歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

風邪ウイルス(コロナウイルス)に効くワキチンなし。過去も現在も。何回打ってもウイルスが変異して効果なし。単純なこと。

2023年01月17日 09時06分14秒 | 第三次大戦

風邪ウイルス(コロナウイルス)に効く

ワクチンなし

過去も現在も

 

何回打っても

ウイルスが変異して

効果なし

単純なこと

 

灯台下暗し

政権より

遠くにありて

真実は見える

 

・・・・・・・・

沖縄の接種率全国最低 1~5回全て 予約率の推移も低調

地域 2023年1月16日 (月)配信琉球新報
 
国内で新型コロナウイルスが初確認されて15日で3年となった。沖縄は入院患者数の増加に伴い、病床使用率は上昇傾向にある。重症化予防が期待されるワクチンだが、沖縄は1~5回のいずれの接種率も全国最低だ。また、年明け以降、ワクチン接種の予約率も低調に推移している。

 首相官邸ホームページのまとめによると、12日までにワクチン1回目の接種率は沖縄が70・77%(全国81・40%)だったが、回数を重ねるごとに減少し、沖縄の3回目は50・79%(全国67・81%)で、全国との差は17・02ポイントに広がっている。

 全国平均で過半数に達していない4回目は27・92%、5回目は9・98%で沖縄はいずれも全国平均を下回る。

 年代別接種率は10日時点で、3回目接種で70代が最も高い89・7%となる一方、12~19歳は27・0%、20代は34・5%だった。重症化リスクの高い高齢者が高く若年層で低い値となっている。

 一方、那覇市が実施する集団接種の6~12日の予約率は約50%だが、1月全体の予約率は12日時点で約25%となっている。市町村による接種を補完する県広域ワクチン接種センターの予約率は12月全体が89%だったものの、1月全体は11日時点で34%となっている。

 那覇市の担当者は「第7波で感染し『抗体を持っているから打たなくていい』と考える人も多いのかもしれない」とみる。その上で「抗体を持っても数カ月たつと免疫力は落ちていく。予約なしの集団接種も実施しているので検討してほしい」と呼び掛ける。

 国は新型コロナワクチン接種を予防接種法に基づく臨時接種と位置付け、期間は3月末までとする。国が延長しなかった場合、大量のワクチンが残る自治体では、ワクチン廃棄の懸念が広がる。4月以降も接種を続けるのか、国に早期の方針決定を求める声が自治体から上がっている。

 国は30日に各自治体へのオンライン説明会を開くという。 (金良孝矢、伊佐尚記)

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270年体制は絶対的。政権が変わっても独裁には変化なし。むしろ悪化するかも。油断大敵。

2023年01月17日 09時00分48秒 | 擬態資本主義、擬態民主主義。

【限定動画の無料公開は明日1/18(水)まで】

昨日から公開した限定動画は
もうご覧いただけましたか?

習近平が3年間ゼロコロナに固執した
衝撃の理由とは…?

まだご覧になっていない方は、
こちらからどうぞ

>ビデオを視聴する

============


これはあるデモを表した画像なのですが、
普通のデモとは明らかに違う点があります。

何が違うでしょうか?

そう、プラカードに何の主張も
書いていないことです。

通常、プラカードや紙など、
何かを掲げるときは、

「アベ政権を許さない」
「憲法9条反対」
「原発反対」

などなど、
メッセージ性のある言葉を書くものですよね。

しかし、今回は、白紙。
一体なぜでしょうか…?

>答えはこちら
 

実は、中国でこのような
政府への抗議デモが起こったのは、

1万人の犠牲者を出したと言われる
天安門事件以来、33年ぶり

史上初、3期目の国家主席に就任するなど、
中国国内で絶対的な立場を確立したように
見える習近平でしたが…

「国家主席退陣」を求めるデモが
中国全土で起こったことで、 

習近平一強体制が崩壊
しようとしています。

このまま習近平は退陣に
追い込まれていくのでしょうか?
 
