翻訳。“西欧資本主義最後の最後の大バブルは日銀にまかしとけ〜”

安心した投資家は再び日本から資金を調達して

世界に・特にUSAに投資

→ 再び円が世界に出稼ぎにゆく

→ 円安が再び始まる

 

しかし今回のバブルの調整はまだ終わってない

→ 暴落で再び円高が起こる

→ 為替のシーソーが始まる

 

→ 来年から最後の打ち上げ花火が１０年前後続く

シーソーしながら、結果として円安傾向は当分続く

 

日銀の緩和が終わる１０数年後

大西洋資本主義のの最後の晩餐は終わる

大暴落後、怒れる民衆による、体制変換を目指しての

革命・マルクスの予言した怖い恐い世界が始まる

２０４６年大西洋資本主義は大崩壊する

・・・・・・・・・・

 

日銀が金融緩和策維持を決定　黒田総裁「長期金利の変動幅 さらに拡大必要ない」 円安進行・長期金利急低下

1/18(水) 16:26

日本銀行は金融政策決定会合で、現在の大規模な金融緩和策を維持することを決めました。長期金利が急低下するなど市場が大きく反応する中、日銀の黒田総裁がさきほどから記者会見しています。

日銀は政策決定会合で、現在の大規模な金融緩和策を維持することを全員一致で決めました。 前回、12月の会合では、長期金利の変動幅をプラスマイナス0.25%程度からプラスマイナス0.5%程度に拡大しましたが、変更せずに維持しました。

日本銀行 黒田東彦総裁 「現在は経済をしっかりと支え、企業が賃上げができる環境を整えることが重要であり、日本銀行としては金融緩和を継続し、賃金の上昇を伴う形での物価安定の目標の持続的、安定的な実現を目指していく。長期金利の変動幅をさらに拡大する必要があるとは考えておりません」 日銀が金融緩和策の維持を決めたことに市場は大きく反応し、為替市場では一時、3円ほど円安が進みました。 また、債券市場では長期金利が急低下しています。

政治家曰く “だからどうした” “我々政治家は、文字通り、人をくって生きているのだ”

戦後最大!?
東日本大震災を上回る超過死亡の正体

 

 「今年1月からの累積
　超過死亡は7万1千人。

　なぜこんなにも日本で
　死亡者が多いのか？

　はっきり断言します。
　ワクチンが原因です。

　しかし、マスコミは
　この事実を報道しません」


先日11月23日、名古屋某所で、
全国の医師たちが名古屋に集結し、
緊急記者会見を開きました。


その中で、
中村篤(なかむらあつし)医師によると、

今年2022年度の超過死亡者数は、
7万1千人…


これは、去年よりも7万1千人も
多くの人が亡くなっているということ。


そして、この極めて異常な数値は、
東日本大震災のあった2011年をも上回り、
なんと戦後最大の数値なのです。


 


こちらのグラフからも分かる通り、

ちょうどワクチン接種が始まった
2021年に死者の数が急増…


さらに、とりわけ今年2022年2月は、
前年2月に比べて約1万9千人も、
死亡者数が急激に増加しています。


一体なぜこのように死者が急増したのか？


それは、22年2～3月には、
ワクチンの3回目接種が
本格化した時期と
ぴったりと重なるのです。


つまり、ワクチンの3回目接種数と
死亡者の増加数との間には、
明らかな相関関係があるといえます。

 
そして、グラフによると、
22年8月もまた前年より死者が激増し、
これは4回目接種との関係が疑われます。



このような数値や
医師の見解があるにもかかわらず、

ワクチン接種と死者急増との間に
因果関係がないと言い切れるでしょうか…


国民の生命と健康を守る厚労省は、
なぜこの事実を隠していたのでしょうか…

 

日本のマスメディアは、
この現実を闇に葬り、
全く報道しません。

むしろ、、、
逆の「ワクチン接種の推奨」ばかりしています。

 
そのワクチンキャンペーンの結果、、、

多くの日本国民が
亡くなっているにもかかわらず、

日本は世界で最も
ワクチンを接種しているのが現状です…

 
＊100人あたりに投与された
COVID-19ワクチンブースター



これだけでも、十分に
恐ろしいことですが、

なんと、、、
ワクチンを接種させることよりも

もっと大きな計画が
裏で進められていたのです...


