歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

経済のサイクル

2023年11月17日 10時38分39秒 | 経済戦争

◯ サイクル≒30年 ≒社会に大きな

影響を与える基礎サイクル

スーパーサイクル=30x3≒90年

≒世界恐慌のサイクル

グランドスーパーサイクル=90年x3≒270年

≒体制崩壊のサイクル

 東西文明サイクル≒270年x3x2≒1620年 

≒交互に繁栄する東西文明

・・・・

・・・

・・


これまで、

・日本のバブル崩壊
・リーマン・ショック

などの重大な
経済の転換点を事前に予測し、

今回の歴史的な円安時代の到来も
的中させた藤井先生は、

「経済」をどのように
見ているのでしょうか?

多くの日本人が誤解する
経済の本質・読み方をお伝えします。

 

特別価格でのご案内は、
明日:11月18日(土)まで
となっております。

詳細はこちら

 本日は藤井先生からの
メッセージをお伝えします。

 ***

<from:国際政治学者・ 藤井厳喜>

 よく経済の話をすると
「お金の話をするんですね」
と言う方がいます。

しかし、それは違います。
経済にとってお金は
本質的にはどうでもいい問題なんです。

一体どういうことか?
と思われるかもしれません。

実は、一番大切なのは
お金じゃなくて、モノなのです。

人間は、物理的に
モノを消費して
生きていく生き物です。

そのモノの生産、消費に関わる学問が
経済学なんです。

豊かな生活というのは、
人間生活に必要なものを
手に入れること。

この苦労が、
人間の経済の歴史なわけです。

しかし、
最近は、株価や、借金、GDPなど
数字やデータばかりが気にされて、

経済の仕組みや、
経済そのものについて

考えることがなくなり、
たくさんの間違いで溢れています。

正しい経済学とは?
経済の本質とはなんなのか?

ということを常に
頭に入れておいていただきたい。

経済の仕組みのことが
分かっていれば、

お役人のいい加減な議論や
マスコミに惑わされることもない。

世の中の仕組みが分かれば
なんてことはない。

簡単に解決できる問題が
いっぱいあるということです。

ぜひ、私の経済学を
ご覧になってみてください。

詳細を確認する

 
ダイレクト出版 藤井厳喜事業部 田中幸樹

 
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2023年11月17日 10時33分55秒 | 健康・医療


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裏切りは世界の常。現在は日本を植民地化しているUSAが日本国民の最大の裏切り国。

2023年11月17日 09時43分32秒 | 第三次大戦


1937年8月13日、上海海岸。
日中戦争で戦う日本兵たちは目を疑いました、、、

「中国軍は、武器・装備・兵士ともに質が悪い」
と、彼らは聞いていたため、
容易に勝てると思っていた…

にもかかわらず、日本軍は日露戦争以来の多大な戦死者
( 戦死者1 万強、戦傷者3 万強)を出してしまったのです。

一体なぜ容易に勝てると思っていた中国軍相手に、
ここまで苦戦したのでしょうか?

それは、
中国の数が圧倒的に多かったわけでも、
日本兵の能力が劣っていたわけでもありません、、、、

実は、“ある日本の同盟国”による裏切りが原因だったのです。

もったいぶらずに答えを言うと、
その国は、なんと、、、ドイツ



中国兵は皆、ナチス軍のヘルメットを被り、
小銃も大砲も野砲も、その多くがドイツ製

さらに、ドイツは、
中国に軍事品を輸出しただけでなく

対日本戦に対して、
戦闘訓練まで行っていました。

そして、ナチス党員のドイツ人
南京を指揮するなど、
ドイツは中国軍の中まで入り込んでいたのです。

つまり、日本の味方であるドイツが、
中国に支援をしていた…

このような状況下で、何も知らない日本軍は、
ドイツ軍の兵器を持った中国軍と戦っていたのです。

その結果、日中戦争の中でも、
特に第2次上海事変では、

日本軍は、日露戦争以来の多大な戦死者
( 戦死者1 万強、戦傷者3 万強) を出してしまいました。

この頃の日本とドイツは、
日独防共協定日独伊三国同盟など
数々の同盟を締結。

そのため、ドイツが日本を裏切るなど
日本兵たちは微塵も思っていなかったでしょう、、、

このように、味方だと思っていた国や人が、
実は敵だったという事実はこれだけではありません。

今回のように、
“国が国を裏切る”ということなら、

これまでの歴史で、
何度も起こってきたことかもしれません。

しかし、戦後の日本では、
“ある日本人が日本を裏切る”というような、

私たち日本人として、
決して許してはいけない歴史があったのです、、、


>今すぐ続きを見る
 



インテリジェンスメルマガ運営事務局


名古遥香

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体制崩壊が先か? それともUSA農業崩壊が先か? どちみち早く崩壊させなくてはいけない。

