歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

左右のカツアゲに遭う日本の企業・企業はつらいよ世界戦国時代

2014年09月04日 21時39分27秒 | 戦争


★ http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140904-00000040-jij-bus_all

武田に6300億円支払い命令=米地裁、再審理の判断示さず―糖尿病薬訴訟
時事通信 9月4日(木)10時18分配信

 糖尿病治療薬「アクトス」に発がんリスクがあることを隠していたとして武田薬品工業が訴えられている米国の製造物責任訴訟で、ルイジアナ州西部地区連邦地方裁判所は米国時間3日、武田に約60億ドル(約6300億円)の損害賠償金支払いを命じた陪審評決を支持する判決を下した。ただ、武田側が申し立てている再審理と賠償金の大幅減額に対する判断は示しておらず、地裁判決は確定していない。
 武田によると、再審理請求への判断は数週間以内に示される見通し。武田の担当者は「今回の判決は大変遺憾であり、到底承服致しかねる」とのコメントを発表。その上で、再審理請求が棄却された場合には、上級裁判所への控訴などあらゆる法的手段で争う方針を示した。
 同地裁はまた、武田と提携してアクトスを販売していた米医薬大手イーライリリーに対しても、賠償金約30億ドル(約3200億円)の支払いを命じた陪審評決にのっとった判決を下した。

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● 正に武人の支配する時代の典型です。中共と同じです。裁判の形をとっているが
  企業を潰しかねない、恣意的巨額賠償である。甘い日本の裁判とは異なります。

● 水俣病やイタイイタイ病等を起こしても、殆ど何のお咎めも受けない日本とは
  雲泥の差です。に弱点を見せれば、直ちに潰されます。

● この製造物責任訴訟 とやらが曲者です。USAの製造業もこの法律で半分は潰された
  とも言えます。勿論本質は、後発資本主義国の追い上げと、先進資本主義国の
  老化⁼金融資本化が=時代の変遷が原因ですが、このように武人が支配的
  になるのが病態です。法律という名の強制力⁼武力です


◎ この様な企業を狙う法律がわんさとあり、法律を知らずしてUSAでも、ユーロでも
  今からは仕事は出来ないのです。

◎ 豚は肥え太らせてから、いただくという事です。秋になれば収穫するようなものです
  どうせ企業は次から次へと上場して、次の獲物が又やってくるのを待てば
  良いのです。野生のハンティングの世界です。

◎ わきの甘い日本の企業は、良い獲物というわけです。これで少しは企業は真面目に
  なりますが、たとえ脇がかたくなっても、いくらでも攻略方法はあるのです。
  おとり捜査から、罠までいくらでも獲物はハンティング出来るのです

▲ 逆の観点から見てみましょう。金のある狙いを定めた企業を、どのようにして落としてゆくのか、
  おとり捜査で行くか、スパイを潜り込ませて、わざと犯罪を起こさせるのか、製造物責任法
  で落とすか? 司法から見れば、悪知恵の楽しみはいくらでもあるという事です


▲ スパイがある組織を潰すときも似たような方法がとられます。その組織のリーダーになったり、
  幹部になったりして、わざと過激な手段で犯罪を起こして、警察や司法に潰させるのです。

▲ これが国家のレベルで、常態化するのが武人の時代でしょう。中国が今までそのような
  事が少なかったのは、雌伏の時⁼臥薪嘗胆の時をおくっていたからです。習近平の
  登場でガラッと変わるでしょう。米中が似た者同士になるとはこのことです。

▲ 最後は、USAは武人の国家になり、日本を裏切ることは火を見るよりも明らかです。
  その為にも少なくとも、上下への避難回廊は作らなくてはいけないのです。

▲ 備えあれば⁼ロシアの様に核が豊富にあれば、憂いなく何でも出来るというものです。


可愛いおとり捜査官?
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USA民主党の裏切りと赤化と日本抑圧こそが最大の問題だ

2014年09月04日 14時07分54秒 | 戦争


★ http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/41640

西側から力を奪う分裂と危機
安全保障を米国に過度に依存する同盟国こそが最大の問題だ   2014.09.03(水) Financial Times

       (2014年9月2日付 英フィナンシャル・タイムズ紙)

イスラム国への攻撃、長期化の可能性を示唆 オバマ米大統領


批判的な向きは、オバマ政権が弱さを露呈したせいで、敵国が米国の限界を試していると主張するが・・・〔AFPBB News〕

バラク・オバマ米大統領の安全保障に関する会見の原稿を準備する人たちは、どのテーマを最初に持ってくるべきなのかと頭を悩ましているに違いない。

 ロシアによるウクライナへの攻撃にすべきなのか、それとも「イラク・シリアのイスラム国(ISIS)」の進軍にすべきなのか?