50カ国以上を取材した
世界情勢アナリスト：河添恵子氏と、

外交官として世界中の国と国家間の交渉を
任務してきた馬渕睦夫氏が

そのメディアを利用し進められている
「ある計画」について、
暴露しています...


今世界の混乱の裏側で
何が起きようとしているのか？

こちらから真相を知ってください...

＞今すぐこちらから動画を見る



そして、これは
日本だけではありません。


カナダで、コロナに感染して
死亡した人のうち、

およそ92％が
コロナワクチンを接種済みで
あったことが明らかになりました。


さらに、、、

欧州議会議員の
ミスラフ・コラクシッチ氏が、

ヨーロッパ諸国のうち、
コロナワクチン接種を
積極的に推進した国ほど、

超過死亡率の大幅な上昇を
記録していると指摘しました。


ワクチン1回目の接種率が83.3%で、
追加接種も進んでいる「アイスランド」では、
超過死亡率が55.8%も上昇しています。

一方、「ブルガリア」では、
ワクチン1回目の接種率は
30%と非常に低く、
超過死亡率も1.4%に留まっています。


また、、、
スイスにある大学病院の循環器科医長が、
コロナワクチンの副反応に関する
統計調査を行ったところ、

ワクチン接種を実施したことで、
心筋炎を発症した患者が
800倍も増加したことを明らかにしました。


日本と同じように、
欧州でも超過死亡は激増し、

多くの専門家や医師たちが
ワクチン接種と超過死亡の
関係性に警鐘を鳴らしています。


一体、ワクチン接種の裏で
うごめくある計画とは何なのか？

今世界の混乱の裏側で
何が起きようとしているのか？


こちらから真相を知ってください...

＞今すぐこちらから動画を見る


 

PS

私たちは決して新型コロナワクチンを
推進しているわけでも
反対しているわけでもありません。


河添先生はこう訴えています。

「私はあなたにワクチンを打てとも、
　打つなともいいません。

　ただ、ほとんどの大手メディアが
　報道しない情報から、
　ご自身で考え決断して欲しいのです」


ワクチンを打つも打たないも個人の自由です。
誰かに強要されるべきものではありません。


なぜなら、あなた自身の健康の安全、
延いては命にも関わる、
とても大切な問題だからです。


だからこそ、政府の発表や
限られたマスコミの情報だけでなく、

多くのメディアで誰も顔を出して
語ろうとしない隠された事実も知った上で
判断してほしいのです。


そこで、こうした洗脳に騙されないため、
真実を知るために作った新講座が、


河添恵子と馬渕睦夫が
タッグを組んだ新講座

「9割の日本人が知らない共産主義の正体
　ー世界大転換編ー」です


 
 

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　安心して試すことができます。


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さあさあ・投資のお金が欲しい人はこれが最後ですよ。あと10年間は大規模緩和しますので、資本主義最後の大バブルをつくりましょう。

大規模緩和の効果は円安で判断

USA・欧米が日本の安い金利の円を借りれば

円安は当然で今度は、当分円安に振れます

為替も、上下に振れてさぞ忙しいでしょう

 

〝これで資本主義最後の資金は出来たぞ”

問題はいつまでバブルを続けて

いつ崩壊させるかです

 

そうですな、早くて2030年遅くて2036年に崩壊かな？

崩壊後は当分、後はありません

後は貴金属の世界です

 

第三次世界大戦に向けて

貴金属は基軸通貨の代わりに重要です

・・・・・

 

【速報】日銀　大規模緩和維持　長期金利の上限「0.5％程度」で据え置き

1/18(水) 11:

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プライムオンライン

日銀は、これまでの金融緩和策を維持し、長期金利の上限は引き上げず、0.5％程度のまま据え置くことを決めた。 日銀は、先月、長期金利の変動幅の上限を0.5％程度に引き上げ、事実上の利上げに踏み切ったが金融政策を決めるきのうからの会合で、さらなる引き上げは行わず、上限を0.5％程度のまま据え置くことにした。 市場では、日銀が本格的な利上げへの動きを強めるのではとの観測から、金利が上がる傾向が強まっていた。 今回、政策を修正しなかった理由について、黒田総裁が午後の会見でどう説明するかに関心が集まっている。 これを受け、東京外国為替市場では円相場が、1ドル＝128円台から130円台半ばまで一気に2円近く円安にふれた。

