歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

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 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

諸悪の根源・USA農業・グルテンはアメリカ農業を崩壊させる

2019年05月10日 12時19分22秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊
★ https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190510-00000018-nkgendai-life


米国では犯罪的行為?チキンナゲットの衣をむいたら大炎上
5/10(金) 9:26配信


 合コンに参加した女性たちがてんぷら屋で、衣を外して食べ、店から追い出された〝事件〟が論議を巻き起こし……これは日本の話。米国ではチキンナゲットだ。

 米FOXニュース(5月8日付電子版)などによると、ルイジアナ州ニューオリンズに住むサミール・ジャフリさんが5月2日、フェイスブックにマクドナルドのチキン・マックナゲットの衣をきれいにむいた写真を投稿。〈みんな、ナゲットをむいてる?〉と書き込んだ。

 これがマクドナルド愛好家にとっては冒涜(ぼうとく)的な行為だったようで、大炎上。9000以上のコメントが殺到した。

〈これを見て心臓発作を起こしそうになった!〉〈これは罪深い行為よ〉〈極めて不快だ〉なんて意見はまだ序の口。
中には〈あなたはモンスターだ〉〈病気としか言いようがない〉〈サイコパス!〉〈連続殺人鬼と同じ精神を感じる〉〈刑務所に隔離しろ〉など、「そこまで言うか」とビックリするような非難の言葉が投げかけられた。

 一方で、非難の嵐にもめげず少数の人々が〈実は私も昔やってたよ〉〈私1人だけかと思っていた!〉と支持するコメントも。

 日頃、同じ食べ方をして変わり者扱いされていたらしい男性は〈俺は正常じゃないか〉と喜びのコメントを書き込んでいた。

 ちなみに5月9日現在、投稿には「ひどいね」が1060人、「うけるね」が796人、「いいね!」が479人となっている。


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● USA産の小麦粉の怖さを知らない、バカの饗宴。

  近代の増えている病気の殆どは、勿論現代食が原因である
  ことは、当然です。つまり戦後の世界の食生活の変化が
  殆どの疾患の原因という事です。

● 食べ物は、農家=USAでは大規模農家というよりも企業が
  農作物を作ります。彼らが世界の農業を支配してゆく
  過程とUSAが世界を支配してゆく過程は重なります。

● 企業が考えるのは、常に効率と儲けです。その結果が遺伝子
  組み換え・品種改良の小麦です。その小麦は改悪する前の
  小麦の30倍以上のグルテンを含んでいます。

● さらに総蛋白質量は激減しているのです。そのうえ炭水化物
  は増えて、それが現代病がUSA国民に激増して、
  醜く太った彼らを作ったのです。

● 簡単にまとめれば、

  ❶ 増大したグルテンが、胃腸を傷害して、種々の免疫障害的
    病気を増やしているのです。小腸等の粘膜が傷ついて、
    その傷口から、未消化のたんぱく質や、細菌やウイルス
    が体内に侵入してほとんどの病気を作るのです。

  ❷ さらに本来人間には必須栄養素でない炭水化物≒糖質が
    過剰な中性脂肪や皮下脂肪の原因となるのです。
    もれが異常に肥った醜いアメリカ人作るのです


  ❸ さらにその炭水化物の過剰が、酸化・糖化現象を通して、
    体を錆びらせて、現代病を作るのです。それを防ぐのは
    動物性の脂肪なのです。現代栄養学は全くのでたらめです。


● スリムで、病気のない健康は体質を維持したいなら、小麦の衣
  を剥くべきです。自然で本能的で素晴らしい行為なのです。
  これを理解すれば、栄養学の90点を貴方にあげましょう。



コメント (1)
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今、株に投資するのは馬鹿・本格的な崩壊開始

2019年05月10日 10時47分56秒 | 経済戦争

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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
令和元年(2019)5月10日(金曜日)弐
        通巻第6072号 
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 IMFに続きADBも対中国向け融資に「チャイナ・プレミアム」を適用へ
  誰も知らない負債総額。ひょっとして9900兆円か?
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 IMFもADB(アジア開発銀行)も世界銀行も、いや、中国共産党のトップも、いったい中国の負債総額がいくらなのか、誰も知らないのである。
なぜならデータがすべて不透明なうえ、水増しが常識であり、嘘の上に嘘を重ねていけば誰も本当のことが分からないのは当然である。
 
或る北京人民大学教授が「中国のGDPは1・67%だ」としたが、それでも多すぎる。実際のGDP成長率はマイナスだろうとする観測がほうぼうの専門家からあがり、また中国内部でも朱容基元首相の息子のグループは、負債総額は9900兆円だとする衝撃に数字をあげた。

 筆者自身、これまで中国の債務を3700兆円と踏んで、最新の拙著(『余命半年の中国・韓国経済』、ビジネス社)等でも開陳してきたが、奇しくもBISが昨年八月に報告した数字も3070兆円だった。
 欧米の金融界では、すでに中国企業の社債起債には2%以上の金利上乗せをはかり、IFMもすでに中国向け融資の金利を上げると公表している(つまり「チャイナ・プレミアム」は既に厳然と発生している)。