それとも…?

>詳しくはこちら



ダイレクト出版・政経部門
パワーゲーム事務局
髙橋茜

*****

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*******

”日本人を情報戦に強くする”

われわれ日本人は、主に「情報戦」によって
あの勝ち目のない戦争に引き摺り込まれ、
敗戦の苦しみを味わいました… 

「二度と同じ過ちを繰り返してはいけない」

「あのとき、どうすれば勝てたのか?」

多くの日本国民が、その反省・教訓を知らないせいで、
今、新たに始まった“米中覇権戦争”でも、また負け組に
入るかもしれない岐路に立たされています…

私たち一人一人が、世界の大局を正しく読み解くことで、
厳しい時代でも豊かに暮らしていけるように…

賢い国民が増えることによって、今度こそ、
日本が勝ち組に入り、希望ある日本を次の世代に
受け継いでいくこと…

それこそが、私たちの目的です。


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誰でも我が身が一番。国とて同じ。他人(他国)に依存するあなたが悪い。いつかはUSAから独立しないといけない日本。

2023年01月17日 08時57分37秒 | 第三次大戦


<有料講座の一部を公開>

緊張感の高まる東アジア情勢…
日本は有事の際に対応できるのか。

第29代航空幕僚長の
田母神俊雄先生が語る
日本を守るための国防論とは?

明日1/18(水)までの公開ですので、
今すぐチェックしてみてください。

↓↓
>今すぐ動画を確認する


*****

中国による台湾有事への
緊張感が高まる中、

尖閣諸島や沖縄の周辺で
中国の挑発がかつてないレベルに
エスカレートしているのをご存知でしょうか。


(出典:沖縄タイムス)

事実、中国当局の船舶は
毎日のように挑発行為を繰り返し、

昨年2022年に
接続水域内で確認された日数は、
過去最多の336日を記録。


さらに、

日本の民間漁船が、
30時間以上にわたって
追い回される事件もあり、

今も地元漁師が好漁場の
尖閣周辺に容易に近づけないといいます。

日本固有の領土なのに、
近づくことすらできない状況…

 
「いつまでこんな状態が続くのか」
漁師ら住民からは切実な声が漏れます。


第29代航空幕僚長の
田母神俊雄先生はこのように語ります。

「今のままでは尖閣諸島がやがて
 中国に乗っ取られてもおかしくありません。

 しかし、もし日本が〇〇を
 変えることができれば、

 中国船が尖閣諸島に
 来ることも無くなるでしょう」

田母神先生が語る
尖閣諸島を守るために変えるべきこととは?



>今すぐ動画を確認する



ps.

「なぜ日本の周辺国は
 仲良くできない国ばかりなのだろう?」

あなたもこんなことを
思ったことありませんか?

中国、韓国、ロシア…

それぞれの国と
領土問題を抱えている日本。

しかし領土問題の原因を紐解いていくと、
なぜかいつも「アメリカ」が関わっていました…

一体どうしてアメリカは日本を領土問題によって、
苦しめたいのでしょうか?

そこにはアメリカがどうしても作りたい
「ある状況」があったんです。


>アメリカが作りたかった「ある状況」とは

 
 
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詐欺は資本主義・法治国家の大原則。独裁は非民主主義国家・人治国家の大原則。

2023年01月17日 08時49分22秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊

相手の資産を奪うのは

体制が変われば簡単

今までの通貨を無効にして

土地も国有化すれば済む

その危機が西欧資本主義に迫っている

・・・・・・・・・



あなたはご存知ですか?


ハイチ共和国で行われた
世界中を巻き込んだ
地震復興詐欺を...



