歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

第二次朝鮮戦争があれば・日経は2029年に・限りなく10万円に近づく  経済戦争

2018年01月18日 21時01分05秒 | 経済戦争
★ https://www.nikkei.com/article/DGXMZO25830320Y8A110C1FF8000/?n_cid=NMAIL007


米国防長官「戦争計画ある」 対北朝鮮、外交解決が優先カナダ外相夕食会で発言
              北米 2018/1/18 12:08

 【バンクーバー=共同】マティス米国防長官がカナダ・バンクーバーで開かれた北朝鮮問題に関する20カ国外相会合に先立つ15日の夕食会で、核・ミサイル開発を進める北朝鮮への対応に関し「(米国は)準備はしている。戦争計画もある」と発言していたことが分かった。同時に、外交努力による平和的な解決を優先するとの従来の立場も示した。日米外交筋が17日、明らかにした。

 米国主導による対北朝鮮軍事行動の可能性を示唆した発言。16日の外相会合を前に、北朝鮮に対する圧力強化の流れを緩めることがないよう引き締めを図ったとみられる。

 菅義偉官房長官は18日の記者会見で、マティス氏の発言について具体的な言及を避けた上で「外相会合を通じ、国際社会は一致結束して圧力を最大限に強めていくとのメッセージを発出できたのは極めて有意義だった」と強調した。

 夕食会には、河野太郎外相やティラーソン米国務長官ら外相会合出席者に加え、マティス氏とカナダのサージャン国防相も参加。北朝鮮への圧力強化を進める上で、関係国が軍事面で連携することが重要だと確認した。マティス氏は「外相会合でうまくいかなければ、次は国防相会合だ」と述べた。

 夕食会で河野氏は、北朝鮮の核問題解決に向けて「対話のための対話は意味がない」と表明。軍事力行使を含む「全ての選択肢がテーブルの上にある」との米国の立場を支持する考えを強調した。

 16日の外相会合では、各国の独自制裁強化を含む北朝鮮への圧力維持と強化で一致した。朝鮮戦争(1950~53年)で国連軍に派兵した国のほか、日本や韓国などが参加した。

 トランプ米大統領は、韓国と北朝鮮による南北対話が行われている間は、軍事的行動を控える考えを表明している。ただ昨年9月の国連総会演説では、北朝鮮の「完全破壊」に言及し武力行使も辞さない構えを見せている。

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● 終戦直後の朝鮮戦争とベトナム戦争は、兵站基地としての日本列島が稼働して
  日本経済の飛躍の時を造りました。

● 既に去年の段階で、オリンピックの後・2025年までには金正恩政権は倒れる
  だろうと予測しました。可能性の高い順に、

  ❶ に中共の支援を受けた北の親中派のクーデター、

  ❷ に日米を中心にした、北崩壊の戦争開始。

● 時期は段々とそれに近づきつつあります。恐れをなした北の政権の韓国の
  冬季オリンピックを利用した、延命作戦の為です。しかし見ての通り
  日本はもう、北のだましには乗らないでしょう。

● 従って電子攻撃機やF-35Bがそろう2023年前後から、朝鮮には戦雲が広がると予想できます。
  戦端が切って落とされると、当然の事として、オリンピック後の経済停滞期に
  戦争特需が舞い込んできます。第二次朝鮮特需です。

● 従って日経225は、2029年ごろには、限りなく10万円が想定できます。そのような
  特需がない場合は、2029年前後の日経は、せいぜい6万円前後でしょう。
  当たるも八卦。これが取敢えず、庶民の最後の儲け時と云えます。

● その後は、❶ 2029年からの世界株式市場の大崩壊の開始、
 
       ❷ 2039年前後の、第三次内戦型世界大戦の天王山到来。
 
       ❸ 2046年のUSA/大西洋資本主義の大崩壊開始と大混乱。

       ❹ 世界大戦の余波が転化して、これらの国で大規模内戦が起こると予言できます。

       ❺ 内戦はすなわち、USA/大西洋資本主義諸国の戦国時代への意向を意味します。
 
       ❻ つまり、USA/大西洋資本主義諸国の、新中世期の始まりです。
  
       ❼ 歴史の終わりではなく、歴史の後退期です。これも人類の歴史の一環なのです。

● 時代とともに、自由と民主主義が来ると思うのは、単なる妄想なのです。
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将来・豪の資本主義崩壊・革命時に派遣される部隊  USA/大西洋資本主義崩壊

2018年01月18日 20時21分06秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊
★ https://www.nikkei.com/article/DGXMZO25841000Y8A110C1000000/?n_cid=NMAIL007

日豪首脳が見た「謎の部隊」 陸自特殊作戦群とは

2018/1/18 16:00 日本経済新聞 電子版

 安倍晋三首相は18日午前、来日中のオーストラリアのターンブル首相と陸上自衛隊の習志野演習場(千葉県船橋市)を訪れた。両首脳が視察したのは、対テロや在外邦人の救出を担う「特殊作戦群」の訓練だ。部隊の秘匿性は高く、報道陣には非公開。いったいどんな部隊なのか

 特殊作戦群は、陸自の中央即応集団に所属しており「陸上自衛隊唯一の特殊部隊」と位置づけられている。発足したのは2004年。テロやゲリラへの対処などが専門だ。部隊は300人規模とされる。

