もう戦後と言われなくなった昭和３０年以後で食料の危機が令和の今に話されつつある。食の自給率の計算は割とあいまいで実際危機が来たときにどのような数字になるか判らない。今はまだ値上げをためらっている量販店も納品する小規模生産者が廃業になって、さらに日本と中国が対立すれば、低価格の食品が消える。漬物も中国産の原料の割合が大きく、牛丼の紅ショウガでも国産は少ない。自給率の計算で農林水産系の議員は予算獲得のため、危機感を強調しているが、廃棄食料となっている部分は高騰すれば生産に回せる。戦後の食料危機で大豆が醤油製造に供給が減り、アミノ酸醤油が誕生した。食料は価格が高騰すればどこからか出てくる。
ゴミが減ってゴミ発電がピンチになった記憶がある。ピンチになれば工夫が始まる。今はピンチを無くそうとガソリン価格を抑えているので危機感が薄い。国の補助がなければ１Lが２５０円になって不要の車外出が減る。すると経済の仕組みの再考が生まれる。安さも多頻度少量配送で維持されていて、ガソリン高騰で見直しが進む。
小麦の政府の売り出し価格を抑えるというが米粉を使うように指導すべきだろう。まだ減反転作奨励していて小麦輸入を促進する。海運途絶を想定しないのだろうか。
戦後間もない時期の大相撲の力士の写真ではみんながスリムだった。