2023年11月17日 09時40分00秒 | 第三次大戦


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世界恐慌のサイクルは約90年、今回は約100年。

2023年11月17日 09時16分30秒 | 第三次大戦

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「日本経済のカラクリ」シリーズ
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「再び、バブル崩壊が起こる」

 
今年に入って、アメリカの
相次ぐ銀行の破綻により
金融危機に関する
様々な憶測が飛び交っています…

過去のあの金融危機と比較して…

それは、“世界恐慌”です。

世界恐慌といえば、
株価が大暴落したことをきっかけに
起きた歴史的大事件です。

この事件のせいで、
・2,000を越える銀行の破綻。
・相次ぐ企業の倒産。
・ハドソン川には株の仲買人の死体。

全てを失った人々は公園や空き地に集まり
フーヴァー村と言われる貧困街が生まれました。

 
 
都市部での失業者は2人に1人を記録し、
3年間でGDPは51%下落、
アメリカ経済はどん底に落ちました。

この大事件、なんと
たった一人の経済学者の発言
によって引き起こされました。

その人物は…

フィリップス曲線、貨幣数量説、
物価指数、無差別曲線、フィッシャー方程式

現代の経済学に数々の公式を贈り、
輝かしい業績を残した米国の経済学者であり

 アメリカ経済学会会長を務め、
経済学の最高権威としてその名を轟かせました。

 「〇〇は恒久的に高い高原のようなものに到達した。
〇〇はさらに上昇する」

みんなが彼の言ったことを信じました。
そして、そのたった1人の人物の
言う通りにしたんです…

■その人物はなんと発言して
世界恐慌を引き起こしたのか?

■知られざる真犯人とは?
 
99%が知らない世界恐慌が引き起こされた
本当の原因をこちらからお確かめください。

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P.S
この講座には、
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実際にいくら良い商品だと言っても…
本当に値段にあったものなのかどうか、
判断しようがないでしょう。

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しかし、この特別なご案内は
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左派革命成功するか? 戦々恐々のUSA大企業。

2023年11月17日 09時02分31秒 | システムの崩壊

「ケネディ家の異端児」米大統領選で無所属出馬 揺れる票…利するのはバイデン氏か、トランプ氏か

 
2023/11/17
 
米国のロバート・ケネディ・ジュニア氏は先月、民主党の指名候補争いから撤退し、無所属で2024年の米大統領選に立候補することを表明した。「ケネディ家の異端児」の異名を持つロバート・ケネディ・ジュニア氏は、バイデントランプ両氏の支持層をどの程度引きつけるのかーー。専門家たちは有権者の心理に注目している。

最近の複数の世論調査によると、ケネディ氏は勢いを増しており、バイデン大統領とトランプ前大統領にほぼ同等の影響を与えていることが示された。

シエナ・カレッジとニューヨーク・タイムズが11月初旬に行った世論調査では民主党のバイデン大統領と共和党のトランプ氏との争いになった場合、6つの激戦州(アリゾナ州、ジョージア州、ミシガン州、ネバダ州、ペンシルベニア州、ウィスコンシン州)でケネディ氏は24%の支持を獲得した。トランプ大統領は35%、バイデン大統領は33%、残りは「未定」または「投票しない」と答えた。

シエナ・カレッジ研究所所長のドン・レヴィ博士は「トランプ氏が大きくリードを保っているのはネバダ州とジョージア州のみだ。一方で、アリゾナ州とペンシルベニア州はトランプ氏優勢から互角になった。ウィスコンシン州とミシガン州は依然として拮抗している」と述べた。

同世論調査では、これら6州の45歳以下の有権者において、ケネディ氏がバイデン氏とトランプ氏をリードしていることも明らかになった。

18~29歳の有権者では、ケネディ氏が34%の支持を得たのに対し、バイデン氏は30%、トランプ氏は29%だった。30~44歳の有権者においても、バイデン氏とトランプ氏(各30%)を差し置いて、ケネディ氏(31%)が僅差でリードを保っている。

