USA株価・1929～1949年は巨大なトライアングル

●　前回の世界恐慌後の株価の分析が、USA/大西洋資本主義諸国の大崩壊の
　　予測で最も重要な所です。その分析を間違えると、今後の大暴落≒大恐慌の
　　時期を間違えるのです。

●　上図の　Bull　Market欄の上から3番目が、世界恐慌後のトライアングルに
　　相当します。実際の株価は巨大で上下が著しいので、分析が難しいですが、
　　経済の30年サイクルを理解できれば、比較的簡単に見えます。

●　つまり、1919年から1929の10年間の上昇後に、1929年に大崩落が起こり、
　　1949年にトライアングルが終わったのです。そのトライアングルは
　　2度目の90年サイクルが崩壊するトライアングルです。

●　30年サイクルの崩壊でも結構きついですが、90年サイクルは世界大戦を起こすほど
　　の崩壊を齎します。1776年の独立から波動が始まり、一回目の90年サイクル
　　の大崩壊で、USAでは南北戦争＝市民戦争が起こったのです。

●　二度目の90年サイクルの大崩壊が、世界恐慌なのです。3度目は予測しているように
　　2030年前後から始めると云えます。そして独立から270年目で、第三回目の
　　崩壊が完結します。言い換えれば、三度目の正直で体制そのものが崩壊します。

●　資本主義体制の崩壊です。その萌芽がトランプ氏の言動に見られるのです。
　　崩壊後はどうなるかという事ですが、それはインドの哲人サーカー氏の
　　社会循環論が教えてくれます。つまり、武人時代への復帰です。

●　今の中共や韓国・北朝鮮、タイ、ミャンマー、フィリピン、旧ソ連などが
　　それに相当します。いろいろな形態が見られますが、基本は軍事力
　　＝力の世界です。最終的な解決は軍隊が行うのが特徴です。

●　殆どの識者は、2000年からの又は2007年からの崩壊で資本主義の崩壊又は
　　世界恐慌が来ると予測しましたが、現実は起こっていません。
　　1950年から約90年後、今回のUSAの場合は96年後に最後の

●　スーパーサイクルが完結するのです。同時に270年目ですから、この崩壊は
　　自由と民主主義を標榜する資本主義の大崩壊を意味します。これが西欧で
　　見られるテロの嵐と所謂右翼・保守の登場です。

●　種々の経済の動きから、最後の崩壊時期や期間は、ほぼ予測できます。
　　前回の恐慌は、上昇10年と調整期20年、合計30年かかりました。
　　今回の上昇期は10年（2020年～2030年）前後と予測できますが、

●　下降期は16年前後（2030年～2046年）と予想できます。合計26年です。
　　30年サイクルの短縮という事です。これは１/ｆ揺らぎの為の
　　差異と云えます。どんな自然現象にも揺らぎはあるのです。

●　これは1982年から18年間の上昇期と今回の2000年からの調整期が長引くために
　　最後は短縮するのです。これは第4波で見られる、延長の為です。つまり、
　　最後の第4波のサイクルは、18+18年=36年と予想できます。

　　言い換えれば、2018年の今年が崩壊の時期と云えるのです。

●　2030年前後からの崩壊は、前回の崩壊のサイクル規模を圧倒的に上回りますから、
　　それに伴う混乱や内戦や戦争は酷いものになると云えます。まさに人類淘汰の
　　為の戦国時代が来ると云えます。地球人口減少期の到来です。

策士策に溺れるなかれ・安倍政権

★　http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2018/01/25/2018012503241.html

　 : 2018/01/25 23:14
党内の反対も計画通り…安倍首相「平昌出席」の裏に綿密な計算

　平昌五輪開会式への参加を表明した日本の安倍晋三首相が、参加表明を前に、自国の世論に配慮しつつも実利を取るために入念に布石を打っていたことが分かった。首相官邸、自民党、外務省が一丸となって動いていたのだ。

　安倍首相は23日午後、右翼性向の産経新聞とのインタビューで「平昌五輪に出席する」と初めて表明した。国内世論をなだめるために、首相の平昌五輪出席に反対する人々が最も好むメディアを通じて訪韓を表明したものとみられる。安倍首相は同時に、自らに近い自民党議員と会い「訪韓反対の声が出れば、韓国へのけん制になる」と根回しした。批判を承知で平昌に行くという姿勢を強調するためだ。

　外務省は安倍首相の平昌五輪出席を韓国にすぐには伝えず、翌日の午前6時30分、産経新聞が配達されてから、駐日韓国大使館に電話で「事後報告」した。読売新聞は「韓国政府があらかじめ韓国メディアに情報を流せば韓国メディアが『友好ムード』をアピールするため、それを避けるためだった」と書いた。

