USAを読み間違えてはいけません。

　♪
（読者の声２）シリアのその後が報じられなくなりました。アメリカや欧州が目のかたきとしていたアサド政権はロシアの庇護を受けて安泰となりつつあり、シリア国内のＩＳは壊滅、となればシリアはどこへ向かうのでしょうか？


（宮崎正弘のコメント）現在、焦点は「ヌスラ戦線」です。

オバマ前政権はなにを勘違いしたか、反アサド勢力だからといって、このヌスラ戦線を「自由シリア軍」兵士として支援し、武器も供与したのですが、もともとヌスラはアルカィーダであり、ＩＳとは敵対関係にありました。
　それゆえ米国が一時的にせよヌスラ戦線に肩入れしたのでしょう。
　ＩＳが壊滅し、ロシアが主導権を確保したいま、アサド政権を脅かす武装勢力はヌスラ戦線であり、ロシア軍幹部は「２０１８年内にシリアからヌスラをのこらず叩き出す」と発言しています（英文プラウダ、１月１１日）。
　またチュニジアですが、これまたオバマ政権のおりに開始された「アラブの春」の策源地、インフレ、経済無策に抗議して、チュニスをはじめ、各都市で抗議デモが暴徒化しています。チュニジアはカルタゴ遺跡でもっている観光立国ですが、欧米旅行業界は、またしても警戒態勢に入ったようです。

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●　USAはなにも勘違いはしていません。初めから中東を混乱の状態にすることを
　　戦略としてきているのです。間違えてはいけません。だからどこの
　　軍事組織を援助しようが、本質的な問題ではないのです。

●　過激なら過激程良いのです。USAのシンクタンクが、既にそれが戦略であることを、
　　ブッシュの時代に語っています。USA/白人国家を甘く見てはいけません。

旧ソ連時代はソ連から西側に・そしてソ連は崩壊、今は西側から逃げる・崩壊は予測できる

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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成３０年（２０１８）１月１２日（金曜日）弐
　　　　　　　　通巻第５５７７号　　　
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　ジュリアン・アサンジがエクアドルの市民権を得ていた
　　英国外務省「いかに小細工を弄しようが、かれは犯罪者」。外交官を認めず
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　１月１１日、英国外務省が声明を出した。
　エクアドル政府から要請のあったジュリアン・アサンジの身柄保護に関して、「たとえ外交官という身分をエクアドル政府が彼に与えても、ロンドンのエクアドル大使館から出たところで身柄を確保する」

　昨師走、エクアドルはジュリアン・アサンジに対して市民権を与え、また「外交官扱い」を英国外務省に要請していたが、回答もなくあっさりと否定された。

　このウィーキリークスの首謀者はスエーデンから、「婦女暴行」の容疑者として逮捕状がでていたためアサンジはロンドンのエクアドル大使館に逃げ込んだ。爾来、じつに五年半にわたって、大使館の中でくらしてきた。
　エクアドルは、反米主義を掲げる南米の国であるが、それなのに法定通貨は米ドルという矛盾した経済体制、やることなすこと、面妖なのである。

　エクアドルは大コロンビアとしてスペインから独立後も、つぎにコロンビアから独立した。インカ文明の遺跡は残るが、国民の大半はスペインとの混血、カトリック教徒が多い。米国とは領内にあった米軍基地撤去以後、ＦＴＡ交渉も決裂し、ベネズエラと並ぶ反米国家として知られる。

輸出品目の過半が原油、ついでバナナ、コーヒー豆、カカオ。日本とは貿易面での繋がりが深く、首都のキトより商業港で同国最大都市のグアヤキルに日本の食品商社などが駐在している。

　小生もキトとグアヤキルに宿泊（ガラパゴスの行き帰りに）、意外と経済的には豊かで、町も想像以上に綺麗だった。

　それはともかくとして、アサンジが漏洩した機密情報は、米国外交に大きな足枷をはめ、オバマ政権下で、ヒラリー国務長官がなにを行っていたか、閣僚級の重要人物達の会話なども暴露された（拙著『ウィーキリークスでここまでわかった世界の裏情勢』（並木書房）を参照）。