2023年4月19日、米マサチューセッツ州ボストンで行われた2024年大統領選出馬に向けたキャンペーンで演説するロバート・F・ケネディ・ジュニア氏 (Photo by JOSEPH PREZIOSO/AFP via Getty Images)

ケネディ氏は無党派層で大きくリードしている。

「民主党支持者の18%と共和党支持者の16%がケネディ氏を支持すると答えたのに対し、無党派層の支持は39%に上る。一方、無党派層のバイデン氏の支持は28%、トランプ氏の支持は25%だ」

キニピアック大学の11月1日付の世論調査でも同様の結果が示されている。この調査では、無党派層の36%がケネディ氏を支持すると回答した。トランプ氏の支持は31%、バイデン氏は30%にとどまった。

また、18~36歳までの回答者の間では、バイデン氏とトランプ氏(各々32%)を抑えて、ケネディ氏(38%)が最も支持を集めた。全体的にはバイデン氏(39%)がリードし、次いでトランプ氏(36%)、ケネディ氏(22%)となった。

キニピアック大学の世論調査アナリスト、ティム・マロイ氏は、ケネディ氏が若い有権者の支持を集めている理由は、非課税債券を資金源とする3%住宅ローンの導入計画にあると考える。

ケネディ氏はノース・カロライナ州での会合で「他のすべての世代は、一生懸命働き、規則に従って生活すれば、住宅資金を調達できると言われた。老後の蓄えもできるし、仕事ひとつで家庭を築くこともできる。私の子供たちの世代には、それが自分たちに当てはまると思っている人はいない」と述べた。

「私を支持する多くはこれまで投票に行かなかった人たちだ。今、人々が得ている他の選択肢は、魅力的なものではない」

一方で、民主党の選挙戦略家で元ニューヨーク州上院議員のデビッド・カルーチ氏は、ケネディ氏が現在の勢いを維持できるかどうか懐疑的だ。

「世論調査やケネディ氏を支持している人々を見ると、それは他の誰よりも反ワクチン派のトランプ支持者だ。彼のことを本当に知れば、その陰謀論的なスタンスから離れる人も少なくないだろう」とカルーチ氏はエポックタイムズに語った。

「結局のところ、人々が投票する際には、バイデン氏かトランプの2択になるだろう」

2023年9月11日、ベトナムとインド訪問を終え、アラスカ州のエルメンドルフ・リチャードソン統合基地に到着した米国のバイデン大統領 (Photo by SAUL LOEB/AFP via Getty Images)

共和党のストラテジスト(戦略や方針を立案する立案者)、ブライアン・セイチク氏は、ケネディ氏はスイング・ステート(激戦州)において、バイデン氏よりもトランプ氏に不利な影響を与えると考えている。

「ケネディ氏は、より保守的な立場を推進するために多くの時間を費やしてきた。結局のところ、ケネディ氏に投票する人はトランプ支持者でもある可能性が高いので、トランプ氏はより不利になるだろう」

10月に発表されたハーバード大学のCAPS/ハリス調査によると、ケネディ氏の好感度は高かった。

同調査によると、ケネディ氏に対して好意的な見方をする回答者は49%、「好ましくない」とした回答者は30%だった。トランプ大統領の好感度は49パーセントで、46パーセントが「好ましくない」と回答した。バイデン大統領の好感度は45%であったのに対し、「好ましくない」との意見は49%だった。

ケネディ氏は同月、フィラデルフィアで行われた会合で次のように語っている。

「メディアの評論家たちは、私に(当選)チャンスはないと言っている。なかには私が他の候補者の票を引き離すだけだという人もいる。民主党は私がバイデン大統領の選挙をダメにすると怯え、共和党は私がトランプ大統領の選挙を台無しにすると怯えている。実際のところ、どちらも正しい」

トランプ大統領陣営のスポークスマン、スティーブン・チャン氏は、有権者はケネディ氏に警戒すべきだと発言している。

「有権者は、保守的な価値観をふりかざす人にだまされるべきではない。実際、ケネディ氏は過激でリベラルな立場に染まった不穏な経歴の持ち主だ」

「彼が中国寄りであるか、銃所有者を貶めているか、ビジネスを損なう環境政策を推進しているとか、または中絶を支持しているかどうかは別として、ケネディ陣営は、一族の名声を利用しようとするリベラルなプロジェクトに過ぎない」

