解決への答えは・お金儲けによる年功序列の破壊 最大の武器はお金

★　https://blackasia.net/?p=13029

北朝鮮のような超独裁政権では、統治者である金正恩を脅かすほどの権威や才能や能力を発揮する人間は必ず粛清される。ナンバー2は信頼されるのではない。警戒されるのである。どんなに忠誠を誓っても無駄だ。抹殺される。

しかし、才能や能力がある人間が叩き潰されていくのは、別に北朝鮮だけで見られるものではない。
どこの世界でもそうなのだが、今までの秩序をつぶすような形で目立つと、どんなに才能があろうが能力があろうが、まわりから「図々しい」「立場をわきまえていない」と思われて潰されてしまう。

才能があるのは素晴らしいことなのだが、同時に新しい才能は警戒の対象である。才能があればあるほど、そして能力があればあるほど、「危険人物だ」と思われて潰されていく。

日本でも年功序列の時代が長かったので、上司を凌駕するような能力を持っていると、潰されるばかりか、警戒されて排除されることもある。

能力がある者が能力を発揮できないような悲しい状況に置かれる。才能があるばかりに潰されるという現象は、全世界のどこでも起きている。才能を持った人間は、秩序を崩壊させる異端者として、どこの世界でも嫌われる。
そして、嫌われたくないがために才能を捨ててしまったり、挑戦をあきらめてしまう人もいる。（鈴木傾城）


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●　資本主義でない朝鮮半島・大陸、知恵者王国の時代の中東でも
　　お金は力を発揮するが、最終的には力と序列です。

●　お金が最後の最後まで力を持つのは、資本主義というシステムの
　　日本です。お金があれば日産も簡単に買収できます。それも
　　国家に邪魔されることなく貴方が所有者になれます。

●　日本で支配力を発揮したければ、お金を稼いでミイラ取りになることです？
　　その才能をお金の世界で生かせれば、才能ある異端は資本主義の
　　寵児となれるのです。

●　その前に、まずは官僚資本主義を破壊するのが先です。それが今回の
　　財務省潰しクーデターの目的です。

既に総合的には世界第二・後は親分が死ねば世界一・心構えよ日本

★　https://www.sankei.com/politics/news/190526/plt1905260013-n1.html


麻生氏、日本の地位は「諸外国やっかむほど」向上
2019.5.26 20:17政治政策

閣議後、記者会見する麻生財務相＝２１日午前、首相官邸
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　麻生太郎副総理兼財務相は２６日、新潟県新発田市で講演し、トランプ米大統領と個人的な信頼関係を築いた安倍晋三首相の存在が、国際社会での日本の地位向上に寄与しているとの認識を示した。
　両首脳が重ねる会談やゴルフに触れ「歴代首相が夢にまで見た日米関係がいま構築されている。諸外国がやっかむほど日本の地位は国際社会で上がっている」と述べた。

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●　すでにこのような事態は、6～8年前から予測していました。
　　これが歴史経済波動学による予測です。

鬼に金棒”ならず・独裁国家又は国家テロリストにAI≒凶器

「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
令和元年（２０１９）５月３０日（木曜日）
　　　　　　　　　通巻第６０９２号　＜前日発行＞
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　トランプ、次の中国企業の標的はＭＥＧＶＩＩ（メグビー）
　　顔面認識メーカーの機器が新彊ウィグルの監視体制で「大活躍」
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　トランプ政権の用意する中国企業のブラックリスト。

　これまでにもファーウェイ（華為技術）、ＺＴＥ（中興通訊）、ハイクビジョン（海康威視数字技術）、ハイテラ（海能達）、ダーファ（大華技術）などがブラックリスト入りしてきた。
後者三社はいずれも監視カメラならびに通信監視技術の新興企業だ。

　このほかにインテルは半導体供給を注視し、また半導体製造装置の対中輸出も不可能になった。クアルコム幹部は中国で開催される展示会への出席を見合わせ、またＡＭＤ（アドバンスド・ミクロン・デバイス）は、中国の合弁工場へに新規技術の提供をやめると発表した。

　トランプはファーウェイだけを敵視しているのではなく、中国のブラック企業と資本提携、技術提携している日米欧の企業並びに部品、コンポーネント供給をしている西側企業をも制裁の対象としかねない勢いにある。
げんに台湾のハイテク企業の多くが、中国への部品供給を続けられなくなっている。このなかにはＢＡＳＦ台湾現地法人なども含まれている。

