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統合失調症・統計で嘘をつく方法     医療革命

2018年01月05日 10時18分41秒 | 健康・医療
★ http://www.carenet.com/news/general/carenet/45212?utm_source=m1&utm_medium=email&utm_campaign=2017122600

急性期統合失調症に対するパリペリドンの6週間オープン試験

    提供元: ケアネット 公開日:2018/01/05

 スペイン・バルセロナ大学のEduard Parellada氏らは、月1回パリペリドンパルミチン酸エステルで治療を行った急性期統合失調症入院患者の再発について、臨床経過を評価した。International journal of psychiatry in clinical practice誌オンライン版2017年11月21日号の報告。

 精神科急性期病棟においてパリペリドンで治療された統合失調症患者に対し、6週間のフォローアップによる多施設オープンラベルプロスペクティブ観察研究を行った。

 主な結果は以下のとおり。

・登録された280例のうち、パリペリドン単独療法患者は61例、他の抗精神病薬との併用療法患者は219例であった。
・臨床全般印象評価尺度-統合失調症(CGI-SCH)平均スコアは、ベースライン時の4.7から最終診察時の3.3に減少した(p<0.0001)。パリペリドン単独療法、併用療法ともに、この変化は臨床的および統計学的に有意であった。
・機能の明らかな改善および治療に対する高い患者満足度が認められた。
・入院後、パリペリドン治療を開始するまでの時間は、入院期間と相関が認められた(p<0.0001)。パリペリドン治療の早期開始は、入院期間の短縮と関連していた。
・有害事象は、患者の7.1%で観察されたが、すべて重篤ではなかった。

 著者らは「パリペリドン治療は、単独療法および他の抗精神病薬との併用療法ともに、統合失調症の急性期症状の治療において、効果的かつ良好な忍容性を示す。急性期統合失調症エピソードにおけるパリペリドン治療の早期開始は、入院期間の短縮をもたらす可能性がある」としている。

■関連記事
措置入院後の統合失調症患者における再入院リスク要因
統合失調症の再発率比較、併用療法 vs. 単独療法 vs. LAI
急性期統合失調症に対するアリピプラゾール持効性注射剤の効果を解析

(鷹野 敦夫)

原著論文はこちら

Parellada E, et al. Int J Psychiatry Clin Pract. 2017 Nov 21. [Epub ahead of print]

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★ https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%B5%B1%E5%90%88%E5%A4%B1%E8%AA%BF%E7%97%87#%E7%B5%8C%E9%81%8E

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 予後

統合失調症の予後については「進行性経過を取り、ほとんどが人格の荒廃状態に至る」というイメージ、ないしスティグマ(偏見)が今日もなお残っているが[2][73]、これは事実に反している

過去(特に薬物療法がなかった時代)に比べ、全体的に予後はかなり向上しているといわれている。英国のデータでは、患者は困難や将来的な再発への脆弱性を抱えながらも、ほとんどの人々は回復するという根拠がある[注 12]。

英国での5年追跡調査では、22%は1回の発病エピソードのみで完全寛解35%は数回のエピソードを繰り返し軽い機能障害が見られる、8%は数回のエピソードで障害も継続35%は数回のエピソードで障害も増悪していた[74]

病型別に予後を見ると、緊張型や妄想型では、幻覚妄想などの症状の方が抗精神病薬に反応しやすく、予後がよく、破瓜型や単純型などの陰性症状には、治療の効果が得られにくいため予後が悪いと一般的に言われている。ただし、こうした傾向はあるが、妄想型などでも治療に反応しない例も稀ではなく、病型により機械的に予後が予測できるようなものではない。
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● 統合失調症は、患者にとっては一生の大問題です。Wikipediaにもあるように、
  約3割強は、繰り返しながら、増悪すると書いています。つまり人格の
  崩壊です。中間は軽度の障害がある繰り返すタイプです。3割強です。