　ともかく世界を騒がせたアサンジは、英米欧から睨まれているが、ロシアは、スノーデンをいまも匿っているように、エクアドルの姿勢を影から支援している。
最近、またも機密情報の集大成を暴露した『パナマ文書』が、世界の金持ちの脱税情報などをリークしたが、ロシア人が多数、そのリストに入っていても知らん顔、馬の耳に念仏である。
　　　　　◎▽□み◇◎◎や◎▽◇ざ◎□◇き□◇◎

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●　スノーデンは、日本の主要な施設にウイルスを仕込みました。日本が裏切った時に備えて、
　　原発も含めて、全て破壊する為です。日本を全部破壊する為です。原発を含めて
　　火力・水力発電所が破壊されて止まり、放射能も舞い散れば、

●　そして自衛隊も動けなければ、全てお手上げです。これを行ったのはUSAであり、
　　ロシアではありません。スノーデンでなくても、USAの自由と民主主義という
　　顔は表の顔であり、裏は悪魔である事は馬鹿でもわかります。

●　独立とは、右の過激主義や左の過激主義の両方から独立する事を意味します。
　　間違えてはいけません。日本を破壊しようとするものは中韓朝を含めて、
　　全て悪なのです。スノーデン事件はそれを教えてくれたのです。　

のこのこ行くから馬鹿にされるのです・すぐ中共行きは止めなさい・河野大臣

★　http://www.sankei.com/politics/news/180111/plt1801110028-n1.html


外務省幹部「自衛隊が接続水域に入って何が悪い」　中国側主張に反論

　外務省幹部は１１日、中国海軍の艦船による沖縄県・尖閣諸島周辺の接続水域への進入をめぐり、中国側が「自衛隊が先に接続水域に入った」と主張していることについて「自衛隊の艦船が接続水域に入って何が悪い」と中国側の主張に反論した。

　今年は日中平和友好条約締結４０周年にあたり、日中関係改善の兆しが見えつつある中での今回の事態に「なぜこのタイミングなのか」と憤りを隠さない。

　一方、今月下旬で調整している河野太郎外相の訪中への影響は限定的との見方を示し、「言うべきことは言うが、これをもって訪中を取りやめることはしない」と語った。

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●　このように、なめられてものこのこ出てゆくから、ますますなめられるのです。
　　いう事と、行動が一致しません。それはまるでヤクザに反論しながら、
　　膝ががくがく震えているのに似ています。

●　自衛隊が接続水域に入って何が悪いと勇ましく言ったら、返す刀で、外相の訪中は中止だ
　　と怒鳴れば、相手も分かるでしょう。なめられても、なめられても、それでも行きます、
　　絶対貴方と仲良くしたいでは、ヤクザに馬鹿にされても尊敬はされません。アホカ！

100年後の資本主義の王者はインド・日本は2138年に資本主義は崩壊

★　https://www.nikkei.com/article/DGXMZO25570090R10C18A1MM8000/?n_cid=NMAIL007


インド車市場、独を抜き中米日に次ぐ　17年400万台

2018/1/11 23:30
日本経済新聞　電子版

　【ムンバイ＝早川麗、北京＝多部田俊輔】世界の自動車市場で新興国が台頭している。インドの2017年の新車販売台数は401万台となり、ドイツを抜き世界４位に浮上した。20年にも日本を抜くとみられる。世界最大の中国市場では17年、電気自動車（ＥＶ）などの販売が約５割伸びた。新興国の自動車市場は台数増加だけでなく技術革新でも世界の主戦場となりつつある。

　インド自動車工業会（ＳＩＡＭ）が11日発表した17年12月の販売は前年同月比14％増の32万2074台だった。17年通年は前年比10％増の約401万台となり過去最高を更新した。