 公式には実態はほとんど明らかにされていない。陸自関係者は「規模や任務、訓練の内容などは表にすることはできない」としたうえで、こう話す。「実態を知っているのはごく一部で、まさに『謎に包まれた部隊』だ」

 公の舞台に姿を現すこともほとんどない。

 2017年5月、座間駐屯地での中央即応集団の創設10周年記念式典。整列する隊員たちの中に目出し帽をかぶった一群がいた。特殊作戦群の隊員たちだ。対テロなどの特殊任務を担うため、顔をさらすこともできないのだ。

 海外首脳に特殊作戦群の訓練を見せるのは18日が初めて。なぜこれほど秘密にしている部隊を海外首脳に見せるのか。北朝鮮情勢が緊迫し、中国も軍事力を拡大する中で、日本政府にとって「準同盟国」と位置づける豪州との関係の重要性が高まっているとの思いがあるからだ。

 惜しみなく日本側の部隊の実態を見せることで、緊密な連携をアピールする狙いがありそうだ。

 両首脳は訓練が終わると、豪州製の輸送防護車「ブッシュマスター」の説明を受けた。安倍首相は運転席に、ターンブル首相が助手席に座り記者団に笑顔で手を振るなど、和やかな雰囲気が漂った。

 現職の日本の首相が特殊作戦群の訓練を視察するのも初めてだ。ある陸自幹部は「首相に見て実態を知ってもらうのは悲願だった」と語る。朝鮮半島情勢が緊迫する中、特殊作戦群の重要性が今後さらに高まる可能性もある。2人の首脳の目に「謎に包まれた部隊」はどう映っただろうか

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● 既に中共系の住民に浸食されている豪州。2046年前後の豪の資本主義崩壊時には
  当然のごとく、中共の影響を受けた組織が、共産主義革命を目指します。
  それを予防するためにも、日本の軍隊の派遣は必須です。

● 前回は、日本の20倍もあったUSAの力の前に敗れましたが、今回は日本とほぼ同等の
  中共とその走狗の韓朝がいるのみです。核の問題を解決すれば、全く恐れる
  必要はありません。豪も革命の混乱時には、満州皇帝のように、

● 当然日本に軍隊の派遣を求めるのは、簡単に想像できます。又豪は日本の生命線の
  資源を持っています。派遣して当然です。その為にも日本の力を豪の
  政治家に示す事は非常に重要です。その第一歩なのです。

● 広大な豪州は、陸軍の未来型機甲部隊が活躍できる世界です。広い範囲をスピーディ
  に動き回るには、空軍の力も必要でしょう。ヘリや戦闘機などとの混合部隊編成が
  必要でしょう。機甲部隊支援航空機動部隊です。又衛星との連結も必要でしょう。

  陸と空と宇宙の連合艦隊です。当然海は、宇宙と空と海の連合艦隊です。
  新しい未来型軍隊の構築を急ぐべきです。

  豪州に適応した、革命的な戦闘機の開発も必要でしょう。

● 22世紀(2138年)には、日本資本主義も大崩壊します。その混乱を素早く乗り切って、
  既に戦国時代化している世界で生き延びるには、絶対資源国の確保が重要です。
  日本の10分の1程度の豪州なら、日本人の移民で支配確保する事も出来ます。

● もともとアジアの国ですから、日本が併合するのは、未来では大義名分はいくらでも
  作れます。いまから移民を勧めて、日本との併合を考える時でしょう。
  あなたも行きませんか?

● 勿論ロヒンギャ族もその移民の候補です。彼らにはいく土地がありません。
  人類の人道上からも、スーチーの尻拭いではあるが、
  やらざるを得ないのです。

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心配ご無用・スグに黒字になります・ボラティリティが高まります。

2018年01月18日 18時25分48秒 | 経済戦争
★ https://www.nikkei.com/article/DGXMZO25820930X10C18A1EE9000/?n_cid=NMAIL007


ゴールドマン、6年ぶり赤字 17年10~12月期

金融機関 北米 2018/1/17 23:15

 【ニューヨーク=平野麻理子】米金融大手ゴールドマン・サックスが17日発表した2017年10~12月期決算は、最終損益が19億2800万ドル(約2140億円)の赤字(前年同期は23億4700万ドルの黒字)だった。四半期決算の赤字転落は11年以来。昨年末に決まった税制改革に対応する一時的な費用として44億ドルを計上し、利益を打ち消した。

 7~9月期に続き、事業の柱であるトレーディング部門の落ち込みが目立った。金融市場のボラティリティー(変動率)が低下したためで、同部門の収入は前年同期比34%減った。特に債券や為替の取引が低調だった。

 同日に17年10~12月期決算を発表した米銀大手バンク・オブ・アメリカ(バンカメ)の純利益は、前年同期比48%減の23億6500万ドルだった。バンカメでも税制改革に伴う一時的な費用が29億ドル生じた。

 前日16日に四半期決算を発表したシティグループも税制改革によって利益が220億ドル押し下げられ、赤字に転落した。長期的には税制改革による法人税引き下げの効果で、金融機関は業績改善が期待されている。

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● 谷の次は山。つまり、ボラティリティ=変動率はスグに高くなります。つまり、
  大暴落が始まるのです。そうするとUSAに投資に向かっていた資金が日本に
  里帰りしますから、急激な円高となり、為替の取引が急増します。

