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貴方はいくつの真実を見つけられるか!

資本主義最後の砦は日銀・世界は日銀頼み   USA/大西洋資本主義の大崩壊

2018年01月23日 20時54分59秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊


  黒田総裁、緩和縮小「検討局面にない」 市場観測を火消し

経済 2018/1/23 16:35

「(金融緩和の)出口のタイミングやその際の対応を検討する局面には至っていない」。日銀の黒田東彦総裁は23日の記者会見で、金融緩和の縮小に向かうことについて現段階では明確に否定した。市場で緩和縮小の観測が浮上しており、火消しに動いた格好だ。2%の物価安定目標の実現に向けて、大規模な金融緩和策を続ける方針を改めて強調した。

日銀総裁 緩和縮小「検討する局面にない」
 日銀の黒田東彦総裁は23日の記者会見で、物価上昇の動きが鈍いとして「金融緩和の出口のタイミングを検討する局面には至っていない」と強調した。

 発端は日銀が9日に実施した超長期債の買い入れの減額だ。「日銀が金融緩和の縮小に動く布石ではないか」との見方が外国人投資家に広がり、外国為替市場では1日半で1円超の円高・ドル安が進んだ。

 これについて、黒田総裁は「公開市場操作(オペ)の金額やタイミングは需給環境で実務的に決定される」と強調した。そのうえで、「日々の国債買い入れオペの運営が先行きの政策スタンスを示すことはない」と市場をけん制した。

 市場で緩和縮小の観測が出るのは、長期の緩和が金融システムに与える副作用への懸念が浮上しているためだ。前回12月の会合では一部の委員が、経済の中長期的な成長力が高まれば金融緩和の効果も強まるとして、「政策の副作用も考慮しながら政策運営にあたることが必要だ」と指摘していた。

 黒田総裁自身も17年11月の講演で低金利が続くと金融仲介機能が阻害され、緩和効果が反転する「リバーサル・レート」論に言及した。金融市場では緩和縮小への布石ではないかとの臆測が出た。

 日銀は2%の物価安定目標を掲げて大規模な緩和を続けているが、昨年11月の消費者物価指数(CPI)の上昇率は生鮮食品を除くベースで0.9%。「目標にはほど遠い」(黒田総裁)ものの、景気回復は高度成長期の「いざなぎ景気」を超す長さで続く。

 主要先進国では米連邦準備理事会(FRB)が利上げを続けているほか、欧州中央銀行(ECB)も17年秋に緩和縮小に着手しており、日銀の出遅れが目立っている。欧米が緩和の出口に向かっていることも、日銀が緩和縮小に動いてもおかしくないとの連想を働きやすくしている。

 黒田総裁の任期は4月に切れる。続投がとりざたされるが、黒田総裁は23日、「次期日銀総裁は、国会の同意を得て内閣が決定する。申し上げるのは僭越(せんえつ)だ」と述べるにとどめた。次期総裁の人選も含め、世界の市場関係者が日銀の動きに注目しやすくなっている

(福岡幸太郎)

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● 前から言っているように、日本は将来の資本主義のリーダーですから、
  世界が注目するのは当然と云う事です。まだまだ日本の実力を知らず
  未来を予測できずに、日本を卑下する人が多いのは、困りものです。

● 大規模金融緩和は今後も続きます。やがて来る大暴落では更なる追加金融緩和が
  期待されますから、日本はますますお金がジャブジャブとなり、2019年後半
  からの円安(2029年150円/ドルに向けて)と株価の大暴騰が期待できます。

  どうですか、段々と日米の差が明らかになってくるでしょう。一方は下り坂、
  もう一方は世界の注目を、いつの間にか、浴びているのです。

● 武器の輸出解禁もしていますから、第三次大戦に向けて日本製品の優秀性を
  示す事が出来れば、更に武器の輸出も加速するでしょう。どこかで
  自衛隊が咬ませ犬を探しているかもしれません。

● このような時に、朝鮮半島の住民は、日本を怒らせるのが得意なようですから、
  咬ませ犬のターゲットはやはり中韓朝でしょうか。特に潜水艦は隠密に
  沈める事が出来ますから、絶対試すでしょう。

● つまり、領海に入れば遠慮なく静かに沈めるのです。
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好景気の米国に漂う「1989年」のデ・ジャ・ヴーと・暴落後の間違った中共寄り分析。

2018年01月23日 09時11分57秒 | 経済戦争
★ http://www.mag2.com/p/news/347644?utm_medium=email&utm_source=mag_news_9999&utm_campaign=mag_news_0123

日本は怯えている。好景気の米国に漂う「1989年」の既視感に
        国内  2018.01.23        津田慶治『国際戦略コラム有料版』

❶ 一時は破綻寸前とも言われていた中国経済が急速に息を吹き返す一方、トランプ大統領率いる

❷ 米国経済は「アメリカファースト」の政策を重視。景気は沸騰状態になっているものの、
  極めて短期的なものであるとみられています
。そんな米中の狭間にいる

❸ 日本は、強力な経済政策を打ち出せないまま現在に至っていますが、 
  このまま指をくわえて見ていても良いのでしょうか。

メルマガ『国際戦略コラム有料版』の著者・津田慶治さんは、「ひとたび米国で大恐慌が起これば、日本は他人事では済まなくなる」と警鐘を鳴らしています。


日本の生き残りの道

NY株式市場のダウは、1989年年末の東証株価指数の伸びとよく似ているし、上がり方も一緒である。東証のその後も我々は知っているので、非常に危険な印をNY株価に見ている。その後を検討しよう。

危険な金融経済政策


米国のトランプ政権が誕生して1年が過ぎた。法人税減税で企業利益が増大することが見込まれて、株は大幅に買われて、ダウは史上最高値になっている。その伸びが大き過ぎである。景気が沸騰しているように見える。

トランプ政権の経済政策は短期志向であり、国力がある間に、米国が最も得をする政策を推進している。移民の制限で自由な米国を捨て、多国間貿易協定のTPPからの撤退、NAFTAからも撤退する可能性がある。韓国との2国間FTAも見直しを主張している。多国間貿易協定から離脱して2国間FTAを締結するというが、米韓FTAでも米国が赤字であると見直しになる。また、温暖化防止の枠組みであるパリ協定からも離脱した。