　次ぎに標的として動いているのは中国にＡＩ企業のスターと言われるＭＥＧＶＩＩ（メグビー）社である。
同社は2011年に北京の中関村（ハイテクパーク）で設立された。清華大学の仲間三人でスタートしたベンチャーだった。顧客にはアリババ、レノボ、小美（シャオメイ）などがあったが、2016年から顔認証技術に優れていたため中国政府が最大の顧客となった。

新彊ウィグル自治区における人民弾圧、監視システムに転用され、指名手配5000名の逮捕に役立ったのだ。これを問題視したのがＮＹに拠点をおく「人権ウォッチ」で、メグビー批判の先陣を切った。

現地取材から帰国した福島香織さんによれば、監視カメラは50メートルおきに設置されており、警察ステーションが町辻に新設置され、この警官らが「家庭訪問」し、いきなり家宅捜査のように、宗教関係の書籍の有無などを調べるという。

ＡＩは諸刃の剣である。明るい展望を見ると、これからの健康管理、医療、財務、自動運転、ロボットなどに応用されるが、

中国政府の狙いは第一に人権弾圧と人民支配のための監視装置への適用にある。

第二にＡＩ技術の軍事転用を活発化させ、中国軍のロボット兵士開発、攻撃用ドローンなどに既に転用されている。
しかも、この巨大ユニコン（未上場の優良企業）ＭＥＧＵＶＩＩは、近く上場を予定し、株式市場から7億5000萬ドルの資金調達に乗り出すという。


　▲中国の究極の報復手段はレアアース供給中断

　中国政府はトランプ政策の変更により関税戦争、中国企業の米国市場からの排斥を受けて、報復関税をかけたが、次ぎにレアアースの供給停止を取引材料に駆使する手筈だと、中国語の多くのメディアが報じている。中国の国家発展改革委員会は、レアアース停止計画の存在を示唆している。

　日本ではレアアースはハイブリッドカーとスマホが主たる使用用途ゆえに、民生用としてのレアアース概念しかない。

　もし中国が対米レアアース輸出を停止すると米国はスマホレベルの話ではなく、米軍が開発、建造中のミサイル発射駆逐艦、原潜、Ｆ３５戦闘機などの製造に支障が出る。
戦略物資としての備蓄はすくなく、米国内でのレアアース生産は需要の５％に過ぎないため、米国の軍事関係者が懸念を表明しているという。。

しかし日本がレアアース供給を差し止められた時に、代替地としてカザフスタンなどから調達した。日本ではハイブリッドカー、半導体などでレアアースが不足すると生産に支障が出たことは事実だが代替供給国には事欠かないのだ。

　ともかく前回のレアアース中断では、むしろ中国のほうで値崩れを起こした。レアアース生産地は内蒙古商パオトウ、江西省などで、品目によっては中国が世界全生産の９９％を占める。平均値として世界需要の三割が中国のレアアースに依存している。

　ところが、日本は南鳥島沖合海底に膨大なレアアース鉱脈が確認されており、世界有数の埋蔵と言われている。だから日米は、中国の警告に慌てないのである。

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心配いりません・目には目・汚染にはEM 沖縄のEMも世界を救う

★　https://www.cnn.co.jp/world/35137622.html


抗生剤の汚染、世界の河川で深刻化　英大学が実態調査
2019.05.28 Tue posted at 17:54 JST

「PAYCIERGE」、TISのクレカ決済技術をHCIの高信頼な基盤に実装

世界中の河川で抗生剤による汚染が広がっているとの調査結果が発表された/MUNIR UZ ZAMAN/AFP/AFP/Getty Images

（ＣＮＮ） 世界中の河川で抗生剤による汚染が広がっている。英ヨーク大学の研究チームが７２カ国の７１１河川を対象にこのほど実施した調査で、６５％から抗生剤が検出された。
抗生剤汚染はアジアやアフリカの国で特に危険な水準にあり、バングラデシュ、ケニア、ガーナ、パキスタンでは最も高い頻度で安全基準を超す抗生剤が検出された。