● そして株式市場から逃げて来た資金が、国債などの債券購入へと向かいます。
  つまり、上記と真逆の事が、スグにやってくるのです。今年と来年は
  ゴールドマンサックスの書き入れ時といえましょう。

● 彼らの天下は、少なくとも、2046年まで・資本主義大崩壊までは続くでしょう。
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最早USA/大西洋資本主義諸国では対処できない・日本に核を持たせるべき

2018年01月18日 17時52分40秒 | 第三次大戦


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◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◆◇
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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成30年(2018)1月19日(金曜日)
        通巻第5585号   <前日発行>
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 南アジアは中国とインドの角逐、猛烈なほど深刻な状況に
  スリランカについでモルディブも中国の軍事基地になってしまうのか

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 911テロ直後、ブッシュ・ジュニア大統領は「対テロ戦争が始まる。この闘いは長く続くことになるだろう」と言った。
アフガニスタンのタリバン攻撃の拠点とするため、米国は突如、パキスタンへの制裁をやめ、巨額のドルをイスラマバード(パキスタン政府)に渡し、替わりに空軍基地を四つ借用した。

 米国は数百億ドルを投下し、パキスタンに軍事支援を展開し、日本も「付き合い」で、その時点だけで、4600億円の援助を表明した。ワシントンからの強い要請だった。当時の田中真紀子外相は「あんな汚い国へは行きたくない」と暴言を吐いた。

 そして十七年後、パキスタンはすっかり中国の衛星圏に取り込まれてしまった。アメリカは疲れ果て、漁夫の利を得て軍事力を飛躍させたのは北京だった。アメリカにとって、もっとも望まなかったシナリオが実現した。

 パキスタンは、アフタニスタン戦争で最大の米軍兵站基地としての役割を終えてしまうのだろうか?
米軍の懸念は、トランプ政権が渋々アフガニスタンへ4500名の増員が決めたところで、またまた情勢が変化している。
第一にシリアで壊滅させたはずのIS兵士の残党が、大挙してパキスタンを経由し、アフガニスタンへ潜入したという情報がある。
第二にシリア問題でロシアが主要プレーヤーとなって、米軍との主役交代があるが、米国が支援した「ヌスラ戦線」をロシアが殲滅を宣言していること。つまり米国の立場は丸つぶれとなった。

第三にそのうえロシアはアメリカが制裁を課しているイランに公然と近付き、面妖な動きをみせていることだ。
ISは、イラン経由でもアフガニスタンへ潜入できるように、地政学を考慮すればイランはアフガンの隣国であり、イランの南東部はパキスタンのパロジスタン州と繋がっている。テロルの回路が確保されている。
これは米国に面従腹背のパキスタン軍情報部が背後で画策したと考えられる。

 IS兵士のうち「一万人がアフガニスタンに潜入した」というロシア情報を裏付けたのは、カルザイ元大統領がフランスのメディアとのインタビューで、「アフガニスタンで新しい武装集団があちこちに展開しているが、これはIS兵士とみられる。なぜならアラビックの暗号が解読されたからだ」との発言だった。
そのうえでカルザイはこう付け足している。「アメリカ軍はそれを知悉しているが、なんの軍事行動もとっていない」。


 ▼「南シナ海」は「中国海」になってしまった

 ロシアはIS残党がパキスタンとアフガニスタンに潜入し、一部がバロチスタンにも潜り込んで次のテロ、すなわち「中国の一対一路プロジェクトの周辺国に集中している」とした。
ロシアはこれを米国の陰謀と捉えた。すでに2017年夏、パキスタンのバロチスタンの州都クエッタで中国人ふたりが殺害されたように、バロチスタン地方では「パキスタンからの分離独立運動」が盛んである。

ISが潜入できるルートと言えば、ここだけである。したがってアフガニスタン、パキスタンの治安はまたも乱れ、地域の安全保障が深刻化する。中東の攪乱が南アジアへ移転したことになる。

 アメリカを筆頭に自由世界が気を揉むのはインド洋における中国の大躍進、シーレーンを脅かす中国海軍の脅威であろう。

 ジブチに中国は初の海外基地をつくった。パキスタンのグアダル港、スリランカのハンバントタ、そしてミャンマーのラカイン州の港湾開発。その先、マラッカ海峡を抜けると「南シナ海」はいまでは「中国の海」だ。

 
中国が建設している「グアダル港」(パキスタン)の全容は想像を超える規模のものと判明した。なにしろ新空港に病院、単科大学も建設しているのだ。

 グアダル港はパキスタンの西端に位置する地政学上の要衝であり、中国は港湾を整備するばかりか、付近に貿易特区、ガスと原油のパイプラインを新彊ウィグル自治区まで輸送するパイプラインの起点設備。付帯して高速道路、鉄道、光ファイバー網の建設を急いでいる。


 ▼パキスタンはそれほどまでにチャイナマネーが欲しいのか?