そして、法人税減税をしたことで、財政縮小で支出も減らす必要があるが、オバマケアなどの社会保障政策の縮小はできないでいる。この影響で予算が通らずに、政府機関の閉鎖の可能性も出てきた。このため、財政赤字が拡大することが確実で、米国債の発行高を増やすことが必要になる。

米国債を買っているのは、FRBと中国、日本であるが、米国は中国に対して相殺関税を多くの製品に掛けようとしている。中国は、米国債を購入から売却にシフトするという脅しを米国に掛けている。この脅しだけで、米国国債金利の上昇を引き起こし、これにより、長期金利が上昇している。

もし、米国債を中国が売却開始したら、トランプ政権はFRBに米国債を買わせることになる。FRBは公定金利を上げながら、米国債を買うというアクロバット的な金融政策をとることになる。こうして、急な金利上昇を抑えることになるとみる。それでも金利上昇は起きる。

金利上昇が起きるとドル高になり、新興国の投資引き上げが起きて、世界的な景気後退局面になることが予想できる。
米国金利上昇でもドル安に

しかし、現時点、不思議なことが起きている。米金利上昇であるのに、ドル安ユーロ高や円高が起きているのである。1ドル=110円まで円高が進んでいる。米中貿易戦争になったら、米国経済は大きく傷がつくと市場は見ているようである。

日本と欧州は、中国との良好な関係を促進する方向であり、米国とは違う動きをしている。短期的には中国の経済拡大に歩調を合わせたほうが経済的には得であるということを市場は知っているからである。それだけ中国経済は拡大して、米国経済より世界に影響力を持ち始めているのである

経済的な面では、中国の方が米国より大きいという現実があることを知ることが必要である。

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  暴落後の分析が完全に間違っている。貴方は中共の走狗か?

● 日本が何もしていないとは、全くの意図的誤解である。大規模金融緩和は
  今も続いている
のです。何処の国が日本のように今も大規模緩和をしているのです?
  ただジャブジャブとUSA・西欧に流れているだけです。

● USAは確かに一時的な回復であり、やがて崩壊するは、その通りでしょう。しかし日本は既に
  30年サイクルの上昇軌道に乗っています。2009年から上昇軌道です。従って崩壊
  しても、2009年前後の最低値7000~8000円前後まで落ちる事はありません。

● しかしUSA/大西洋資本主義諸国や中国は、30年サイクルの最後の下降崩壊サイクルですから、
  崩壊によるダメージは、日本以上です
。つまり、USAは崩壊すれば、前回の最低値
  7000~8000ドル前後に来る可能性があります。それを割る事もあり得ます。

● 理論上、USAが前回より下回る事はあり得ますが、日本は理論上あり得ません。しかし
  USAの2000年からの調整サイクルは、拡大型トライアングルですので、今回の暴落は
  半分程度、つまりもし28000ドルまで上昇すれば、14000ドルで止まる可能性もあります。

● それは、崩壊後はUSAは巨大な金融緩和ができなくても、同盟国の日本が追加緩和を
  するからです。従って日本の14000円前後への崩壊に合わせて、USAも14000ドル
  前後に落ち着くことは予想できます。それだけお金が余っているからです。

● 拡大型トライアングルの調整波は、お金がジャブジャブ有り余っていることを意味するのです。
  その有り余っているお金を使って、2019年後半から日米西欧は好景気となります。
  USA/大西洋資本主義諸国は最後の晩餐です。そして2029年から大暴落となるのです。

● 誰もが予想できなかった、USA/大西洋資本主義諸国の大崩壊と資本主義の大崩壊です。
  しかし日独伊・スェーデンの資本主義は後一回のスーパーサイクル(≒90年)が
  残っていますから。USA/大西洋資本主義諸国の資本主義の後継者となります。

● 中国も文字通り、下降期・調整の反発波による上昇ですから、これこそ短期的です。
  やがて来る大暴落後は、短くても2022年までは浮かばれません。つまり、
  北朝鮮の金正恩政権の崩壊前後までは、浮かばれないのです。

● もしかしたら、金正恩政権に介入してから景気の回復が起こるのかもしれません。
  これは私の言う2023~2025年前後に北の政権が、中共の介入で親中政権による
  クーデターが起こるという予測と同じです。

● 従って短期的には全てが崩壊するが、追加大規模金融緩和で先に日本が回復して、
  続けてUSA/大西洋資本主義諸国が回復するのです
。中国はまだ先です。
  
● 現在の一時的円高は、世界の株式市場の崩壊に備えての、資金の日本への里帰りであり、
  USAよりも中共が今後の経済に期待できるというのとは全く異なります。崩壊後は、
  むしろ短期的にはUSAの経済が良いのであり、中共は四苦八苦します。

● 問題なのは、2029年前後から、USA/大西洋資本主義諸国の最後の大崩壊の為の株の
  大崩壊が起こり、USA/大西洋資本主義諸国は当分四苦八苦して浮かばれないのです。
  つまり、数十年間の内戦によるUSA/大西洋資本主義諸国の没落です。

● 中共は、早ければ2023年から回復しますから、今後は日中対決が世界の回転軸
  なるのです。日本は一人で中共と対決しなくてはいけないのです。もしそれでも
  将来も日本が核を持たない又はUSAの核を放棄するなら、沖縄の命運は決まります。
  つまり中共に殺される(核で全滅)か又は愛人となるのです。

  それほどまでに、太い核ミサイルは効果があるのです。

● 沖縄をつなぎ留めたいなら、立派な核の金玉と、大きな突入ミサイルが必要なのです。
  愛してるといいながら、閨房の仕事に必要な、立派な核のタマと太い・竿ミサイルを
  持たないものが、竜宮城の美人と、どのようにしてまともな結婚が出来るのです。

● 日本と結婚して、実際は閨房では中共の愛人になる? それは既に島津の支配下で
  ありました。朝貢貿易で利益を得た偽中国美人の沖縄は、ヒモの島津氏に儲けを
  吸い取られて、そのお金が明治維新の原動力となったのです。

● もしまたこのような事態が起こるとすれば、具体的にはどのような事でしょうか?
  中共にも軍事基地を、沖縄に造らせる? 日中が戦争しないという保証に
  つまり、人質としての沖縄という事です。

● 立派な核金玉と太いミサイルがないなら、仕方がないかも 😢。
  わたし太いミサイルを持っている人の愛人になるわ!! ( ´艸`)

