目的臓器の血流を改善する意義//ツボ刺激とEPA/DHA

●　一般的に障害を受けている臓器は、血流も悪くなっています。血流を良くすると
　　それだけでも、ある程度の障害は軽快します。若く健康な人なら一晩寝れば
　　翌日までは良くなっているでしょう。

●　しかし徐々に汚染や感染の程度が酷く成れば、血管自体も障害を受けますから、血管収縮で
　　血流は悪くなり、薬の投与だけでは、軽快は難しくなります。その場合は血流改善も
　　同時に行う事が必要です。

●　血流改善の方法は沢山ありますが、ここでは主に手の臓器代表領域＝ツボを刺激する方法について
　　書きます。またサプリでもEPA/DHAは効果が抜群です。これら血流改善サプリを
　　飲んだ直後に、手の臓器代表領域＝ツボを刺激すれば、そこに

●　内服した栄養や薬などの成分が目的臓器に行きやすくなり、効果は早まり確実となります。
　　上記の本に具体的なやり方や、臓器代表領域の図が載っています。
　　これも是非勝手読んで欲しい本です。

●　慢性化している病気の場合は、脳幹部への汚染物質やウイルスなどの感染もあると
　　言われますから、目的の臓器以外にも、脳幹部や胸腺領域や心臓などの
　　領域を刺激すると良いと、DR.大村恵昭は書いています。

●　自閉症やアルツハイマー病等の場合は、タウリン180㎎x3/日とビタミンD400単位x3/日
　　の投与直後に、脳や脳幹部の臓器代表領域＝ツボを刺激しましょう。勿論
　　EPA/DHA（魚油）の同時投与もお勧めです。

●　下図で言えば、脳の血流改善刺激は、中指の末節を全体的にマッサージすると良いでしょう。

●　中国何千年のツボの歴史を書き換えて、一人で下図のようなものを見つけた彼は、
　　それだけでもノーベル賞に値すると言えます。新東洋医学の勃興です。

GO！！一気にUSAのお株を奪いましょう//USAが米中商談なら日本は明日のTPP

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ＴＰＰ11大筋合意　米抜き、自由貿易推進

2017/11/10付
日本経済新聞　朝刊

　【ダナン＝八十島綾平、山崎純】環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）に参加する11カ国は９日、米国を除く新たな協定を締結することで大筋合意した。米離脱前にまとめたオリジナル版のＴＰＰのうち、ルール分野では一部の項目を凍結する一方、関税撤廃の約束はそのまま残すことで折り合った。米国抜きでＴＰＰの経済規模は当初より大きく縮むものの、アジア太平洋地域で新しい交易の軸となる初のメガ通商協定が誕生する

　交渉を担当した茂木敏充経済財政・再生相は９日夜の閣僚会合後、記者団に「高いレベルでバランスのとれた合意内容になった」と大筋合意を表明。10日に安倍晋三首相らが出席する11カ国の首脳会合を開き、正式に大筋合意を確認する。

　交渉筋によると、約500にのぼるルールのうち、凍結で合意したのは10～20程度。具体的な凍結項目など詳細は10日に公表する。

　米離脱に伴い、2015年10月に大筋合意したオリジナル版に比べるとＴＰＰの規模は名目国内総生産（ＧＤＰ）で３分の１、人口と貿易総額はおよそ半分に縮小した。

　それでも11カ国だけで名目ＧＤＰの13％、人口の７％、貿易総額の15％をカバーする一大貿易圏だ。

　今年１月、米トランプ政権が離脱したことで、各国にとって最大の魅力である「米国市場の開放」が白紙に戻り、ＴＰＰは空中分解しかけた。

　ただアジアでの通商権益争いが米国と中国のパワーゲーム一色になることを避けたい日本は、多国間の枠組みを残すため11カ国での復活に奔走した。

　米が残っていた当時のオリジナルのＴＰＰを巡っては、米主導に不満を持つ多くの国が通商ルールの凍結や緩和を要請。バイオ医薬品の後発薬発売を遅らせるための開発データ保護期間（実質８年）や、マレーシアの国営石油ペトロナスをはじめ一部国の国有企業に関する規律などが焦点になった。

　電子商取引（ＥＣ）のデータ流通や知的財産保護といった日本企業が重視するルールの多くは維持されたもようだ。

　日本は今後、ＴＰＰを日中韓などが参加する東アジア地域包括的経済連携（ＲＣＥＰ）など、ほかの自由化交渉の「模範」と位置付け、質の高い貿易協定を求める考えだ。

　鉱工業製品や農産品の市場開放を巡っては、オリジナル版で約束した関税の撤廃や輸入枠はそのまま維持する。

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●　システムが老化して、やがて資本主義が崩壊するUSAは、未来の超大国の日本に嫉妬を焼くことは
　　あっても、もはや過去の良き時代の気前の良いUSAではないのです。