 総額は560億ドル、習近平の「一帯一路」の目玉プロジェクトであり、総称してCPEC(中国パキスタン経済回廊)と呼ばれる。グアダル港は深海であり、潜水艦寄港が可能であり、将来は中国軍の軍港として活用されるだろう。

 コンテナ・ヤードが完成すれば貨物取扱量は2018年に120トン、2022年には1300トンの貨物を集荷し、仕向地向けに輸送するターミナルとなると青写真を提示した。中国が港の管理運営権を握り、向こう40年間。収益の91%が中国の懐に入る。つまり、巨大な投資は、これが担保だという。

 グアダル港の周辺にはコンテナ・ヤードのほか、新空港建設に2億3000万ドル(エアバスの民間利用に加え、中国空軍も利用することになるだろう)、病院建設に2億ドルを投じ、230病床を確保する。加えて単科大学を創設し、パロジスタン住民の子供達の将来を考慮したいとしているが、地元住民はまったく納得していない。
 
さはさりながらグアダル港はアラビア海に面しており、地下水の層が薄く、海水淡化プラントの建設が遅れており、飲み水に決定的に不足している。飲み水がなければ人間は生活できず、グアダル港新都心の水道設備はどうなっているのか、住民説明会はまだ開かれていないという。
将来、立ち退かせた住民の漁業補償や、住宅建設後の受け入れも視野にいれていると中国側は説明しているが、住民優先という発想がない。そのうえ、保障の考え方に欠陥があり、最大の飲み水の問題が解決していない事態は深刻である。

 ところが中国は、このグアダルより、さらに西に目を付けた。パキスタンの西端に中国軍にとって海外弐番目の基地を建設しようとしているからだ。
もっと西側で、イラン寄りのジワニ港。アラビア海を扼する要衝がその標的である。

 深刻な危機感を抱き、軍事的緊張感を強いられるのはインドだ。
南アジアの盟主を自認してきたインドにとって明確な敵性国家はパキスタンである。このパキスタンを挟み込む戦略の一環として、インドはイランのチャバハール港近代化に協力し、コンテナ基地のキャパシティが拡大、輸送が開始された。
 
このイランのチャバハール港とパキスタンのグアダル港の中間、もちろんパキスタン領だが、最も西寄りイランのとなりがジワニ港である。
中国はこのジワニに軍事基地を目論見、ジブチに次いで第二の海外基地を目指していることが分かった(「ザ・タイムズ・オブ・インディア」、1月6日)。

 すでにスリランカのハンバントラ港は99年の租借に成功している。この港はスリランカ政府の認識の甘さにより、担保として咀嚼を許可せざるを得ないため、中国軍の軍事基地に化けるのは時間の問題だ。


 ▼トランプ政権、パキスタンへの援助凍結

 このタイミングでトランプ大統領はパキスタンへの援助を凍結した。
すると中国は直後のタイミングを選んで、秘密にしてきたジワニ港開発を打ち上げたのである。

 実際のCPECプロジェクトの現場では、工事の遅れが顕著である。
 まずパキスタン国内のハイウェイ、三箇所の現場で工事中止したことが判明した。イスラマバード(パキスタン政府)が困惑の体で発表した(2017年12月5日)。
 中国が560億ドルの巨費を投じるCPECはグアダル港から新彊ウィグル自治区まで鉄道、高速道路、そして光ファイバー網とパイプラインを同時に敷設する複合プロジェクトである。途中には工業団地、プラント、火力発電所などが突貫工事で進捗している。

 高速道路に関して言えば、パキスタン政府が道路建設を開始していたが、2016年の習近平パキスタン訪問時に、「中国シルクロード構想」(一帯一路)の傘下に入り、相乗りというかたちで高速道路建築プロセスが修正されていた。その高禄道路建設現場の三箇所で工事が中断していることが判明したのだ。
 中国の資金供与が中断されたのが原因で「汚職が凄まじく、続行が困難」との理由が説明された。
 
もともとパキスタンも、中国と同様に政治高官の汚職がはびこる社会。そのパキスタンと中国が軍事同盟なのだから、一部には『汚職同盟』という声もあった。
しかしCPECは習近平が政治生命を賭けての一大プロジェクトであり、南アジアでは、560億ドルを投じる世紀の大イベントでもあり、死にものぐるいでも完成しようとするであろう。


 ▼コロンボ沖合の埋め立て、60%が完成と中国
 
 ラジャパクサ前大統領が親中路線を突っ走って決めた。コロンボ沖に広大な人口島を建設し、そこをシンガポールと並ぶ「国際金融都市」とする。スリランカの南に位置するハンバントタ港を国際流通ルートのハブとする。

 ちょっと立ち止まって考えればわかることである。
他人の領海に人口島をつくって、当該国の経済発展に寄与する? エゴイズム丸出しの国家が何のためにそれほどの犠牲的精神を発揮するのか。きっと別の思惑があるに違いないと思いきやハンバントタ港には、はやくも中国の潜水艦が出没し、軍港として活用する中国の本音が露呈した。

 シリセナ新大統領となって、いったんはすべての中国プロジェクトの見直しが発表された。ところが、契約内容から中国のクレームが続き、もしプロジェクト中断となるとスリランカに膨大な返済義務が生じることが判明した。まさに麻生財務相が「AIIBはサラ金」と比喩したように、高金利が追いかけてくる、身ぐるみはがれる仕組みとなっていた。

 不承不承、シリセナ政権は工事の再開を認可し、スリランカ南部に位置するハンバントタ港は熾烈な「反中暴動」が燃え広がったにも関わらず、99年の租借を認可した。同港にはすでに中国海軍潜水艦が寄港しており、近未来にインド洋を扼す地政学的な要衝となるだろう。インドがただならぬ警戒態勢を敷くのも無理はない。