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ここまでわかっているのなら・次は脳細胞内のウイルスの検索です  医療革命

2018年01月23日 07時42分15秒 | 健康・医療
★ http://www.carenet.com/news/general/carenet/45365?utm_source=m1&utm_medium=email&utm_campaign=2018011900


米国成人におけるウイルスとうつ病との関連

   提供元: ケアネット 公開日:2018/01/23

 うつ病などの気分障害は、一般的な精神疾患である。うつ病に関連する因子には、C型肝炎、インフルエンザ、水痘帯状疱疹、ヘルペスなどのウイルスを含む感染症への曝露がある。米国・ブリガムヤング大学のShawn D. Gale氏らは、ウイルス曝露とうつ病とのさらなる関連を評価するため検討を行った。Psychiatry research誌オンライン版2017年12月20日号の報告。

 米国疾病管理予防センターと米国国民健康栄養調査より、うつ状態や抗うつ薬の使用、A型肝炎、B型肝炎、単純ヘルペスウイルス1型、単純ヘルペスウイルス2型、ヒト免疫不全ウイルス、サイトメガロウイルスへの曝露、および社会人口統計学的変数に関するデータを収集し、調整された多変量モデルにおけるうつ病とウイルス曝露との関連性を評価した。

 主な結果は以下のとおり。

単純ヘルペスウイルス2型は、うつ病のリスク上昇と関連が認められたが、A型肝炎、
   B型肝炎、単純ヘルペスウイルス1型では認められなかった。
サイトメガロウイルスの血清反応陽性の患者において、
  より高いサイトメガロウイルス抗体レベルは、うつ病との関連が認められた。


 著者らは「米国成人においては、単純ヘルペスウイルス2型への曝露および、おそらくは
  サイトメガロウイルスへの曝露が、うつ病と関連している
」としている


■関連記事
うつ病既往で感染症リスク増加
うつ病と性行為感染症リスク、その関連を検証
うつ病になりやすい性格

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● ヘルペス群(単純ヘルペスⅠ型Ⅱ型、水疱瘡・帯状疱疹ウイルス、EBウイルス、
  サイトメガロウイルス、HHV-6,HHV-7)等は人間が大好きなのです。特に
  脳神経細胞が大好きなのです。なぜうつ病がウイルス感染といえないのです。

● どちらにしろ、抗ウイルス作用のある、タウリンとビタミンD、コリアンダー
  EPA/DHA。で鬱が治るか試してみましょう。善は急げ。これで治れば
  私の予言通りに、西欧精神医学は大崩壊です。

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イスラエルが崩壊する内部要因・将来はユダヤ人のものとなるかロシア?

2018年01月23日 07時04分43秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊
◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◆◇
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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成30年(2018)1月23日(火曜日)弐
        通巻第5591号   
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 ペンス副大統領がイスラエル国会で演説。議場騒然。
  「エルサレムへの米国大使館移転は2019年末までに終える」
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 2018年1月21日、ペンス副大統領はエジプトとヨルダン訪問を終え、イスラエルのベングリオン空港に到着した。
翌日(1月22日)、イスラエルの国会(クネセト)で演説したペンス副大統領は「トランプ大統領が鮮明にしたように米国大使館の東エルサレムへの移転は、2019年末までに終える」と明言した。

 ペンスは共和党保守穏健派を代表するが、宗教的にはエバンジュリカルであり、聖書を尊ぶ政治家である。

 イスラエルは870万人口のうち、四分の三がユダヤ人。のこり25%がアラブ系や、黒人、その他、エチオピア、ロシア系も目立つが、宗教的には17%のイスラム教徒がいる。
 だから磐石に見えるネタニヤフ政権は絶対多数ではない。
アラブ人議員は「エルサレムはパレスチナの聖都、将来のパレスチナ国家の首都だ」と国会議事堂内でプラカードを掲げたため議場は騒然となる一幕があり、議場から退席した。
イスラエル国会は定員120名だが、少数政党が乱立、アラブ系議員のほかユダヤ教原理主義宗教政党などがあって、与党「リクード」といえども過半数は取れず、つねに少数政党との連立を組む。


「全員一致ならやめてしまえ」というのがユダヤ人の基本の掟であり、あらゆる言論は自由であり、したがって数のゲームなら、そのルールにしたがうというのがイスラエルの建国以来の取り決めである。
ことし五月、イスラエルは建国70周年を迎える


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● イスラエルが崩壊する事を以前から予言していますが、その原因として一番の要因は
  上記のルールが考えられます。つまり、本質的に自由と民主主義の制度が
  彼らを崩壊させる原因
となるのです。

● つまり、英米型資本主義は2046年に大崩壊するし、仏は2059年に大崩壊するからです。
  それと相前後して、イスラエルも崩壊の運命と云えましょう。イスラエルも
  武人戦国時代へと移行しますが、しかし西欧からの支援がなくては、

● 戦国体制を維持するのは難しいと云えます。今は少数派であるが、将来は彼らアラブ系が
  多数派となるでしょう。いくらでも周囲から流れ込むことが出来るからです。
  言い換えれば、アラブ系が多数派となり、政権を乗っ取るからです。

● 従って今の多数派のユダヤ人が生き残るには、アラブ系の政権の下で我慢するか、
  又は再びディアスポラで世界に散らばって生きて行くかです。
  どちらでもイスラエルは崩壊したといえるでしょう。

● 私の提案としては、彼ら古代のユダヤ人でない今のユダヤ人は、本来の地に帰る
  べきでしょう。つまり、ウクライナという事です。破産の危機に瀕している
  ウクライナは、お金持ちのユダヤ人が買い取るには最高の時期
です。

● ウクライナを買い取り、大統領をユダヤ人にすることで、ウクライナを支配するのです。
  もともとウクライナ地方に住んでいた人たちがユダヤ人に改宗して世界に散らばった
  のですから、本来の地に戻る事は、ロシアも納得できるでしょう。

● そして、2260年から富裕者の時代≒資本主義の時代となるロシアで、その商才を
  生かして再び大陸の地で主役となれるのです。何しろ今でもロシアの資産家の
  多くはユダヤ人なのですから、将来のロシアを乗っ取る事が出来るでしょう。
  
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将来・タイとマレーシアの対立に発展するか!?  内戦型世界大戦

2018年01月23日 06時28分02秒 | 第三次大戦
★ https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180122-00000026-jij_afp-int