 その次には何を並べるべきか? 暴力がはびこるリビアの無政府状態か、アフガニスタンにおける危険な行き詰まりか、香港に姿を現しつつある政治危機か、それとも海南島の近くで中国と米国の軍用機同士が異常接近した問題だろうか?

 どうしてこんなに立て続けに危機が起こるのだろう、と大統領は思っているかもしれないし、そう思うのも無理はない。これに対し、大統領に批判的な勢力は即座にこう答えるだろう。オバマ政権は弱さと優柔不断さを露呈してしまった。だからこそ敵国が米国の限界を試しており、欧州や中東、アジアで米国主導の安全保障の秩序が脅かされている、というわけだ。

 イラクとアフガニスタンでの戦いを経た米国が戦争に疲れていることは間違いない。しかし、世界中で安全保障の危機が多発していることは、オバマ氏や米国だけのせいではない。実際、米国がしていることに対する執着が、根本的な問題の存在を指し示している。米国の同盟国は米国による安全保障に過度に依存してしまっているのだ。

 その結果、今日では米国政府に強い意志がないことではなく、米国の同盟国の学習性無力感が、世界の安全保障システムの最大の弱点となっている。

NATOの支出の75%を担う米国

 英ウェールズで今週開催される北大西洋条約機構(NATO)首脳会議は、米国の最も重要な同盟国が自らの負担の引き上げに取り組み始める重要な機会だ。

 もしこの負担の引き上げができなければ、米国だけでは世界の秩序を維持しきれないことがますます明白になるだろうし、さまざまな安全保障の危機がさらに激しさを増すことになるだろう。

 欧州が米国への依存を強めていることは、NATOの支出の状況にも反映されている。冷戦真っただ中の時代には、NATO加盟国による軍事支出の合計のざっと半分を米国が占め、残りの半分を他の加盟国が占めていた。

 ところが現在は、米国の割合が約75%に達している。昨年の実績を見ると、少なくとも国内総生産(GDP)の2%を防衛費に充てるというNATOの目標を達成できた国は、米国、英国、ギリシャ、エストニアの4カ国にとどまっている。

 また、その英国でさえ、近いうち2%を下回る恐れがある。英国は軍隊の規模縮小を進めており、陸軍の兵士の数を約8万人に減らそうとしているからだ。これはナポレオンとの戦いが終わった後では最も少ない数だ。

欧州、中東、アジアではっきり見て取れる米国依存

 安全保障の非軍事面でも、欧州諸国は大幅に出遅れている。米国はロシアへの制裁をいち早く議会で可決しており、制裁の内容も欧州諸国のそれより厳しいものになっている。ウクライナでのロシアによる宣戦布告なき戦争が直接的な脅威になるのは、米国よりも欧州の方であるにもかかわらず、だ。

 米国への過度の依存は中東でも明白になっている。ISISの台頭は、この地域で減りつつある安定的な体制(とりわけサウジアラビアと湾岸諸国)にとって大変な脅威である。

 しかもこれらの国々はここ数年、陸軍と空軍の増強に惜しみなく資金を投じてきた。それなのに、ISISへの空爆作戦は米国に任せきりだ。湾岸協力会議(GCC)諸国は600機の戦闘機を滑走路に置いたまま、米国の弱さに文句をつけている。

 同様なパターンはアジアでも展開されている。米国の同盟国である日本やフィリピンなどは、中国がますます強引になっていることを受け、アジア地域での軍事的な関与を強化するよう米国に訴えている。ところが、米国に助けを求めておきながら、東アジアのこれらの同盟国は、中国の海洋進出に結束して反対する姿勢を示すことができていない。

 こうした同盟国側の弱さは危険だ。なぜなら、米国は国際秩序を守るために「いかなる重荷も負う(ジョン・F・ケネディ大統領の有名な言葉)」ことについて、以前よりも消極的になっているからだ。これにはイラクとアフガニスタンの戦争が影響している。2008年の金融危機の影響でもある。