縄文文明を作った、温暖化・万歳！！ 温暖な地球は生命の天国。生命を敵視する温暖化説の西欧の詐欺師たちは生命の敵。

みなさん、こんにちは。

いつも、 ルネサンスメルマガを
お読みいただき、ありがとうございます。

突然ですが、、、
あなたは「世界四大文明」を
ご存知ですか？

どこかで耳にしたことがあるような…
そう感じた方も
いらっしゃるかもしれません。

この四大文明は、人類史上
最初に起きた文明であり、
後の文明を開花させたと言われていますが、

実は、その四大文明よりも前に、
日本には文明があったようです…

それが、、
「縄文文明」です。

縄文時代といえば、
人々が狩猟採取を中心とした生活を
1万年以上続けた平和な時代とされていますが、

この時代の縄文文明について
東北大学名誉教授の田中英道先生は、
このようにおっしゃいます。

「日本の縄文文明は
　世界の四大文明に匹敵する」

一体、どういうことなのでしょうか。
田中先生にご解説いただきました。

＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

From 田中英道
（東北大学名誉教授）

 
紀元前3000年前後に、
ユーラシア大陸に生まれた古代文明は、
「世界の四大文明」と呼ばれます。
 


・メソポタミア文明
・エジプト文明
・インダス文明
・中国文明

です。 

この四大文明というのは、
世界では必ずしも有名な学説
ではないのですが、、
なぜか日本では良く知られています。

それぞれ、
大河の流域に誕生した文明です。

例えば、エジプト文明は、
ナイル川の定期的な氾濫によって
運ばれる肥沃な黒い土を用いた
灌漑農耕のはじまりにより、
一つの文明が築かれました。

そうした灌漑設備が整うことにより
農業が盛んになり、
中央集権的な国家が出来始めたことが
四大文明の例として知られています。

自然が過酷であることから、
道路や運河、灌漑施設を作ることで
村落を形成していく、

そのことが文明を作り出す
一つの大きな要素に
なっていることは明らかです。

一方、日本は自然環境に恵まれているため、
大規模なものを人工的に作る必要がありません。

1992年に青森県で発掘された
三内丸山遺跡は、
まさにそのことを表しています。


 
紀元前5500年頃から
紀元前4500年頃にかけて栄えた
縄文時代の集落跡であり、
四大文明よりも古いことが
分かっています。

狩猟、最終経済が行われ、
樹木でつくられた集会場、神殿や
祖先の墓が集落の中にありました。

自然を活用して、
自然の中で生きることができたわけで、
都市をつくる必要もなかったのです。

戦争がないので、
城壁を築く必要もありませんでした。

日本は縄文弥生の時代に、
戦争というものをあまり意識していません。

動物が侵入するのを防ぐための
柵をつくっているぐらいです。

そして、先ほど説明した四大文明は、
いずれも自然を破壊したことで
消滅していきました。

インドで成立したインダス文明は、
流域の樹木が乱伐されたことにより、
洪水が起きるようになり衰亡しています。

樹木の乱伐が原因であったということに、
都市国家というものが、
自然と調和する文化ではなく、
自然を破壊する文化であったことを
認識しなければなりません。

私たちはもっと自然という要素を
重視していくべきでしょう。

世界史の舞台に最初に現れた古代文明が、
メソポタミア文明のように
自然を開発することで、
自然と対立するものであったり、

インダス文明のように、
樹木を乱伐したことによって
衰退してしまうものであったりすることに、
文明の否定的な側面が現れているのです。

それらと比べると、
日本の縄文文明は、衰退することなく
徐々に変化していきました。

それは縄文文明が、
自然を生かし、自然と融合する文明で
あったことを表しています。

まさに、縄文文明は
世界の四大文明に匹敵します。


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＜メルマガ著者紹介＞

東北大学 名誉教授
日本国史学会 代表理事
ボローニャ大学・ローマ大学客員教授

田中 英道

 
  