屋台街で爆弾攻撃、22人死傷 イスラム教徒の多いタイ南部

    1/22(月) 12:28配信AFP=時事

【AFP=時事】(更新、写真追加)タイ南部の都市ヤラ(Yala)の市場で22日朝、バイクを使った爆弾攻撃があり、民間人3人が死亡、19人が負傷した。地元警察当局が明らかにした。

【関連写真】バイクを使った爆弾攻撃を受けた市場の現場検証を行う科学捜査班

 匿名を条件に取材に応じた警察官は、「容疑者が繁華街の屋台の前に駐車したバイクが爆発し、民間人3人が死亡、他19人が負傷した」と述べた。ヤラ繁華街で死傷者が出るほどの大規模な攻撃は2年ぶりだという。

 イスラム教徒が多く住むヤラ県は政情が不安定だが、ここ数か月は攻撃は起きていなかった。

 マレーシアと国境を接するタイ深南部(Deep South)は独自の文化を持ち、中央政府に反発する武装勢力によるとみられる攻撃で2004年以降、民間人を中心に7000人近くの死者を出している。ただ、和平交渉の進展と軍事政権の治安対策強化を受け、2017年は武力衝突による死者がこの13年間で最も少なかった

 22日に爆弾攻撃を受けた朝市は、仏教徒とイスラム教徒の双方に人気が高い。武装勢力が数か月ぶりに民間人を狙った攻撃を仕掛けたとみられ、武装勢力側が方針を変更した可能性がある。

 タイは約100年前、マレー(Malay)系住民が住む深南部を支配下に置いた。以来、数十年にわたって自治拡大を求める民族武装勢力との対立が続き、2004年に大規模な武力衝突に発展した。【翻訳編集】 AFPBB News

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● 正に文明の衝突です。中東イスラム圏は、知恵者賢帝の時代(日本の江戸時代に相当)
  タイは武人・戦国時代。共に生きている体制が異なります。規模は小さいが、タイの
  南部は、武人・中共に支配された、知恵者賢帝時代のウイグルともいえましょう。

● つまり、来る第三次内戦型世界大戦では、タイ南部も戦乱の地と云えます。文明の衝突は
  ますます酷くなります。それは今まで地球の支配者であった、USA/大西洋資本主義諸国の
  大崩壊が始まり、西欧の武人時代への移行と内戦が始まるからです。

● 支配者のいなくなった地球は、西欧の戦国時代への突入により、大混乱の世界となるのです。
  西欧の崩壊で、むしろ今混乱している中東は世界大戦以降はむしろ安定するでしょう。
  代わりに、ブーメラン効果で西欧が内戦と大混乱の時代へと突入するのです。

● 体制も生きているのです。武人時代の次は知恵者賢帝の時代、その後は富裕者の時代。
  270年ごとに繰り返す体制の変動は、体制そのものも寿命があり、
  生き物である事を示しています。

● 中東の混乱が、USA/大西洋資本主義諸国に広まり、西欧が今度は罰を受ける番となります。
  ただし日独伊、スェーデン・インド等は内戦から免れます。まだ寿命があるからです。
  インドは既にイスラム系を切り離していますから、内戦ではなく対外戦争となります。



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博打場が嫌いな国家から・規制が始まるビットコイン・全てはお上次第

2018年01月23日 06時19分06秒 | 経済戦争
★ https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180123-44000698-bloom_st-bus_all

ビットコインなど仮想通貨取引を全行員に禁止-ノルデア銀行

           1/23(火) 3:00配信   Bloomberg

北欧最大の銀行であるノルデア銀行は22日、ビットコインやその他の仮想通貨の取引を禁止する通知を全行員に送った。

ノルデアの取締役会は仮想通貨市場の「規制のない性質」を理由に禁止を決めた。禁止は2月28日から発効すると、広報担当のアフロディティ・ケルベリ氏が電話で述べた。2017年9月末時点の従業員数は約3万1500人。

ノルデアがブルームバーグに送付した電子メールによると、新たな方針は「既に仮想通貨を保有している行員のための移行条項を含み、一部例外を認める」という。

原題:Nordea Imposes Bitcoin Ban Across All of Bank’s Departments (2)(抜粋)

Frances Schwartzkopff

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● 規制は、国民の生真面目さと比例するか? 
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だから前にも書きました・他人に頼るととんでもないはめに陥るよと・

2018年01月22日 21時21分50秒 | 知恵者・賢帝独裁の時代
◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◆◇
~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~
「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成30年(2018)1月23日(火曜日)
        通巻第5590号   <前日発行>
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 「いまごろ、何故?」と訝しいが、ウクライナで2・4トンの金塊を発見
  戦争中、ナチスとスターリンは金塊、財宝、絵画を奪い合った

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 なぜか、ウクライナで金塊が発見された(1月19日、英文プラウダ)。
スターリンがポーランドあたりから奪ってモスクワへ送る途中のものなのか、逆にナチスがウクライナから奪っての輸送途中だったのか。
この金塊は2・4トン。世界市場を動かすのほど量でもなく、まして、これをドルに換金したところでウクライナの差し迫った借入金の償還にみあう金額でもない。

 それにしても名画の山もまだまだ発見されていないものがあり、ナチスが隠匿した財宝がどこに隠されているか、宝探しの冒険野郎も欧州にはいる。

 ヤヌコビッチ政権末期にウクライナ政府は、ロシアから30億ドルを借り入れた。
すでに償還が来ているが、金利さえ支払いが遅延しており、ロシアは償還時期延期に応じる気配もなく、遅延分の金利は別途になると表明している。
ともかくロシアはウクライナを締め上げる気なのだ。

 現在ロシアへの返済金額は不明だが、今月末だけでも金利が7500万ドルにあると見積もられている。
ウクライナ経済は行き詰まり、北朝鮮に最新鋭ロケット発射台などの武器システムを密かに売却して現金化をしてはいるもの、国連制裁決議の手前、公然とは出来ず、とどのつまりロシアへの返済は逆立ちしても不可能である。

けっきょく、ウクライナの債務不履行も、時間の問題となり、西側の金融機関はさらなる貸し付けに応じる威勢にない。

あれほどウクライナ民主化を支援し、西側のウクライナをロシアからもぎ取るために民主デモをしかけ、ヤヌコビッチを追い出したまでは米国の非公式支援もうまく行った。
 ヒラリーが国務省を去り、リベラル派とネオコンが弱体化しはじめ、ソロスの支援も途絶えがちとなって、ウクライナはいよいよ、「うっ。暗いナ」。


