歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

藤井厳喜の最新の分析。

2019年10月22日 20時45分19秒 | 東洋の台頭と西洋の没落

WF最新号配信のお知らせhttps://academy.dpub.jp/library/1372/51788

 
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2019/10/22, Tue 20:35

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ワールドフォーキャスト最新号
10月下旬号が完成しました。

最新号の内容を一部ご紹介すると...

=======

◆「香港デモ:臨時政府樹立」
実質独立でも“独立”宣言できない理由

◆「12月8日:救国記念日?」
日本を救うかもしれない超重要イベントとは?

◆「米中戦争はチキンレース」
藤井厳喜が予測した今後のシナリオとは?

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など、藤井先生が日本の国内情勢だけでなく
最新の国際情勢についても
紹介してくれています。

ぜひこちらから
ご覧ください

最新号を確認するhttps://academy.dpub.jp/library/1372/51788 



ダイレクト出版 藤井厳喜事業部 山本菫

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日本でMRIを受ければ良いのに。   いらんお世話。

2019年10月22日 20時16分55秒 | 健康・医療

★ https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20191022-00000071-kyodonews-int

フィリピン大統領、祝宴欠席 バイク事故で痛み訴え

10/22(火) 17:04配信

 

 【マニラ共同】フィリピンのパネロ大統領報道官は22日、天皇陛下の即位の礼や祝宴に参列するため訪日しているドゥテルテ大統領が、予定を切り上げ同日中に帰国の途に就くと明らかにした。16日に起こしたバイク事故が原因の「耐えがたい痛み」を脊柱に感じているためとしている。

 パネロ氏によると、22日午後の「即位礼正殿の儀」には参列したが、同日夜の祝宴「饗宴の儀」は欠席し、同行している長女のサラ・ダバオ市長が代理出席。ドゥテルテ氏は帰国後の23日に神経科医の診察を受けるという。

 ドゥテルテ氏は16日夜、マニラの大統領警護隊の敷地内でバイクを乗り回し、停車後に転倒した。

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◎ このような痛みの原因として2つ考えられます。

  ❶ レントゲンではハッキリしない、事故後の骨折です。

  ❷ きつい痛みは、ヘルペスというウイルスの感染もあり得ます。

◎ CTではハッキリしない骨折もMRIで分かりますので、

  日本での検査が良かったのでは?

 

◎ ウイルス・ヘルペスの感染は、年齢やストレスなどで出やすいですから

  考慮すべきでしょう。いずれにしろビタミンDとタウリンの併用が

  最高の治療です。骨の強度を高め、免疫を増強しますから。

◎ ALS(Amyotrofic Lateral Sclerosis、筋萎縮性側索硬化症)と

  カミングアウトした以上、今後は無理は出来ないでしょう。

  ALSは筋力が進行性に低下しますから、無理なのです。

◎ 暗殺したい政敵には、最高のチャンスがやってきたといえます。

  毛沢東も徳田虎雄もルーゲーリックもこの病気です。彼らは

  しかし、独裁者ですから最後まで寿命を全うしています。

◎ 英雄色を好む”ための病気と言われますが、それ以上の分析は

  やめます。そうです、かの有名なホーキングもそうでした。

  この場合は奥さんが()的に放縦だったと推定しています。

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米司法長官・伝統的な道徳秩序崩壊を語る。世界戦国時代。

2019年10月22日 15時36分37秒 | 東洋の台頭と西洋の没落

米司法長官ウィリアム・バー氏 が世俗主義の拡大に警鐘 「伝統的な道徳秩序を滅ぼしている」

 米司法長官ウィリアム・バー氏(Drew Angerer/Getty Images)

米司法長官のウィリアム・バー(William Barr)氏は10月11日の演説で、社会で拡大する世俗主義について懸念を示し、全国各地のコミュニティを苦しめる多くの社会的問題を引き起こしていると話した。

バー氏の演説はノートルダム法科大学院(Notre Dame Law School)の学生に向けたもので、社会から宗教と伝統的な道徳を排除し、代わりに世俗主義を押し進めている包括的な取組に焦点を当てた。

「私たちは、世俗主義の高まりと道徳的相対主義の教義を目の当たりにしています」とバー氏は話した。

彼はまた、世俗主義の勢力はメディアとポップカルチャー(大衆文化)を利用し、社会問題に対する政府の介入へのさらなる依存を促進し、そして法的手段や司法機関を使い、伝統的な道徳規範を排除していると説明した。

司法長官はこの「道徳の激変」がもたらすいくつかの影響に触れ、あらゆる社会階級に影響が出ていると強調した。

「家庭が崩壊するのと同時に、記録的なレベルのうつ病と精神疾患、元気のない若者、自殺率の激増、疎外された怒れる若い男性の増加、無意味な暴力と致命的な薬物使用の増加が見られます」とバー氏は話した。

「薬物の過剰摂取によって年間7万人以上が亡くなっています」と彼は付け加えた。「しかし私はこの新しい世俗主義の時代がもたらす悪い効果について語るつもりはありません。伝統的な道徳秩序を滅ぼすキャンペーンが同時に起こっていると言うだけで十分です。そしてそれは計り知れない苦しみと悲しみをもたらしたと私は認識しています」