　インドの人口は世界２位の約13億4000万人で若年層比率も高い。英ＩＨＳマークイットの予想ではインド市場は今後も年率１割近い成長が続き、20年にも日本を抜き世界３位に浮上する。

　インドの自動車市場は10年で２倍になった。背景には経済成長に伴う所得の拡大がある。世界銀行によるとインドの16年の１人当たり国内総生産（ＧＤＰ）は約1700ドルで07年（約1020ドル）に比べ７割増えた。

　中国で車の需要が爆発的に伸びたのは１人当たりＧＤＰが3000ドルを超えてから。インドは3000ドルに満たないものの、農村部を中心に増えている初めて車を買う層が全体の約３割を占めるとされる。

インドの自動車販売は好調が続いている（写真はマルチ・スズキのショールーム＝ロイター）
画像の拡大

　全体の８割を占める乗用車では、最大手マルチ・スズキが前年比15％増の160万台超となりシェアは49.6％と前年より2.6ポイント高まった。

　インドでは14年のモディ政権発足以来、16年度（16年４月～17年３月）まで実質ＧＤＰは７％台の高成長が続いた。17年度は新税導入の影響などで５～６％台の成長率にとどまったが、18年度は成長率が高まるとの見方が強い。インフレ率も足元で１～４％台の低水準で推移しており消費者の購買力が高まっている。

　ただ道路の整備が追いつかず首都ニューデリーなどでは渋滞が慢性化している。今後の成長にはインフラの整備が課題になる。

　一方、中国汽車工業協会は11日、17年の新車販売台数が前年比3.0％増の2887万8900台だったと発表した。英ＩＨＳマークイットの予想では17年の世界全体の販売台数は9451万台。中印２カ国で世界販売の３分の１を占める。

　中国ではＥＶを中心とする新エネルギー車が53.3％増の77万７千台と大きく伸びた。北京や上海などの大都市が渋滞緩和のためにナンバープレートの発給制限を強化しており、ナンバープレートを取得しやすい新エネ車の購入に向かう消費者が多い。

　購入補助金もプラスに働く。新エネ車で中国１位の比亜迪（ＢＹＤ）のＥＶ「ｅ５」は北京で価格の３割に相当する補助金を得られる。

　中国政府は19年から一定比率の新エネ車の製造・販売をメーカーに義務付ける制度を導入し、20年に200万台の販売を計画する。日米欧の自動車メーカーが相次いで中国でのＥＶ投入計画を発表しており、需要拡大を見込んで現地の車載電池メーカーによる開発や増産の投資が活発になっている。

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●　インドは、若き資本主義国家です。若さゆえの問題点や荒削りの面はありますが、
　　確実に資本主義国として大変身するでしょう。臥薪嘗胆して、虎視眈々と
　　日本支配を目論む、擬態資本主義国＝共産主義の中共とは天地の差です。

●　中共をこのまま成長させれば、日本のみでなく世界的にも大不幸の始まりです。
　　その点インドは資本主義国家が後200年以上も続くと予想されます。
　　つまり、2138年に資本主義が崩壊する日本の後釜です。

●　中共を襲う、後門の狼として育てましょう。

次々に名乗る・未来の戦国武将//誰が最終的生き残れるか？//北の生き残りは金正恩

★　https://www.nikkei.com/article/DGXMZO25541030R10C18A1I00000/?n_cid=NMAIL007

米イリノイ州知事選、名家からの出馬で選挙費用は最高に？ （グローバルViews)
　　　　　　シカゴ支局　野毛洋子

2018/1/12 6:01
日本経済新聞　電子版

　2018年11月の米イリノイ州知事選挙に向けて米国の名門ケネディ家とプリツカー家の一族から２人の民主党候補が出馬し、話題になっている。３月の予備選を経て、共和党の現職知事の追い落としを狙う。豊富な資金力を持つ候補者が多く、選挙費用は米国の知事選としては過去最高になる見通しだ。現地の様子を追った。