1942年生まれ。
東京大学文学部卒業。

海外旅行すら珍しい時代、
24才で単身ヨーロッパへ留学し、
西洋美術の研究に没頭。

以来50年以上、
レオナルド・ダ・ヴィンチ、
ミケランジェロ、フェルメールなど、

数多くの有名美術家に関する
国際的な新説・新発見を次々と発表。

フランス語や英語で書いた論文は、
一流学者が引用する国際的な文献となり、
「西洋美術史の第一人者」と呼ばれる。

作品の形や模様などから、
芸術家のもつ思想や哲学、
宗教的背景までをも読み取る、
「形象学（フォルモロジー）」
という独特の学問手法を体得。

その観点から、
日本美術の世界的価値に着目し
精力的な研究を展開している。

さらに日本独自の
文化・歴史の重要性を指摘し、

「日本国史学会」
「新しい歴史教科書をつくる会」
の代表を務めるなど、

真実の“日本通史”を国民の元へ
届けることをテーマに研究をしている。

＊＊＊＊＊＊

田中英道先生について、もっと知りたい方は、
こちらの紹介ビデオをご覧ください。
↓
東北大学名誉教授 田中英道氏による歴史講座「NEW HISTORY」
https://d-publishing.wistia.com/medias/m29c2mgo1m


GHQに奪われた戦前の歴史を取り戻す…
新プロジェクト「GHQ焚書アーカイブス」始動
https://d-publishing.wistia.com/medias/vzphkoi27s


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＜1月公開・おすすめのYouTube作品＞

【小名木善行①】
3万8千年前に荒波を超えた奇跡の船の秘密…

＞動画を視聴する

どうしょう？

独次第ウクライナの未来

いやいやながら

第三次内戦型世界大戦に

参加するのか、今はやめるか？

モテる国は辛いよ　

・・・・・・・・・・・・・・・

 

[FT]ドイツ首相、なぜ戦車供与を渋るのか

ドイツのオラフ・ショルツ首相に対し、同国の戦闘戦車をウクライナへ供与することにゴーサインを出すか否かという重大な決断を下すよう求める国際社会の圧力がますます強くなっている。

ロシアによるウクライナ侵攻の開始からもうすぐ1年になろうとするなか、ウクライナ政府はロシアに対する局地的な勝利を確固たるものにし、占領された領土を奪い返すために武器の追加支援を要請している。ドイツの同盟国である西側諸国は、シ...

 

速い話が、現代農業を修正して、昔の農法、生物の排泄物を土地に還元して、持続可能な農業にしましょう。

生命は生命を呼ぶ

生物の糞は土壌の生物を豊かにして

土地を肥えさせます

 

将来の農業では

土壌を殺す農薬や殺虫剤は不必要です

一言で言えば、現代農業を変革しましょう

 

・・・・・・・・・

肥料高騰、国産化支援へ　下水汚泥再生で自治体補助拡充

 

ウクライナ危機などを背景にした世界的な肥料価格の高騰を受け、政府は国産肥料の拡大支援に乗り出す。農家の経営に影響するだけでなく、調達が滞れば収穫量にも響きかねない。主要原料の一つであるリンの輸入は9割を中国に依存し、経済安全保障の観点でも懸念がある。自治体への補助を拡充して下水汚泥を肥料に再生する施設を増やし国産化を進める。

肥料は窒素とリン、カリウムが主な3原料とされ、日本はほぼ全量を輸入して...