バー氏は、宗教への攻撃は過去50年間でますます増え、世俗主義者がさまざまな社会制度を利用して宗教を体系的に破壊し、反対意見を抑圧していることを物語っていると述べた。

「世俗主義者とその仲間はマスコミ、ポップカルチャー、娯楽産業、そして学界など全ての力を結集し、宗教と伝統的価値を絶え間なく攻撃しています。これらの道具を使って世俗的な正統性を積極的に促進するだけでなく、反対の声をかき消し、沈黙させています」と彼は話した。

彼は、人々はキリスト教に見られる「ミクロ道徳(micro-morality)」から離れつつあると話した。ミクロ道徳とは、自分自身の道徳と寛容に焦点を当てることによって世界を変えようとする道徳システムだ。その代わり、現代の世俗主義者は「マクロ道徳(macro-morality)」を推し進めていると彼は話した。マクロ道徳とは政治的目的と集団行動によって社会問題の解決を図る。

バー氏はまた「過去において、社会が道徳的カオスの脅威にさらされた時、放蕩で無責任な人の行為が社会全体にもたらすコストは非常に高くなり、最終的に社会は反動し、現状を再評価しました」と話した。「しかし、増えていくさまざまな問題に直面する今日の社会では、根本的な原因に取り組むのではなく、悪い結果を緩和する役割を政府に求めるようになりました。個人的で無責任な行動が社会にもたらすコストも政府に解決するよう求めているのです。だから、非嫡出子が増加すると、性的責任ではなく中絶によって解決しようとし、薬物中毒に対しては安全な注射施設を提供することで解決しようとするのです」

「この問題に対処するため、ますます多くの社会福祉プログラムが求められています。そして私たちは問題を解決していると思っていますが、実際は問題を保護しているのです」と彼は付け加えた。

彼はまた、「伝統的な道徳価値を破壊し、道徳的相対主義を新しい正統性として確立する」ために法律が乱用されていると指摘した。そして、法律を用いて宗教的な人々や団体が自分たちの信仰に反することを行うよう強要している例を示した。

「世俗主義の勢力は絶えず伝統的な道徳規範に基づいた法律を取り除こうとしています」と彼は話した。

バー氏はまた、社会における宗教の役割に焦点を当て、道徳的な規律を促進し、人々の行動に影響を与えると話した。

「宗教はまた、社会における道徳的な規律を促進します。私たちは皆、落ちてきた者です。時にはそれが自分のためになると分かっていても、道徳的ルールに従った行動ができないことがあります。そこで宗教は私たちが本当に良いことを求めるようになるために私たちに教え、訓練し、習慣化させてくれます」と彼は話した。

「主に正式な法律を用いて、つまり強制的にこれを行うのではありません。道徳教育と社会の非公式なルール、つまり代々受け継がれてきた知恵と経験を反映させた習慣と伝統を通して行うのです。言い換えれば宗教は社会の中で、道徳的な規律を植え付けて強化する道徳文化を確立するのに役立つのです」と彼は付け加えた。

(大紀元日本ウェブ編集部)

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● これは、歴史経済波動学的に言えば、270年続いた本主義体制の

  崩壊過程を説明しています。体制の寿命は約270年です。

  1776年にイギリスから独立して2046年で270を迎えます。

● 言い換えれば、2046年前後にUSAの体制が滅びることを意味します。

  インドの哲学者サーカー氏の社会循環論によれば、富裕者=

  現代資本主義の次の体制は、戦士戦国時代となります。

● USA/大西洋資本主義諸国(USAから仏までの先進諸国)は滅びる

  運命なのです。そして、道徳・宗教を含めた今までの全てを

  破壊して、新たなる文化・道徳を作るのです。

● 近年で参考になる富裕者の時代から戦士戦国時代への移行は1910年

  清国の崩壊と、内乱・内戦と共産党による体制の確立、そして

  文化大革命による、今までの文化・道徳の徹底した破壊に見られます。

 

● フラクタル理論から想定できるUSAの運命は、2046年のUSAの

  資本主義の崩壊と、内戦・内乱よる国土の荒廃です。そして

  数十年後に独裁武人よる独裁政権の確立です。

● そして問題はその後です。その独裁者は今までのUSAの文化・道徳

  宗教を徹底して破壊するのです。司法長官が嘆く現状の比では

  ありません。すべての破壊が待っているのです。

● 今のUSAのハリウッドの映画にもそれが見られます。最近では映画

  ジョーカー”に見られます。個人の小さな不満が大衆へと簡単に

  伝染して、USAを巨大な山火事のように焼き尽くすのです。

 

 

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嵌められた日本。第二次世界大戦。

2019年10月22日 11時55分05秒 | 東洋の台頭と西洋の没落

日本で生まれ日本を恨んだアメリカ人https://in.kamijimayoshiro.jp/1910_KJDR6

 

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日米開戦前…

アメリカはどのようにして
日本を締め上げていったのか…?

