新幹線の素晴らしさが世界にどんどん広まっているようです。もうChinaの高速鉄道の出る幕はないのじゃないでしょうか。
それでも、安さに誤魔化される国はまだ出てくるのか。流石に、ここまで差がつくとそんなバカな国もなくなると信じたい。
世界中を新幹線が走る姿を見ることは夢ではなさそうです。世界中を新幹線で巡る人達も出てくるのかも。
楽しみです!
安倍昭恵さんとトランプさんの対談には驚きました。石破を選んだ自民党のバカさ加減が見事に露されたということでしょう。
今更ながら、高市さんを選んでおけば素晴らしい対談になったことだと思われます。
それでも、自民党は高市さんを選ばないのでしょうか。
青山さんが、「ぼくらの国会」で、取り上げてくれています。
トランプ・石破の対談はあるのでしょうか。と言うか、見たくもない。日本の恥を世界に広めるな。
トランプさん復活でマネーゲームを止めてくれるかと期待していましたが、どうやらそんな甘い期待は無理のようです。
アメリカの赤字は天文学であり、もうどうにもならないのかも。もしかしたら、日本の財務省なんてかわいいものなのかも。
そのトランプさんはビットコインに傾斜のようです。宮崎さんが取り上げてくれています。
ここまで金によって狂った世界は立ち直れるのでしょうか。
「宮崎正弘の国際情勢解題」 令和六年（２０２４年）１２月１８日（水曜日）
通巻第８５５６号
なんの数字？ 「３６１３４０７５６３３９３８６９
エニグマ暗号？ 違います。アメリカの累積債務です！
２０２４年１２月１６日、米財務省が発表した国家債務は、36兆1340億75６3万３938ドル６９セント（邦貨換算で凡そ３７８０兆円）。前日発表の 数字から一晩で6億1100万ドル増加していた。つまり毎日６億ドル（凡そ９００億円）の借金が米国では加速度的に増えていることになる。
あの懐かしき四十年前、レーガン政権の黄金期、米国の国家債務は9070億ドルだった。それでも深刻に憂うるエコノミストがいたが、その４０倍、つまり４０年刊で債務が４０倍になったのだ。
１９８８年のブッシュ選挙の折、筆者はバージニア州で一週間ほど取材し、ブッシュ当選の夜はリッチモンドの共和党と民主党のパーティに出た。翌日地元のラ ジオ局に呼ばれたが、開口一番のアナウンサーは「こんな巨額の財政赤字をアメリカ国民は懸念している。大丈夫だろうか？」と聞かれたので、「ＳＴＩＬＬ ＭＡＮＡＧＥＡＢＬＥ（まだま だ管理可能ですよ）」と答えた記憶がある（詳細は拙著『ブッシュ、つぎの四年』を参照）。
それが４０倍になっていた。管理可能とは言えない状態であ る。病めるアメリカ財政、いったいドル基軸体制はいつまで持つのか？
議会予算局は債務の雪だるまのような膨張の主因を「高齢化と連邦政府の医療費負担の増大」にあるとする。このままいけば今後10年間で54兆ドルにな る。新型コロナウイルス救済策のための1.85兆ドルと超党派インフラ法案のための3700億ドルが含まれていると分析したが、言い訳くさい。
米国は国家債務に対して記録的な額の利息を支払っている。借金だから利息が付帯するのは当然である。
くわえて金利の急上昇により、国債の返済コストが高くなる。金利が上昇すると、連邦政府の債務にかかる借入コストも増加する。フィッチなどの格付け機関は米国債の格付けさげた。
利払いは2022年度の約4750億ドルから、2032年には驚異の1兆4,000億ドルへと3倍になる。2053年までに、利子支払額は5兆4000億ドルになると予測されている。
となると、社会保障、メディケア、メディケイドなどの予算を上回ることになる。
アメリカは資本主義から、いつしか社会主義国家になっていたわけだ。
▼借金大国の通貨が異常に高いのは、それこそ異常だ
ピーター・ピーターソン財団は「負債を抱えた国家は、自国の将来に投資できる資金が少なくなる」とまとめた。
言いにくいことを言えば、このような借金大国の通貨が異常に高いのは、それこそ異常であり、その危機を察知しているからこそ、中国、露西亜、印度、ＵＡＥなどは金備蓄を増やし、またエクアドルなどは暗号通貨を法定通貨として認めた。
そしてトランプは「ビットコイン大国」を目ざす、と主唱し始め、財務長官、商務長官を暗号通貨推進派でかためた。そのうえで、ホワイトハウス内に「ＡＩ＆暗号通貨担当」の部署を設置するとした。