　シカゴ市南部の黒人街。クリストファー・ケネディ氏（以下、クリス氏）の選挙事務所が１月にオープンした。平屋の建物の窓に「ケネディを知事に」と書いたポスターが何枚も貼ってある。足元の悪い雪道のなかを地元住民がクリス氏に一目会おうと集まってくる。

■「いつも弱い者の味方」

　狭い会場は立すいの余地もなく熱気があふれる。「今の政治は金持ちのためのもの。我々が変えなくてはならない」。知事から市長まで、党など関係なしに辛辣な既存体制への批判を繰り広げるクリス氏に大きな拍手が沸く。そばに立っていた女性支持者が「ケネディはいつも弱い者の味方よ」とつぶやく。

　出馬したクリス氏はケネディ元大統領の弟ロバート・ケネディ氏の息子、キャロライン・ケネディ前駐日米大使のいとこにあたる。父ロバート氏は市民権運動の支持者として有名だ。人種差別と闘ったキング牧師と親しく、牧師がテネシー州で暗殺された時、その遺体をジョージア州アトランタの自宅に運ぶよう手配したという。当時上院議員だったロバート氏と兄のケネディ元大統領はいずれも1960年代に暗殺されている。半世紀たった今もシカゴの黒人の間でのケネディ人気は根強い。

　クリス氏自身は、30年前にケネディ家の資産だったシカゴの巨大ビル、マーチャンダイズ・マート運営のため、ボストン大学卒業後にイリノイに移住した。現在は妻と４人の子供と郊外に住み、不動産開発業を営む。慈善事業にも熱心だが政治経験はゼロだ。

　なぜ今出馬を？　本人に聞くと「終わっていない市民権運動を闘うため」。父ロバート氏のレガシーを引き継ぐつもりだ。トランプ政権への批判もあるが、娘たちが地元で良い仕事を探して親元を離れないでほしい、という父親としての願いも「イリノイを企業が集まる魅力的な州にしたい」という思いにつながったと話す。

　もう１人の話題候補は、３月の予備選で勝利が有力視されている富豪ビジネスマンのジェイ・ロバート・プリツカー氏（以下ＪＢ氏）。プリツカー家はハイアットホテルのオーナー一族。米フォーブス誌の「米国で最も裕福なファミリー」のランキングで７位、ケネディ家の193位を大きく引き離す。ＪＢ氏はオバマ政権下で商務長官を務めたペニー・プリツカー氏の弟で、個人資産額は約35億ドル（約3920億円）といわれる。

■反トランプ色前面に

　出馬理由はトランプ大統領の政策への危機感だ。「黙っていられない」と反トランプ色を前面に押し出す。オバマケア（医療保険制度改革法）の拡大による「州民皆保険」を目指す。富裕層に課税し教育資金を調達する。公約内容はクリス氏と似ているが、民主党内での立ち位置は異なる。ＪＢ氏は前大統領選で敗れたヒラリー・クリントン氏の資金調達を担った民主党の主流だが、クリス氏は反主流の立場を打ち出す。

　「今回の選挙費用は米国の知事選としては過去最高になる」と話すのはイリノイ大学のクリストファー・ムーニィ教授。これまでの記録は2010年のカリフォルニア州知事選で、米ネット競売大手、イーベイの元最高経営責任者（ＣＥＯ）であるメグ・ホイットマン氏が自己資金額１億4000万ドルをつぎ込み、選挙費用は総額２億8000万ドルに膨らんだ。

　同教授によると、選挙費用がつり上がる条件は２つある。１つは現職の再選確率が低く候補者が増えること、もう１つは自己資金の豊富な候補者の存在だ。

　現職のブルース・ラウナー知事も豊富な資金力をもつ。総資産は10億ドル弱といわれ、現時点での選挙資金は約7500万ドルあり、候補者のなかでは断トツに多い。イリノイ州の富豪ナンバーワン、シカゴを本社とする大型ヘッジファンド、シタデルのケン・グリフィンＣＥＯから資金援助を受ける。