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目糞鼻糞を笑う・((´∀`))            世界戦国時代

2018年01月22日 14時07分32秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊
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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成30年(2018)1月22日(月曜日)参
        通巻第5589号  
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「中国のビッグデータは国民を見張っている」と「デジタル・レーニン主義」の名付け親
  「もはや中国の監視態勢は『オーエルの世界』を超えた」

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 日本ではまだ無名に近いが、セバスチャン・ヘイルマンと言えば欧州を代表するチャイナ・ウォッチャーの第一人者。ドイツの社会学者である。

ヘイルマンは欧州の中国研究シンクタンクを主宰し、彼のコラムはNYタイムズやウォールストリートジャーナルなどに時折掲載される。『赤い白鳥』という代表作があるが、日本語の翻訳はまだない。
彼が、AI監視社会を「デジタル・レーニン主義」と名付けた。

 ジョージ・オーエルが鋭く予言的に描いた全体主義国家の情報管理と国民監視のシステムは世界的な話題作となった『1984』に詳しい。
「ビッグ・ブラザーズ」という支配者の登場である。映画『猿の惑星』も、このオーエルにヒントを得ている。

 現代のビッグブラザーという支配者は、あの男である。
 習近平が率いる中国共産党のデジタル社会への取り組みは「オーエルの世界を超えた。ビッグデータが国民の全てを日常的に監視できるシステムとして完成に近いからだ」とセバスチャン・ヘイルマンは書いた。

 西側はデジタルエコノミーで社会システムの迅速化、効率化、そして金融制度の改善を目標としてきた。
ところが中国の動機は最初から異なっていた。ビッグデータを、中国共産党の支配のために活用する用途だけを最初から必死で追い求め、開発してきたのだ。

 うっかり、このシステムを中国と共有すれば、西側の個人情報もすべて中国共産党が把握することになるとヘイルマンは警告を発している。

      ◎▽□み◇◎◎や◎▽◇ざ◎□◇き□◇◎

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● USAも似たようなものです。外国人は令状なしに監視できるのは今もそうです。9:11後に
  愛国者法が出来てから、USAも監視社会になったのです。勿論自国民も全世界も同様に
  監視され・ウイルス爆弾を埋め込まれているのは、スノーデンの指摘を待つまでもありません。

● 2046年以降・USA/大西洋資本主義諸国の大崩壊と同じくして、西欧も日独伊を
  除いて、戦国時代=全体主義の時代に入るのです。一部は既にトランプ氏に
  みれらるように、全体主義国家に近くなっています。

● 世界は、やがて世界戦国時代へと進んでいくのです。そのUSAが崩壊する時に備えて
  今後の戦略を立てなくてはいけないのです。まずは対中共用ICBMの保有です。
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危険なウイルス戦争・第三次内戦型世界大戦

2018年01月22日 11時06分22秒 | 第三次大戦
★ http://www.carenet.com/news/general/hdn/45291?utm_source=m1&utm_medium=email&utm_campaign=2018011800


米国で致死性ウイルスを作製する研究が解禁

提供元:
HealthDay News

公開日:2018/01/22
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米国で致死性ウイルスを作製する研究が解禁のイメージ

 米国立衛生研究所(NIH)は12月19日、致死性ウイルスを作製する研究への財政支援を3年ぶりに解禁することを発表した。NIH所長のFrancis Collins氏は「今後、ベネフィットがリスクを上回ると判断されれば、研究の一環としての致死性ウイルスの作製が可能になる」と説明している。

 NIHが認めるのは、ウイルスを改変して致死性を高める操作を伴う研究。こうした研究によって、鳥インフルエンザが突然変異を起こしてヒトに容易に感染するようになるメカニズムの解明や、ワクチンの開発につなげることが期待されている。しかし、意図せず致死性の高い病原体が研究室の外に漏れ、感染が広がる可能性があることを懸念する「反対派」の声も上がっている。

 今回のNIHの決定について、Collins氏は「科学的探究を目的としており、正当性が認められた場合にのみ厳重な安全管理のもとで実施されることになる」とNew York Times紙に語っている。新たな規則では、研究者に対し、その研究が健全なものであり、病原体の改変によってワクチンの開発といったヒトに有益な知見をもたらし得ることを明らかにするとともに、研究目的を果たす上でより安全な手段がないという根拠を示すことが要求される。

 米国では2014年10月、インフルエンザ、中東呼吸器症候群(MERS)、重症急性呼吸器症候群(SARS)の3種類のウイルスを改変して致死性を高める研究に対し、連邦政府による財政支援が停止された。今回のNIHの決定により、今後はこのような研究も可能となる。同紙によれば、理論的には空気感染するエボラウイルスを作製する研究もできるようになるという。なお、2014年の禁止措置により21件の研究プロジェクトが中止されたが、その後10件が例外として認められ、継続されたとCollins氏は説明している。

 生物兵器の専門家である米ラトガース大学のRichard Ebright氏は、以前からこの種の研究に批判的な立場をとっている。同氏は、研究の許可にあたり審査委員会を設けることについては支持するが、政府ではなく第三者による委員会が望ましいと主張している。米ハーバード大学公衆衛生大学院のMarc Lipsitch氏も同様に慎重な姿勢を示し、「この種の研究がパンデミック対策に寄与した例はほとんどない一方で、不慮の事故によるパンデミック発生のリスクは上昇させる」との見方を示している。

[2017年12月19日/HealthDayNews]Copyright (c) 2017 HealthDay. All rights reserved.利用規定はこちら

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● エリオット波動分析から、2029年前後から始まる資本主義最後の株式市場の
  大崩壊や、第三次内戦型世界大戦の勃発、2046年前後のUSA/大西洋資本主義諸国の
  資本主義体制の大崩壊と内戦が起こる事は既定の未来です。

● 従って、過去の経験から、細菌やウイルスは兵器として利用される事は明白です。
  いつどこで起こるかはわかりませんので、いつでも備えが必要です。
  それには人類の経験と最近のBDORTの研究が役立ちます。