米国がスーパー警官でいられた時代の終わり

 オバマ氏が軍の派遣に乗り気でないのは、異常なことではないし、彼自身が愚かだからでもない。米国民の孤立主義志向が五十数年ぶりの強さに達していることが複数の世論調査で示されているように、これは米国民のムードを正確に反映した結果なのだ。

 ロシアの侵略と中東の混乱への対応で、こうしたムードは変わるかもしれない。だが、たとえ変わったとしても、米国が――あまり他国の支援を得ずに――世界のスーパー警官でいることができた時代は終わろうとしている。

 世界銀行は、中国が恐らく今年、購買力平価ベースで世界最大の経済大国になると試算している。米国は国家債務を管理するのに苦労しており、米国の国防予算は減少している。

 徐々に進む米国の相対的衰退がことさらひどい問題になっているのは、欧州連合(EU)域内の米国の最大の同盟国が深刻な経済危機に見舞われ、その影響力を行使する力を失っているためだ。

大きな決意と目的意識を持って、ともに危機と闘え

 力と富の新たな源泉がアジアで台頭する中、西側諸国は集団として世界経済に占めるシェアを落としている。このため、西側が支配する世界は、いよいよ過去の遺物のように見えるようになる恐れがある。そしてこれが、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領やISIS、中国軍がそれぞれに異なる形で試している命題なのである。

 西側の勢力が衰退しているという認識は今、自己成就的な予言になる恐れがある。北米と欧州の人たちがそれが実現するのを食い止める唯一の方法は、欧州の周縁部やウクライナ、中東で猛威を振るう危機と闘うために、より大きな決意と目的意識を持って協力し合うことだ。その仕事は今週のNATO首脳会議で始めなければならない。

 ベンジャミン・フランクリンが述べたように、「我々は皆、一致団結しなければならない。さもなくば、確実に別々に吊るされる*1」のだ


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◎ 何を寝ぼけたことを言っているのでしょう・この記事は。USAのやってきた事や、民主党が
  現在やっていることが分かって言っているのでしょうか。

◎ 今まで散々、自分本位でやってきておきながら、自らに危機が来ると、あわててみんな一緒に
  団結して頑張ろうなどと言えるものです。白々しくて聞いていられないとはこのことです。

◎ 民主党政権のオバマ政権の日本に対する一つを持っても、彼らの嘘、行動と言動のかい離
  分かろうというものです。

● 今まで散々、共産主義中国を甘やかしてきて、その一方で世界第二の日本を卑しめて、無視して
  傷つけてきたのは何処のどなたでしょうか


● 嘘の捏造と分かりながら、中韓の肩入れをして、日本を叩き卑しめている現状は何と心得る
  人を馬鹿にするのも、いい加減にしろと言いたいものです。

 日本の中韓や反日や左翼や赤の主張をそのまま鵜呑みにして、USAの民主党は日本を
  抑えてきているのです。同時に世界の既支配層は、デンマークの女王が南京
  記念館を視察したり、最近ではありもしない慰安婦問題で、日本非難の
  決議をしたりと、やりたい放題の事をしておきながら、笑わせます


● 昔なら、このような冤罪は戦争の口実になる、最大の侮辱です。自らが歴史的に赤に
  汚染された、間違った歴史を作ってきておきながら、その反省は全くない。
  というよりも、まるで歴史に無知なようです。

● 過去の歴史も、事実も、他国の実情も、他人の怒りも何もわからないままに、同盟国諸君!
  団結して頑張ろうなどとは、単なるアホが興奮しているのと変わりありません

□ 同盟国の経済的援助や支援が欲しいなら、まず最大の経済力で70年間黙って唯々諾々と
  従ってきた日本にまず言わなくてはならないでしょう。その厭らしい日本たたきを
  止めて、日本に謝り土下座して頼むのです。

  ① 防衛費をNATO並に、GDPの2%にしてくださいと、公式に日本に頼むのです。
  ① 中朝に対抗すべき、核を直ちに作って下さいと土下座するのです。
  ① 勿論最後は、今までの日本虐めを土下座して謝るのです。


  勿論世界に対して公然と宣言して、頼むのです。

□ 土下座すると、日本人は可哀想に思い、USAを許し愛するのです。禊ぎの文化の日本人は
  感動して、更にいくらでも軍事的支援を惜しまないでしょう。今がそのチャンスです。

  
□ その歴史的最高のチャンスを自ら潰しているのは、ピンクに染まったアホUSA民主党で
  あるのは、馬鹿でも分かります。まずは歴史と現状を勉強してから、ほざくのですな


□ 無知が、アジッても誰も感動はしません。ほざくな!!!