これは日本ではほとんど報道されていません。


一方で、アメリカでは
4年前の米国の大統領選の結果を
左右する一因になったとも言われています。


ハイチ共和国は、
カリブ海に面し、
アメリカやキューバの隣国。
人口1000万人ほどで、
面積は北海道の3分の1ほど、、、


この国に注目が集まった理由は、
2010年の大地震にまでさかのぼります…



その時、ハイチ共和国の復興のために、
米国民に莫大な募金を求めたのが、
クリントン財団でした…


そして、集まった募金は、
総額、約1兆3000億円。


しかし、
あとになってわかったことだが、
彼らが復興に使った金額は
総額の0.6%、つまり、
780億円だけだったのです…


ではその他の募金は
どこへ行ったのでしょうか?


それは、クリントン財団と
関係の深い企業の手に渡っていたのです。


例えば、
ヒラリーの2008年の財務担当長や、
クリントン家の資金集め担当者が
役員であるイノビーダという会社や、


クリントン政権中に北米局の
米国通商副代表が取締役代表である
CHFインターナショナルという会社などです。


こういった背景をもとに、
元ハイチ共和国の高官、
クラウス・エバーウェイン氏は


ハイチ共和国委員会で
クリントン財団のインチキについて
7月18日に証言をする予定でした。


しかし、証言予定の6日前、
7月12日にクラウス氏は突然死亡しました。
自殺とは考えられない状況でしたが、
真相は闇の中....


このように、
復興支援という表向きの
聞こえのいい面だけを謳って
始められたことの裏には、


既得権益を得る人々の影が
見え隠れしています。


そして、メディアは決して報道しませんが、
このようなことは、頻繁に行われているのです。


その中でも、半世紀前から
世界中を巻き込んで行われた
壮大な人道支援ビジネスがあります...


この人道支援ビジネスの全貌を知ると、
まさに現代の日本は
重大な危機に陥っていることが
理解できるはずです。


日本では報道されることのない
世界の裏側で起きていることが、
日本にどう影響してくるのか…


ぜひ、この真相は
あなたの目で確かめてみてください。

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どんな体制であろうと・必ず絶対権力は腐る。今の絶対権力は西欧民主主義国家・G7.

2023年01月17日 08時45分14秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊


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本日より3日間限定で、
国際情勢アナリスト河添恵子の

「メディアが報じないNATOの正体
 ー私たちが知らない国際機関の裏の顔ー」


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泥沼化するウクライナ戦争を
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知ってください。

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あなたがもし、
今長期化しているウクライナ戦争を

「ウクライナとロシアの
 関係を巡って起きている戦争」


だと思っているのなら、、、
考え直す必要があるかもしれません。


これらの重大な謎が、
ウクライナ戦争の
痛々しい報道の裏に隠されています。


謎1:

昨年12月末の記者会見で
プーチン大統領は再三
「ウクライナや西側諸国との対立を避けたい」
との意向を示していました。

そこからたった2ヶ月、
なぜプーチン大統領はウクライナに
侵攻することにしたのでしょうか?


謎2:

侵攻開始の理由は未だ
明らかになっていませんが、
プーチン大統領は、

「NATOがロシアを騙した」

「ロシア、そして国民を守るには
 ほかに方法がなかった」


と主張しています。

なぜロシア側と西側諸国で
これほどまでに言い分が
食い違っているのでしょうか?


謎3:

世界中がロシア制裁に動いている、
と言われていますが、
実はロシアに制裁を加えているのはNATO
いわゆる欧米諸国のみで

中国やインド、イスラエルなど、
ロシアやウクライナと関係が深い地域は
制裁に参加していないのです。

なぜ、NATO以外は
ロシア制裁に参加しないのか?

それなのになぜ、
「世界中がロシアを制裁している」
というトーンで語られているのでしょうか?



もし、ウクライナ危機を
私たちが毎日ニュースで聞くように、

「ロシアVSウクライナ」の戦い
であると考えていたら、
これらの謎の答えは見つかりません。



しかし、その疑問は、
ウクライナ戦争の争点である
「NATO」を視点に読み解くと見えてきます。


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