電通社員の過労自殺を受けて、厚生労働省から長時間労働対策の発表があった。違法長時間労働の企業名の公表、自己申告残業の実態調査、自己啓発は労働時間、本社の指導 等々、が挙げられている。しかし、そのほとんどが後追い対処策であり、本質的な根本解決には程遠い。残業の必要性を明らかにすることがまず第一歩である。仕事の質量と能力の見極め、組織における仕事の分配、取組み中における実態把握と次なる対応処理と、検討する内容は、時代が変わってもあまり変わらないと思う。実際は、それらについて、未検討やいい加減な検討で終わっているのではないか。もっと良識的に言うならば、組織方針、推進体制・計画、達成目標、個人育成・・・なる繋がりが年度開始において、明確であることである。上司と部下は膝を突き合わせ十分意思疎通を高めた話し合いのもとに業務推進を図ることが大切である。日ごろの上司部下の面と向かったコミュニケーションを忘れてはならない。