二日酔いには迎い酒ならぬ、手もみ // 貴方も二重人格ですぞ // 医療革命

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●　昨日、動物性の油の話を書きました。それを読んだ人で、一部の人は腹が立ったかも
　　知れません。そしてやけ酒を飲んだとも思われます。まあそうでなくても酒好きには
　　毎日のアルコールは当然でしょうが。やがて酒を飲むシーズンが来ます。

●　日馬富士ではないが、だれでもお酒が入るとある程度は人格が変わります。それは左右の脳の
　　情報が異なることと思われます。普通は左脳（論理脳）が昼間の人格を形成して、
　　優位脳なので、世間の常識に従います。

●　すこしアルコールが入ると、レラックス出来、優位脳である左脳も活発に働きます。この状態が
　　アルコールの良い効果と思われます。饒舌になる時です。しかしもう少し入る過ぎると
　　優位脳が先に麻痺します。すると普段は隠れて表には出ない、右脳が優位になります。

●　当然左右の記憶や働きは異なりますから、人格が異なっても良いのです。言い換えればお酒は
　　普段隠している感情などを表に出す作用があるのです。アルコールが様々なトラブルを齎すのは
　　その為です。西欧や日本ではアルコールは許されていますが。中東ではマリファナです。

●　文化の違いと一言で言えますが、その違いを分かりやすく言えば、アルコールは対立点を
　　浮かび上がらせが、マリファナは平和的ムードを作るといえます。
　　その役割が異なるのです。どっちが良いかではなく文化の相違です。

●　前置きはこれくらいにして、二日酔いは誰でも嫌なものですが、しかしそれが好きでお酒を
　　飲む人もいるのです。所謂二日酔いのけだるさ”がたまらないと云うのです。真の飲兵衛です。
　　そのような人は、手をわざわざ揉む必要はありませんが、貴方には必要でしょう。

●　アルコールの分解を促進する、肝臓と腎臓の臓器代表領域を揉めば、回復は早まります。
　　アルコールの毒性が出るのは、その分解能以上に摂取した場合です。言い換えれば、
　　ある程度なら障害は起こらずに、良い効果のみが出るという事です。

●　良い効果とは、血管拡張による血流増加作用ですし、リラックス効果です。これが
　　酒は百薬の長と云われる所以です。節度を持って飲めば長生きできるという事です。
　　又アルコールの消毒効果でバイキンも死滅するでしょう・・これは冗談ですが。

●　これで思い出されるのが、フレンチパラドックスです。フランス人は動物性の脂肪を
　　たっぷりとるのに、心臓の疾患が少ないというパラドックスです。これを
　　説明する為に持ち出されたのが、ワインです。

●　ワインのポリフェノールの抗酸化作用が、効いて心臓疾患が少ないという事です。
　　今までの私のブログを読んだ人なら、これらは必ずしも正しいとは
　　言えないことは分かるはずです。

●　いずれにしろ、動物性の脂肪とアルコールでフランス人は人生を謳歌し、長生きするのは
　　確実です。DR.大村恵昭の研究で、一回量で約25ml前後のアルコールなら、逆に
　　体には良い事が証明されています。個人差はありますが、この量を守ることが先決です。

●　同時に何が良いかも調べていますが、これは一部ですからあとは自分で判断して飲んでください。
　　良いのは、養命酒や赤玉ポートワイン、鶯梅酒やCHOYAの梅酒などです。その他のアルコールは
　　その濃度と量と味と好みで、自分で判断しましょう。

●　私は安上がりの効果と美味しさを求めて、現在は原液ぶどうジュースや原液のリンゴジュースに
　　安上がりのブランディーを混ぜて飲んでいます。前者は赤ワインになりますし、
　　後者は白ワインそのものです。勝手なワインですがお美味しいですよ。

　

このままでは、日本は中共になる // 2138以降であるが・・・

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　書評　しょひょう　ＢＯＯＫＲＥＶＩＥＷ　書評　ＢＯＯＫＲＥＶＩＥＷ　
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　都議会議長は小池百合子氏との握手を拒否していなかった
　　「開校反対派」のキャンペーンが森友学園問題の発端だった

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西村幸祐『報道しない自由』（イーストプレス）
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　副題の「なぜ、メディアは平気で嘘をつくのか」がいみじくも象徴しているように、本書はフェイクニュースのメカニズムを解明している。

