第 ５６１４回の 「国産木材、円安で脚光」で取り上げた電力を作り、水素も生成するバイオマス発電プラントは電力が主力と思ってました が、どうやら社長さんはトヨタのミラ イのようなFCVへの水素供給が本命と考えているようです。発電に使うより水素を販売した方が商売として良いのかもしれ ません。発電機が必要ないだけコス トダウンになるのかも。
SankeiBiz（サンケイビズ）よ り 2015.3.16
木くずなどのバイオマス（生物資源）から水素を作り出すベンチャー企業の技 術が注目されている。水素 は天然ガスや石油などの化石燃料から作るのが一般的で、採掘時や製造時の二酸化炭素（ＣＯ２）排出は避けられない が、バイオマスは木が成長する過程で ＣＯ２を吸収するため、より環境負荷が少ない。森林の多い日本では原料を調達しやすいのも魅力だ。自らの手で、自動 車や家庭用燃料電池の燃料に水素を使う 「水素社会」を引き寄せようとしいる。
「先日はフランスの大手電力会社幹部が話を聞きに来た。近くマレーシアの政 府関係者も視察に来る予定だ」
ジャ パンブルーエナジー（ＪＢＥＣ、東京都千代田区）の堂脇直城社長は、同社の技術に対する関心の深さに目 を細める。
ＪＢＥＣは、木くずや下水の汚泥から水素を取り出すことを目指しているベン チャーだ。ブ ルータワーと呼ぶ独自のプラントによって水素を作り出し、燃料電池車（ＦＣＶ）などに供給することを視 野に入れている。
ブルータワーは、木くずを熱分解器にほうり込み、高温で蒸し焼きにしてガス 化。それを水蒸気と混ぜて水素濃度の高いガスに改質した後、分離装置に通して高純度の水素ガスを得る一方で、ガスエ ンジンやガスタービンで発電することもできる。
木くずや汚泥から水素が作れること自体は以前から知られていた。しかし生物 資源は高温で熱すると副産物として液状のタールが発生する。液状タールはプラント内部にとどまって目詰まりの原因と なり、故障を誘発するため、徹底的に分解しなければならない。
そこで同社は、装置内にヒートキャリアと呼ぶセラミックス製の小さな球をい くつも入れ、循環させる手法を採用。球が移動することで、装置内の「熱ムラ」を抑え、タールを分解できるようにし た。
ブルータワーの基本技術はドイツで生まれた。堂脇社長は、地域活性化のコン サルティングを行う中でこ の技術と出合い、資金をかき集めて特許を購入。その後は独自に研究を重ね、一昨年にはより高温でガス化できる３つ目 の試験プラントを群馬県渋川市に建設。 現在は、日米欧を含む主要国の大半で特許を保有するという。
水素を使うには、貯蔵や輸送のインフラを一から整備しなければならない。そ の費用は、ＦＣＶ用水素ステーションだけでも１カ所当たり５億円かかるとされる。このため当面は大都市での供給にと どまる見通しで、地方まで行き届くにはかなりの時間がかかるとみられている。
もっとも、ＪＢＥＣの技術は森林資源が豊富な地方でも威力を発揮する。同社 は来年春までに、石川県輪 島市と前橋市で商用プラントを稼働させる計画。ほかにも岩手県宮古市など２、３カ所で建設を検討している。堂脇社長 は「地震でライフラインが途絶えた際の 非常電源にもなる。地産地消のような環境を築きたい」と、地方における製造・供給態勢の早期構築に意欲をみせる。
商用プラントは発電規模３０００キロワット時を想定。水素社会の本格到来に は時間がかかるとみて、まずは電力を販売し、収益基盤を確立することに全力を注ぐ。改質ガスの３％を水素としてサン プル用に製造するが、それだけでも燃料電池車２００台分を賄えるという。
試験プラントに比べて規模が大きく、予期せぬ初期トラブルをどう抑えるかが 課題だが、原料確保や約２０億円という建設資金の手当ても含め、基本的にはクリアできている。堂島社長は「将来的に は水素に軸足を移しバイオ水素の供給業者になりたい」と夢見る。
昨年１２月にはトヨタ自動車が世界初の一般向けＦＣＶ「ミライ」を発売し、 納車まで３年待ちの人気と なっている。一方、２０２０年開催の東京五輪では、新技術の「ショーケース」としてＦＣＶや家庭用燃料電池の活用が 想定される。堂脇社長は「水素の可能性 を訴えるトヨタの姿勢は大歓迎。五輪も世間にアピールする絶好の場になる」と語り、水素社会の構築に対するムードの 盛り上がりに期待する。（井田通人）
FCVとの相乗効果で日本のエネルギー問題が大きく変化すれば面白くなりそうです。原発・太陽光発電などの組み合わ せで、エネルギー自給自足を成し遂げればいよいよ日本は世界最強の国になりそうです。
自立した日本が、素晴らしいシラス国を世界に理解してもらい世界平和を齎す日も本当に来るかもしれません。
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