 コロンボ沖合の埋め立て工事は、『ザ・タイムズ・オブ・インディア』(2018年1月4日号)によれば、2018年1月時点で60%が完了し、計画通り、2019年度中には完成するという。
 これは東京ドーム80個分、おおよそ269ヘクタールの人口島を14億ドルかけて造成するプロジェクトで、さら当該島を「シンガポール、香港にならぶ国際的な金融都市にする」そうな。

そのために中国は60階建て高層ビルを三棟建設するとした。後者の予算は10億ドル。三、四年前に筆者はこの現場で、まだ影も形もない沖合を見た。夕日のきれいな場所で海岸沿いには大統領迎賓館、その裏側が近代的なビルの立ち並ぶ一角であり、海岸線沿いにはシャングリアホテルなどが建設中だった。局所的とはいえ、スリランカの発展も迅速である。

 ところで土木工事の常識からみても、海を埋め立てる工事は地盤固めが重要であり、シートパイルの打ち込み、セメントなどの流し込みほかの難題。日本は関空、中部、羽田沖埋め立て工事でおなじみだが、かなりの歳月がかかる。

 中国の工期が早すぎるため将来の人口島の陥没、あるいは沈没が予想されないのか?
 それはともかく海に浮かぶ蜃気楼、例えばドバイは次々と人口の島を作り、モノレールを通してつなぎ、七つ星のホテルも建てて、繁栄の幻に酔ったが、加熱した不動産バブルは一度破産した。最大の投機集団は中国のユダヤと言われる温州集団だった。 


 ▼新婚旅行のメッカ、モルディブも中国に狙われた

 さらに中国、パキスタンがインド包囲網作戦として狙うのが、モルディブである。
 この南インド洋の小さな、小さな島嶼国家を、わざわざ習近平が訪問し、膨大な経済援助をぶち挙げた。懸案となっていた空港と市内を結ぶモノレール工事も着工するという。

 モルディブは人口30万人で、就労人口の14%が観光業に所属し、外国人観光客が落とすカネがGDPの14%を占めるが、トップは中国人(年間40万弱、日本人は三万弱)。ひとりあたりのGDPは7000ドル近いとされるが、観光業のほかには漁業しかなく、統計は正確とはいえないだろう。
 河野外相は、最初の訪問地にこのモルディブとスリランカを選んだ。日本としても、南インド洋の島嶼国家が、このままずるずると中国の影響下に入ることを拱手傍観できなくなったからで、インフラ建設への協力を謳った。

 米国の長期的戦略は、世界秩序の塗り替えを図っている中国との対決である。
この仮定を前提とすれば、南アジア情勢の悪化は中国のシルクロート建設に甚大な悪影響を及ぼすだろう。

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● 何時までも日本を虐めるからこのような事になるのです。スグに日本に核を
  持たせば、アジアの情勢はスグにUSA/大西洋資本主義諸国に有利になります。
  其処を理解できないのが、認知症化したやがて滅びるUSA/西洋です。

● いずれにしろ、中共の一帯一路の国々は、不安定の回廊ですから、将来の
  内戦型世界大戦の戦場なのは当然です。あんな汚い国などと云う
  バカ女どもが、中共を増長させたのです。


  
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NYダウも予想を超えました・目標は2007年の二倍と見えます・つまり28000ドル

2018年01月18日 10時37分15秒 | 経済戦争
★ http://www.sankei.com/economy/news/180118/ecn1801180005-n1.html

NY株、初の2万6千ドル超 322ドル高、急上昇続く

 17日のニューヨーク株式市場のダウ工業株30種平均は米企業の利益増への期待感から大幅反発し、終値が前日比322・79ドル高の2万6115・65ドルと初めて2万6000ドルを超えた。最高値更新は2営業日ぶり。上げ幅は昨年11月30日以来の大きさだった。

 ダウ平均はトランプ米政権発足後の2017年1月下旬に2万ドルの大台を突破。今年1月4日に2万5000ドルを突破したばかりで、急上昇が続いている。

 米経済が堅調で企業の経営環境が良好な上、トランプ政権による大規模な法人税減税で利益が増えるとの見方が買い安心感につながった。(共同)

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● 勿論株価の急上昇は、最後の賭けです。崩落が近い事を意味します。
  気を付けましょう。
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中共を甘く見るからいけないのです・まあ体制末期はこのようなものでしょう。

2018年01月18日 10時21分23秒 | システムの崩壊
★ https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180118-00000073-san-asia

日本にすり寄る豪州 首相18日訪日、政権テコ入れ 中国離反、米とは関係悪化

        1/18(木) 7:55配信  産経新聞

 【シンガポール=吉村英輝】オーストラリアのターンブル首相が18日に訪日する。2015年9月の“党内クーデター”で安倍晋三首相の盟友だったアボット前首相を追い落とし、有力視されていた日本の「そうりゅう型」潜水艦導入を退けた。親中派の元実業家として知られ、経済立て直しに中国との関係強化を掲げたが、中国の“内政干渉”もあって結局は頓挫。同盟国の米国との関係もギクシャクするなか、日本からの支援を取り付け、政権基盤のテコ入れを図る姿勢だ。