 

原因は小麦製品の取りすぎ＝グルテン不耐症≒アレルギー ！！

遺伝子組み換えの小麦の摂取

グルテン過剰摂取

小腸でグルテンが分解される

分解産物が小腸の粘膜を障害し胃腸障害を起こす

未消化の食べ物やウイルス・細菌等の微生物が吸収される

全身や小腸・大腸で炎症（潰瘍性腸炎）が起こり更に

 

頭痛・アレルギー（喘息、アトピー、慢性鼻炎、吹き出物・ニキビ等）発症

小麦の食べ過ぎで、動物性タンパク質不足＝アミノ酸不足になり

重要な神経伝達物質・アミノ酸の不足で

神経精神疾患・うつ病等になる

 

真実は解れば単純

・・・・

 

日本人片頭痛患者における併存疾患

提供元：ケアネット

公開日：2023/

　大阪・富永病院の菊井 祥二氏らは、日本における片頭痛とさまざまな精神的および身体的な併存疾患との関連を調査した。その結果、片頭痛患者では、そうでない人と比較し、精神的および身体的な併存疾患の有病率が高く、これまで日本では報告されていなかった新たな関連性も確認された。本研究結果は、片頭痛患者のケア、臨床診療、アウトカムを複雑にする可能性のある併存疾患に関する知見として役立つであろうとしている。BMJ Open誌2022年11月30日号の報告。

　対象は18歳以上の日本在住者。国民健康調査2017年に回答した日本人サンプルのうち3万1人のデータを用いて、横断的研究を実施した。片頭痛患者378例および非片頭痛患者2万5,209例を特定した。1：4の傾向スコアマッチング後、非片頭痛患者を1,512例に絞り込んだ。片頭痛患者と非片頭痛患者における併存疾患の有病率および傾向スコアをマッチさせた有病率のOR（POR）は、精神的および身体的な併存疾患ごとに評価を行った。1ヵ月当たりの頭痛日数が15日未満の片頭痛患者と15日以上の片頭痛患者についても検討を行った。

　主な結果は以下のとおり。

・片頭痛患者は、女性のほうが多かった。

●片頭痛患者は、非片頭痛患者と比較し、精神的および身体的な併存疾患の

　　有病率が有意に高かった。

●有病率が5％超の精神的な併存疾患は、うつ病、

　　心的外傷後ストレス障害、不安症であった。

●最も一般的な身体的な併存疾患は、胃腸障害であった。

●その他の身体的な併存疾患には、アレルギー、不眠症、

　　月経前症候群（PMS）、貧血が含まれた。

●1ヵ月当たりの頭痛日数が15日以上の片頭痛患者は、

　　PORの推定値が高い傾向が認められた。

（鷹野 敦夫）

原著論文はこちら

Kikui S, et al. BMJ Open. 2022;12:e065787.

次の祝杯を上げるのは、８１０年後の日本の霞ヶ関。その時は、世界は日本の金融独占資本主義の支配下。

歴史は繰り返す

 

東洋と西洋は

１６２０年サイクルで

交代する

村上節　説

・・・・・

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期間限定で、
国際情勢アナリスト河添恵子の

「メディアが報じないNATOの正体
　ー私たちが知らない国際機関の裏の顔ー」

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泥沼化するウクライナ戦争を
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あなたは不思議に思いませんか？


