いつかきた道

１９９０年代の後半がそうでした

USA経済はもはや不景気を乗り越えて

永遠の繁栄に達したと世論は騒ぎ立てました

しかしご存知のように２０００年から

崩壊の過程に入っています

人間が死ぬ時には

たとえ苦しんでも

最後には

エンドルフィン

という脳内麻薬が出て

三途の川を見せてからあの世に行きます

だから最後の顔は穏やかになるのです

その最後の繁栄が既に始まっている

日本の大金融緩和をベースに

世界的大バブルが起きます

そしてその後世界経済は

奈落の底へと

転落してゆきます

英米資本主義の崩壊と

世界戦国時代の始まりです

・・・・

・・・

・・

・

 

 

【武者リサーチ】ストラテジーブレティン (338号) 2023.08.21

日頃より大変お世話になっております。
武者の最新レポートをご送付させて頂きます。
ご一読賜り、ご意見・ご批判を賜れば幸いに存じます。

※PDFは、下記URLをクリックでご覧頂けます。
https://e.bme.jp/18/1961/565/1266420
過去のレポートはこちらからご覧頂けます。
https://www.musha.co.jp/short_comment
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ストラテジーブレティン（338号）
米国繁栄、中国衰弱の二極化が始まった

米経済の驚くべき強さ
米国経済の驚くべき強さは特筆に値する。40年間で最大の引き締めにもかかわら
ず、リセッションの気配が全くない。IMFによる米国経済の2023年見通しは2022
年7月時点で1.0%であったが、その後3か月毎の改定の度に上方修正され、2023
年7月時点では、1.8%に引き上げられた(図表1参照)。

 

しかし実際は、2023年
1Qは2.0%、2Qは2.4% と事前予想を上回る結果であり、アトランタ連銀の経
済予測モデル ”GDP Now” よる3Q予想は5.0% と一段の加速を見込む。最大の
牽引車はGDPの7割を占める好調な消費である。消費者心理が改善し小売売上
など消費需要が強まっている。消費好調の背景にはコロナ禍時代に積み上がった
貯蓄の取り崩し、政府の社会保険支出増などもあるが、最も大きな要因は、雇用
が堅調で家計の賃金収入が増加し続けていることである(図表2参照)。

 

雇用は過
去の利上げ局面である2000年ITバブル崩壊時や、2008年のリーマンショック
時とは大きく異なり、情報を除く全産業で力強く増加している(図表3)。かつて
ない「消費増<=>雇用増」の好循環が成立しているようである。それを支えてい
るものが、堅調な企業収益、抑制されている労働分配率(図表4)、増加が続く企業
部門のフリーキャッシュフロー(図表5)である。政府による社会保険支援増額、
更に、Chips法、IRA(インフレ抑制法)による産業支援など財政需要増加も寄与し
ている(図表6,7)。

図表1: IMF世界経済見通しの変遷
図表2: 米国家計収支月次動向(2019年平均比増減)
図表3: 米国セクター別雇用者推移
図表4: 米国労働分配率と景気推移
図表5: 米国企業資金余剰 (ﾌﾘｰｷｬｯｼｭﾌﾛｰ) 推移
図表6: 米国財政赤字とFRBによる国債保有の拡大
図表7: 米国製造業建設投資 (実質) の推移

インフレ鎮静化から利下げが視野に、長期金利上昇は今がピークか
焦点のインフレは、CPIが2022年6月の9.1%から今年7月は3.2%に急低下し
た(図表8)。インフレ要因を分析すると、エネルギー及びサプライチェーン寸断
による財・食品のインフレがほぼ沈静化しており、今最も燃え盛っている住居費
(帰属家賃)も、それに12か月程度先行する住宅価格が低下に転じているので、1
年後には2%以下に収斂していくだろう(図表10)。

 

焦点の賃金上昇率は平均時給
(AHE)が前年比4.4%と下落ペースが鈍くFRBを心配させている。しかし、1.最
近の上昇をけん引してきた低賃金労働者(生産・非管理労働者)の伸びが急鈍化し
ていること、2.高賃金労働者(プロフェッショナル・管理労働者)の伸びは低く、
かつ機械化によるリストラで上昇に歯止めがかかるとみられること(図表9)、3.
新産業革命による生産性上昇により賃金上昇の全てを価格転嫁する必要はないこ
と、等のポジティブな面も指摘できる。FRBはこれ以上の利上げを我慢するだろ
う。

図表8: 米国CPI項目別寄与度推移
図表9: 米国賃金水準別時間当り平均賃金の伸び
図表10: 米国住居費インフレ予想(サンフランシスコ連銀)
図表11: 米国住宅不足深刻化･･･低下する空き家