最悪とされたバングラデシュの河川では、皮膚や口内の感染症に対して使う治療薬のメトロニダゾールの濃度が、安全基準の３００倍に達していた。

業界団体が定めたガイドラインでは、抗生剤の安全基準は１リットル当たり２万～３万２０００ナノグラム（ｎｇ／ｌ）とされている。
今回の調査では、よく使われる抗生剤１４種類について、残留量を調べた。その結果、最も広く蔓延（まんえん）していたのは尿路感染症治療薬のトリメトプリムで、全体の４３％から検出された。
安全基準超過が最も多かったのは抗菌剤のシプロフロキサシンで、５１カ所で安全基準を超えていた。
抗生剤汚染のリスクは、排水処理工場に面した河川や汚水が流れ込む河川、政情不安に陥っている地域で高い傾向があった
。
安全基準を超える河川は途上国に多かったものの、欧州や北米、南米のデータからは、抗生剤による汚染が「世界的な問題」になっていることが示されたと研究チームは解説している。
国連は先月発表した報告書で、抗生剤、抗ウイルス剤、抗真菌剤、抗原虫剤に対する耐性菌の蔓延を「世界的危機」と位置付け、世界が連携して対策を講じなければ、２０３０年までに最大で年間１０００万人が、薬剤の効かない疾患のために死亡する恐れがあると推定していた。


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●　答えは自然が教えてくれます。そもそも抗生物質とは生物が他の生物を
　　寄せ付けないため、または殺すための、生きるための物質です。
　　したがって、本来自然には無数の抗生物質が大氾濫しています。

●　病院で使うべきの物が自然界にあるから心配というのは、これはしょうが
　　ないでしょう。どこかに捨てれば、どこかに現れるのは自然の摂理です。
　　
●　細菌は猛スピードに増殖しながら，耐性を獲得しています。これが自然です。
　　我々もそれに負けないように、科学的に対処するしかないのです。
　　味方の細菌と彼の抗生物質を見つければよいのです。

●　汚染には細菌が一番です。そもそも細菌がこの地球を作ってきたのです。
　　今でも細菌がいないと我々は有機物質も分解できません。有機物の
　　処理は細菌の領域です。素直に細菌にお願いしましょう。

●　より積極的にお願いする方法はすでに、EMという方法が応用されています。
　　Effective Microorganisms の事です。沖縄にEM研究機構があります。
　　世界的にも有名です。ただ資本主義ではすべてが金次第ですから、

●　中小企業は目立たたないだけです。目を凝らさないと資本主義は
　　どんどん変化していきます。これが資本主義の逞しいところです。
　　もう日本は、世界の中心に躍り出たといえましょう。

健康革命を発動せよ！ 厚生省クーデター組

★　https://www.m3.com/news/general/678901?dcf_doctor=true&portalId=mailmag&mmp=MD190528&dcf_doctor=true&mc.l=443658806&eml=05e1141dd081f1cb5b8b99d4e86b2081

医の知見で糖尿病予防　佐賀県、医師会など５者が協定　「治療中心より健康づくり」

　佐賀県は２７日、県民の健康寿命を伸ばす取り組みの推進を目指し、県医師会（池田秀夫会長）など４団体と相互連携・協力協定を締結した。５者で連携し、糖尿病の発症、重症化の予防などに取り組む。

　協定を結んだのは県医師会のほか、県歯科医師会（寺尾隆治会長）、県薬剤師会（佛坂浩会長）、県看護協会（内田素子会長）。県などによると、県レベルでこうして４団体と協定を結ぶのは全国で初めて。

　近年の研究で、歯周病を引き起こす細菌が動脈硬化や心臓病、糖尿病炎など、さまざまな病気に関与していることが分かってきた。そのため、県歯科医師会の寺尾会長が県医師会の池田会長に対策の強化を持ち掛け、池田会長が薬剤師会、看護協会も含めて県との協力協定締結を提案した。４団体は、専門的な知見を基に助言などを行っていく。

　厚生労働省によると、血中ヘモグロビンＡ１ｃが６・５以上が糖尿病の可能性があり、６・０以上６・５未満が糖尿病予備群とみられる。佐賀県は２０１５年度の特定健診で６・５以上が８・２％、６・０以上６・５未満が１５・５％で全国ワーストだった。

　締結式で山口祥義知事は、県の糖尿病に関する数値に触れ「この協定は画期的で非常に心強い。お互いが連携することで県民が健康になる流れができ、『数字がよくなった』と喜んでもらえるように努力していきたい」とあいさつした。池田会長は「予備群の段階で食事や運動をきちんとすれば、薬を飲む必要はない。治療が中心になるより、健康づくりや予防が大事」と、５者で取り組む意義を強調した。