筆者は、トランプ政策のなかで、このビットコイン問 題に格別の関心を持っている。多くのアメリカ観察者やジャーナリストの、トランプが何をやらかすか、等の論文や著作をざっと読んだが、誰も、このビットコイン大国化け目標を問題視していない。
こんなタイミングで「事件」が起きた。
バージニア州のムスリムがISISへの資金援助に暗号通貨送金をしていたとして有罪判決がでたのだ。バージニア州スプリングフィールド出身のモハメド・アズハルディン・チパは、シリアのISIS女性メンバーの脱獄資金を集めてトルコに送金していた。
ソーシャルメディアのアカウントを使ってクラウドファンディングで資金を集め、それを仮想通貨に変換してトルコに送金し、そこからシリアのISISメンバーに密輸した。
米司法省は、チパ容疑者が総額18万5000ドル以上の暗号通貨を送金したと発表した。
ドル送金時代から、ビットコイン送金時代に変わっていた。
令和六年（２０２４年）１２月１２日（木曜日） 通巻第８５４７号
世界の流れが変わっているゾ
トランプの「ビットコイン大国」に呼応する世界
ロシアが動いた。
アントン・トカチェフ下院議員はシリアノフ財務長官に書簡をおくり「ロシアはビットコインなど暗号通貨を『戦略備蓄』として国庫準備金に加えるべきだ」とした。
プーチンは暗号通貨のマイニングを合法化する法案に署名を済ませた。
この動きは米国に呼応し、ブラジル、ポーランドなども同調している。
他方、マイクロソフトは１２月１０日の株主総会で、取締役会が提出していたビットコインなどの暗号通貨を資本準備金には算定しないという決定を支持し た。つまり暗号通貨を企業留保には算定しないとし、トランプの構想とは逆の態度を示した。シンクタンクの『全米公共政策研究所』が経常利益の１～５％を暗 号通貨とすべしという同社への提言は拒否された。
暗号通貨への課税をめぐって、差益金への所得税課税を撤廃するとトランプの『ビットコイン大国』の骨子には、スイス、シンガポール、ＵＡＥ、香港など国際金融都市が同調している。所得税課税から除外できるのは三年以上保有という条件がつく
トランプファミリーが既にトークンをうりだしているが、ホワイトハウスに「ＡＩと暗号通貨担当官」に元ペイパルＣＥＯだったディビット・サックスを任命し、その意気込みを覗かせている。
かくして世界の流れが変わっている。トランプの「ビットコイン大国」に呼応する世界を前に日本はのほほんとしている。金の国家備蓄も先進国中で最低であ り、なおかつ、その金備蓄をＮＹ連邦準備制度に預けたままの日本。またも置いてきぼりをくうのではないのか。すでにアメリカ国民の５２００万人が暗号通貨 を所有している
令和六年（２０２４年）１２月１５日（日曜日） 通巻第８５５１号
レイ・ダリオ（最大のヘッジファンド創設者）も暗号通貨推進派に
債務の膨張を助長する国債投資から金とビットコインに乗り換えろ
レイ・ダリオといえば、世界最大のヘッジファンド「ブリッジウォーター・アソシエイツ」（規模は１０００億ドル以上でバフェットに次ぐ大手）の創設者。 拙著『アメリカは新南北戦争に突入する』（ワック）のなかでも、このレ イ・ダリオの米国分裂の可能性が４０％だとする預言を大きく扱っている。
１２月１２日、ダリオはアブダビにとんで投資会議で講演した。
「世界金融に債務危機が迫っている、ビットコインや金などの資産にシフトするように」と促し、主要経済国の債務水準の上昇に懸念を示した。「債務ベースの投資を避けるように」とも勧告した。彼も暗号通貨擁護に仲間入りというわけだ。
ダリオはサウス・チャイナ・モーニング・ポスト紙（１２月１０日）でもこう語った。
「債券や債務などの債務資産から距離を置き、金やビットコインなどの実物資金を保有したい」
投資家が米国株や債権の代替手段を模索しているが、ゴールドと暗号通貨はともに過去最高値で取引されている。ダリオは、米国や中国を含む「主要経済国の債務は空前のレベルにあり、今後数年間で債務危機につながる可能性がある」と警告した。
「これらの国々が今後数年間に債務危機に陥らずに済むことは不可能であり、それが通貨価値の大幅な低下につながるだろう」。