2021年8月21日、アラバマ州カルマンにあるヨーク・ファミリー・ファームでの集会で、ドナルド・トランプ前大統領に声援を送る支持者たち (Photo by Chip Somodevilla/Getty Images)

ジョン・F・ケネディ元大統領の甥であるケネディ氏は4月、民主党の候補指名獲得を目指して立候補を表明した。選挙戦を通じて保守派、穏健派、無党派層、リバタリアン(自由意志論者)から幅広い支持を得た。しかし、多くの民主党議員からは同様の支持を得られず、10月に無所属の候補者として立候補する意向を表明した。

ケネディ氏が無所属での出馬を表明する前に、ケネディ氏の当選を目指す政治活動委員会「American Values 2024」は、ゾグビー・ストラテジーズ社に世論調査を依頼し、10月2日に発表した。

その調査によると、バイデン氏とトランプ氏を相手にケネディ氏が無所属もしくは第3党候補として出馬した場合、バイデン氏とトランプ氏の両候補の38%に対し、ケネディ氏は19%からのスタートとなる。

「無所属や第三党の候補者の批評家たちはいつも票が割れて混乱を招くと主張するが、実際、人々は二大政党に幻滅し、党派的な政治にうんざりしている」とAmerican Values 2024のトニー・ライオンズ共同代表はエポックタイムズに語った。

「人々は、民主党と共和党から何をすべきか、何を考えるべきか、誰に投票すべきかを指図されることに疲れ、代わりとなる候補に期待を寄せている」

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テロ、パンドラの箱を開けた宗教対立。

2023年11月16日 15時04分54秒 | 第三次大戦

問題は2046年前後の

資本主義崩壊後のテロは

ユダヤ人大虐殺が再びあり得る事

・・・・

・・・

・・

脅迫の報告が激増、ハマスによる攻撃後 米FBI長官

CNN.co.jp

 
 
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未来予測

2023年11月16日 14時14分25秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊

①  ウクライナ戦争はロシアの望み通りに終わる、

   言い換えれば反転攻勢は成功しない

   世界に第三次世界大戦の火種が広がってゆく。

②  ガザはイスラエルに飲み込まれるが、体制の異なる

   世界に生きている異物(国民)を飲み込んで、

   余計に、イスラエルは苦しくなる。

③  2046年前後、英米同時崩壊して資本主義が終わり、

   内乱内戦の時代に突入して、最低数十年は世界に

   君臨できず、その間にロシアはウクライナの領土を

   さらに奪い、ウクライナを内陸国家化する。

④  英米の崩壊後は、独・伊・東欧はロシアと仲直りして、

   エネルギーをロシアから買い続ける。

⑤  仏も2059年前後に革命が起こり、

   西欧資本主義は全て大崩壊する

⑥  後ろ盾のなくなったイスラエルは、周辺国アラブの

   圧力に負けて、パレスチナ人を全面的に解放して、

   シオニスト・ユダヤの国イスラエルは崩壊する

⑦  パレスチナは、3つの宗派の平和的共存の場(象徴

  となる。

⑧ 今回の世界大戦で崩壊する帝国は、英米帝国、仏帝国等

   の西欧資本主義諸国となり、歴史に大断層が生じる。 

⑨    世界は幾つかの強国が乱立する世紀へと突入して、

   世界戦国時代と呼ばれるようになる。

・・・・

・・・

・・

 

 

ガザ戦争でアメリカは信用を失い、EUは弱体化、漁夫の利を得るのは「意外なあの国々」

ニューズウィーク日本版

失われたアメリカの情報・判断力への信頼、民主主義国連合の亀裂。居直った中国とロシアがグローバルサウスを取り込み、世界の多極化を狙う
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ハマスによる越境攻撃への報復として、イスラエル南部の境界付近からガザ地区を砲撃するイスラエル兵(11月6日) AP/AFLO

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絶対王政の時代(王国)は宗教、戦士戦国時代は共産主義がテーゼ。

2023年11月16日 14時06分40秒 | 独裁政権
竹下節子『神と金と革命がつくった世界史』を読む
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◆竹下節子『神と金と革命がつくった世界史』を読む