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●　ついに、健康革命の狼煙があがった。

　　糖質（≒炭水化物）の過剰摂取　☛　虫歯菌（歯周病菌）の増殖　☛
　　☛　生活習慣病の増加　

　　予防には、☛　グルテンフリー・糖質制限食　☛　肉食革命　☛
　
　　☛　穀物文明の変質　

健康食は簡単・必須栄養素でない糖質を禁止。穀物禁止令発動・29の日

★　https://www.m3.com/clinical/news/639621?portalId=mailmag&mmp=EX190529&mc.l=444163696&eml=05e1141dd081f1cb5b8b99d4e86b2081

2型糖尿病の徴候は診断の10年以上前から現れる
日本人データを解析
国際医学短信2018年11月6日 (火)配信 一般内科疾患内分泌・代謝疾患検査に関わる問題

　新たに糖尿病や前糖尿病と診断された人たちでは、診断の10年以上も前から空腹時血糖値（FPG）異常やインスリン抵抗性の増大といった糖尿病の徴候がみられることが、相澤病院（長野県）糖尿病センターの提坂浩之氏と同顧問の相澤徹氏、同病院健康センターの小池秀夫氏らの研究グループの検討で分かった。

糖尿病の発症を防ぐには、これまで考えられていた以上に早期からの介入が必要であることが示唆された。研究の詳細は欧州糖尿病学会（EASD 2018、10月1～5日、ベルリン）で報告され、論文は「Journal of the Endocrine Society」5月号に掲載された。

　研究グループは今回、2005～2016年に健診でFPGやHbA1c値を測定した成人男女2万7,392人を対象に、後ろ向きに平均で5.3年間追跡した。この期間中に新たに糖尿病やいわゆる境界型を指す「前糖尿病」と診断された人たちについて、10年前までさかのぼってFPGやBMI、インスリン抵抗性指数を調べた。

　追跡期間中に糖尿病を発症した人は1,061人、前糖尿病を発症した人は4,781人であった。解析の結果、糖尿病を発症した人では、発症しなかった人に比べて10年前の時点で平均FPG値とBMIが有意に高く（FPG：101.5mg/dL対94.5mg/dL、BMI：24.0対22.7、P＜0.01）、インスリン抵抗性指数は有意に低い（7.32対8.34、P＜0.01）ことが分かった。また、前糖尿病になった人でも、ならなかった人に比べて10年前の時点でFPGとBMIが有意に高く、インスリン抵抗性が増大していた。

　2型糖尿病を発症する人の多くは、徐々に血糖値が悪化して糖尿病の前段階というステップを踏むため、実際には糖尿病と診断される20年以上も前にその徴候が現れると考えられるという。

これらの結果を踏まえ、研究グループは「糖尿病の発症を防ぐには、耐糖能障害になってからの生活習慣への介入では、長期間観察すると介入効果がかなり逓減すると報告された。真に効果的な糖尿病予防のためには、前糖尿病になる以前から、さらに早期の介入が必要かもしれない」と述べている。

HealthDay News 2018年11月5日
Copyright©2018 HealthDay. All rights reserved.
※掲載記事の無断転用を禁じます。
関連リンク
Type 2 Diabetes: When Does It Start?

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●　トランプ氏大統領なら出来るでしょう。いわゆるグルテンフリー令。
　　諸悪の根源は、豊かすぎる穀物生産と、人間の過剰摂取です。

●　トランプ氏がグルテンフリー令なら、日本は品種改良穀物禁止令。
　　同時に主食禁止令、又は主食格下げ令。

●　つまり、病気の人・特に糖尿病の人にはお米禁止令を出し、品種改良した
　　USA小麦には輸入禁止令を出しましょう。主食という字は全くの
　　誤解から生まれた言葉なので、主食を言う字を禁止にするのです。

●　いくらトランプさんがグルテンフリー令を出しても、同時に日本が輸入禁止令
　　を出せば不愉快になるでしょうから、その時は、同時にトランプ氏を
　　喜ばすためにF-35Bをあと100機購入するのです。

●　令をいっぱい発令して、健康で平和な日本を作りましょう。

製薬会社の将来像 検査薬で生き延びよ 西洋医学の崩壊

★　https://www.m3.com/clinical/news/658305?portalId=mailmag&mmp=EX190529&mc.l=444163967&eml=05e1141dd081f1cb5b8b99d4e86b2081

臨床ニュース
膵臓がんの新たな腫瘍マーカーを発見
従来検査との併用で検出率向上
国際医学短信2019年2月12日 (火)配信 一般内科疾患消化器疾患癌検査に関わる問題

　従来の腫瘍マーカー検査に、新たに別のマーカー検査を併用すると、膵臓がんの検出率が向上し、高リスク患者の早期発見に有用な可能性があることが、米ヴァン・アンデル研究所のBrian Haab氏らによる研究で明らかになった。研究の詳細は「Clinical Cancer Research」1月7日オンライン版に掲載された。