つまりドルと人民元は下がり、米国株も中国株もピークを打つだろうと予測しているわけで、「日々のニュースの猫の目のような展開にとらわれすぎず、大きな 流れを掴むべきだ」と持論を展開した。ダリオの著作のなかでも『世界秩序の変化に対処するための原則 なぜ国家は興亡するのか 』（日本経済新聞）など四冊の邦訳本がある。
さて、ビットコインは人類に何をもたらすのか。今以上の格差を産むのじゃないかとしんぱいです。
さて、人類はどこへ向かうのか！
日本の諸悪の根源は、やはり、財務省のようです。青山さんが、何故減税が出来ないかを「ぼくらの国会」で、語ってくれています。
それにしても、財務省は何をしたいのでしょうか。国が滅びても自分たちさえ生き残ればそれで満足なのでしょうか。
やはり、正しい国家観も歴史観も持たない奴等には私しかないのでしょう。自分さえ良ければすべてよしなのでしょう。悲しいですね。
財務省発足以来好景気なしだそうです。
財務省退治は出来るのでしょうか。それこそが、日本の未来を握っているようです。
何故、Chinaは未だに存続しているのでしょうか。国家も安楽死させるべきじゃないでしょうか。あの国が生き残ったところで世界にとっては害悪でしか無いでしょう。
それでも崩壊しないのはやはり金の亡者達の助けがあるからなのでしょうか。何ともふしぎです。
やはり、一日も早く崩壊させることこそが世界のためなのはあきらかでしょう。
それでも生き残ろうとするのは人間の本性なのでしょうか。困ったものです。
日本人のひみつ
失業率46%の現実！広東省だけで1300万人増加！中国の地方財政破綻、70兆円の借金地獄で中国崩壊開始【ゆっくり解説】
ここまで追い詰められても行きの凝ろうとすることこそが人間なのでしょうか。それが、強みでもあり弱みでもある。人間てあわれですね。
大谷選手の活躍で忘れ去られそうなイチロー選手ですが、いよいよ殿堂入りの投票が始まったようです。
結論が出るのは来年だそうですが、途中経過は万票だそうです。さて、万票とれるでしょうか。
球団殿堂入りはきまったようです。英語のスピーチをしてくれています。
球団の殿堂入りもあるんですね。なんだか紛らわしい。
来年まで待ちましょう！
ザッカーバーグに続いてペゾス（アマゾンＣＥＯ）も、トランプさんに擦り寄ってきているようです。
極め付きは日本の売国奴孫正義ですね。何と、１０００億ドルを米国に投資だそうです。本当にしぶとい奴です。
宮崎さんが取り上げてくれています。金の亡者達のやることは見事ですね。孫なんかはその頂点かも。
「宮崎正弘の国際情勢解題」 令和六年（２０２４年）１２月１３日（金曜日）
通巻第８５４９号
「っと」。ザッカーバーグ、トランプ就任式に壱百万ドルを寄付
フェイスブックは最初にトランプのアカウントを永久凍結したよね？
マーク・ザッカーバーグはメタのＣＥＯ。メタの旧社名はフェイスブックだ。
ザッカーバーグが１月２０日のトランプ大統領就任式に壱百万ドルを寄付するとした。フェイスブックはツィッターと共に２１年１月６日の議事堂暴動事件直後からトランプのアカウントを永久凍結した。
言論弾圧の最たる『事件』だった。これが切っ掛けでトランプは自ら「ソーシャル・トルース」を創設し、そこからメッセージを発信しつづけた。イーロン・マスクはツィッターを買収してXとした。言論戦が過激化した。
日本で言えば、愛国心に燃える金持ちが某テレビ、某新聞を買収し、報道姿勢を変える快挙。Xで、常識を唱える人々の意見発表の場でできた。
２０２３年初頭にメタはトランプのアカウントを復活させ、さらに当選以後、ザッカーバーグはフロリダ州のマールアラーゴに出かけてトランプを面談し、急速に両者の中は改善された。
トランプは「不正をおこなった人は一生刑務所暮らしになる。気をつけろ」と強い警告を発信していた。
『保守の人々の間にメタの印象が悪い』とは、ザッカーバーグ自身が認識してきたことだが、とくに７月１３日の暗殺未遂事件で、トランプが拳を挙げて闘う姿勢をあらわしたことにザッカーバーグは「凄い」と感動した。
こうした背景にはワシントンポストやロスアンジェルスタイムズの変身、著名人らの共和党への移動、株式市場はトランプ相場などの要素が絡まっている。
大統領就任式は寄付によって費用がまかなわれるがザッカーバーグはオバマのときに壱百万ドル、１７年のトランプと２１年のバイデンのときにはそれぞれ５０万ドルの寄付をしてきた。因みにグーグルはそれぞれ２８万５０００ドルだった。