● そしてほぼ完全に治癒するケースが、22%も見られるという事です。今回上記論文・
  パンペリドンの治療は僅か6週間で結果を出しています。僅かの期間でなぜこの
  ような薬の効果を出さなくてはいけないのでしょうか。患者は一生飲むのです。

● 軽症のタイプは上記にもあるように、短期間で正常近くに戻ります。1回のエピソード
  で終わるタイプです。このようなものが混ざっていれば、どんな薬でも・
  極端に言えば鼻くそを丸めた薬でも効果は見られるでしょう。

● 問題なのは、長期にわたる効果であり、治癒率であり、生存率であり、社会復帰率などの
  有用な効果です。入院期間などは簡単に病院や家族の都合で変化します。
  このような指標で、あたかも有用な薬との印象を与えて、薬の処方を

● 暗に医師に勧める行為は、詐欺的な行為に近いといえます。もしかしたら半年後の
  結果は悲惨なものかも知れません。だから6週間にしたと勘ぐられても良いのです。

◆ 話は違いますが、投資でも短期の投資≒投機は全く勝敗率は良くありません。
  短期の売買は、インサイダーに有利なやり方です。10~20年の投資
  つまり、長期間持つことにより投資は効果を持つのです。

◆ しかしこれとても、大きなサイクルを知らないと大損をします。例えば1990年に買った人は
  いまだに元には回復していませんので、20年近くも損をしていることになります。
  しかし2009年に買った人は、今では3倍近くになっているはずです。

◆ 長期のサイクルを理解したうえで、長期に持つことが素人が勝つコツです。今回はやがて
  来る大暴落で買って、2029年前後まで10年近く持つことが重要でしょう。

◆ 短期の判断は、病気のみでなく、投資でも確率は悪いのです。

  
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読むに値しない論文 科学雑誌・Lancetもいよいよ・・       医療革命

2018年01月05日 09時43分05秒 | 健康・医療
★ http://www.carenet.com/news/general/hdn/45169?utm_source=m1&utm_medium=email&utm_campaign=2017122600

世界のがんの約6%は過体重と糖尿病が原因

  提供元: HealthDay News 公開日:2018/01/05

 2012年に世界175カ国で発症したがんの5.6%は糖尿病や肥満が原因であることが、「The Lancet Diabetes & Endocrinology」11月28日オンライン版に掲載された新たな研究で報告された。論文の筆頭著者である英インペリアル・カレッジ・ロンドンのJonathan Pearson-Stuttard氏らは、糖尿病と肥満により高血糖や慢性炎症、ホルモン分泌の異常が長期にわたって続くとがんの発症につながる可能性があると指摘している。

 Pearson-Stuttard氏らは、世界175カ国における2002年の糖尿病と過体重や肥満(BMI 25以上)の有病率を推定するデータと糖尿病や過体重によるがんの相対リスクに関するデータを収集。世界各地域のがん罹患や死亡に関する疫学データを用いて、2012年における12種類のがん別の人口寄与割合(population attributable fraction;PAF)を推計した。

 解析の結果、2012年に新たに発症したがんのうち5.6%は糖尿病と過体重や肥満の両方が原因であり、年間で79万2,600件に上ることが分かった。このうち約2%(28万100件)は糖尿病を原因とし、約4%(54万4,300件)は過体重や肥満によるものであった。中でも肝臓がんの24.5%、子宮内膜がんの38.4%は糖尿病や過体重、肥満を原因としていた。

 また、糖尿病に関連したがんの26.1%と過体重に関連したがんの31.9%は、1980年から2002年にかけて増加した糖尿病や過体重の有病率の影響によるものと考えられた。こうした糖尿病や過体重、肥満によるがん症例の多くは経済的に裕福な欧米各国で多くみられ、東アジアと東南アジア諸国がこれに続いていた。

