足を引っ張る東大生の天下り先・Dirty Officer

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130430-00000000-mai-sctch

負傷者３３人を出した今月１３日の兵庫県・淡路島地震に関し、地震予知に取り組むＮＰＯ法人が、大気中のイオン数の変化をもとに地震の発生地域や時期を予測し、関係者の間で話題になっている。大気イオンによる地震予知は「まだ効果が確認されていない」（文部科学省）が、一部の地震専門家から評価する声も出ている。

この様な大切な研究が出たら、資金を出し大規模に検証し、有用かどうかを確かめるのが
国家機構なのに、この国の官僚機構は東大卒に乗っ取られ、国家機構そのものが
天下り先なのです。従って己の天下り先以外が重要な事を見つけても
知らぬ存ぜぬばかりか、足を引っ張るのが彼らです。

この様な厭らし国家官僚は、本当に汚いものである。だから日本人がノーベル賞を取っても
外国に逃げる人が多いのも厭らしさが原因でしょう。国家の為にも能なしの肩書だけの
東大卒は要らないどころか、国家の発展の障害物です。至急解体が望まれます。

下記の右図を見て何か思い当りますか？　そうです貴金属価格の上昇波動そのものです。
自然とはこの様に法則で動くものです。これを早く見つけたものが栄誉を授けられるべきです。
その為にも、東大の天下り先を解体しない事には日本は発展しません。最後の滅びゆく平家の
牙城を潰すべきです。

上海総合指数の長期予測・Forecast of SSEC

中国と韓国は日本経済の影の経済と言う事がはっきりしてきました。つまり日本がデフレで
不景気の時に経済が伸びてきているのは、株からでも読めます。これはある意味では
当然でしょう。日本がデフレ不景気になり、日本人の賃金が高くなってきて
国内では採算が取れない企業が海外=中国等に出稼ぎに行ったのです。

従って、金融緩和で円安が進行すれば当然国内への企業の回帰、輸出の増加で中国等は
困ることは必然です。又中国以外の国へのリスク分散も進みますから、
中国は困難に見舞われと予測できます。

これを乗り切るのは２０２０年の長期の調整後からですから、２０４５年沖縄からの米軍撤退
の時期は、中国の経済の混乱＝政治の混乱の時期ですから、前にも言ったように
第二次尖閣侵攻の可能性が高い時期です。国内矛盾を対外戦争へ。

独裁支配者の常套手段です。日本の企業は、従って２０１９年までには撤退すべきです。
それ以降は第二次上海事件で犠牲者が予想されます。君子危うきに近寄らず。

私が阿部総理なら・千島・樺太を要求するI want more

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130429-00000046-mai-bus_all
＜日露首脳会談＞極東開発「両国に利益」強調　共同声明


私が阿部総理なら、まず国土回復として、南樺太と千島列島を要求します。日本の国力
からして当然の事です。元々日本の領土ですから。そもそもソ連に奪われたものであり、
ソ連が崩壊した以上、返すのが筋です。中国に盗られるよりは良いでしょう。

中国は、極東は中国清時代にロシアに盗られたものであり、我々のものであると既に主張しています。
このままいけば陸続きの中国は人口も多く開拓精神に満ちた何でもする国民がたくさんおり、
時代は中国に有利です。お人好しの日本から資金を貰い極東を開発するのが良いのです。

勿論ロシアは激怒し、その後の交渉を辞めるでしょう。それでよいのです。いずれ怒りが収まれば
少しは冷静になり、４島返還に積極的になるでしょう。４島レベルで交渉するから
足元を見られ、２島だの３島だのと交渉を矮小化し有利にするのがロシアの
作戦ですから、彼らの頭を一度ガツンと叩く必要が有るのです。

そして再度の交渉は、日本の株が３万円を超えてから始めても良いのです。まだ相手が興奮
しているなら、交渉は２０２０年以降でも良いのです。何も慌てる事は有りません。
ロシアは今後衰退する大国であり、日本は青竜となりUSAに替わって世界の
資本主義を牽引する超大国になるのです。待てば海路の日和あり。

慌てる乞食は貰いが少ない。勿論２０２０年代までには、軍事力を今の５倍にし核も整備しなくては
いけません。そして交渉です。これが国際常識です。

もう既に効果は出ている・金融緩和 Kuroda Bazooka

http://gendai.ismedia.jp/articles/-/35183

曰く。　中国では現在、アベノミクスに対する強烈な批判が巻き起こっている。3月5日には、中国で最も
　　　　人気の高い経済学者の郎咸平・香港中文大学教授が、次のように日本を批判した。

「釣魚島(尖閣諸島)の争議がまだ収束していないというのに、今度は日本発の"通貨戦争"が始まった。G20の中で過去5年間、通貨を安くしていないのは、中国、カナダ、オーストラリア、サウジアラビアの4ヵ国だけだ。

 ところが中国以外は資源大国なので、製造業中心の中国だけがババを引いているようなものではないか。だから釣魚島問題に続き、安倍政権が繰り出してきたこの不当な通貨戦争に対しては、反対の声を上げるべきなのだ」





http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/37687
　
　曰く。アベノミクスに怯える韓国経済低成長下の円安・ウォン高、北朝鮮危機より深刻？



この様に巷では、既に金融緩和の効果は出始めています。特に中国や韓国は日本の技術を盗み
日本のデフレ不況で繁栄したことを見れば当然のことが起こるのです。私が言った、金融
緩和で経済を活性化させれば、戦争をしなくても勝てると言う事です。

しかし中国は奥の手、核が有ります。核先制不使用の方針も撤回しています。明らかに日本に
対する恫喝です。お金を簡単に２倍にできる日本は、本当の実力は２倍以上あると言う事です。
前回のブログでも、米の分析・チャイナはやがて、２０３０年米国を抜き世界一の
経済大国になると言う分析は全く中国買いかぶりと言いました。

逆に簡単に日本は中国を追い越し、中国はキツイ経済の調整が始まると予測しました。
全て波動の分析による予測です。これが今後起こりうる未来です。

これで米は更に日本に対しての見解を変えざるを得ないし、逆に超大国化する日本に厳しくなり
軍事費の相応の負担を求めてきます。この時が国産の武器の開発を促進する絶好のチャンスです。
此処まで行けば、やくざの因縁は止まります。そして天皇に頭を下げさせた事が
再度出来るのです。しかし奢れるなかれ、盛者必衰の理あり。

これで、三重野総裁以下白川一派まで、すべてが結果として敵国の台頭と奢りを齎した事が
分かったと思います。結果として売国奴の役割をしたのです。今後も平家の残党が
反撃する可能性はあります、注意しましょう。

祇園精舎の鐘の声、盛者必衰の理あり。偏に風の前の塵に等し。