●　老醜の漂う、自分第一の大国へと転落しつつあるのです。やがて引退と、その遺産を巡っての
　　国内の市民戦争が、既定の未来です。あてにするなどとは、
　　決断のできない女子供のする事です。

●　一気にUSAのお株・自由貿易のリーダーの地位を目指しましょう。勿論嫉妬を焼くUSAの
　　妨害も今から一段と激しくなります。これからはUSAからの精神的独立を
　　目指す、日本の政府の腕の見せ所です。

段々と遠のく北の崩壊//商売第一の大富豪トランプ氏//だから大富豪に成れたのです。

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（読者の声１）トランプ訪中による米中首脳会談は、日本のメディアは「２７兆円の商談」として、大いに米国が得点を挙げたと言っていますが、貴誌が指摘したように「腹の探り会い」が本質であり、北朝鮮問題で、本当に成果があったのでしょうか？
　　（ＪＪセブン）


（宮崎正弘のコメント）トランプは中国を一切非難せず、「民主化、人権」を唱えず、ひたすら習近平を「偉大な指導者」｢とても相性が合う｣と高く高く持ち上げて、北朝鮮への影響力行使を迫った。北への石油輸出を停止し、北への送金などの銀行業務を中断し、中国が受け入れている北朝鮮労働者を帰還させよと習に要請したが、言質をとれなかった。

　両首脳が合意したのは北朝鮮の非核化であり、｢多くの関係諸国と一緒になって、この問題の解決にあたる｣としたことだった。

　習近平を徹底的に持ち上げ、面子を立てて譲歩を引き出せと助言したのは、おそらくキッシンジャーであろう。
そのツールの一つはトランプが持参したヴィデオ。孫娘が中国語で歌い踊る録画を人民公会堂の晩餐会でスクリーンに映し出すという、お追従まで演出したのだ。そのうえ晩餐会でメラニア夫人は派手な刺繍を縫い込んだチャイナドレスで登場した。

　しかし習近平の中国は、「新しい大国関係」を演ずるためにも、米国と安易な妥協を拒否した。
　貿易面でも膨大な対中赤字を是正するために具体策を求め、一方で２７兆円もの商談がまとまったなどと発表されたが、どのプロジェクトで、幾らの概算なのか具体的な提示はなく、しかも２７兆円という青写真は向こう十年ほどの計画でしかない。これも不発弾に終わる可能性が高い。

　トランプは「不公平な貿易で中国は米国経済をレイプした」と露骨な中国批判を選挙中に展開してきたが、習近平との会談では「不公平が起きたのは米国の制度、メカニズムにも原因がある」として、米国の貿易制度の見直しを表明した。

　けっきょく、ニュアンスとして米中協力による軍事作戦は望み薄、中国も当面、北に対して軍事的行動をとる可能性は稀薄であり、米国も多大な犠牲をともなく軍事行動は控えることになりそうだ。

　実務交渉ではＵＳＴＲ代表のライトハイザーが貿易不均衡是正を強く要求する場面があり、また公表されていない場面でトランプは「人権」の状況改善を強く迫ったとニューヨークタイムズが報じている（１１月９日電子版）。
　トランプは内実、大いなる不満を抱いて北京をあとにすることになる。

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●　これは、私が前から予想している方向です。どちらも北よりも商売第一なのです。
　　USAを当てにする日本人がお人よし過ぎるのです。自分で国を守れない国など
　　チキンそのものです。梯子を外され食われるのは日本なのです。

●　だから言ったのです。北の問題とは、これを利用して如何に日本の核武装にもっていくかが
　　日本人には最も重要なのです。軍事的に北に対応してもらうというのは馬鹿と云うものです。
　
●　オリンピックの後の2024年前後が、親中派によるクーデターが最もあり得る時期と
　　今も予測は変えていません。

心配ご無用・時は近づいている・//第三次内戦型世界大戦の混乱と//・・スタン国家誕生は近い

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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成２９年（２０１７）１１月１０日(金曜日）
　　　　　　　　　　通巻第５５０３号　　
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　二階にあがったら、梯子を外された「クルド独立」
　　イラク政府が経済制裁、キルクーク油田は奪回されてしまった
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　クルド族自治区はイラク北方、トルコとイランにもクルド族は広く分散している。２０１７年９月２５日の住民投票で、クルド独立は９３％の賛成票を得た。

