歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

売国奴たち。

2019年10月01日 20時13分46秒 | システムの崩壊

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政経部門責任者小畑より、日本のメディアに対する知識を増やして頂きたいと思い、
PRメールをお送りしました。ご興味があれば、そのまま御覧ください。

元産経新聞「正論」編集長
上島嘉郎著


「反日メディアの正体
~戦後日本に埋め込まれた
「GHQ洗脳装置」の闇」


が今なら無料で手に入ります。

>詳しくはこちらhttps://kamijimayoshiro.jp/KJAM/af/lp01/?cap=marutani


===


あなたは知っていますか?


中国が世界中のメディアに
賄賂を渡していることを.....


そして、
「自分達に都合の良い情報を
 拡散している」ということを.....


イギリスの新聞社は、
中国政府が全世界に賄賂を
渡しているという事実をリークしました。


この新聞社によると中国政府は
「チャイナ・ウォッチ」と呼ばれる
広告を全世界に打っているというのです...


その広告には、
中国にとって都合の良い情報が
ズラリと並んでいます。。


例えば、、、


2012年には
ワシントン・ポストや
ニューヨーク・タイムズで


尖閣諸島に関する
「広告」を一斉に掲載しました。


そこには
「尖閣諸島は中国のものだ」
と書かれているのです.....


大手新聞社を利用した
中国のプロパガンダはアメリカだけでは
ありません。


中国の賄賂は
日本の新聞社にも及んでいます....


それが、「毎日新聞」です....


毎日新聞も中国から賄賂を貰い、
中国にとって
都合の良い報道を行っているのです.....


私たちは正しい情報を得るために
TVを観たり、新聞を読んだりしていますが


裏で賄賂をもらっているのならば
メディアへの信頼度は、ますます
下がってしまいますよね.....


信頼度が下がるのは
毎日新聞だけの
問題ではありません、、、


例えば
慰安婦問題は日本のメディアである
「朝日新聞」が報じ始めました、、、


週刊朝日は
民主党に政権が交代した際は
「民主党革命 日本が変わる」と
報じたのに対し、


安倍政権に政権交代した際は
「自民圧勝でも安倍政権の不安」
と報じました、、、


慰安婦報道はしますが、
敗戦後に何万人もの日本女性が
ソ連軍に強姦された事実は
一切話題になりません、、、


なぜ日本のマスコミが自ら
反日報道を繰り返してしまうのか? 


これらは全て
戦後の占領政策の中で
メディアが洗脳されてしまったことが
始まりです、、、、


その戦後のメディアの闇を暴いたのが


「反日メディアの正体
〜戦後日本に埋め込まれた
 「GHQ洗脳装置」の闇」


です。


そして
この闇は全て、敗戦「直後」の
日本の歴史に端を発しています。


日本を覆う闇の根本を断ち切らない限り、
いくら反日報道を繰り返す
メディアを批判したところで、


それが収まることはなく、
日本の名誉はいつまで経っても
貶められ続けることになります。


ぜひこの無料の機会に
手にとってみてください。


>詳しくはこちらhttps://kamijimayoshiro.jp/KJAM/af/lp01/?cap=marutani



ダイレクト出版
政経部門 小畑
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現代人に足りない・必須栄養素は、Vitamin D3、Taurine、EPA/DHA。食生活が病気治す。

2019年10月01日 06時20分57秒 | 健康・医療

高齢者における魚摂取量と認知症発症リスクの関連~大崎コホート2006

  • 公開日:2019/10/01

 魚類は、認知機能低下を予防する多くの栄養素を含んでいる。したがって、習慣的な魚類の摂取は、認知症発症リスクの低下に寄与する可能性が示唆されている。しかし、認知症発症と魚類の摂取を調査したプロスペクティブコホート研究は少なく、それらの調査結果は一貫していない。東北大学の靏蒔 望氏らは、魚類の摂取量と認知症発症リスクを評価するため、大崎コホート研究のデータを用いて検討を行った。The British Journal of Nutrition誌2019年9月3日号の報告。

 ベースライン時に65歳以上であった大崎市在住の住民を対象に、食物頻度アンケートを実施し、魚類やその他の食物摂取に関するデータを収集した。ハザード比(HR)および95%信頼区間(CI)の推定には、多変量調整Coxモデルを用いた。魚類の摂取量を四分位に分け、最も少ない群をQ1、最も多い群をQ4とし、Q1を基準に認知症発症リスクを検討した。

 主な結果は以下のとおり。

・対象者1万3,102例中、5.7年のフォローアップ期間後における認知症発症は1,118例(8.5%)であった。
・Q1と比較した認知症発症HRは、Q2で0.90(95%CI:0.74~1.11)、Q3で0.85(95%CI:0.73~0.99)、Q4で0.84(95%CI:0.71~0.997)であった(傾向性p値=0.029)。
・フォローアップ期間の最初の2年間で認知症と診断された人およびベースライン時に認知機能が低下していた人を除外した場合でも、同様の結果が得られた。

 著者らは「健康な高齢者において、魚類の摂取量が多いと認知症発症リスクが低いことが認められた。本知見は、習慣的な魚類の摂取が、認知症予防に有益であることを示唆している」としている。

(鷹野 敦夫)

原著論文はこちら

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