副題→「キリスト教と共産主義の危険な関係」


★要旨


・神像、聖像を廃した宗教も宗派も、
信者に聖性を納得させるために、
巨大な拝殿や、光り輝く聖具や祭服、
壮大な典礼を用意した。


・偶像崇拝なしに、歴史は作られなかった。


・グローバルな形で金融が出現したのは、
カトリック内部で教皇公認された、
テンプル騎士団だ。


・テンプル騎士団は短期間で財を成し、
王侯貴族だけでなく、
教皇にまで金を貸すようになった。


・騎士団からの借金がかさんだ、
フランス王フィリップは、
1307年に、テンプル騎士団を一斉検挙し、
騎士団は異端として解体させられた。


・「赤いキリスト」というのは、
1967年ボリビアで
殺されたキューバ革命のヒーローである、
チェ・ゲバラの異名だ。


・死地となったボリビアは、
独立後のボリビア革命によって、
インディオの権利を認めたりしていた。
だが、何度も何度も体制がくつがえった。
錫鉱山や天然ガスなどの資源をめぐって、
アメリカが傀儡政権を通して占有しようとしたからだ。


・ゲバラは、
CIAの指示でボリビア軍に殺された。


・殉教者の「聖遺物」がブームとなったのは、
それを手に入れた修道院や教会が
巡礼地となって「経済効果」があったからだ。


・ゲバラは、故郷のアルゼンチンから切り離され、
聖遺物を基盤とする普遍的なイコンとなった。
ゲバラの肖像は、Tシャツ、キーホルダー、
ありとあらゆるグッズとなっている。


・ゲバラは、神格化され、
すべての「神」のように、グッズに姿を変えた。


・ゲバラのキーホルダーを購入する人は、
ゲリラになどならない。
お守り十字架を購入する人が、
自分や自分たちのためにお願い事をするのと同じだ。


・弱者を護るために強者に立ち向かう人は、
いつの世も「英雄」「聖人」「神」という
レッテルを貼られて、毒気を抜かれ、
偶像崇拝のグッズとなって、経済を活性化する。


★コメント
経済と宗教は、密接につながっている。
研究したい。


◆高野秀行『イラク水滸伝。謎の巨大湿地帯』
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原因は単純かも? 

2023年11月16日 09時52分34秒 | 健康・医療

肉は皆ペットへ

タンパク不足で

HHP-6に感染

→うつ病

・・・・

・・・

・・

一人暮らしでペットを飼っている人は、うつ病リスクが高い?

提供元:HealthDay News   公開日:2023/11/09

   
ペットを飼っている独居者には、うつ症状のある人が多いことを示すデータが報告された。ペットのいない独居者よりも、そのような人の割合が高い可能性があるという。国立国際医療研究センター臨床研究センター疫学・予防研究部の三宅遥氏らの研究結果であり、詳細は「BMC Public Health」に9月11日掲載された。

 うつ病は各国で増加しており、世界的な公衆衛生上の問題となっている。抗うつ薬で寛解に至るのは患者の3分の1程度にとどまるため、うつ病の発症を予防する因子の特定は喫緊の課題である。これまでに行われた複数の研究からは、独居がうつ病のリスク因子の一つであることが示唆されている。一方で、家族の一員としても捉えられることもあるペットを飼育することが、独居によるうつ病リスクを押し下げるかどうかについて、詳細な検討はされていない。三宅氏らは、一人暮らしの人はうつ病リスクが高いとしても、ペットを飼育している場合は、その関連が減弱されるのではないかとの仮説を立て、同居家族やペットの有無別に、うつ症状のある人の割合を比較検討した。

 この研究は、同センターが中心となり国内の複数の企業が参加して行われている職域多施設研究(J-ECOHスタディ)の一環として、2018~2021年に実施された。大手企業5社の従業員のうち健診を受診した1万7,078人の中で、1万2,847人が本研究のためのアンケート調査に回答した。解析に必要なデータが不足している人を除外し、1万2,763人(平均年齢42.5±12.4歳、女性12.1%)を解析対象とした。

 アンケートにより、同居家族やペットの有無を把握し、全体を以下の4群に分類した。同居者あり/ペットなし群(54.4%)、独居/ペットなし群(27.9%)、同居者あり/ペットあり群(16.5%)、独居/ペットあり群(1.2%)。また、うつ病のリスクは「うつ病自己評価尺度(CES-D)」で評価し、33点中9点以上の場合をうつ症状ありと判定した。