となると、いずれ利下げが視野に入るだろう。利下げには供給力投資を強めイン
フレ圧力を引き下げるという側面がある。住宅価格抑制には、利下げによる住宅
供給増加というチャンネルが有効である。また、賃金抑制には利下げが設備投資
増加を通して労働代替・賃金下落圧力を生むというチャンネルが期待される。ジ
ャクソンホールのコンファランスでは、利下げの合理性も議論のテーマとして浮
上するかもしれない。米国長期金利は名目4.26%、実質1.93%の先週末がピーク
かもしれない。1.今後の景況感、2.インフレ圧力、3.利上げ圧力、のいずれもが
金利低下に作用する。2024年にかけては利下げから始まる株高も見込み得る情勢
と言える。

新産業革命による過剰供給が回避されている
現在の米国では、過剰供給力が放置された1930年時代の大恐慌時と異なり、新
産業革命による生産性の向上(=供給力の増加)が旺盛な需要創造でカバーされる
という好循環が起き始めている、と考えられる。

長期衰弱過程入りの中国、不動産バブル崩壊
他方で、中国経済の不振が際立ち始めた。GDPは1Q 前期比+2.2% (前年比
+4.5%)、2Q 前期比+0.8% (前年比+6.3%)と急減速している。6月小売りは前月
比0.2%と失速しつつあり、5%成長は困難になってきた。加えて物価下落速度が
加速している。7月CPI -0.3%、PPI -4.4%と世界インフレの中でデフレ陥落が際
立っている(図表12)。

図表12: 中国物価推移
図表13: 中国不動産開発上位100社の新築住宅販売額推移

不動産大不況が始まった。トップ100不動産企業の売り上げは5月前年比21.2%
減、6月28%減、7月33%減と落ち込みに歯止めがかからない。ピークの2020年
比では3分の1まで低下している(図表13)。恒大集団に続き第二のカントリーガ
ーデン(碧桂園)も利払い停止に追込まれ、債務不履行の懸念が出てきた。世界人
口シェアの17%に過ぎない中国が、世界の鉄鋼やセメントの6割を生産し、その
大半を国内で消費してきたわけで、建設された資産の規模は想像を絶するもので
ある。これまでの中国経済成長の際立った特徴は、著しく投資に偏った成長を20
年以上も続けてきたということである。GDPに対する固定資本形成の比率をみ
ると中国は42%と主要国、米(21%)、日(26%)、独(23%)、韓(29%)の倍近い水準
がキープされてきた。世界で唯一中国だけ、投資が消費を上回り続けてきたが、
これは極めて異常で不健康なことである。いまいよいよそのコストを払わされる
場面に入ったと言える(図表14,15)。

図表14: 主要国固定資本形成/GDP推移
図表15: 中国固定資産投資3部門の推移

対外経済も縮小循環へ
加えて、輸出6月前年比12.4%減、7月14.5%減、輸入6月6.8%減、7月12.4%
減と貿易の収縮にも歯止めがかからない。中国への海外からの直接投資額は2022
年1Qの1000億ドルに対して2023年1Qは200億ドルと5分の1に急減してい
る。中国を巡る証券投資も2022年以降大きく流出超になり始めた(図表17)。今
後世界経済での中国のプレゼンスは大きく低下していくとみられる。過去20年
間は中国経済の独り勝ちの時代であった。鉄鋼、セメント、化学等の基礎資材の
みならず、スマホからEV、太陽光パネル、風力発電装置等ハイテク、クリーンエ
ネルギー産業に至るまで、中国は圧倒的世界シェアを確保し、他国の成長機会を
奪ってきた。しかし今後は中国の世界シェア低下により、成長機会が他国・他地
域に回帰していく。中国に機会を奪われた日本、米国、アセアン諸国、インドな
どが逆転の恩恵を受けることになるだろう。それはすでに世界最大消費市場米国
における中国の輸入シェアの大幅な低下に現れている(図表18)。

図表16: 中国輸出輸入前年比推移
図表17: 中国対外対内証券投資推移
図表18: 米国輸入国･地域別シェア

米中経済、短期サイクルを長期趨勢が凌駕する
2023年に関し、大半のエコノミストは2大国 米中の経済見通しを間違えた。昨
年末時点では金融引き締めにより米国リセッション入りは不可避、バブル化した
米国株の暴落不可避、との見方が大勢であった。他方、中国はコロナ禍によるロ
ックダウンが解除され、経済の正常化、反動増が見込まれたため、期待が高まっ
た。しかし米中ともに結果は予想とは逆であった。