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過激派に見られる栄枯盛衰・山あれば谷あり

2014年09月04日 11時14分03秒 | 戦争


★ http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPKBN0GZ02F20140904

アルカイダがインドで新部隊結成、「イスラム国」をけん制   2014年 09月 4日 10:13 JST

9月3日、国際武装組織アルカイダの指導者であるザワヒリ容疑者は、インドで新部隊を結成することをビデオ映像を通じて明らかにした。

[ドバイ 3日 ロイター] - 国際武装組織アルカイダの指導者であるザワヒリ容疑者は3日、インドで新部隊を結成することをビデオ映像を通じて明らかにした。

インターネットに投稿された55分間のビデオ映像の中で、ザワヒリ容疑者は、インドでの組織結成はミャンマー、バングラデシュ、インドのアッサム州、グジャラート州、同州アーメダバード、カシミール地方のイスラム教徒への吉報となると示唆。新部隊はイスラム教徒を不正や迫害から解放すると述べた。

容疑者はさらに、タリバンの最高指導者オマル師への忠誠を改めて表明。イスラム教スンニ派の過激派組織「イスラム国」をけん制した

テロ対策の専門家らによると、アルカイダの主導者は高齢化が進み、若者の信奉者を増やしている「イスラム国」への対抗に苦心している。「イスラム国」は、主導者アブ・バクル・バグダディ容疑者をイスラム共同体の指導者「カリフ(預言者ムハンマドの後継者)」とすることを宣言しており、すべてのイスラム教徒の忠誠を求めている



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◎ 早い話が、イラクやシリアからは戦略的撤退をするという事でしょう。怖いアルカイダにも
  さらに怖い過激派の台頭というわけです。尻尾を巻くアルカイダなんて、カッコ悪い
  ものです。若者は更に、もっともっとイスラム国に惹かれるというものです。

◎ USAが怒り心頭のあまり、イスラム国を壊滅させると息巻いていますが、アルカイダさえも
  壊滅できずに、さらによれよりも過激な組織をどのようにして壊滅させるのでしょう?
  口先だけのオバマです。民主党・黒人もそろそろ彼の限界を知るときです。

◎ 中東は先進西欧諸国とは、別の時代に生きているのです。イスラム教が大切な時代なのです
  その他人の信仰を弾圧することは、民主主義の原則に反します。また人間から
  信仰を奪う事は絶対出来ません。異教徒は例外という事でしょうか?

◎ そこに白人の優越思想と欺瞞と残酷さが隠れているのです。黒いバナナも同様の思想です。
  しかし、歴史的な長い目で見れば、全てはブーメランでわが身に降りかかるのです。
  

◎ 世界が混乱するときは、できるだけ味方を増やすのが良いのです。それを分からない馬鹿
  欧米の既支配層は、日本を70年前の決着の済んだ歴史を持ち出して、敵に回す
  愚かな作戦を発動しているのです
。彼らの混乱ぶりが分かります。

◎ 昨日の敵は今日の友。USAオバマは日本を敵に回し、アルカイダと手を結んでイスラム国を
  叩くというのでしょうか? 全くブラックジョークにもならない、お笑い草である。


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遂に来るか!?・サウジの原油採掘施設の破壊

2014年09月04日 10時22分21秒 | 経済戦争


★ http://jp.wsj.com/news/articles/SB10001424052970203736504580131193723565342?mod=WSJJP_hpp_LEFTTopStoriesFirst

サウジ、テロ計画の疑いで88人逮捕    2014 年 9 月 3 日 16:58 JST

 【リヤド】サウジアラビア内務省は2日、国内外でのテロ攻撃を計画した疑いで88人を逮捕したことを明らかにした。サウジでは、隣国イラクでのイスラム過激派組織「イスラム国」侵攻に対する懸念が高まっている

 サウジでは、イラク北部で侵攻を進めていたイスラム国が6月にイラク、シリア両国の一部を含む地域に国家を樹立すると宣言したことについて、サウジによるイスラム世界のリーダー宣言に対するあからさまな挑戦だと受け止める人が多い。

 シーア派中心のイラク政府に対するイスラム国の反乱で、海外の戦場に引きつけられるサウジの若者が増える恐れがある。サウジの当局者らによると、戦闘に加わるためシリアに渡ったサウジの市民は1000人を超える