 まず、独居か否かで二分して比較すると、同居者あり群(9,050人)では27.1%がうつ症状ありと判定され、独居群(3,713人)でのその割合は39.9%だった。うつ病リスクに影響を及ぼし得る交絡因子(年齢、性別、喫煙・飲酒習慣、婚姻状況、教育歴、職位など)を調整後、同居者あり群を基準とした場合、独居群でのうつ症状ありの有病割合比(prevalence ratios;PR)は1.17(95%信頼区間1.09~1.26)と有意に高く、独居がうつ病のリスク因子であることが示唆された。

 次に、前記の4群ごとに、うつ症状ありと判定された人の割合を見ると、同居者あり/ペットなし群は26.9%、独居/ペットなし群は39.7%、同居者あり/ペットあり群は27.9%、独居/ペットあり群は44.2%だった。同居者あり/ペットなし群を基準として、前記同様の交絡因子を調整すると、独居/ペットなし群はPR1.17(1.08~1.26)と、うつ症状のある人が17%多く、さらに独居/ペットあり群はPR1.42(同1.18~1.69)であって42%多いという結果になった。なお、同居者あり/ペットあり群はPR1.03(同0.95~1.11)で、同居者あり/ペットなし群と統計学的に有意な差が認められなかった。

 これらの結果に基づき著者らは、「一人暮らしでのペットの飼育は、うつ症状を有する割合の高さと有意に関連しており、研究仮説は否定された」と結論付けている。また、ペットの飼育がメンタルヘルスに対してマイナスに働いてしまうメカニズムについて、先行研究を基に、「夜間のペットの行動によって睡眠が妨げられることなどが関係しているのではないか」との考察を加えている。

 なお、本研究の限界点として著者らは、横断的解析であるため因果関係は不明なこと、解析対象者に占める女性の割合が低いこと、ペットの種類や対象者本人が世話に関わる程度を評価していないことなどを挙げている。特に一番目の点については、うつ症状のある独居者が孤独感を紛らわすためにペットを飼っているという、因果の逆転を見ている可能性もあるとし、「独居者のうつ病リスクを抑制する介入手段の探索のため、さらなる研究が必要である」と述べている。

[2023年10月30日/HealthDayNews]Copyright (c) 2023 HealthDay. All rights reserved.利用規定はこちら

原著論文はこちら

 

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次の大暴落が・本当のUSAの終焉。2046年、一ドル=五十円

2023年11月16日 09時09分39秒 | 第三次大戦

今現在USAでの最低賃金が三千円程度と言われます

日本は千円です、従ってドルの暴落が始まれば

一ドル=百五十円の相場は

最低賃金の比率に近くなります

言い換えれば百五十円➗3(3000/1000=3)=50円

・・・・

・・・

・・


 


実は日本にとって円安は怖くない?

この動画では、通貨安に
なったとしても成長できる

 “経済のカラクリ”
をお伝えしています。

続きを見る

*****

「アメリカはもう終わった…」

1973年10月
アメリカ経済を震撼させた
「オイルショック」

当時、安価な中東の原油に
依存していた工業が大きな打撃を受け、

米ドルの価値は、
40%も大暴落しました。

当時のアメリカでは値上げが続き、
今の日本の約3倍以上のペースで
モノの値段が上がっていたのです。

また、それだけでは収まらず、
経済成長率もマイナスになり、

失業率も戦後最悪を記録…

そんな悲惨なアメリカ経済を見て、
当時大統領だったフォードは、

「長きにわたる国家的悪夢」
と発言するなど、絶望的な状況に
追い込まれていました。

しかし実は、
フォードを中心とした
アメリカ政府は、

通貨安と経済成長の
「あるカラクリ」を知っていたのです。

そして、そのカラクリに沿って、
それまでの政策を大転換した結果、

経済成長率は、
7年間で約2倍もプラス成長、

さらに失業率も、6年間で
およそ半分まで下がるなど、

数年前の経済状況からは
考えられないほどの
復活を果たしました。

では、そのカラクリとは
いったいどういうもなのでしょうか?

続きはこちら
 

ダイレクト出版 藤井厳喜事業部 田中幸樹

P.S.

そして、今の日本も
当時のアメリカと同じように、
通貨安が進み、国民の生活が
苦しくなっています。

ですが、幸いなことに、
当時アメリカがとった政策は、

今の日本経済にも
かなり効果的なものなのです。

いったい、それは
どういうものなのでしょうか?