 「借金の罠」論がようやく世界金融界の常識となり、AIIBはサラ金のようなもの」と比喩した麻生財務大臣の発言が、いかに正鵠を得たものであったか、西側は共通認識として共有できるようになった。

 追いうちをかけるかのように、2019年5月4日、フィジーで開催されたADB年次総会において麻生財務相は「中国に借り手の『卒業』を促した」とした。
 
2018年だけでもADBは中国向けに26億ドルを貸し付けている。金満国家をほこる国になぜADBは貸すのか? 今後、たとえ中国からの借金要請があっても、ADBは金利をあげる準備をするとした。

言外にはあれほど鳴り物入りで設立した中国の「AIIB(アジア・インフラ投資銀行)が、カネを貸せば良いではないか」と皮肉っているのだが。

 欧州のバンカー、アナリストらは公表された数字からも、当該国家のGDPと輸出統計、外貨準備を精密に比較しつつ、下記の八ケ国がデフォルトをやらかしそうだと警鐘をならしている。
すなわちモンゴル、モンテネグロ、パキスタン、ラオス、キルギス、モルディブ、ジブチ、タジキスタンである。いずれも中国が最大の債権国である。

 この他にIMFに救援を求めたか、あるいは近い将来にIMF救援を求めざるを得ない国にはベネズエラ、ニカラグア、コンゴ共和国、とうに破産して国はジンバブエがリスト入りするだろう。

そうなると最も困惑するのはカネの貸し手である。つまり中国である。IMFは債権国に80%前後の債権放棄を迫るからだ。米国のロジウム・グループの報告書に拠れば、中国の一帯一路融資物件のうち、すでに38件、500億ドル強の債務のリスケがあったという。このうち14件は債権放棄だというが、秘密の二国間交渉だったために詳細は公表されないままである。
  中国発の金融危機、間もなく爆発する

   ◇◎□◇み◎◇◎▽や◇◎▽◇ざ◇◎▽◇き○□◎▽ 

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● 今回の世界の株価の崩壊は、実際は去年の3月から始まって
  いることは、すでに去年の3月の時点で書きました。
  その時もトランプ氏が対中共強攻策を出した時です。

● 今も勿論、中共からの関税を25%にすると発表してからです。
  つまり、すべて中共がらみです。今回の崩壊のスケープゴート
  は中共なのです。擬態資本主義で世界をだましてきましたが、

● さて結果はどう出るのでしょうか?

  ❶ 中共は今回もうまく擬態資本で切り抜ける。勿論当分の
    株価の崩壊は避けられませんし、2025年前後迄
    経済の停滞も避けられませんが。


  ❷ 擬態資本主義の衣をかなぐり捨てて、衣の下の狼の本質が
    現れて、西欧との最後の全面的対決に突入する。


  ❸ または内部分裂で、再び戦乱=内戦へと混乱が広がる

● 実際はこのようにクリアーカットにはいかないでしょう。むしろ    
  上記3つの因子が複雑に、時間的に空間的=地域的に重ねりあい
  ながらカオスとなると思われます。

● 勿論、中共はそれを武力で型をつけることは当然です。それが
  武人・戦士・戦国時代の特徴です。その彼らの弱点をいかに
  生かすかが、今後の日本人の成熟度を現すといえましょう。


〇 彼らに金を貸しても、回収は不可能でしょう。それはやくざに金を
  貸して、取り立てるのと同じだからです。限りなく不可能と
  いう事です。泥棒に追い銭”となるのが落ちでしょう。
  
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無意味な検診をやめよ・    西洋医学の崩壊

2019年05月10日 10時34分19秒 | 健康・医療
★ https://www.m3.com/clinical/journal/20305?portalId=mailmag&mmp=WE190510&mc.l=435161807&eml=05e1141dd081f1cb5b8b99d4e86b2081

職場の健康計画、従業員の健康や医療費削減に効果なし

労働者3万2974人を対象に、職場健康プログラムの効果をクラスター無作為化試験で検討。栄養、身体活動、ストレス軽減など8つの要素から成るプログラムを実施する介入職場群と実施しない対照職場群で比較した。

 その結果、介入群の方が対照群よりも定期的な運動(69.8% vs. 61.9%、P=0.03)および積極的な体重管理(69.2% vs. 54.7%、P=0.02)を報告した人の割合が高かった。血圧、BMIなどの健康転帰、医療費などの経済転帰、欠勤や職務遂行能力などの雇用転帰に有意差はなかった。

【原文を読む】
Song Z et al. Effect of a Workplace Wellness Program on Employee Health and Economic Outcomes: A Randomized Clinical Trial. JAMA. 2019 Apr 16;321(15):1491-1501. doi: 10.1001/jama.2019.3307.

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海外では職場定期健診の効果は完全に否定されています。無意味であるだけでなく、レントゲンなどの障害で長い経過では負の側面が現れることは予測できます。さらに無意味なスタチン製剤を投与されることを考えれば、百害あって一利なし、さらに医療費の増大の原因とも言えます
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