● 家庭に置く常備薬として、以下のものは最低限用意しましょう。

  ❶ タウリンとビタミンD。
  ❷ EPA/DHA(魚油)、コリアンダー。
  ❸ 生姜、ウコン。
  ❹ 養命酒。(鶯、チョーヤ)梅酒。赤玉スィートワイン。

  ❺ カレースパイス等のスパイス類、玉ねぎ、にんにく、ワサビ、梅干し。御酢。
  ❻ 抗生物質。アモキシシリン等。


● これらは細胞を活性化する事により、ウイルス、細菌や汚染物質を細胞から排除したり、
  又は直接細菌を殺すころにより、口から入るのを防ぎます。特にタウリンと
  ビタミンDの組み合わせは、ウイルスやアスベストや重金属等を出す
  強力なデトックス作用があります。

● ❶~❹までは、細胞のテロメアを増やし、細胞を元気にしますが、❺❻は細胞も痛めます
  から料理で適当に利用するのが良いでしょう。
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家森幸男の本を読め・遺伝因子は食事でカバー出来るとの分析は済んでいる

2018年01月22日 10時32分10秒 | 健康・医療


★ http://www.carenet.com/news/journal/carenet/45386

健康的な食事の順守、肥満遺伝リスクの高い人ほど有効/BMJ

   提供元: ケアネット 公開日:2018/01/22

 健康的な食事パターンの順守は、体重増加との遺伝的関連性を弱める可能性が示された。米国・テュレーン大学のTiange Wang氏らによる、遺伝的素因と食事の相互作用解析の結果で、その有益な影響は、とくに肥満の遺伝的リスクの高い人々で明確にみられたことも示された。多くの先行試験で、健康的な食事パターンの順守が体重減と関連することは明らかになっていたが、そうした食事の質のスコアと肥満の遺伝的素因(BMIや体重の長期的な変化に関連するもの)との関連性については、これまで検討されていなかったという。BMJ誌2018年1月10日号掲載の報告。

米国NHSとHPFS参加者のデータを解析
 研究グループは、米国で行われた2つの前向きコホート研究である「看護師健康調査」(Nurses' Health Study:NHS)と「医療従事者追跡調査」(Health Professionals Follow-up Study:HPFS)のデータを用いて、健康的な食事パターンの順守と遺伝的リスク、および長期体重増加との関連性について解析した。

 NHS参加者8,828例、HPFS参加者5,218例について、BMIと関連した77個の変異遺伝子に基づき遺伝的素因スコアを算出。また、代替健康食指数2010(Alternate Healthy Eating Index:AHEI 2010)、高血圧予防食(Dietary Approach to Stop Hypertension:DASH)、代替地中海食(Alternate Mediterranean Diet:AMED)のスコアで食事パターンを評価した。

 主要評価項目は、追跡期間中(1986~2006年)の4年ごとに5回にわたって行った、BMIと体重の変化とした。

健康的な食事パターンの順守と遺伝的リスク、BMI・体重との関連が明らかに
 20年間の追跡期間中、BMIの変化と関連する遺伝的素因は、AHEI 2010の順守率が高いほど、有意な減弱が認められた(NHS群の相互作用のp=0.001、HPFS群の同p=0.005)。

 両コホートの統合解析の結果、4年単位のBMI値の変化(10リスク対立遺伝子増分につき)は、AHEI 2010スコア低下群では0.07(SE 0.02)に対し、同スコア上昇群では-0.01(0.02)であった。体重変化はそれぞれ0.16(0.05)kgに対し、-0.02(0.05)kgであった(相互作用のp<0.001)。

 見方を変えると、BMI値の変化は、AHEI 2010スコアの1SD増加につき、遺伝的リスクが低い群では-0.12(0.01)、中等度群は-0.14(0.01)、高い群は-0.18(0.01)であることが示された。体重変化はそれぞれ、-0.35(0.03)kg、-0.36(0.04)kg、-0.50(0.04)kgであった。

 同様の相互作用は、DASHスコアに関してもみられたが、AMEDスコアについてはみられなかった。

(ケアネット)

原著論文はこちら

Wang T, et al. BMJ. 2018;360:j5644.

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● 世界をまたにかけての、世界的疫学調査はそのことを既に分析しています。
  つまり、良い食事は悪い遺伝子をカバーするとの研究である。
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ほら甘ちゃん安倍首相では・強面Duterte大統領は扱えません

2018年01月22日 06時19分14秒 | 東南アジア
★ 
  ♪
(読者の声3)次のようなニュースがあります。「チャイナ・テレコムのフィリピン進出、現地議会が反対声明」
 引用します。「中国の固定通信最大手、チャイナ・テレコム(00728)がフィリピンの通信市場に参入することについて、現地の少数派議員から「トロイの木馬」と称して、懸念を示す声が上がっている。同議員団は「通信接続で深刻な問題はあるが、中国案件を精査する義務がある」として、安全保障の面から事業承認を急がないよう求めた。シンガポールの中国語紙『聯合早報』電子版が19日伝えた。
 昨年11月、フィリピンのハリー・ロケ大統領報道官が記者会見で、国内企業2社だけがサービスを展開する時代は終わったと言及し、中国企業に第3の通信キャリアの権利を与えるとの考えを示していた。ドゥテルテ大統領も、11月に中国の李克強首相がフィリピンを訪問した際、同国の通信サービス市場を中国に開放する考えを明らかにしていた」(引用止め)
とどのつまり、フィリピンも中国のカネの前に、領土問題を棚上げしても、はいつくばったということですね。
(KY生、香川)


(宮崎正弘のコメント)スカボロー岩礁を中国に盗まれても、ハーグ國際仲裁裁判所が「中国の言い分に根拠はない」とフィリピン全面勝訴の判決がでても、ドゥテルテ大統領は、中国との外交強化に邁進しています。
 米海軍はひきつづき「自由航行作戦」を実施中で、一昨日、スカボロー礁水域に入りましたが。。

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● フィリピンには硬軟を使い分けなくては行けないのです。今は、硬を使う時です。
  妻を4人もめとってる人に、女性の閣僚を送り、慰安婦問題で遠回しに
  不満を伝える事は、全くの逆効果です。全く甘ちゃんです。

● 今回は慰安婦問題もありますから、こん棒を持った強面のメッセンジャーを
  送るべき時です。これが外交というものです。
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対中共を前面に押し出したのは評価できます・