なぜ、ウクライナが
軍事大国(核保有国)のロシアに
ここまでの接戦を繰り広げているのか？


その答えを知りたい方は
このまま読み進めてください。


ウクライナにロシアが侵攻した
2月24日を機に、

軍需産業の株価が
軒並み急上昇しました。


実際に、米国の大手軍需企業の株価は
2月24日から3月28日の間に、

ロッキード・マーティンは13％以上、
ノースロップ・グラマンは13.4％以上、
ジェネラル・ダイナミクスは10％以上、

株価が上昇しました。


また、スウェーデンの
ストックホルム国際平和研究所が
最近発表した報告書によると、

「世界最大の武器輸出国」である米国と
「世界最強の軍事同盟」NATOは、

ロシア・ウクライナ紛争の中で
利益を伸ばしている...と。


つまり、ウクライナ危機において、
米国とNATOは戦争を通じて大儲けをし、
「最大の勝者」となっていると
言えるのではないでしょうか。


「ロシア・ウクライナ紛争の勃発以来、
　ペンタゴン（米国防総省）、
　Kストリート（ワシントンのロビー企業が集まる場所）、

　軍需企業、連邦議会議事堂では
　密かにシャンパンで祝杯をあげている」


と、元米国防総省軍事分析官の
フランクリン・スピニー氏は語る。


米国は紛争が止むのを恐れ、
絶えず緊張した事態を作り出すのは、
戦争によって儲け、

自らの覇権的地位を
長期間維持するために他ならない。


今までも、
米国は絶えず戦争を引き起こしてきた。


湾岸戦争、コソボ戦争、
アフガニスタン戦争、イラク戦争。


彼らは他国の人々の苦しみと引き換えに
米国は巨額の利益を吸い上げる
吸血鬼のような存在だと言えるだろう…


いかがだったでしょうか？


普段、ただ漠然とTV・新聞の
ニュースを眺めているだけでは・・・


ウクライナで戦争が起きた
ウクライナに侵攻したプーチンは悪玉


といった、「単なる事象」しか報じられません。


さまざまな説が唱えられていて
実際は何が起きているのかわからない、
という状況になっているのではないでしょうか？


しかし、それも無理はありません。


というのも、
この戦争は今起こっていることだけを
見ていても決して全貌を知ることが
できないからです...


この戦争を読み解く鍵は、
ロシアが100年以上前から戦っている
ユダヤ系国際金融資本家との歴史と、


この戦争の争点にあるNATOとユダヤ人の
不可解な関係にありました...


それを知らずに、
流れてくる情報を鵜呑みにして、
損をさせられるのはいつもわれわれです。


支配者たちの目線から見れば、
私たちの認識とは、実は全く違うものだった
この大事件の真実を公開しています・・・

＞詳しくはこちら





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資本主義の経過

👉 ❶初期成長段階・資本の蓄積　

👉 ②競争・過当競争　

👉 ❸独占金融資本主義

 

　👉 ❹崩壊・内乱・革命　

👉❺ 戦国時代　

👉 ❻統一・独裁体制（赤色or白色）

 

つまり、独占金融資本主義の次は

マルクスのいう

崩壊が待っています

・・・・・・・

 

※このメールは、(株)経営科学出版の提供で
お送りしております。
お問い合わせに関しては、
弊社カスタマーサポートへご連絡ください。
＊　＊　＊　＊　＊　＊　＊　＊　＊　＊　＊

突然ですが、、、


クイズです！


莫大な資金力をもとに
これから挙げる大企業を操っている“組織”は
一体どこでしょうか…？


・未だに感染が治まらないコロナウイルスの
　ワクチンを製造しているファイザーとモデルナ

・普段の情報収集や連絡手段として欠かせない
　スマホやパソコン等を製造・販売するAppleとMicrosoft社

・世界中の2億人以上が
　通販で買い物をする際に利用しているAmazon

・スポーツブランドとして
　世界トップを走り続けるナイキ

・いつも何気なく立ち寄っているスターバックス

・おうち時間に欠かせないNetflixやディズニー


少し、考えてみてください。



その正解は…


『BlackRock』です。



なんと、世界最大の投資会社である
『BlackRock』という会社は、筆頭株主として
これらの約9割もの米国上場企業を所有しているのです。
（※当社Yahoo!finance調べ）


しかし、
彼らが支配的権力を持っているのは、
資金面だけではありません…


実際に、ビルゲイツなどの
世界を支配する権力者たちと繋がり、
共に影から世界を動かしているのです。


事実、、、


この『BlackRock』のCEOを務める
ローレンス・フィンク氏は、


現在、スイスのダボスで開催され、
「2023年の世界を決定する会議」と称される
世界経済フォーラム2023(ダボス会議)
に参加しています。


この会議には、


WHO 事務局長：テドロス・アダノム

NATO 事務総長：イェンス・ストルテンベルグ

元米国副大統領：アル・ゴア

TikTok 最高経営責任者(CEO)：ショウ・ジ・チュウ

MasterCardセンター会長：シャミナ・シン

中国グローバルテレビネットワーク：ティアン・ウェイ


などが出席しており、まさに
世界の支配者たちを一同に集めた会議だと言えます。


この世界経済フォーラム2023の
アジェンダを見てみると、、、


なんと、そこには…


私たち日本人の年金や
個人の投資資金までもが失われる
“ある恐ろしい計画”が、


この『BlackRock』と世界経済フォーラムによって
共謀されていることが発覚したのです…


では一体、
その“計画”とは…？


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