 付随論説を執筆した米ワシントン大学セントルイス校のGraham Colditz氏は「糖尿病と肥満はいずれもがん発症の原因となるものだが、これらのリスク因子は予防できるものだ。一般住民に対して、生涯にわたって適正体重を維持することの重要性を広く啓発していく必要がある」と強調している。

 世界の糖尿病人口は4億人を突破し、過体重や肥満の成人は20億人を超えるとも推計される。Pearson-Stuttard氏は「肥満や糖尿病の患者を減らさなければ、これらのリスク因子によるがん発症は世界的に増加し続けるだろう」と警鐘を鳴らし、糖尿病と肥満の予防とスクリーニング対策を強化するよう努力していくべきだと話している。

[20117年11月28日/HealthDayNews]Copyright (c) 2017 HealthDay. All rights reserved.利用規定はこちら

原著論文はこちら

Pearson-Stuttard J, et al. Lancet Diabetes Endocrinol. 2017 Nov 28. [Epub ahead of print]

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● ある病気にかかっている人は、別の病気にかかりやすい事は当然です。又癌にも
  かかりやすい事は当然です。物事の基本を理解していないから、原因と
  促進因子を混同するのです。関係があるという事と原因とは別のものです。

● 例えば、時代とともに医師が増えて、癌が増えてきています。その関係を分析すれば
  時代の流れが、癌の原因という結論になります。又は医師が増えすぎたのが原因で
  癌か増えたという事になります。統計の分析はこうして嘘をつくのです。

● 問題なのは、直接の原因と、それを促進する因子とを区別するのが、研究なのです。
  促進因子を原因とするところに、論理の基本が全くなっていません。既に肝臓癌
  の原因は、B型肝炎ウイルス、特にC型肝炎ウイルス等と分かっています。

● 頭頚部癌や直腸がん,膣癌、子宮頸部癌等減の原因は、ヒトパピローマウイルスで
  ある事は段々と分かって来ています。つまり、癌の原因は殆どウイルスという事は
  今や常識です。その基本がわからないのに、統計を絶対視するから間違うのです。

● 肥満や糖尿病になれば、当然免疫が低下して、癌ウイルスが感染し易くなることは
  当然です。その時の肥満や糖尿病は促進因子であり、原因とは言いません。
  それが基本的な科学的な論理思考です。全くその基本がありません。

● 問題なのは、肥満や糖尿病のある人とない人では、癌になる臓器が異なるのかどうかと
  いう事でしょう。つまり、肥満や高血糖の人にはどの臓器が癌ウイルスに
  感染し易いかという事なのです。全ては其処に注視すべきです。

● 原因などと鬼の首を取ったかのように書くのは、己の無知をさらけ出すものです。
  欧米の有名な、Lancetに載っているとは、西欧の認知症は科学にも
  及んでいるのです。これが体制の寿命という事なのでしょう。

● 人間に引退時期があるのは、それが大きな原因です。組織とてそうです。
  USA/大西洋資本主義は引退の時期なのです。それが見えないといけません。

追記

◆ USAの肥満度は、私の記憶のある限りでは、35%を超えていました。今では
  それ以上と推察できます。テレビで見る彼らの殆ど、特に中年以降は
  90%が肥満でないかと思われるほどです。

◆ それに比して日本の肥満度は全くお話にならない程です。しかし日本での癌は
  急激に増えています。統計をとらなくても全く関係ない事は馬鹿でもわかります。

◆ しかし上記にあるように、肥満の寄与度はたったの6%です。他の原因は肥満とは
  関係ないといえます。つまり94%は肥満とは関係ないのです。単純に考えれば、
  35%の肥満人口から見れば、35%以上の癌は肥満と関係しているというのなら、

◆ 肥満が原因ともいえましょう。現実ははるかに少ない6%です。つまり、逆に言えば
  肥満や糖尿病に成れば、94%のリスクから逃れて6%に収まるという事です。

◆ それなら、肥満になった方がリスクが減り、助かるという事になります。
  しかしそれでは、上記の彼らの論理と矛盾するのです。このように
  矛盾する論理は、阿保馬鹿論理というのです。