2018年01月22日 05時48分50秒 | 第三次大戦
★ https://jp.mg5.mail.yahoo.co.jp/neo/launch?.rand=68s1k6orn8pr3#tb=7o2kzf0h


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◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◆◇
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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成30年(2018)1月22日(月曜日)弐
        通巻第5588号  
~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~

 トランプ政権、発足から一年。マティスが国防方針を発表
  「対テロ戦争」から「中国ロシアは競合する軍事的脅威」に基軸修正

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 2018年1月19日、トランプ政権誕生から一年目にあたる日に、マティス国防長官はワシントンのジョン・ホプキンス大学で演説し、国防の基本戦略を、その基軸を変更した内容の方針を発表した。
 この演説は、イミシンである。

 要点をまとめると、これまでの「対テロ戦争」のために闘ってきたアメリカの基本姿勢を後方に下げ、中国とロシアの軍事的脅威に言及し、秩序を一方的に変えようとしているという認識を示した。
オバマ政権末期に、「ロシアは軍事大国」とする報告に修正されてきたが、この基調を踏襲し、プーチンの軍事的冒険、その秩序への挑戦を正面に捉えた。

 中国の軍事力は、南シナ海における軍事行動を念頭に「経済力を用いながら地域の秩序を脅かしている」と長期的な対決姿勢のために「アメリカの軍事的優位」の維持と拡大を謳っている

 北朝鮮とイランは同列に「ならず者政権」と定義し、中国、露西亜に次ぐ脅威と認識していることを示した。

 いずれにしても、従来のテロリスト壊滅のための中国とロシアへの協力姿勢は雲散霧消したと捉えるべきで、同盟国への分担強化など、日本への防衛圧力も相当強くなると予測される。
      ◎▽□み◇◎◎や◎▽◇ざ◎□◇き□◇◎ 

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● 確かに、ロシアは軍事大国で、非西側であるが、しかし明らかに旧ソ連時代とは
  異なることを見るべきでしょう。言えば、前回のソ連時代はUSAの資本主義に
  対抗する共産主義の世界的展開を視野に入れての野心であったが、

● 現在の軍事的冒険は、冒険というよりは、テロを防ぎロシアをより安全にするための
  比較的内向きの戦略と見るべきでしょう。言い換えれば、ソ連崩壊後の
  NATOの過剰東進による反発が主体と分析すべきです。

● また旧ソ連衛星国でのカラー革命に見られる西側の攻撃”に対する過剰反応とみるべきです。
  本質的に中共の世界展開とは異なる事を見るべきです。意図的にロシアを敵側にやる事は、
  今後来る第三次大戦における、西側の惨事を大きくするものと云えます。

● 世界支配の為の野心を隠そうとしない中共と、自国の防衛を第一次的に考える冒険とは
  分けて考えるべきです。核大国をもてあそぶものではありません。ロシアを意図的に
  刺激して世界最終戦争を計っている勢力に取り込まれる事だけは避けるべきです。

● 本来はUSAが圧力をかける前に、自らの判断で対中共の軍事力強化を図るのが重要です。
  いずれにしろこれを機会に大幅に軍事力の強化と核武装の道筋を計るのが大切です。

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生きるとは・微生物との戦い

2018年01月21日 10時23分21秒 | 健康・医療
★ https://www.m3.com/clinical/news/580687?portalId=mailmag&mmp=EZ180121&mc.l=271036334&eml=05e1141dd081f1cb5b8b99d4e86b2081

16世紀メキシコの「悪性伝染病」、原因菌を特定か 研究

   発信地:パリ/フランス   国際医学短信2018年1月18日 (木)配信 感染症その他

【AFP=時事】1545年、メキシコのアステカ帝国で伝染病が大流行し、目や口、鼻からの出血を伴う高熱と頭痛で人々が次々と倒れ、3~4日のうちに多くが命を落とした──。

 現地語で「ココリツトリ(cocoliztli)」と呼ばれるこの疫病により、1550年までの5年間で全人口の約80%に当たる1500万人が死亡したと考えられているが、その原因をめぐっては500年近く謎のままだった。ココリツトリは古代アステカのナワトル語で「悪性の伝染病」を意味する。

 しかし、15日に発表された研究結果によると、このアステカ帝国の大惨事を引き起こした疫病は、天然痘、麻疹(はしか)、おたふく風邪、インフルエンザなどではなく、腸チフスに似た「腸熱」だった可能性が高いという。研究チームは当時の犠牲者の歯から見つけたDNAの証拠を調べた。

 独テュービンゲン大学(University of Tuebingen)のアシルド・ベイジーン(Ashild Vagene)氏は「1545年~1550年に発生したココリツトリは、欧州人の到達後にメキシコを襲った多くの疫病の一つで、最も破壊的で最大規模の人命損失を引き起こした3回の大規模流行の2番目に発生したものだった」と話す。

 ベイジーン氏は、AFPの取材に「この疫病の原因をめぐっては歴史学者らが100年以上にわたり論争を繰り広げてきたが、当時のDNAを用いた今回の研究によって初めて歴史学上の長年の疑問の解決に寄与する直接的な証拠を提供できることとなった」と述べた。同氏が共同執筆した論文は、米学術誌「ネイチャー・エコロジー・アンド・エボリューション(Nature Ecology and Evolution)」に掲載された。

 病原菌は、欧州の入植者らがアメリカ新大陸に足を踏み入れるのに伴い持ち込まれたものだが、先住民の人々は当時、これに対抗する免疫を持っていなかった。

 ココリツトリは、現在のメキシコおよびグアテマラの一部に当たる地域で1545年に大流行したが、この約20年前にはスペイン人が新大陸に到達し、直後に天然痘の大流行が起きていた。天然痘の流行では500万人~800万人が死亡したと推定されている。1576~1578年に発生したココリツトリの2度目の流行では、当時の人口の約半分が命を落とした。
パラチフスC菌の痕跡

 研究チームは、ココリツトリ犠牲者の共同墓地に埋葬されていた遺骨29体からDNAを抽出・分析した結果、サルモネラ属菌(サルモネラ・エンテリカ)の亜種であるパラチフスC菌(Paratyphi C)の痕跡を発見した。