見込み違いの主因は、米国、中国経済において短期的圧力を凌駕する、強烈な反
対方向の構造的圧力が強く働き始めているためと考えられる。米国経済を支えて
いる構造的強さは何かといえば、「新産業革命による生産性の上昇」と「財政とア
ニマルスピリット(=株高)による旺盛な需要創造」であり、中国の構造的弱さは、
「バブル崩壊によるデッドデフレーション(=バランスシート不況)」と「中国独り
勝ち時代の終焉と一人負け時代の開始」であろう。この米国経済の構造的強さと
中国経済の構造的弱さは2024年にかけて増幅される。2024年にかけて米中の成
長率格差が顕著になっていくだろう。

2015年型チャイナショックは起きない
当面株価調整色が強まっているが、深刻な下落は起きないだろう。2015年は中国
のIMF SDR構成通貨国になるために資本移動規制の撤廃が実施されたが、同時
に進行した国内経済の悪化が巨額の資本流出、株下落、人民元の急落に結び付き、
中国発の世界金融危機が心配された(その後の資本移動規制導入により事態鎮静
化)。しかし今は、中国の資本コントロール、国内金融に対する政府・中銀の介入
が著しく強化されており、金融危機の世界伝播は起こりえないと考える。また米
国経済が驚くほど強く、日本経済も力強さを増していると言えよう。

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昔から云うでしょう、馬鹿に付ける薬はないと・・・。まあ、本物の馬鹿にだが・・・。

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3日間にわたってご案内してきた、
日本再興戦略「コミンテルンの謀略」編
 
 

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＊＊＊


日米開戦を裏で操っていた
ソ連の諜報機関：コミンテルン。

なぜ今、第二次世界大戦中に
コミンテルンが仕掛けた謀略を
知るべきなのか？

それは、今もなお
コミンテルンの意志を
受け継ぐ勢力が存在していること。

そして彼らの謀略に、
今でも日本が蝕まれているからだと
藤井先生は言います…

＝＝＝

From：国際政治学者・藤井厳喜

なぜ、かつての戦争の謀略を
今、知る必要があるのか？

それは、今でもこのような
情報戦・謀略戦は続いていて、
日本もターゲットにされているからです。

日本の政治や経済、
そしてマスコミへの
中国共産党の浸透ぶりを見れば、
そのことがわかると思います。

例えば、外務大臣・林芳正氏は
大の親中政治家として有名な方です。

世界中の情報機関や
外交筋の人は、

この方がチャイナの
マネートラップかハニートラップに
嵌っている人だ、ということは
みんな知っているのです。

そういった人を
外務大臣にしておくということは、

日本の恥であると同時に、
現在進行形で日本の情報は
漏洩しているということです。

それだけではありません。

昨年は、旧統一教会の話が話題になり
よくニュースで流れましたが、

この問題は、壺売りや霊感商法の
話だけではありません。

一番深刻な問題は、

この旧統一教会を通じて、
国家機密が韓国や北朝鮮に
漏洩しているということです。

統一教会のシンパとなった政治家に、
実は、秘書として統一教会員が
送り込まれているのです。

旧統一教会は親北朝鮮の団体ですから、
この秘書を通じて、
日本の情報が漏洩している状況です。

しかし、マスコミは自民党叩きの
道具にしているだけで、

本質的な「統一教会叩き」は
していないのです。

北朝鮮にも中国共産党にも、
情報戦を仕掛けられている。
それが日本の現状です。

ですから、謀略という視点から
日米大戦を学び直すことは、

現代に蔓延るコミンテルン：
中国共産党についても
理解が深まるのです。

コミンテルンとは
どんな組織なのか？

現在進行形で日本を狙う勢力は
何を考えているのか？

日本人として、
どう対処すればいいのか？

ぜひこの機会にご覧ください
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ダイレクト出版　藤井厳喜事業部　田中幸樹

 
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もし、まだ購入を
迷われているようでしたら、

すでに講座をご覧になった方の声も
ぜひ、ご参考にしてみてください。

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「まさに本物の歴史講義」
by 金谷さま

とても素晴らしい講義内容で
目から鱗でした。

特に印象的だったのは、

大東亜戦争における日本の判断が
良いとか悪いではなく、
もっと大きな枠で捉えないと
本当の姿がなんだったのか見えてこない。

という部分で、
確かにその通りだと感銘しました。

それと同時に、
白と黒でしかものを見れないと
視野が狭くなるのだと
改めて思い知らされました。

本物の歴史講義を
受けさせていただき感謝いたします。
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「なぜ左翼が蔓延っているのかわかった」
by fujiokaさま