 豪公共放送(ABC)は16日、在キャンベラの中国大使館が昨年10月に最大野党・労働党の議員十数人を夕食に招き、豪政界への政治工作疑惑の払拭に努めたと報じた。その数日前、豪政府幹部は国内の学生に対し、中国共産党の影響力に備えるよう、異例の呼びかけをしていた。

 豪政府は先月、中国を念頭に、外国人から影響を受けた国内組織や政治献金の監視を強化する措置を法制化。中国との癒着が指摘された労働党のダスティアリ上院議員が辞職表明に追い込まれるなど、豪中間のつばぜり合いは激化している。

 中国共産党機関紙・人民日報系の環球時報が先月発表した「2017年の最も中国に非友好的な国」調査によると、1位は6割の豪州で、2位のインド、3位の米国、4位の日本を引き離した。ネットユーザー向けに初めて実施された同調査は、豪中の離反が民間でも強まっていることを浮き彫りにした。

 一方、豪州の同盟国である米国との関係は冷え切ったままだ。初の電話会談を「最悪だった」と酷評したとされるトランプ大統領とターンブル氏との関係が改善する兆しはみられない。2016年9月に駐豪州米大使が帰任してから15カ月以上、同席は空席のまま。豪州では「外交上の侮辱行為の一歩手前」(フィッシャー元副首相)などといらだちが募る。

 国内では、二重国籍問題で議員の辞職が相次ぎ、かろうじて過半数を維持する保守連合の政権が揺らぎ、首相の支持率も低下している。

 こうした中、注目されているのがターンブル氏の訪日だ。有力紙オーストラリアン(電子版)は14日、「日本との軍事協定で中国の威力に対抗」と題した記事で、日豪首脳会談で議題になると予想される自衛隊と豪軍の共同訓練に言及。豪戦略政策研究所(ASPI)のピーター・ジェニングス所長は、太平洋戦争で1942年に日本から攻撃を受け、現在は米海兵隊が巡回駐留する北部ダーウィン港に触れ、「3カ国演習の機会増加に期待する」と強調した。
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● 中共というものを甘く見るからこうなるのです。しかしこれも運命でしょう。
  体制末期というものは、このように外国からの干渉が絶えないのです。
  清王朝末期もそうでした。その豪州版なのです。

● 今後は豪州でも、日中の対決はますます過激化します。早く草の根などを
  豪州に打ち込みながら、来る日中対決に備えましょう。豪に中共の
  影響下にある政権を造らせたはいけません。

● 特に、共産主義(社会主義)勢力による革命は絶対防がなくてはいけません。
  豪の資源は日本のいのち綱です。これに失敗すれば苦しい戦いが
  再びやってきます。四面楚歌に近い国難です。

● 豪もUSA/大西洋資本主義諸国と同様、資本主義崩壊は2046年前後です。
  心してかかりましょう。

● こういう時こそ、強く日本の潜水艦を購入するように押しましょう。
  勿論彼らが裏切れば、即沈没の運命を細工するは当然です。
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世界最大の博打場=詐欺   だから言ったでしょう 

2018年01月18日 09時02分20秒 | 経済戦争
★ https://news.nifty.com/article/economy/economyall/12198-122884/

ビットコイン 一時約4割下落、投資家からは悲鳴

     2018年01月17日 17時40分 TBS

 インターネット上の仮想通貨=ビットコインの価格が、一夜で40%近く下落しました。過去最大級の暴落に投資家からは悲鳴の声が上がっています。
 都内の仮想通貨の取引所。1ビットコインの価格は16日午後4時頃には160万円前後でしたが、17日午前7時半頃には100万円まで急落しました。

 「ビットコインの取引所を始めてから一番の下げ幅ですね」(ビットポイントジャパン 小田玄紀 社長)

 「寝ているだけで朝起きたら、お金が増えている。毎日」(20代IT関係、先月)

 去年1年間で20倍にまで価格が高騰したビットコイン。年末には200万円を超えていました。しかし、わずか1か月で価値は半分に。ネットには投資家の悲鳴が相次いでいます。

 「損失が3000万円ほどになり、もう立ち直れません」(Twitterより)
 「引退することにしました」(Twitterより)

 なぜ暴落したのでしょうか?

 「中国と韓国で仮想通貨に関する規制をかけるという動きがあった」(ビットポイントジャパン 小田玄紀 社長)

 韓国では法務大臣が取引規制を検討していることを明らかにしたほか、中国でも新たな規制が行われるとの見方も出ています。投資熱は冷めないのか、今後の値動きが注目されます。(17日15:53)

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● パソコン上の仮想空間の博打場ですから、当然の結末でしょう。しかしそれでも
  懲りずに博打場は続くのが、人類の性です。上げては下げ、下げては上げるのは、
  胴元なら簡単です。何しろパソコンの世界ですから、簡単です。

● 好きなように価格を弄れるのですから、我も我もと企業は仮想通貨を出すでしょう。
  何しろ濡れ手に粟の世界です。踊る貴方が阿保なのです。

● ♪ ~Dancing fool~、watching fool~: all fools、so let's all dance~! ♪
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考え方がおかしい人達・まずは核を持っている国で核廃絶させてから来なさい

2018年01月18日 08時14分16秒 | 平和主義者
★ https://headlines.yahoo.co.jp/videonews/ann?a=20180117-00000009-ann-int