今すぐみる

 ※ヒント:日本とアメリカは同じ〇〇業です…

 

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国民の命を何とも思わないお上。

2023年11月16日 09時00分00秒 | 第三次大戦

 
「阪神淡路大震災、、、
 政府の対応次第では、あと数千人が
 助かっていたと思います…」

こう語るのは
第26代 海上幕僚長の古庄幸一。



地震が発生して、翌朝8時。
六本木では対策会議が行われていた。

会議に出席していた古庄は
当時のことを振り返って語り始めた…

(続きは講座でも確認頂けます)

>講座で続きを見る



*****

from:古庄幸一

阪神淡路大震災が起きて、、、

私たちは六本木に集まって
対策会議をしていました。

自衛隊としても
震災の対応に追われていたのです。


すると、
朝一番、大阪湾に向かって進む
3隻の船が確認されました。

広島県の呉の海上自衛隊の船です。

被災した国民を救助するため、
朝一番で船を向かわせたのか?

そう思いましたが、
当時は県知事から要請がなかったら
災害派遣ができない時代です。

政府から内局を通じて、
すぐに連絡がきました。

「呉が何か船を出したらしいけれど、
 災害派遣かかってないのに、
 何いらんことしてんだ」

そして、対策会議中に
「おい、ちょっと呉総監に電話しろ」
と言われて、、

私は呉の総監に電話したのです。


古庄「総監、今、内局から、
   電話があったんですけど、

   『何で災害派遣の要請がないのに
    勝手に船出したんだ』
   って言われてますよ。

   どう答えましょうか?」

そうしたら、
呉の総監は「ハハハ」と笑って、

呉総監「そんな連絡が来るかなと思ってたぞ。

    あれは災害派遣で出したんじゃない。

    うちの管轄中で訓練をしているだけだ。
    『訓練で』今朝3隻出したんだ。

    国が『訓練をやめろ』って言うんだったら、
    俺は隊員たちに『すぐ帰れ』って言うぞ」

古庄「その通りに言います。
   ありがとうございました。

   また、すぐ電話するかもしれませんけど、
   『電話取らないぞ』って言わないでください」


呉の総監は、
勝手に災害派遣をすると
問題になってしまうため、

あくまで訓練だと言って、
災害派遣の準備をした船を
大阪湾に派遣していたのです。

そして、
国から災害派遣の要請があれば、
すぐに駆けつけられるように
待っていたんです。

しかし、
なかなか災害派遣の要請は出ません…


その後、
3隻の船はどうなったのか?
呉の総監はどうしたのか?

続きは講座でお話ししましょう。


>講座の内容を確認する




p.s.

でもその前に一つだけ、
言いたいことがあります。

すぐに海上自衛隊が神戸港に入港していたら、、、

陸上自衛隊が朝一番で準備して
待っていたのをすぐ要請していれば、、、

「千人単位の人が助かってたんじゃないの?」

と私は言いたいです。

この阪神・淡路の時も、
東日本大震災の時と同じく、

全く政治をやったことのない、
かつては「野党」と言われていた民主党が、
たまたま政権を持っていたわけです。

その後、民主党政権は
どのような対応をしたのでしょうか?


>講座の内容を確認する
 



╋━━━━━━━━━━━━━━━━━━╋



<講師紹介>


第26代海上幕僚長:古庄幸一
 
大分県竹田市で生まれ
防衛大学校を卒業後、
海上自衛隊に入隊。

七つの海を船で渡り歩き、
日本の海を守り続けてきた。

海将、護衛艦隊司令官を経て、
第26代海上幕僚長に就任。

海上自衛隊の制服組トップ
海上幕僚長として日本の
海の国防を一身に背負う。

退官後、瑞宝重光章を受賞。


トップガン・レポート運営事務局




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自業自得

2023年11月15日 09時19分17秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊

イラク侵略から

アラブの春まで

好き勝手に

イスラム世界を

破壊し尽くしてきたのだから

難民受け入れは当然でしょう

・・・・

・・・

・・

フィンランド・ロシア国境に難民が急増 フィンランドは一部国境の閉鎖を検討

テレビ朝日系(ANN)

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歳取れば取るほど・肉食を!!