　膵臓がんの多くは初期症状を伴わないため診断が難しく、発見されたときには既に進行した状態であるケースも多い。そのため、5年生存率はわずか8.5％にとどまるとされる。膵臓がんの代表的な腫瘍マーカーには糖鎖抗原のCA-19-9が挙げられ、血液検査で血中の量を測定する。しかし、この検査は膵臓がんの確定診断や経過観察の際に行われるもので、検診には用いられていない。また、この腫瘍マーカー単独では、膵臓がんの約40％しか検出できないとされている。

　Haab氏らの研究チームは今回、CA-19-9とは異なる膵臓がん細胞の一群から分泌される「sTRA」と呼ばれる糖鎖抗原に着目。細胞株や患者由来の異種移植片、原発腫瘍におけるsTRAおよびCA-19-9の発現量や分泌を調べた。

　その結果、CA-19-9を産生、分泌しない腫瘍細胞からsTRAが産生されることが確認された。また、CA-19-9とsTRAの腫瘍マーカーを併用すると、CA-19-9単独に比べて膵臓がんの検出率が向上することが分かった。これらを併用した場合の膵臓がんの検出率は70％で、偽陽性率は5％未満であったという。

　Haab氏らは「これら2つの腫瘍マーカーを併用すれば、単独の検査では見落とされてしまう可能性がある膵臓がんを検出できる確率が高まる」と説明している。そのため、同氏は「これらを組み合わせることで、がんが広がる前の段階で高リスク患者の膵臓がんを発見し、早期に治療できるようになるのでは」との見方を示している。

　同氏らによれば、この新しい検査法で、がんの高い検出率を達成できれば、特に膵臓がんリスクの高い患者の検診と早期介入に有用なアプローチとなる可能性がある。なお、高リスク患者には、膵臓がんの家族歴がある患者、膵嚢胞や慢性膵炎の既往がある患者、中年期以降に2型糖尿病と診断された患者などが含まれるという。

　Haab氏は「互いを補完する方法でこれらの検査を用いれば、医師は早い段階で膵臓がんを発見でき、患者の生存率の著しい改善につながるものと信じている」と期待を示している。Haab氏らの研究チームは、これらの検査の併用による有効性を確認するため、さらに研究を実施していくとしている。
HealthDay News 2019年1月28日
Copyright © 2019 HealthDay. All rights reserved.
※掲載記事の無断転用を禁じます。
関連リンク
The sTRA Plasma Biomarker: Blinded Validation of Improved Accuracy over CA19-9 in Pancreatic Cancer Diagnosis


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●　現在の所、癌にもっとも効果的な治療は、

　❶　食事療法。グルテンフリーの糖質制限食又はケトン体食。

　❷　現代人や病人に不足している必須栄養素の投与。

　❸　エンドカンナビノイドシステムの刺激。

　❹　その他細胞のテロメアを上げる治療。

　❺　デトックス剤・解毒剤の投与。

　❻　DR.OMURA式ツボ免疫刺激療法。
　
●　上記治療で、ほぼ癌の治療は完ぺきといえましょう。

　❶　したがって、毒ガスから造っている現代の化学療法剤は全く不必要、
　　　どころか、百害あって一利なしといえます。

　❷　診断薬で生き延びて行く製薬会社の姿が、将来みられるでしょう。

●　最近DR.OMURAは、ビタミンD3とドラゴンフルーツとの組み合わせで
　　癌治療に素晴らしい成果を見せています。どうやらドラゴンと
　　いうのは単なる言葉だけの問題ではなさそうです。

●　言い換えれば、ドラゴンフルーツを食べれば、、癌を抑えて超元気に
　　なることを意味するドラゴン”ではないのでしょうか？　

●　今日のキーワード、White-freshed Dragon Fruits　＆　VitamineD　　

　　

ビタミンD3欠乏は諸悪の根源 出鱈目な現在の医師会の栄養指導

★　https://www.m3.com/clinical/news/633592?portalId=mailmag&mmp=EX190529&mc.l=444164135&eml=05e1141dd081f1cb5b8b99d4e86b2081

エクルーシス試薬 ビタミンDトータルII、原発性骨粗しょう症で保険適用
ロシュ、血清・血漿中の25(OH)Dを27分で測定

　ロシュ・ダイアグノスティックス株式会社は10月3日、2018年8月21日に発売した、血液中の25-ヒドロキシビタミンD（25（OH）D）を測定する「エクルーシス試薬 ビタミンDトータルII」が10月3日に保険適用されたことを発表した。