ICAN事務局長「日本は国際社会の仲間外れになる」

    1/17(水) 7:06配信   テレ朝 news

 ノーベル平和省を受賞したICAN(核兵器廃絶国際キャンペーン)の事務局長が会見し、「日本は国際社会の仲間外れになり得る」と核兵器禁止条約の批准を日本政府に改めて訴えました。

 ICAN、フィン事務局長:「政党の代表者たちに、日本は国際社会の仲間外れになる危険があると伝えることができてよかった」

 来日中のベアトリス・フィン事務局長は16日夕方、国会議員との会談後に会見し、核兵器禁止条約に日本が参加していないことについて危機感を改めて示しました。そのうえで、会談の要請を断られた安倍総理大臣に対しても「条約に署名したからといって、同盟国との関係が崩れることはない」とこれからも批准を求めていく考えを示しました。また、日本が条約に参加するための問題点を検証する委員会の設置を提案し、国民を含めた幅広い議論を呼び掛けました。
【関連記事】

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● 中共の手先といわれても良い考えです。核を持っているUSA/大西洋資本主義諸国と
  北朝鮮、中共、ロシア、インド、パキスタン、イスラエルなどへ行って核廃絶を
  訴えるなら、そして命を懸けてこれらの国で運動するなら分かるが、

● 核を全く持たなくて、中共と北朝鮮に核で脅迫されている日本に危機感を抱くとは
  どのような発想からくるのかわかりませんが、全くのナンセンスの一言です。
  日本の危機とは核を持っていないことからくる、核クラブの脅しなのです。

● 裏から多分、独裁国家から支援金をもらっている可能性があります。勿論
  本人たちは知らないでしょう。知的レベルが13歳レベルといえましょう。
  仲良しこよしすれば、北も中共も核を廃棄すると思っているのでしょう。

● このような、馬鹿が平和主義者の中にいるのが、彼らのより馬鹿さ加減を示します。
  
● 世界で嫌われているのはUSA/大西洋資本主義諸国と北朝鮮や独裁国家中共等で
  あるのは馬鹿でもわかります。それがテロにあらわれているのです。
  自分の国の危機も分からず、世界から好かれ、

● 殆どのテロリストから好かれている日本
の危機を訴えるとは、妄想に近いものです。
  つまり、自分の国の危機感を日本のものだと思い込む妄想です。
  完全に精神疾患に近いものと云えましょう。
  統合失調症に見られるものです。

  政府は認知症化しているし、民間は分裂病化しているのかもしれません。
  これが体制末期の姿なのです。私の予想通りです。

● 物言わぬ世界の圧倒的大衆や物言わぬ圧倒的国々は、このような白人の妄想が
  大嫌いというのが読めない、KYの典型でしょう。

● だからUSA/大西洋資本主義諸国は崩壊するまで、中東のテロはやまないのです
  今やローマ法王さえも、信者のテロリストに狙われているというのに、
  灯台下暗しと云えましょう。自分の顔を見る鏡をプレゼントしましょう。

● USA/大西洋資本主義諸国の資本主義の大崩壊は、2046年前後です。仏は2059年前後です。
  その後は彼らは内部で殺し合いが起こるのです。つまり、革命・内戦です。
  このようにして、西欧は崩壊するのです。これが彼らの運命・危機です。

● 自分の崩壊の危機を、日本人のものと思い込む妄想は明らかに精神疾患様ですから
  治療が必要でしょう。是非タウリンとビタミンDを試してみましょう。
  効果は保証しませんが、今は、馬鹿につける薬もあるのです。
  
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癌の治療はまずは・タウリンとビタミンDから   医療革命

2018年01月18日 07時58分41秒 | 健康・医療
★ http://www.carenet.com/news/general/hdn/45289?utm_source=m1&utm_medium=email&utm_campaign=2018011400


新たな機序のがん治療薬、幅広い種類のがんで有望な成績

     提供元: HealthDay News 公開日:2018/01/18

 がんに関わるシグナル伝達経路の異常を標的とした新たな作用機序のがん治療薬が、種類を問わずさまざまな固形がんの患者の治療に有望であることが予備的な臨床試験によって明らかになった。この試験の成績は「Cancer Discovery」12月15日オンライン版に掲載された。

 この臨床試験は、米マサチューセッツ総合病院のRyan Sullivan氏が率いる研究グループが実施したもの。さまざまな種類の進行した固形がんの患者のうち、前治療による効果が得られなかった患者135人が登録された。

 同試験で使用したのは、細胞内の情報伝達で重要な役割を果たしている分裂促進因子活性化タンパク質キナーゼ(MAPK)のうち、細胞外シグナル調節キナーゼ(ERK)1/2を阻害する作用を有するulixertinibと呼ばれる新薬だ。同薬による治療の結果、がんの種類にかかわらず、患者の一部で「部分奏効」または「疾患安定」が認められたという。

 米ノースウェル・ヘルス、ハンチントン病院のMaria Nieto氏によると、MAPK/ERK経路は細胞表面にある受容体と細胞核内の遺伝子との間で情報を伝えている。この経路の上流にあるRAS遺伝子やBRAF遺伝子などに変異が生じると経路が異常に活性化され、細胞の増殖を制御できなくなって発がんにつながる。こうした異常は多くのがんに共通してみられるため、この経路を阻害するulixertinibは「メラノーマや肺がん、大腸がん、低悪性度の卵巣がんなど、さまざまな種類のがんの治療に使用できる可能性がある」という。