「コミンテルン謀略と日本の敗戦」
という江崎氏の著書を読んでいたので、
この講座にはとても期待していました。

内容は期待を超えるもので
とても勉強になりました。 

特に、なぜ東大や早稲田大学に
左翼が蔓延っていたのか…
については目から鱗でした。

明治維新後の新体制の中、
戦前急成長した新たな産業…

工場などで働く労働者の
劣悪な労働環境をなんとかすべく
エリートたちが大学で学んだものが、
マルクス主義であったこと。

それは単に資本主義社会に
限界を感じていたからで、
その学びは愛国心から
発していたということ。

その彼らを反体制の左翼、
赤にしてしまったのは、当時の
文部省や特高であったということ…

なんとも切なくなりました。 

この事実は、日本人が皆、
知らなければいけない内容だと思いました。
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ーーーーーーーーーーーーーーー

「大切なものを見失わないために」
by 監物さま

今まで、先の大戦は
極右の暴走だと思っていましたが、
実は国家全体主義の産物だと知りました。

現状の問題を打開する、具体的な
方策を提示できなかった当時の政府。

天皇陛下の名を利用し、
言葉巧みに民衆を
煽動していった者たち。

そして、物事の表層しか
見れなかった民衆。 

先の大戦を教訓とし、
当時とは比べものにならないほど
複雑になった国家間の利害関係の中で、

大切なものが何かを見失わないように
今後も勉強させていただきます。
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「一歩でも前進できるように…」
by 竹田さま

アメリカの友人が、
日本の政治はアメリカより100年
遅れていると話をしていましたが、
まさに、その確証を得るような内容でした。 

アリゾナ記念館石碑の文章はまさしく
統制された言論空間からは
生まれないものだと思います。

是非、一度、
この目で見ておきたいと思いました。

人が正しく成長するためには､やはり
正しい教育が重要だと思います。 

ナイーブな感情論で戦えるほど
世界は甘くありません。

一歩でも､前進できるよう
日々の時間を過ごしていきたいと思います。
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URL：藤井厳喜先生のダイレクト出版公式YouTubeチャンネルはこちらをクリック
運営：ダイレクト出版株式会社
住所：〒541-0052 大阪府大阪市中央区安土町2丁目3-13 大阪国際ビルディング13F

＊このEメールは送信専用アドレスより送信しています。
ご返信いただきましても対応いたしかねます。
お問い合わせはこちらからどうぞ。

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USAがん医療

国の中枢は

USAや韓国統一教会

親中議員等に冒されているのに

医学がUSAの金儲けのくだらない

医療に冒されているのは

なんの不思議でも

ありません

そもそも保守派自体が

マインドコントロールされていて

自立心のかけらが

全く見えません

否国民全部かな？

南無阿弥陀仏

・・・・

・・・

・・

・

＜新ビデオ公開＞

治るどころか悪化する…？
日本に蔓延る「誤解だらけのガン治療」



抗がん剤や手術を中心とした
現在の日本のガン治療…

実は私たちが「常識」と思っているガン治療には、
とんでもない誤解が隠されていたのです。


＞ビデオを見る
（8月31日までの限定公開）
 
＿＿＿＿＿

想像してみてください…

もしあなたが。またはご家族が、
明日「ガン」と宣告されたら…
その時、どんな治療を選びますか？

・その医者の言葉を信じ、
言われるがままに全てを委ねますか？

・それとも、お金はいくらかかっても良いからと...
「ガンの名医」と呼ばれる医者を全力で探すでしょうか。

・あるいは、「医者や製薬会社は信用できないから」と、
できるだけ自然に。
薬を使わずに治す方法を探し求めるでしょうか。

仮に、これらのどれかに当てはまるなら、
今日から公開しているビデオは、
あなたが持つガン治療への価値観を
180度変えるものになるかもしれません…

なぜなら、このビデオでは、
抗がん剤をはじめとした既存医療について。

ガンを治すどころか、悪化させてしまうような
ガン治療の問題点を浮き彫りにしているからです。

このビデオを見れば、
その問題点に気づき、医療との向き合い方を
変えるきっかけになるでしょう。

続きはぜひビデオでご覧ください。


＞ビデオを見る
 


ヘルスアカデミー運営事務局
藤田　

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＜7月公開・おすすめのYouTube作品＞

欧米の常識、日本の非常識...
病気を増やす健康診断の「落とし穴」
【東海大名誉教授 大櫛陽一 part②】

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統計で解き明かす「健康診断のウソ」
高血圧を増やした医療業界の闇
【東海大名誉教授 大櫛陽一 Part①】

＞動画を視聴する

毎日5本の英語論文とディスカッション…
がんセンターの基盤を築いた男
（元・アメリカ国立ガン研究所、
国立がんセンター疫学部長が明かすガンの真実より抜粋）

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70万部突破のベストセラー
「食品の裏側―みんな大好きな食品添加物」
執筆のキッカケ…転機となった
“クズ肉”ミートボール事件とは？
（子供を蝕む「食品製造」の裏側：安部司Part③）

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