この地区の大半を統治するのはＫＲＧ（クルド地域政府）で、主体はＫＤＰ（クルド民主党）。議長のバルザニが１２年間「大統領」を努め、石油権益も抑えてきた。
「首都」のエルビルは経済的に繁栄し、国際線もかなり乗り入れている。

　もう一つのクルド族の組織は前大統領だったタラバニが率いたＰＵＫ（クルディスタン愛国同盟）である。
もともとＫＤＰからの分派で、バルザニと対立してきたため、独立を急ぐことには熱心ではなく、寧ろイラク政府に協力してきた。サダムフセイン打倒のために戦い、その功績でタラバニは四代目のイラク大統領となっていたが、２０１７年１０月にドイツの病院で死去した。暫定的にＰＵＫの代表をアリが務めているが事実上はタラバニの息子が統治している。

　さて、クルド独立という悲願。イラクのクルド族は二派に分裂したとはいえ、独立を目指す目標は同じ。諸外国の援助を悲壮に呼びかけてきた。局面が変わったのはＩＳとの戦いである。米国はＩＳ退治のためクルド族の武装組織「ペシャメルガ」に武器を援助し、またイラク政府軍には軍事訓練を施してきた。

クルド族の諸派も、米軍に協力した。米国は武器支援を継続し、ＩＳが抑えた地域を奪回するためにペシャメルガが大いに貢献した。これらの過程で米国の支援を確信したクルド族は、長年暖めてきた「独立」を、まずは「住民投票」というかたちで意思表示し、さらに国際社会の支援を得ようとする戦略を行使した。
　これが裏目に出たのだ。
　二階に上がったら梯子を外されたかたちとなった。

　第一にイラク政府軍がキルクーク一帯に軍事侵攻し、せっかく権益としてクルド族の油田(キルクークなど五つ)をあっけなく奪回されてしまった(１０月２１日)。

この軍事作戦に協力して、闘わないで撤退したのがＰＵＫ，つまりクルド族内部の主導権争いでバルザニ派から、石油利権を取り上げる結果となった。

　ＫＤＰ主体の「クルド族地域政府」は大いなる失望に陥り、イラク政府の経済政策ならびに法的手続きで「住民投票は無効」追い込まれ、独立は棚上げ状態となった。まるでスペインのカタルーニャ独立と類型の挫折パターンを味あわされてしまった。


　▼大国の不条理

　東チモールやコソボの独立では欧米が支援し、実力もないのに独立したのは、大国の強い支援、つまりパワーゲームが派生させたハプニングである。

ところがカタルーニャ独立も、クルド族独立も、大国の論理からいえば、迷惑千万であり、「民族自決」という大原則は無視され、沈黙を余儀なくされるのである。

　ところが、ところが。
第二幕は、もっと凄まじい裏切り劇だった。

　キルクークをあっさり明け渡したタラバニ一派は、この石油利権でバルザニの主導権を奪えるとほくそえんだのも束の間、「イラク政府軍」を名乗って進駐してきたのはイランの革命防衛隊だった。

　イランが事実上、イラク政府の背後で権力を握っているのではないかとする推測は、このことからも証明されるかたちとなった。

　そのうえ、イラクの分裂状態が続けば、クルド独立は店ざらしとなり、その状況の継続を望むのがじつは国際石油資本などだ。

複雑怪奇な中東状況はますますややこしい。エクソンモービルもＢＰも、これらキルキーク油田にビジネスが絡んでおり、かのティラーソン(当時エクソンの会長)も、此の地を訪問して鉱区を確保している（その後、売却）。
　
　　　　　　　□◇□み△□◇や□▽◎ざ□◇□き◎□◇　

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●　今回は、カタルーニャ同様、第一波と云えます。元の木阿弥のように見えるが、
　　住民の意思の確認と国際社会への宣伝は出来たのです。後は時期が来るのを
　　力を蓄えながら待ち、一気に第三波へと持っていくのです。

●　今は第二波の調整の時期・つまり臥薪嘗胆の時期です。内戦型世界大戦になれば
　　世界中に内戦が広がり、USA/大西洋資本主義国の衰退は顕著となり、必然的に
　　好機が訪れます。もはや西欧諸国は支配者面は出来なくなるのです。

●　この時が攻勢の時でしょう。中東の時代は知恵者賢帝の独裁の時代ですから、
　　民主等と名前が入っている勢力は、西欧の崩壊とともに消え去るでしょう。

●　代わりに、知恵者賢帝の独裁を思わせる、PUK・クルディスタン愛国同盟が
　　最終的にクルドの権力を握ると予想できます。何故なら二〇四六年の
　　USA/大西洋資本主義が大崩壊すれば、民主主義はすたれ、
　　中東は・・・スタン国家となると予想できるからです。