 メラノーマなどの治療で既に使用されているBRAF阻害薬やMEK阻害薬も、ulixertinibと同様、MAPK/ERK経路上の活性化因子を標的とした分子標的薬だ。しかし、これらの薬剤では治療を受けた患者の一部で耐性が生じることが知られており、その原因についてSullivan氏は「これらの因子はMAPK/ERK経路の上流側に位置しているため、阻害しても別の経路からERKが活性化されてしまうからだ」と説明する。こうしたことから、MAPK/ERK経路における「最終的な制御因子」であるERKを標的とすれば、がん細胞の薬剤耐性を回避できる可能性が示されていたという。

 また、BRAF阻害薬はBRAF遺伝子のコドン600における変異(BRAF V600変異)がある患者に対して使用されるが、それ以外のBRAF遺伝子変異を有する患者に対する治療薬はなかった。ulixertinibは、こうした患者に有用である可能性がある。

 副作用に関しては、同氏らは「許容できる忍容性プロファイル」であり、「ほとんどの副作用は重大なものではなかった」としているが、今回はまだ小規模な第1相試験の段階であるため、今後より大規模な試験で安全性を検証する必要があるとの見解を示している。

 米レノックス・ヒル病院のStephanie Bernik氏は「情報の伝達を最終的な段階で阻害し、がん細胞の増殖を止めるこの新薬には大きな可能性がある」と期待を寄せ、「同薬を他の治療薬と併用すれば相乗的な効果が生まれ、がん細胞が増殖を続けることをさらに困難にさせるものと考えられる」としている。

 この臨床試験は同薬の開発元であるBiomed Valley社の資金提供を受けて実施された。

[2017年12月15日/HealthDayNews]Copyright (c) 2018 HealthDay. All rights reserved.利用規定はこちら

原著論文はこちら

Sullivan RJ, et al. Cancer Discov. 2017 Dec 15. [Epub ahead of print]

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● まずは、安くて副作用がなくて、何処でも誰でもできる治療、
  タウリン180㎎x3~4回/日+ビタミンD400単位x3~4回/日+EPA/DHAを
  治療の基本に据えましょう。これは一生投与します。

● それでも効果が薄い、又はない場合に、種々の抗がん剤を併用しましょう。
  全ての基本は、タウリンとビタミンD+EPA/DHAです。




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ビタミンDは万能  生活習慣病はVD欠乏     医療革命

2018年01月18日 07時41分39秒 | 健康・医療
★ http://www.carenet.com/news/general/carenet/45347?utm_source=m1&utm_medium=email&utm_campaign=2018011400


日本人のビタミンD摂取量と脳卒中死亡が逆相関

    提供元: ケアネット 公開日:2018/01/18

 ビタミンDの心血管の健康に及ぼす重要性に関する報告が増えている。今回、JACC研究(The Japan Collaborative Cohort Study)で日本人集団における食事でのビタミンD摂取量と脳卒中・冠動脈疾患死亡リスクの関連を調べたところ、ビタミンD摂取量が脳卒中死亡と逆相関することが示唆された。Stroke誌オンライン版2018年1月8日号に掲載

 本研究は、40~79歳の健康成人5万8,646人(男性2万3,099人、女性3万5,547人)を対象とした前向き研究で、追跡期間中央値は19.3年(1989~2009年)。食事によるビタミンD摂取量を自記式食物摂取頻度調査で評価した。ビタミンD摂取量で分類し、死亡のハザード比および95%信頼区間を計算した。

 主な結果は以下のとおり。

・96万5,970人年の追跡期間中、脳卒中による死亡は1,514例、冠動脈疾患による死亡は702例報告された。
・ビタミンD摂取量は、脳卒中全体、とくに脳実質内出血による死亡リスクとの間に逆相関が示されたが、冠動脈疾患による死亡リスクとは示されなかった。
・ビタミンD摂取量が最低のカテゴリー(110IU/日未満)に対する、最高のカテゴリー(440IU/日以上)の多変量ハザード比(95%信頼区間)は、脳卒中全体で0.70(0.54~0.91、傾向のp=0.04)、脳実質内出血では0.66(0.46~0.96、傾向のp=0.04)であった。

(ケアネット 金沢 浩子)

原著論文はこちら

Sheerah HA, et al. Stroke. 2018 Jan 8. [Epub ahead of print]

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● 生活習慣病はビタミンD欠乏。ビタミンDは万能薬。
   ただし適量・optimal Doseが必要。過ぎたるは猶及ばざるが如し。

● 癌等の悪性疾患は、6時間ごとの摂取。
    タウリン180㎎x4回/日+ビタミンD400単位x4回/日+EPA/DHA。

● 自閉症・アルツハイマー病、又は何らかの病気(万能薬ですから何でもよい)なら、
    タウリン180㎎x3/日+ビタミンD400単位x3/日+EPA/DHA。

● 全く健康でも、
    タウリン180㎎x1/日+ビタミンD400単位x1/日+EPA/DHA。の摂取が必要。

● 問題なのは、現代西洋医学では、個々の適量を決めかねるという事です。



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