　マスコミはプロパガンダによって政治局面を有利に導く手段だから、多くが利用するが、そのノウハウに長い蓄積があり、思いもつかない語彙を駆使し、巧みな戦法を編み出すのはつねに左翼である。
　また良識派や反対意見を無視するという「報道しない自由」を多用する。
　言葉や画像の印象操作はイメージの一人歩きを生みやすく、たとえばワインを飲み過ぎた故中川昭一の泥酔記者会見の一瞬間ばかりをニュース番組で垂れ流し、選挙で落選に追い込んだ。彼の輝かしい政治実績は一切報道しなかった。
　良識派は、このたぐいの「メディアの陰謀」によって潰されるケースが多発した。
　また左翼記者が「誘導質問」をおこなって相手に不利は状況を作為的に作り上げる手法がある。
　この典型が小池百合子都知事への誘導で新党に改憲反対組をふるい落とす予定と聞くが「排除ですか？」と質問し、小池氏は「排除です」とうっかり答え、これが左翼メディアが、なんとしてもゾンビのように復活させたかった枝野らの新党への同情雰囲気を作り上げたのである。
　「だが」と西村氏は言う。
「枝野氏をはじめ、立憲民主党に集まった人たちをみただけでも、まったく自由とか、民主主義とか、個人の尊厳とか、リベラル的なものにかかわるよりも、これまで単なる反日サヨク運動の党派性のなかで生きてきた人たちではないかという疑念が湧く」。
ツジモト某など、その典型ではないのか。

レーニンの革命以来、じつに狡猾な宣伝隊が組織され、良識をかなぐり捨てて、国民を誤導した。プロパガンダ、情報操作は左翼の常套手段である。
　戦後、ＧＨＱは日本国民の洗脳を開始したが、主としてマスコミに指令し、言語空間を統制し、言葉の選択から見出しの立て方にいたるまで、記事内容はもちろん、すべてを検閲した。

その結果生まれたのが奇妙な歴史解釈であり、日本の歴史と伝統とは無縁の歴史観を醸成し、学生に押しつけ、その宣伝の先兵を受け持ったのが新聞、ラジオ、そしてテレビだった。かれらはＧＨＱという絶対権力に阿諛追従し、その先兵として生き延びる道を選んだのだった。

　あまり物事の真相を理解しない大衆を情報操作することはいとも簡単で、白を黒と言い、黒を白と言い、犯罪者が無罪となり、無辜の人が有罪となり、ちぐはぐな価値観によって、この国は操作されてきたのだ。

　前提は自民党議員＝悪、自衛隊＝悪、そして良識ある知識人や団体は「極右」と呼び捨てにされ、左翼暴力団は「市民」となって、政権転覆がつねに狙われた。

　この情報の閉塞状況をぶち破ったのがＳＮＳだった。

　マスコミとは情報の発信が少数、受け手が多数(マス)であり、発信者が主観的な解釈を押しつけても、受け手は反論の機会も与えられず、マスコミの暴力の前に無力だった。ゴミ（フェイクニュース）を大量に、毎日のように国民に供給し、偽情報で国民を操って、かれらは「ますごみ」とよばれながらも悦に入っていたのである。

　ＳＮＳは、少数の反対意見や異見を開陳できる機会を作って、従来隠蔽されてきた多くの真実が表にでてきた。従来のメディアの権威は地に落ちた。

　トランプは左翼ジャーナリズムをフェイクと正面から攻撃し、アメリカ国民を覚醒させて、大統領に当選した。ＣＮＮやニューヨークタイムズなどリベラルな左翼ジャーナリズムは色を失った。

　つまり本書で西村氏が強調するように「ニュースの真相は、かれらが『伝えない』部分にある」のである。
　最近も典型の事例が「もりかけ学園」騒動だろう。左翼メディアがあれほどフェイクニュースを撒き散らし、安倍政権独裁と脚色されてキャンペーンがなされたが、結果は自民党の圧勝だった。
　国民が覚醒したのだ。

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　それでも左翼メディアの偏向報道がつづいている
　　具体的なキャスターや番組名をあげて、そのフェイク実態を検証してみると。。。

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小川榮太？『徹底検証　テレビ報道「嘘」のカラクリ』（青林堂）
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　米国の情報空間は劇的に変貌しつつあり、トランプのツィッターが大きなニュースとなる状態が続いている。そしてアメリカ人の多くがＣＮＮを信用しなくなった。左翼新聞は軒並み部数を減らし、逆に保守主義の立場に立つ「フォックス・ニュース」の影響力が増した。またネット新聞が、リベラルな異見とは異なった、ちゃんとした報道を流すようになった。
大統領上級顧問だったバノンが関わるエバーブライトなどはネットニュースである。日本にはまだ、このようなメディアが誕生していない。

　この点を比較すると、日本はまだまだ地上波テレビが垂れ流すフェイク番組の悪影響がつづいており、極左の番組が依然として腐臭にみちたゴミ（フェイクニュース）を量産している（もっとも評者などはテレビを一切見ないので、その腐臭に吐き気を催すこともないが。。。。。。）。
では、そのテレビ局と、番組名とキャスターならびにコメンティターは誰々なのか、本書は具体的に発言内容の細部にまで立ち至って詳細を検討している。
　害悪の番組とは「サンデーモーニング」「情報ステーション」「ひるおび」「ＮＥＷｓ２３」、「情報ライブミヤネ屋」であり、これらが悪質はデモ報道を繰り返し、フェイクニュースを連日連夜、製造し、発信しているという。