　高齢化に伴い、日本では50歳以上の女性の3人に1人が骨粗しょう症を発症しており、2016年の患者数は1250万人と推定されている。骨粗しょう症をはじめとする代謝性骨疾患の原因のひとつとして、ビタミンDの不足が考えられている。

　2017年には、厚生労働省・日本骨代謝学会・日本内分泌学会が合同でビタミンDの不足・欠乏の判定指針を策定し、血清25（OH）D濃度がビタミンDの充足度評価に用いられている。

同指針によると、血清25（OH）Dが低濃度の場合には、骨折や転倒リスクが高まるとともに、骨粗しょう症治療薬のひとつである骨吸収抑制剤の反応性不良が認められる。

　エクルーシス試薬 ビタミンDトータルIIは、電気化学発光免疫測定法（ECLIA法）を測定原理とし、同社の自動分析装置を用いて、血清・血漿中の25（OH）Dを27分で測定する体外診断用医薬品。骨粗しょう症を含む代謝性骨疾患を対象として製造販売承認を取得し、10月3日に原発性骨粗しょう症を対象として保険適用となった。
　同社は、今回の保険適用により、骨粗しょう症の患者の適切な治療選択に貢献できることを期待する、と述べている。

中国人を観たらスパイと思え

「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
令和元年（２０１９）５月２９日（水曜日）
　　　　　　　　　　通巻第６０９１号　
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　中国人留学生の人気トップは英国、米国は二位に転落したが
　　「２０２５　ＭＡＤＥ　ＩＮ　ＣＨＩＮＡ」に激怒したトランプ大統領
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　「中国人とみたらスパイと思え」と私的な集まりでトランプ大統領が発言したという。そこまでトランプを激怒させたのは、米国企業からハイテク技術を盗み出したばかりか、大学の共同研究のデータから、研究員の個人的ファイルまで盗んで、どの学生がどの分野に強いか等、将来のハンティングの可能性も、中国人留学生らが調べていた事実が露呈したからだった。

　張首晟教授は「将来のノーベル物理学賞が確実」とまで言われた天才学者だった。同時に彼は、中国共産党がダミーで設立した財団の責任者としても、スタンフォード大学などで、金の卵となる学者に接触したりして、中国への就労、ハンティングをしていた（小誌、２０１８年１２月１４日、第５９１６号）。

　とくに２０１８年１２月１日に自殺してスタンフォード大学教授の張首晟の衝撃的事件により、在米中国人留学生の間には恐怖心が走った。
「このまま米国にいたら逮捕されるのではないか？」という不安心理である。誰もが身に覚えがあるからで、直後からおよそ４０００名の中国人の学者高官、大学院生、企業研修生などが急遽帰国の途に就いた。

　加えて、それまで過保護とも言えるほどの厚遇されてきた海亀組（海外から専門知識、技術を持って中国に帰国した一群の人々）も、就職が困難となっていた。

　さらにオバマ政権下の対中大甘政策によって留学生に認めてきた五年有効のヴィザを、トランプ政権は「一年ごとの更新」に切り替えたため、いずこの大学キャンパスに溢れかえっていた中国人留学生の数が激減した。

　中国人の若者のあいだで、つねにトップだった米国。昨年から留学先人気で、米国がトップから二位に転落し、英国にとってかわられた（『サウスチャイナ・モーニングポスト』、５月２８日）。
ちなみに実績でも英国が２０・１４％（五人にひとり）、二位となって米国は１７・４５％、これに次ぐのが、豪、カナダ、ドイツ、仏蘭西、香港、日本、韓国という順番になる。

　米国から英国へのシフトは、英国が米国ほどに留学生に厳しくなく、また投資も、企業買収も可能であり、なんといってもファーウェイ制裁への協力を求める米国とは、大きく温度差を示したわけだから、留学先は英国だという安心心理理も手伝った。
　これまで中国人留学生全体の、じつに三分の一にあたる２６２２４１名が米国に留学していた。

　米国の大学への留学激減は第一に米中貿易戦争の所為だ。
第二に、人民元の下落によって、海外への送金額が目減りし、このままではやっていけないと両親が判断したからだろう。

　ドイツとフランスへの留学は堅実かつ安定的だが、それは米国と距離をおき、ファーウェイ排斥を微温的にしか展開していないからである。
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