ある金融機関を通じて、保険の勧誘ダイレクトメール（郵送）が届く。
ただダイレクトメールが郵送されるだけならまだしも、そこに自分の名前や生年月日が最初から印字されているのが、前から気になっていた。
そのダイレクトメールの小さくて、普通なら読まないような文面を解読し、ダイレクトメールを止めたい場合を読み取りその金融機関の本店に電話してみた。
それでダイレクトメールの中止と、保険会社への個人情報の提供を止めてほしいことを伝えた。すると、ダイレクトメールを今後は中止するが、保険会社への個人情報の提供は止めることができないのだそうだ。最近はよく「個人情報に関する内容」みたいな紙がよくついているから、本人の意思で個人情報の提供は止めることができると思っていたが、そう言うものではないらしい。
「それでは口座を解約すれば、個人情報は保険会社に流れないのか？」と訊くと、銀行取引をやめれば個人情報は提供されないのだそうである。（そこはしっかり念を推して確認した。）
つまり、「個人情報ナンタラ法」なんていうのを作っても、こうして本人の意思に関わらず、個人情報はあちこちへとダダ漏れになっているようである。しかも相手が金融機関なので個人の資金状況もダダ漏れなのかもしれない。こんないい加減な状況で更にマイナンバーカードを反強制的に作らせようというのだから、この国の政治家は頭がおかしい。どこまで漏れているのか知らないが、ダイレクトメールに印字されている住所や生年月日は間違いなくよその会社に漏れている。
それから私は会社のメールを扱っているが、連休などがあると100件以上も関係ないダイレクトメール（こっちはほんとのメール）が届く。その半分以上は、アマゾンとか、有名銀行とか、ＪＲとか、カード会社や宅配会社、ＥＴＣとかで「あなたのＩＤが不正に利用されています」とか、「あなたの口座が凍結されました」とか、「お荷物のトラブルがありました」「あなたのカードが不正に使われてます」とか、うっかりすると「え！本当に？」と思い、クリックしてしまうようなメールなのだ。
つまり、こういう銀行とか、宅配会社とか、（アマゾンは仕方ないにしても）、マジのメールアドレスは極力登録せず、なるべくメール連絡が来ないようにすることが犯罪に巻き込まれない一番の方法のように思う。（私がだまされないのは会社がアマゾンやその銀行と取引をしていないから詐欺メールだとわかるのである。）
つまり、ネットで買い物は極力利用しないでアナログで生活することも高齢者にとっては大切な防御のように思う。ネットで購入（利用）しようとするから、そういう余計なトラブルが増えるのである。前に友人が言っていたが、詐欺被害にあうかも知れない小さな口座を作りその口座だけで電子決済をするとか。
ネットは便利、ネットは素晴らしいと、平成の早い時期にマスコミをはじめとする宣伝者が盛んに宣伝して、ネットが発達した今がある（と思う）のだが、犯罪に巻き込まれるリスクも桁違いになったように思う。これへも反省のハの字もない。こんな汚らしい世の中に私はあと何年生きているのだろう。
もうこんな世界にいても仕方ねーと思い、この前の健康診断結果もろくに見もしなかったが、昨日ふとしみじみと見たら、あれもこれも数値が上がっていたので、反省してビールをしばらくやめることにする。まだ私もどうやら命や健康が惜しいらしい。
マドモアゼル・愛さんが「私はうがった見方をしてしまうのですが」と前置きして、この台風に首をかしげていた。まったく、こういう災害の被害が減るような技術の方を発展させればいいのに。