　ならば、どうやってメディアの左まきフェイクを是正させることが出来るか。
　放送法によって公平が謳われているにも拘わらず偏見だけを報道する極左メディアに戦いを挑むしかない。
　まず放送番組にかかわる規律について国際比較を試みた。
　すると驚くなかれ、日本だけがメディアへの規制に関して法律がないのだ。やりたい放題の原因がここにある。
　つまり行政が法的にできる措置は「番組基準の制定」「訂正放送の命令、課徴金」「放送免許停止、取り消し」。

これら三つの法体系は米国、英国、仏蘭西、ドイツにあり、いや韓国にもあるが、日本は放置状態だ。そのうえ英国をのぞく他の先進国には「刑事罰」も設定されている。しかし日本にはない。
なぜテレビ局がサヨクに汚染されたまま放置されているかの元凶であろう。しかも偏向を垂れ流すかれらは『確信犯』ときており、説得しても無意味である。
サヨクは連合し、安倍政権打倒をいまも仕掛けているが、放送法が嘲笑され、総務大臣は無力である。

小川氏は嘆く。
「こんな異常なことは世界の自由主義国家を通じてありません」
　しかし日本のテレビは「法規制、監視、懲罰セロの『絶対権力』そのもの」になってしまった。「どうしたら、この主体なき洗脳の共同体から、国民の知る権利を取りかえすことが出来るのでしょうか」
　そこで筆者の小川氏が中心となって、この偏向番組のスポンサーに質問状を送る運動を開始する。もっとも鋭角的なアキレス腱、不意を突かれた朝日新聞は社説を使って大々的な反論を載せた。
これで分かった。かれらのアキレス腱がどこにあるか、が。偏向テレビと新聞の是正のための戦いは、いま始まったばかりである。
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カオス化するビットコイン博打場や中共のネット金融 // 上に政策あり下に対策あり

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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成２９年（２０１７）１１月２３日(木曜日）
　　　　　　　　通巻第５５１８号　
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　「オンラインの金貸しビジネス」、突如中止命令
　　　中国人民銀行が「この命令は直ちに実行される」と突発的にフリーズ
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　資金難、銀行の貸し渋りが顕著となって以来、中国では「理財商品」、地方政府債権の発行、再建機構への事実上の債務移行（つまり地方政府の「投資平台」が事実上パンクしたため、不良債権を別の再建機構に移行させ、銀行本体の不良債権を隠した）、そして株式市場へ介入し、大株主に対して「売るな」の命令。

　株式はを売ると罰せられるので仕方なく保有を続け、空売りも実質的に禁止されているため、狭い範囲の取引に追い込まれる。それでも株価下落、暴落を防ぐために政府が買い支えている。不動産バブル瓦解回避と同じ手口である。

　当然、シャドーバンキング、ヤミ金融、そしてオンライン上の金の貸し借り。「お金貸します」「わたし、借ります」がネット上で急激に蔓延する。
　これは所謂「Ｐ２Ｐ」で、ネット上の貸金業に素人もベンチャーも登場、登録された新企業だけでも２００社に及んだ。
　
　１１月２１日、中国の中央銀行は「この命令はすぐに発効する」と突如、新しいライセンスを認めないとし、「業務は登録した住所いがいでは行ってはならない」とした。事実上のオンライン金貸しビジネスの禁止にほかならない。

　新興企業は若い女性のヌード写真を使って広告効果をあげ、とりわけ若者の購買欲を刺戟するための少額融資に特化した。学生ローンも含まれ、２０１６年に８３００億元（１人民元を１７円で換算すると、１４兆１１００億円）だった規模が２０１７年の九ケ月間だけで１兆４９００億元（２５兆３３００億円）にまで急膨張を遂げた。つまり、ネット上のサラ金が繁盛をきわめたのだ。
　
これらは中央銀行が管理統括できない領域に拡がり、資金供給という大事なＧＤＰ統計にも抜け穴となって、末端の市場経済実態の把握もできなくなる危険性を最初からともなった。

　ビットコインとおなじであり、中国は三つのビットコイン取引所を閉鎖して対応したが、こんどは末端の少額金貸しビジネスにも、おっとり刀で手を突っ込んできたことになる。いずれにしても、社会の裏側では末期的症状が進んでいる。

　中国でこのビジネスの代表格は　ＱＵＤＩＡＮ　ＩＮＣ（中国名＝火星）だ。本社は北京、従業員が１０００名強で、とても大企業とは言えないが、強気に急成長を遂げ、１０月１８日にはニューヨーク市場（ナスダック）にＩＰＯを成し遂げ、フィンテック企業の三傑と称された。
　中国人民銀行の発表を受けて、１１月２２日、同株はストンと２０％の大暴落を演じた。

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●　そもそも武人時代は、カオスが本来と思えば理解しやすいでしょう。どこかでカオスが
　　あらわれるのが武人・戦国時代なのです。カオスのふちを歩く武人・戦国時代。
　　貴方もカオスが好きですか？