ところで『サウスチャイナ・モーニングポスト』（２月１２日）は「トランプ就任式に習近平が出席するという噂がある」と報じている。
１２月１４日（土曜日） 通巻第８５５０号 ＜前日発行＞
『ＴＩＭＥ』の年男、ニューヨーク証取の鉦（かね）を鳴らした
ペゾス（アマゾンＣＥＯ）も、トランプ就任式に百万ドルを寄付
アマゾンＣＥＯのジェフ・ペゾスがトランプ次期大統領の就任基金に100万ドルの寄付を行う。
シリコンバレーを襲う不況見通し、トランプ大勝のあとは、民主党支持者の浮き足だったトランプ詣で。ベゾスをはじめIT業界のリーダーらは、次期政権との 関係強化を図ることに腐心している。新しい権力者とのコネを深める、すくなくとも敵対しないことが、ビジネス世界の常識とは言え、ちょっと露骨ですねぇ。
ベゾスは近くフロリダ州にあるトランプ別荘マールアラーゴを訪問し、寄付の申し出はそのプログラムにある。すでにメタのマーク・ザッカーバーグはフロリダのトランプ夕食会に出向き、就任式基金に100万ドルの寄付を発表している。
また故安倍晋三元首相の昭恵夫人が渡米し、１２月１５日にトランプの自宅で私的な夕食会を開くという。
１２月１２日には『ＴＩＭＥ』の年男に八年ぶりに選ばれたトランプが、ニューヨーク証取の鉦（かね）を鳴らした。場内は株高を祈って喊声を上げた。このオープニングベルにはＪＤバンス次期副大統領、メラニア夫人らが同行した。
さて勢いづくトランプだが、彼の考えているのは、ずばり「院政」である。
自分の任期はあと四年、そのあとの八年をJＤバンスに嗣がせる思惑であり、長期的展望に立脚するトランプの計画とは「院政」を強いてアメリカの大改造をやってのける決意なのだ。
１２月１７日（火曜日）弐 通巻第８５５５号
孫正義、今後四年間に１０００億ドルを米国に投資、１０万の雇用を産む
トランプと共同会見、「希望と平和を導く、実現は可能です」
１２月１６日、フロリダ州の『臨時ホワイトハウス』（トランプの別荘＝マール・ア・ラーゴ）で記者会見が行われた。安倍晋三夫人を招いた夕食会の翌日である。
一方、ワシントンのホワイトハウスは閑古鳥、記者団はフロリダに集結している。就任前というのに、現実のパワーポリティクスはトランプ政権引き継ぎチームの動向に移っている。
登壇はソフトバンクグループの孫正義。ラトニック次期商務長官が同席した。
孫は「今後四年間に１０００億ドルを米国に投資します。それによって１０万人の新雇用を産みだし、トランプ大統領の下で、希望と平和の世界が実現するのです」
投資金額が破天荒であり、ニューヨークタイムズ、ワシントンポスト、ウォールストリートジャーナルなどはトップ記事扱い、記者会見の途中、トランプが「２０００億ドルにならないか」と冗談を飛ばす場面もあった。
投資対象はＡＩ、チャットＧＰＴ、エネルギー、半導体、データセンターなどAI関連インフラを基軸のプロジェクトとされる。
トランプは笑顔で、「我々は完全な繁栄を目指し、世界がかつて見たことのない最も偉大な経済を築く。規制を大幅に削減し、米国内で製品を生産する企業に対する法人税を引き下げ、米国に10億ドルを投資する企業や個人への許可を迅速にする」と付け加えた。
孫正義はAI投資を加速しており、持論は「AIは過小評価されている」だ。
彼は「人工知能は人間の脳の1万倍賢くなり、2035年までにAIデータセンターは400ギガワットの電力を必要とする。生成AIにはチップからデータセンターまで、年間9兆ドルの資本支出が必要になる」と予測した。
トランプさんもまさかこんな奴等に取り込まれることはないと信じたいが、やはり、トランプさんも金には弱いかも。
貰っておいて、最後にしっぺ返しなんてやってくれないでしょうか。無理かな。
習皇帝の失脚が噂されていますが、失脚したところで、ここまで落ち込んだ経済が持ち直すことは不可能でしょう。
はやく諦めて崩壊してくれることを期待します。それこそが、世界にとって最良の結末でしょう。確かにその影響で世界は大不況におちいるでしょうが、Chinaの奴隷になるよりは増しというものです。
妙佛 DEEP MAXさんが、あいかわずのChinaの無茶苦茶な情報をアップしてくれています。