　ラウナー氏はトランプ氏と同じく裕福なビジネスマン。経営手腕を生かして州政を変えてくれるだろうと州民の期待を集めたが、民主党が議席の過半を占める州議会と対立し、州予算の不成立が２年続いた。17年夏に財政が悪化して同州債格付けが米国で初めて「ジャンク（投機的水準）」に陥る危機を招いた。再選が危ぶまれるのはこのためだ。

　前出のムーニィ教授は「裕福な人間は自分が天才と信じており、勝利をあきらめない」と指摘。オークションのように選挙につぎ込む金額がつり上がり、「お金のかかる選挙」に州民の政治離れが進むと懸念している。

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●　大金持ちが、貧乏人の為に頑張るという。それ自体が矛盾ですが、毛沢東が
　　聞いたら笑うでしょうか？　何しろ彼も名家の出身ですから
　　笑えないでしょう。

●　やはり武人時代は平気でうそをつける人か、あまりにも強すぎて挑戦者が出ない
　　人かもしれません。超大金持ちのトランプ家や大金持ちではないが、
　　井上尚弥や那須川天心の強さを持っている人たちかも知れません。

長期的には激減するでしょう・化学療法 医療革命

★　http://www.carenet.com/news/general/hdn/45267


化学療法受けない早期乳がん患者が増加

　　　提供元： HealthDay News 公開日：2018/01/12

　近年、早期乳がん患者に対する化学療法の実施件数が減少傾向にあることが、米スタンフォード大学内科・健康研究准教授Allison Kurian氏らによる研究で明らかになった。同氏らは「一部の早期乳がん患者では化学療法の（副作用による）有害性が有益性を上回る場合があることが、医師や患者に認識されるようになったことが一因ではないか」としている。詳細は「Journal of the National Cancer Institute」12月11日オンライン版に掲載された。

　Kurian氏らは今回、米国のがん登録（SEER）のデータベースを用い、ジョージア州およびロサンゼルス市内で2013～2015年に早期乳がんの治療を受けた女性2,926人を対象に化学療法の実施状況を調査した。対象者はステージ1～2で、エストロゲン受容体陽性かつ上皮成長因子受容体（EGFR）2陰性の乳がんだった。

　その結果、対象者における化学療法の実施率は、2013年の34.5％から2015年には21.3％へと低下していた（P＜0.001）。また、リンパ節への転移がある患者に対する化学療法の実施率は、同期間に81.1％から64.2％に低下。リンパ節転移がない患者でも、実施率は26.6％から14.1％に低下していた。さらに、主治医から化学療法を勧められたと回答した早期乳がん患者の割合も、2013年の44.9％から2015年には31.6％に低下していた。

　このほか、臨床腫瘍医504人にも化学療法やがんの治療薬の効きやすさを調べるための遺伝子検査の実施状況について尋ねたところ、医師の勧める治療と患者が望む治療が一致しない場合には、医師はがんの遺伝子検査を実施する確率が高いことも分かった。

　ただ、Kurian氏らによると同期間に国や学会などが策定した乳がん診療ガイドラインにおける化学療法の推奨内容に大幅な変更はないという。同氏は「多くの医師が治療の個別化を目指し、化学療法の副作用をできるだけ軽減しようとしていることが、この結果に反映されたのではないか」との見方を示す。その上で、「こうした近年の化学療法の実施状況の変化が長期的にはどのような結果を招くかについては不明だ」と話している。

[2017年12月13日/HealthDayNews]Copyright (c) 2017 HealthDay. All rights reserved.利用規定はこちら

原著論文はこちら

Kurian AW, et al. J Natl Cancer Inst. 2017 Dec 11. [Epub ahead of print]