　韓国は昨年7月に行われた韓日首脳会談で、安倍首相に平昌五輪への出席を初めて要請。その後、11月の電話会談であらためて出席を要請し、先月には外交部（省に相当）の康京和（カン・ギョンファ）長官が東京を訪れ、平昌訪問を要請する文在寅（ムン・ジェイン）大統領のメッセージを伝えた。外交筋は「安倍首相はこのときすでに、訪韓する方向に傾いていた」と話した。しかしその意向は口には出さず、「国会日程を検討する」と言葉を濁したまま平昌五輪出席を韓国への圧力カードとして使った。

　10日に行われた年頭記者会見で文大統領が「慰安婦問題は終わっていない」と発言したときが一番のヤマ場だった。日本国内でこの発言に反発する世論が高まり、首相官邸と外務省では首相の平昌五輪出席に反対する意見が強くなった。しかし、同日に米国が日本の袖を引いた。米国はペンス副大統領の訪韓を発表し、水面下では日本に「米国と日本が共に平昌を訪れ、北朝鮮への圧力強化での連携を見せつけよう」と働き掛けたのだ。

　安倍首相は12日に東欧歴訪に出発する際、側近たちに自身の訪韓を極秘に検討するよう指示した。安倍首相の東欧歴訪中には、二階俊博幹事長をはじめとする自民党の知韓派が「首相が韓国に行くことが日本にとってもプラスになる」と主張した。こうして周囲の雰囲気を固めた上で、安倍首相は自ら24日午前に訪韓を正式に発表した。そして、発表前日に安倍首相が根回しした通り、自民党の強硬派議員15人が自民党本部で「首相の訪韓に反対する」と即座に声を上げたのだ。

東京＝ 金秀恵（キム・スヘ）特派員
朝鮮日報／朝鮮日報日本語版

////////////////////////////////////////////////////////////////////////////////////////////

●　中共がOKを出さない限りは、多分米朝戦争はあり得ないでしょうし、又トランプ氏は
　　まだまだ多くの国民の支持を得ているとは言い難い状況であり、やがて来る
　　暴落が中間選挙前に起これば、次回は民主党の可能性が高まります。

●　つまり、2020年の大統領選では、民主党が勝つ可能性が高くなるのです。その警告は
　　今回のダボス会議でのソロスの警告に見られます。もし大暴落すれば、暫くは
　　北朝鮮にかまっていることは出来なくなります。2020年でも選挙に勝つには

●　世界同時暴落を乗り越えなくてはいけませんから、当分は戦争は無理という事になります。
　　その対応で、2000年の選挙が勝てるかどうか決まります。ウオール街は民主党の味方と
　　思われますので、逆に暴落の原因を民主党に押し付けて、

●　彼らの強欲さを国民にアピールさせることが出来れば、つまり暴落は民主党の陰謀との
　　宣伝戦に成功すれば、2020年の再選の可能性はあります。もし再選できれば
　　その後に北を攻略と考えるでしょうが、しかし中共を忘れてはいけません。

●　明らかに中共は地の利があり、また親中派のクーデターを計画しているでしょう。
　　膨大な米国債を中共に買ってもらっている以上、またその暴落を避けるためにも
　　当分は、中共に遠慮してトランプ氏は動けないと思われます。

●　動くとすれば、2023年に日本の兵器がそれなりにそろった以降と思われます。
　　つまり電子攻撃機やF-35Bの購入後のヘリコプター空母の普通の空母への
　　転換が出来る時です。しかしそれは2020年の大統領選に勝つのが前提です。

●　2020年も大統領選に勝ったとしても。再び2024年前後の株価の小暴落が予想
　　できますから、再び北を軍事的にたたく機会はなかなか来ないと予想できます。
　　むしろ良く知っている中東に入れ込むのが可能性は高いと云えます。

●　そうこうしているうちに、中共の作戦・親中派のクーデターが成功する可能性が
　　高くなります。もし中共のクーデターが成功すれば、2024年の大統領選は
　　今度は民主党が有利になりますから、2024年前後以降は、

●　日本も左派が有利となり、グローバリストが再び闊歩して、韓国の反日攻撃も
　　悪化する事が予想できます。親中派のクーデターが成功すれば、南北統一は
　　中共の思惑で進む可能性が高くなるからです。

●　どちらにしろ、韓国は捨てざるを得ないとみるのが正しいでしょう。結局は
　　韓国にいくら妥協しても、見返りはないと云えます。彼らには力以外は
　　効果がないのです。言い換えれば、日本が軍事費を取敢えず

●　GDP比２％に増やして、更に優勝な戦闘機の自主開発や、核開発の青写真が
　　出来たら、少しは日本のいう事を聞くでしょう。対中共に対する
　　軍事的備えが、同時に南北朝鮮には効果が有るのです。

●　英国も米国もTPP参加する可能性が高まりましたが、それは日本の空母が軽空母と
　　いう形であれ、登場したことが、大日本帝国の復興を思わせ、それが英国の
　　信頼を勝ち取ったからと思われます。

●　英国は、再び日本と戦って、豪州を失う事だけは避けたいのでしょう。
　　再び日本を敵に回せば、豪州は日本の庭になる事は予想できるからです。
　　さすが英国です。大英帝国の精神はまだ残っているのです。