 こうした動きを受けサウジ政府は今年、イスラム国を非合法組織に指定し、サウジ国民が国外での戦闘に加わることを禁止した。

 今回の逮捕は過去数日に行われた。内務省の報道官が会見で明らかにしたところによると、逮捕者の半分超は、テロ関連で以前に拘束されていた。84人はサウジ国籍、3人は隣国イエメンの出身。残る1人の国籍は明らかにされなかった。国営通信社が伝えた政府の声明では、イスラム国を名指しした言及はなかった。

 サウジのアブドラ国王は先週、国際社会が「力とスピード」を結集して行動しなければ、テロ集団は西側を攻撃するだろうと警告。組織名は特定しなかったが、「彼らは1カ月後には欧州、さらに1カ月後には米国に到達すると確信している」と述べた。

 国営石油会社サウジアラムコの幹部によると、逮捕発表の数時間前、銃を持った男たちが東部のガスパイプラインを攻撃した。パイプラインは早急に修理され、ガスや石油生産への影響はなかった。サウジでエネルギーインフラに対する攻撃が報告されたのは、2006年以来

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● 毎度の念仏です。二度あることは三度ある。1回目は2006年、2回目の今回は2014年。
  三回目は何時でしょうか? 2014年ー2006=8、8/2=4年。2014年+4=2018年。
  一寸こじつけがましいですが、見事に2016~2017年の株式市場の崩壊後の
  原油の最後の暴騰の儀式には最適な時期と思われます。

● やはり、理由がなくては強欲の金融機関でも、商品価格は上げづらい事は言えます。
  盤石に見えるサウジで原油やガスの施設の破壊や騒乱が起これば、さすがに
  今は贅沢にあると思われる、エネルギーの価格も上がるでしょう。

● 商品の最後の第❺波は、急激に暴騰する様子は、エリオット波動専門家をして、
  投資家の恐怖にかられた行動があらわれたものであると、表現しています。

● 普通恐怖にかられると、株式市場は大暴落します。1929年のUSAの株式市場の崩壊は最終的には
  1/10近くまで崩壊しました。その逆の商品がなくなるという恐怖は逆の大暴騰を起こすのです。
  10倍近くになる事も、商品によっては有りうるのです。

◎ 書いているうちに、昔の石油ショック時の、トイレットペイパー騒動を思い起こします。
  パニックは、人間精神に元づく行為ですから、普通に見られます。特に現在の様に
  世界各地で騒乱や内戦等があれば、火が付くチャンスは何時でもあるのです。

◎ 世界の崩壊を期待するわけではないが、しかし冷静な分析と準備は必要です。それが
  生き残るコツでしょう。サウジの混乱で原油が500ドル台/㌭は想定内です。

◎ 特に今は欧米の金融機関が日本の株式市場を席巻していますが、そろそろ日本人も
  金融帝国主義への備えが必要です。日本人自身があなた自身が金融での才能を
  発揮して、他国に食われる日本人の資産を守らなくてはいけないのです

貴方がソロスやロジャースになるのです。

◎ そして史上初めて、マルクスが予言した、資本主義の最後の段階=金融帝国主義が
  崩壊した後の武人の時代における、桃源郷を作るのです。今までのソ連は失敗し
  中共は初めから、その候補者ではありません。

◎ USAも人種同士の対決が強すぎて、内戦が酷くなり崩壊も酷くなると思われますから、
  やはり候補外です。高度の発展した資本主義が理想的な武人の時代を作れるのは、
  やはりその前提である、金融帝国主義が豊かで人間的な
  面を持たなくてはならないのです。


◎ 史上初の、マルクスの予言を実現する国の候補は、日本のみです。勿論日本の伝統や
  象徴天皇制度を残した、和の武人国家です。2138年から始まります


◎ 共産党諸君、嘘の慰安婦問題や嘘の南京虐殺から早く目が覚めて愛国武人になりましょう
  反日やスパイの防波堤の役割に徹するのです。今の共産党は解体又は党名を変更
  しましょう。真の資本主義の戦士に変身して、西欧や中韓朝から祖国を守り、
  そして2138年からの武人政権へと参加するのです。

◎ これが真の愛国武人なのです。今の党の幹部は他国の走狗となって、慰安婦問題でも分かるように、
  売国奴と成り果てています。直ちに現状打破が、未来の日本の発展の大原則です。


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