生まれた不運とは言え、こんな国で人民はよくがまんしていますね。本当にお気の毒です。
12-12 公然と政府批判！新車検ルールの影響で自動車業界に怨嗟の声
12-14 FBIが巨額懸賞金！四川省に潜伏する30歳の中国人がターゲット
12-15 中国経済の現状解説：三大弱点と今後の見通しは？
12-16 中国人も大注目！アサドがロシアに数十兆円を送金？
12-17 日本でもシェア獲得している家電大手が注目されている！その背景事情は？
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世銀が来年には崩壊すると予想しているようですが本当でしょうか。ああいう国際組織は信用ならないだけに期待しない方が良いのかも。
資源問題を解決してくれそうな半導体スピントロニクスなるものが開発されたそうです。電気の使用料が大きく削減できるのだそうです。
詰まりは、発電が少なくても稼働出来るということです。ＮTTの電気じゃなく光で動く半導体に匹敵するものじゃないでしょうか。
相乗効果で想像を絶する節電になるのかも。せめて、どちらかが実用化されて欲しいものです。
Japan仰天ニュース【海外の反応】が、取り上げてくれています。
それにしても、日本の技術は素晴らしいですね。何とか実現に漕ぎ着けてエネルギー問題を省エネの面から解決して貰いたいものです。
まさに、頑張れ日本です！
EVで追い詰められていると思われるイーロンマスクですが、日本に対しては好感を持ってくれているようです。
初期の頃、トヨタやパナソニックに助けてもらった恩もあるようです。その割に、今や、両方とも関係を切っているようです。本音はどこにあるのか。
何時ものcoffeeさんが取り上げてくれています。何時ものように全文をリンク元で読んで下さい。
正しい歴史認識、国益重視の外交、核武装の実現 2024/12/14(土)
日本の真実 「日本人とは何か」を問う Truth of japan
トランプ政権に食い込んだ貴重な保守のスポンサーだけに頑張ってもらいたいところですが、どうなることやら。
習皇帝の失脚はいよいよ本物のようです。とは言え、Chinaのことですからまだまだ油断はならないでしょう。
やはり、実際が見えるまでは安心できないでしょう。さて、どうなるのか。
アメリカの企業も流石に動き出したようです。この撤退も本物であって欲しいものです。
怪しげな世銀の予測は信用できないものがありますが、それでも期待したいですね。しかし、これはありそうに思えます。
VWの危機は本物のようです。まさか消滅するとは思えませんが、何が起きるか分からないのが今の自動車業界のようです。
日本もトヨタの時代が続くとは限らないでしょう。最後に笑うのはどこでしょうか。
それにしても、トヨタ潰しで仕掛けられたと言われるEVがここまで自動車業界に混乱を巻き起こすとは思いもしませんでした。まさに、一寸先は闇です。
さて、日本は生き残れるのか！
習皇帝失脚の原因はこれかもしれないですね。China軍部が台湾侵攻に抵抗しているようです。本人達も、軍部の脆弱さが分かっているだけに侵攻なんてとんでもないと考えているのでしょうか。
青山さんが、「ぼくらの国会」で、取り上げてくれています。どうやら、習皇帝の自棄糞を恐れて軍部が動いたのでしょうか。
台湾侵攻の危機が去れば日本も一安心かも。なんて、平和ボケで油断していると尖閣や沖縄に侵攻されるなんてことも有り得るのかも。全く、嫌な国です。
習皇帝の失脚はいよいよ本物のようです。China軍と国防部が公文書で声明を出したそうです。
ここまで来ると流石に信憑性がありそうです。果たして真実は。
それにしても、何時まで真相を隠すのでしょうか。まだまだ、決着が着いていないということでしょうか。
それが、明らかになるのは何時のことやら。それがChinaなのでしょう。
ホンダとニッサンが一緒になるとの噂をとりあげましたが、どうやらガセのようです。とは言え、どちらもトヨタには置いてけぼり状態なので将来有り得るかもしれないようです。
どうせなら、トヨタに合併してもらった方が良いのかも。
ホンダも一緒になって、旅客機へ進出するのも良いのじゃないでしょうか。
全部が一緒になるのは現代では無理なのでしょうが、日本の産業が生き残る為には必要なのかも。
さて、どうなるか！