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●　癌細胞と正常細胞を区別できないで、且細胞毒性のある多くの抗がん剤は無益です。
　　高いハードルが今後は要求されるでしょう。一部の抗がん剤のみが、
　　生き残れると思われます。

●　それはまず　　❶　正常細胞には殆ど毒性がない、又は有益である製剤。
　　　　　　　　　❷　悪性の細胞にのみ有害である製剤です。

　　当然と云えば当然です。

卵の黄身には大量のアスベスト・と云うDR.大村恵昭の研究を支持する研究

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卵の摂取量、がん死亡率と関連～日本人女性

　　提供元： ケアネット 公開日：2018/01/12

　NIPPON DATA80のデータ（14年間追跡）では、日本人女性において、卵の摂取量が年齢調整後の血清総コレステロール（aTCH）および全死亡と関連し、男性では関連しなかったことが報告されている。今回、これらの関連について、別の日本人女性のコホート（NIPPON DATA90）で再評価した結果、

卵の摂取量とがん死亡・全死亡との関連が示された。この結果から、卵の摂取量を減らすことが、少なくとも日本人女性にとっていくつかの明確な健康ベネフィットとなる可能性が示唆された。European journal of clinical nutrition誌オンライン版2017年12月29日号に掲載。
※NIPPON DATA：国が実施した全国調査である循環器疾患基礎調査対象者の長期追跡研究（コホート研究）で、1980年循環器疾患基礎調査の追跡研究がNIPPON DATA80、1990年循環器疾患基礎調査の追跡研究がNIPPON DATA90

　NIPPON DATA90研究グループでは、卵の摂取量とaTCH、原因別および全死亡との関連を、NIPPON DATA90データを用いて分析した。栄養調査は1990年のベースライン時に食物摂取頻度調査および秤量法食事記録を用いて実施された。脳卒中・心筋梗塞の既往のない30歳以上の女性4,686人（平均年齢52.8歳）を15年間追跡した。

　主な結果は以下のとおり。

・参加者を卵の摂取量で5群（週1個未満、週1～2個、2日に1個、1日1個、1日2個以上）に分け、それぞれ203人、1,462人、1,594人、1,387人、40人であった。

・卵の摂取量はaTCHに関連していなかった（p＝0.886）。
・追跡期間中、心血管疾患死亡183例、がん死亡210例、全死亡599例が報告された。
・背景因子を調整したCox分析で、卵の摂取量は全死亡とがん死亡に直接関連していた
　　（1日1個群に対する1日2個以上群のハザード比：全死亡では2.05［95％CI：1.20～3.52］、
　　　がん死亡では3.20［95％CI：1.51～6.76］）。
・週1～2個群のがん死亡は1日1個群よりも有意に低かった
　　（ハザード比：0.68、95％CI：0.47～0.97）。
・卵の摂取量は心血管疾患死亡と関連していなかった。

（ケアネット　金沢 浩子）

原著論文はこちら

Nakamura Y, et al. Eur J Clin Nutr. 2017 Dec 29. [Epub ahead of print]

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●　USA医学会での結論、食事療法は血中総コレステロールとは関係しないし、食事療法は
　　意味がないという最近の件と一致します。いまだにコレステロール悪玉説と
　　その為の食事療法を意味あるものと思っている人がいるのは正に化石です。

●　問題は、癌を明らかに増やし、死亡率を増やす結果ですが、これは毎度書いているように
　　DR.大村恵昭の研究で、卵の黄身には大量のアスベストが含まれるという研究とも
　　関連します。彼の研究を支持する研究でしょう。

●　安価な蛋白源として殆どの国民が毎日食べるようなものが、発がんを促進するのです。
　　BDORT/DR.大村恵昭の研究の先進性が示されたといえましょう。それでも卵を
　　食べたい人は、EM卵やMICA卵にしましょう。これもDR.大村恵昭の研究です。