それを知るには海軍情報部極東課長
アーサー・マッカラム海軍少佐
のことを知るとわかってきます…


マッカラムは宣教師の息子として
長崎で生まれました。


そして、少年時代を日本で
過ごしています。


アメリカに帰国後は
海軍兵学校に入学…


卒業後は仕事の関係で
再び日本で過ごすことになりました…


非常に長いこと日本で過ごした
マッカラムですが…

必ずしも日本に好意を
抱いていなかったようです。

いえ、それどころか、、、

日本のアメリカに対する冷淡な態度に
逆恨みするようになりました…


そんな彼が、後年、
日本への戦争挑発計画を作成
することになったのです…

全8項目でできた

「マッカラム覚書」

と呼ばれるものです…


これは明らかに日本を
アメリカとの戦争に引きずり込むことを
狙ったものでした…


ではこの計画書ができたのが
いつなのか…?


なんと…
日米開戦の1年以上前の

1940年10月7日…



しかもこの覚書は

「ルーズベルト大統領の関与を得て、
 マッカラムの八項目提案は
 翌日からさっそく組織的に実施に移された」
(ロバート・スティネット『真珠湾の真実』

というのです…


これについて吉備国際大学客員教授の
馬渕睦夫さんは著書でこのように
述べています。


*********************
この覚書に従い、
アメリカは1940年の10月から
翌1941年12月までの一年余にわたり、
組織的に日本を挑発して日本に第一撃を
行わせることが、
ルーズベルト大統領の
確固たる方針となったのです。

(中略)

マッカラム覚書が
ルーズベルトの承認を得た

「1940年10月7日を以て、
 アメリカは事実上、
 日本に対し宣戦布告した」

と見なされるのです。

わが国が必死でアメリカとの
摩擦を避けるために
対米交渉に全力を挙げていた時、
アメリカはすでに日本との戦争を
決めていたのです。

(中略)

マッカラム覚書の存在は、
わが国の対米戦争が
自衛戦争であったことを
証明してくれています。

KKベストセラーズ
『アメリカの社会主義者が日米戦争を仕組んだ』
*********************



では実際にアメリカはどのように
日本の交渉をかわしていったのでしょうか…?


明日10月23日(水)まで公開している
プレゼンテーションで
その全容を解説しています…



ここからアメリカの「卑怯な交渉」を知るhttps://in.kamijimayoshiro.jp/1910_KJDR6






ーライズ・アップ・ジャパン事務局 小川友希







PS
上島嘉郎の大東亜戦争の研究 vol.6

「戦慄の日米開戦前夜
 ~アメリカの対日圧力、そして運命のハル・ノート」


にお得にご参加いただけるのは
明日10月 23日(水)までです。


いますぐコチラから詳細をご確認ください…https://in.kamijimayoshiro.jp/1910_KJDR6
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予測通り・潰される仮想通貨。しかし金の生る木の争奪戦は続く。

2019年10月22日 11時39分32秒 | 経済戦争

〜〜
「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
令和元年(2019)10月22日(水曜日。祝日)
         通算第6246号  
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜

 フェイスブックの野望「リブラ」(暗号通貨)が沈没寸前
  G20財務相・中央銀行総裁会議は強硬に反対に回った
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 「リブラ」が沈没し始めたようだ。
 フェイスブックが、デジタル通貨として、いきなり世界に流通させようとしてきた暗号通貨である。計画の発表以来、スイスに本店をおくという構想に世界の大企業が飛びついた。

 西側の政府、中央銀行あげて反対の旗幟を鮮明にして、傘下企業の圧力をかけた過程で最大のヴィザカード、ペイパル、マスターカードがプロジェクトから脱落、前途が暗雲に覆われた。この三者が抜ければ、残りは滓、大きな後退はフェイスブックにとって死活的な状況となった。

 10月17日から二日間にわたってワシントンで開催されたG20財務相・中央銀行総裁会議は「当面、リブラは認めない」との結論を出して閉幕した。
G20が最大の反対理由としたのは不正利用、ハッカー対策が不十分であり、深刻なリスクがあるからだ。

しかし各国政府の思惑は課税方法が曖昧であることにあり、また財務省のホンネは、通貨政策という管理管轄領域を飛び越える無国籍な通貨の発行は、中央銀行の領域を侵犯されるからだ。通貨発行でえてきた発券業務の収入も大きく脅かされることになり、どの世界でもそうであるようにニューカマーには不寛容である。

かくしてリブロ沈没の近未来がみえてきたが、ファイスブックは強気な姿勢を崩さず、加盟企業が減っても予定通り発行するとしている。
   □△○み△□△○や△△○ざ◎△□○き□△□ 

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● 問題なのは誰が、仮想通貨を握るかである。もちろん支配者である。

  言い換えれば、仮想通貨の戦いは、即支配階級の戦いと言う事です。


● 仮想通貨を握ったものが次の支配階級になるのか?

  それとも支配階級になって仮想通貨を握るのか?


● いずれにしろ、支配階級でないものが仮想通貨を握ることは

  許されないのです。

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