◆ 貴方もそのような単純な論理矛盾に騙されないようにしましょう。
  論理を理解できない貴方は、引退の時期といえましょう。

◆ 今世界は飢餓の世界を除いて、後進国でも肥満だらけです。東南アジアで既に
  見られます。DR.家森幸男の研究で伝統的食事を捨てたのが、全ての悲劇の
  始まりと分かっています。USA食は肥満の原因です。

◆ いうのなら、食生活の変更が原因というのならまだ理解も出来ます。それとて
  正解ではないのです。あくまでも促進因子という事です。原因は
  あくまでも癌ウイルスなのです。

◎ 実際統計上は、痩せ方よりも小太りの人が長生きする事は分かっています。
  このような大原則を知らない貴方も、引退の時期でしょう。
  Lancetは科学嫌いのトランプ氏に潰されるかも知れません。
     南無阿弥陀仏
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スリランカの将来の内戦の火種・予想通り火種は世界に広がる・第三次内戦型世界大戦

2018年01月05日 08時31分56秒 | 第三次大戦


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◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◆◇
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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成30年(2018)1月5日(金曜日)弐
        通巻第5568号
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 コロンボ沖合の埋め立て、60%が完成と中国
  東京ドーム80個分、最大の人口島に60階高層ビルを三棟

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 ラジャパクサ前大統領が親中路線を突っ走って決めたことである。
 コロンボ沖に広大な人口島を建設し、そこをシンガポールと並ぶ「国際金融都市」とする。
スリランカの南に位置するハンバントタ港を国際流通ルートのハブとする。

 ちょっと立ち止まって考えればわかることである。他人の領海に人口島をつくって、当該国の経済発展に寄与する? エゴイズム丸出しの国家が何のためにそれほどの犠牲的精神を発揮するのか。
 きっと別の思惑があるに違いないと思いきやハンバントタ港には、はやくも中国の潜水艦が出没し、軍港として活用する中国の本音が露呈した


 シリセナ新大統領となって、いったんはすべての中国プロジェクトの見直しが発表された。
ところが、契約内容から中国のクレームが続き、もしプロジェクト中断となるとスリランカに膨大な返済義務が生じることが判明した。
 まさに麻生財務相が「AIIBはサラ金」と比喩したように、高金利が追いかけてくる、身ぐるみはがれる仕組みとなっていた。


 不承不承、シリセナ政権は工事の再開を認可し、スリランカ南部に位置するハンバントタ港は熾烈な「反中暴動」が燃え広がったにも関わらず、99年の租借を認可した。同港にはすでに中国海軍潜水艦が寄港しており、近未来にインド洋を扼す地政学的な要衝となるだろう。インドがただならぬ警戒態勢を敷くのも無理はない

 コロンボ沖合の埋め立て工事は、『ザ・タイムズ・オブ・インディア』(2018年1月4日号)によれば、2018年1月時点で60%が完了し、計画通り、2019年度中には完成するという。

 これは東京ドーム80個分、おおよそ269ヘクタールの人口島を14億ドルかけて造成するプロジェクトで、さら当該島を「シンガポール、香港にならぶ国際的な金融都市にする」。そのために中国は60階建て高層ビルを三棟建設するとした。後者の予算は10億ドル。

 三、四年前に筆者はこの現場で、まだ影も形もない沖合を見た。夕日のきれいな場所で海岸沿いには大統領迎賓館、その裏側が近代的なビルの立ち並ぶ一角であり、海岸線沿いにはシャングリアホテルなどが建設中だった。
 局所的とはいえ、スリランカの発展も迅速である。

 ところで土木工事の常識からみても、海を埋め立てる工事は地盤固めが重要であり、シートパイルの打ち込み、セメントなどの流し込みほかの難題。日本は関空、中部、羽田沖埋め立て工事でおなじみだが、かなりの歳月がかかる。
 中国の工期が早すぎるため将来の人口島の陥没、あるいは沈没が予想されないのか?