 パラチフスC菌は感染症の腸熱を引き起こすことが知られており、腸チフスもこれに含まれる。現在、このメキシコ亜型が人に感染するケースはまれだ。

 研究チームによると、多種のサルモネラ菌株は、スペイン人が連れてきた家畜とともにメキシコに渡った可能性があり、汚染された食物や水を介して拡散したとされる。サルモネラ・エンテリカは、中世の欧州に存在していたことが知られている。

 論文の共同執筆者で、同じくテュービンゲン大のアレクサンダー・ハービッグ(Alexander Herbig)氏は「今回の研究では、全遺伝情報(ゲノム)が得られている病原菌やDNAウイルスすべてについて検査した」が、結果的にルモネラ・エンテリカしか検出されなかったと説明した。

【翻訳編集】 AFPBB News

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● 二度ある事は三度ある。三度目で大崩壊。これは法則です。
  癌だって、癌ウイルスの感染症なのです。
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分からないときはウイルス感染を疑え    医療革命

2018年01月21日 10時13分09秒 | 健康・医療
★ https://www.m3.com/clinical/news/580790?portalId=mailmag&mmp=EZ180121&mc.l=271036318&eml=05e1141dd081f1cb5b8b99d4e86b2081


直接作用型抗ウイルス剤によるC型慢性肝炎治療で乾癬症状が軽快

大阪市大、塗り薬の必要量が激減、光線療法も中止可能に
QLifePro 医療ニュース2018年1月19日 (金)配信 消化器疾患皮膚疾患感染症投薬に関わる問題
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 大阪市立大学は1月16日、C型慢性肝炎に対し直接作用型抗ウイルス剤で治療した症例で、合併していた乾癬の症状が軽快したと発表した。この研究は、同大大学院医学研究科肝胆膵病態内科学の榎本大准教授らの研究グループによるもの。この症例報告は、「Annals of Internal Medicine」に掲載されている。

 C型肝炎治療では、長年インターフェロンが用いられてきた。しかし、インターフェロンは免疫を介して働くため、乾癬のような免疫異常が関与する疾患を悪化させる可能性があり、合併症を有するC型肝炎の治療は困難だった。また、C型肝炎の患者に免疫抑制療法を行う場合は、ウイルスを再活性化させる可能性があるため、注意が必要だ。

 一方、2014年からはインターフェロンを用いない直接作用型抗ウイルス剤による治療で、100%近くの患者でC型肝炎ウイルスを排除できるようになった。直接作用型抗ウイルス剤を用いた治療は副作用も少ないため、高齢者や合併症を有する患者へのC型肝炎の治療が容易になっている。

 今回、研究グループによって報告された症例は、10年以上前から乾癬を患っている80代男性。2015年から同大医学部附属病院皮膚科で塗り薬の治療と週1回の光線療法を継続していたが、改善はみられなかったという。また、乾癬だけでなくC型肝炎も患っていたことから、12週間の直接作用型抗ウイルス剤の治療を実施した。

 その結果、ウイルス量が低下し、肝機能が改善。治療終了後もウイルスは再燃せず完全排除が確認されたという。また、乾癬の皮膚病変も改善し、塗り薬の必要量が激減、光線療法も中止が可能となり、患者のQOL向上に大きく寄与したとしている。

 乾癬患者には、C型肝炎ウイルス感染率が高いことから、乾癬の発症または悪化にC型肝炎が関与する可能性が以前から指摘されていたが、実際に直接作用型抗ウイルス剤でC型肝炎ウイルスを排除した結果、乾癬の症状が軽快したという報告は世界で初めてだという。研究グループは今後、「C型肝炎と乾癬、または類似の免疫疾患の関係性の解明を進めたい」と述べている。

提供:QLifePro 医療ニュース

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朝鮮統一は百害あって一利なし・経済を潰し・分裂のままに置くのが日本の為

2018年01月21日 08時31分33秒 | 第三次大戦
★ http://blog.goo.ne.jp/itagaki-eiken/e/1d5add8b1205978d4f80f6acb3c123cc


トランプ大統領は、朝鮮半島統一できれば、東西ドイツ再統一以来の歴史的大偉業となり、「ノーベル平和賞受賞」間違いない
2018年01月21日 07時56分30秒 | 政治
本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」

◆〔特別情報1〕

 米ドナルド・トランプ大統領は1月20日で就任から1年となり、第2年目に突入した。
「トランプ大統領は、韓国平昌オリンピックが終われば、北朝鮮を武力攻撃するか」と問われているけれど、軍事問題の専門家=玄人筋は、「イエス」と答える。しかし、それは、トランプ大統領の本質を知らない「素人」の答えだ。正解は「ノー」である。できれば、米ソ東西冷戦終結・東西ドイツ再統一(1990年10月3日、ドイツ連邦共和国にドイツ民主共和国が編入された出来事)以来の歴史的大偉業となり、「ノーベル平和賞受賞」は間違いない。

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● ノーベル平和賞をもらえる性格でない事は誰でもわかる。もしそのような事があれば
  日本に対する最大限の裏切りです。統一すれば、核を持った強力な国家が誕生する
  ことになります。むしろ日本の危機が高まる事は馬鹿でもわかります。

● これが韓国の本音です。その為には北主導での統一を考えているのが、文政権と
  思われます。つまり、完全な裏切りであり北の走狗なのです。

● しかしこれは韓国民の対場からは、裏切りではなく、当然の方向と思っているのが
  他国の思惑と完全に異なる処です。半分以上の韓国民にとって敵は日本であり、
  それ以外でもなんでもないのです。このように国民を洗脳教育してきたのです。

● これが韓国なのです。歴史の捏造と反日憎悪教育をしてきた結果が、今日の姿なのです。
  それを意図的に無視してきたのが、中韓朝の走狗であるメディアなのです。
  勿論その背景は、日本支配の為に在日朝鮮人を使ってきたUSAがいるのです。

● 共和党系は、そのような歴史を後悔する傾向が見られますが、しかし民主党系は
  共産主義者の影響が強くて、あくまでも日本を、何時までも押さえて
  おきたいのです。勿論それは同時に中韓朝の利益にもなります。

● 裏切者の文政権下で統一が行われるという事は、最悪の事態ですが、しかし
  歴史はそのような方向へと向かいつつあることも事実です。それに備えて
  韓国の経済を潰しておくことは、重要事項の一つです。

● 勿論最も重要なのは、中共の経済を潰す事である事は、論を待ちません。

● 早く左右の日本の敵から、独立するのが、日本の危機管理の最大の目標でしょう。
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