●　いずれにしろ有益な研究は、BDORTの成果を見てから、貴方の研究に応用しないと
　　時代遅れになります。研究者はBDORT知らずしては、無駄な時間を浪費すると
　　言えます。読んでいますか？　研究者の皆さん❓　

史上最大の博打場≒デジタル詐欺≒資本主義暴落への最終段階 経済戦争

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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成３０年（２０１８）１月１２日（金曜日）
　　　　　　　　通巻第５５７６号　　　
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「仮想通貨はろくな終わり方はしない」とウォーレン・バフェットが予言
　　中国と韓国、ビットコイン取引所ばかりか、取引そのものを禁止へ
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　突如、市場が円高傾向に傾いたのは一つの噂からだった（1月11日）。

　中国が保有する米国債を市場で売却するという風聞が、ドルを弱め、円を強め、そして米国と日本の株式を下げた。中国政府はただちに、これはフェイクニュースと否定したが、円高傾向は揺るぎがなかった。

　同日、米国の「バークシャー・ハザウェイ」(全米最大の投資会社)のＣＥＯウォーレン・バフェット氏は同社年次総会で新しい役員を発表したが、ＮＢＣテレビのインタビューに応じ、「ビットコインなど架空通貨はろくな終わり方をしないだろう」と述べた。

　中国はビットコインの取引所を閉鎖したが、ネット上での取引は行われており、中国の取引減少が、日本で売買が激増するという結果をもたらした。
　中国はビットコインそのものの取引も禁止する姿勢を示しており、また韓国でも仮想通貨取引所閉鎖をまもなく実行しそうだ。

　さて中国はなぜビットコイン取引所を閉鎖したのか？
　
アメリカの著名な経済学者も、モルガンスタンレーも「ビットコインは詐欺」と認定した。この仮想通貨、コンピュータの中から産まれ、金鉱を掘り当てるかのような数学ゲーム感覚で世界に拡散した。実際にビットコインのスキームは「ネズミ講」である。英語でいう「ポンジ・スキーム」だ。

　発足から僅か三年で価値は１２５万倍に膨らみ昨秋９月１５日時点での時価総額は５兆６０００億円。このうち９０％を中国人が買った。

同年９月８日、中国は三つの仮想通貨の取引所を突然閉鎖した。正確に言うとＩＣＯ（イニシャル・コイン・オフェリング）を禁止したのである。

　ＩＣＯとは企業や団体が仮想通貨を発行して資金を集めることだが、これで当局が把握できない資金調達が可能である。独裁体制下では金融政策も通貨供給量も中国共産党がコントロールしているためビットコインが「第二の通貨」となると中央銀行は不要になる怖れありと懸念したのだ。

　ＩＴ先進国のエストニアはスマホで選挙を行う。これをロシアはハッカー攻撃をかけて妨害した。テロリストは仮想通貨を駆使して資金洗浄の手口を覚えた。北朝鮮はハッカー攻撃した被害者から身代金を「ビットコイン」で要求した。つまり詐欺の横行を含め犯罪の温床に化ける懼れも高い。

　それでも先進国は仮想通貨決済がますます伸びてゆくとし前向きである。
　その認識は「仮想通貨」というより「デジタル通貨」と呼称し、たとえば英国中央銀行は金融政策の効力を堅持しながらも市場への導入にいかに取り組むか、積極的な検討にはいった。
　
ロシアは「イーサリアム」の技術を駆使した新しいシステムを構築し、プーチン政権は「デジタル通貨」発行に前向きだ。

　スエーデンは「ｅクローナ」の発行を１８年に国民投票で決める。
エストニアは「エストコイン」の発行計画がある。しかし仮想通貨は国籍がなく、したがってリスクがあまりにも大きい。それでも利便性を活用するデジタル通貨を各国の中央銀行が前向きに検討し始めたわけで、中国とは真逆の方向にある。
　　　　　◎▽□み◇◎◎や◎▽◇ざ◎□◇き□◇◎　

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