 それはともかく海に浮かぶ蜃気楼、例えばドバイは次々と人口の島を作り、モノレールを通してつなぎ、七つ星のホテルも建てて、繁栄の幻に酔ったが、加熱した不動産バブルは一度破産した。
最大の投機集団は中国のユダヤと言われる温州集団だった

       ◎▽□み◇◎◎や◎▽◇ざ◎□◇き□◇◎   
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● 中共を甘く見るつけは、いたるところに見られます。今回の中共の微笑外交も
  そうです。それを見抜けない、金亡者の資本家は、自分の首を絞める縄を、
  敵に売るのです。それが今回の安倍首相に見られます。

● 韓国の時は、どうにか乗り越える事が出来ましたが、それとて他国ならもっと
  ましな対応をして、韓国に土下座させたでしょう。慰安婦ごとき問題を
  いまやっと解決したからと、何も褒められる理由はありません。

● むしろ遅すぎするし、世界での中韓の妄動による、慰安婦像の建設を許して
  いることから見ると、対応は全くの甘ちゃんであり、後手後手の戦いです。
  成績からいえば、100点満点の60点でどうにか合格とはいえ、

● 褒められるものではありません。問題は将来の天敵、世界の平和を望む人たちの
  天敵である中共です。それへの対処こそが日本の未来を決めるのです。
  もはやUSAやEUが頼りにならないことは馬鹿が見ても分かります。

● 世界中に中国人が拡散して中華街を造り、中共の世界戦略を援護していることは、
  サンフランシスコの問題、豪州やニュージーランドでの問題、スリランカでの問題
  更にはフィリピンを含めての東南アジアでの問題、独、ドバイやEUもしかりです。

● 全てが後手後手どころか、殆ど無策に近いやり方と云えます。最後は御坊っちゃん丸出し
  の危うい性格が災いする可能性はあると、安倍政権の初期の段階で書きました。
  それが今回の中共の対する最大のチャンスを潰すことに見られます。

● つまり2007年から始まっている下降波、中共の経済調整の機会は、同時に中韓の経済的
  野望を潰す最大のチャンスなのです。このようなチャンスを利用して国際金融機関は
  肥大化してきたのです。それを学ばなければいけません。

● 将来の天敵を今のうちから、弱体化させるのが大戦略なのです。そうしてこそ日中戦争に
  なっても国民への被害が最小限に抑えられるのです。特に沖縄は中共のターゲット
  ですから、最も被害が甚大になると予想されます。

● しかし今の大和んちゅーを見ると明らかに基地反対運動する県民を毛嫌いする事により
  沖縄全体を毛嫌いする方向へと動きつつあります。それこそ中共の思うつぼです。
  県民と国民の対立とは将来的に中共が沖縄を乗っ取った時に分かります。

● つまり、日本人は再び誰も沖縄の事を悲しまないし、自業自得だとの感情でもって、
  自分自身を納得させるのです。つまり、中共に対する弱腰と国民感情は、将来の
  沖縄が中共領になる前触れなのです。以前にも同様な事は書きました。

● 問題なのは、通常戦力は明らかに日本に劣る中共軍は、最終的には核で沖縄を
  破壊して、見せしめ効果で日本を屈服させて、沖縄を得るという事です。
  その時には国民はだれも沖縄の事は悲しまないでしょう。

● その心理を理解できない処に、安倍政権のお坊ちゃん性格が見られるのです。
  官僚と一体化した安倍政権です。彼らには戦後レジームからの脱却は
  全く出来ないといえます。

● USAに依存して中共に対する戦略を見失えば、将来の元寇は中共は成功したも同然でしょう。
  日本に寄生して繁栄する韓国や北朝鮮ごときを叩いたからといって、褒められるもの
  ではありません。彼の国は自滅をするタイプですから、自分で墓穴を掘るのです。

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