2023年11月15日 08時51分03秒 | 西洋医学の崩壊

筋肉量の多寡にかかわらずタンパク質摂取量が高齢者の全死亡リスクに関連

川崎元気高齢者研究

国際医学短信2023年11月14日 (火)
 

 日本人高齢者を対象とする研究から、タンパク質の摂取量が多いほど全死亡(あらゆる原因による死亡)のリスクが低いという関連が示された。この関連は、筋肉量や血清アルブミンなどの影響を統計学的に調整してもなお有意であり、独立したものだという。東京都済生会中央病院糖尿病・内分泌内科の倉田英明氏(研究時点の所属は慶應義塾大学医学部腎臓内分泌代謝内科)らの研究によるもので、詳細は「BMC geriatrics」に8月9日掲載された。

 タンパク質摂取量と健康リスクとの関連については、動脈硬化や腎機能、またはサルコペニア(筋肉量・筋力の低下)、フレイル(要介護予備群)などの観点から研究されてきている。しかし、食文化の違いによるタンパク源の相違などの影響のため、それらの研究結果は一貫性が見られない。また、国内発の知見はいまだ少なく、かつサルコペニアフレイルリスクを有する高齢者の筋肉量とタンパク質摂取量との関連を検討した研究が主体であって、地域在住一般高齢者の死亡リスクとの関連は明らかになっていない。

 以上を背景として倉田氏らは、慶應義塾大学と川崎市が共同で行っている「川崎元気高齢者研究(Kawasaki Aging and Wellbeing Project;KAWP)」のデータを用いて、この関連を縦断的に解析した。KAWPは、日常生活動作(ADL)が自立した身体障害のない85~89歳の地域住民対象前向きコホート研究として2017年にスタート。今回の研究ではKAWP参加者のうち、簡易型自記式食事歴質問票(BDHQ)を正しく回答でき、認知機能の低下(MMSE24点未満)がなく、解析に必要なデータに欠落のない833人を対象とした。主な特徴は、平均年齢86.5±1.36歳、女性50.6%、BMI23.1±3.16で、骨格筋量指数(SMI)は7.33kg/m2、血清アルブミンは4.16±0.28mg/dL。BDHQにより把握された摂取エネルギー量は2,038±606kcal/日であり、その17.0±3.18%をタンパク質から摂取していた。

 摂取エネルギー量に占めるタンパク質の割合の四分位で全体を4群に分類して比較すると、その割合が高い群ほど高齢(傾向性P=0.042)で女性が多い(同0.002)という有意な関連が認められた。一方、BMI、腎機能(eGFR)やそのマーカー(BUN、尿アルブミン)、心血管疾患CVD)既往者の割合には有意差がなかった。血清アルブミンは傾向性P値が0.056と非有意ながら、タンパク質エネルギー比が高い群で高値となる傾向にあった。SMIについては全体解析では、タンパク質エネルギー比が高い群ほどSMIが低いという負の有意な関連があったが(傾向性P=0.018)、性別に解析すると、男性、女性ともに非有意となった。

 タンパク質の摂取源に着目すると、タンパク質エネルギー比が最も低い(平均13.1%)第1四分位群は、魚の摂取量が20.3g/1,000kcalであるのに対して第4四分位群(同21.2%)は68.6g/1,000kcalと、約3.5倍であった。タンパク質以外の主要栄養素については、タンパク質エネルギー比が高い群ほど炭水化物摂取量が少なく、脂質の摂取量が多かった(いずれも傾向性P<0.001)。

 平均1,218日(約3.5年)の観察で、89人の死亡が記録されていた。タンパク質エネルギー比の第1四分位群を基準として、共変量(年齢、性別、SMI、血清アルブミン、教育歴、がん・CVDの既往)を調整したCox回帰モデルにより、タンパク質摂取量が多いほど全死亡リスクが低いという有意な関連が明らかになった。具体的には第4四分位群ではハザード比(HR)0.44(95%信頼区間0.22~0.90)と56%低リスクであり、全体の傾向性P値が0.010だった。共変量のSMIをBMIに置き換えた場合も結果は同様だった。

 魚の摂取量の多寡の影響に着目して、その四分位数で4群に群分けして検討すると、第4四分位群で有意なリスク低下が認められたが〔HR0.48(95%信頼区間0.23~0.97)〕、全体の傾向性は非有意だった(傾向性P=0.13)。その他、肉類、卵、乳製品に分けて行った解析からは、全死亡リスクとの有意な関連は示されなかった。

 著者らは、本研究が観察研究であるために解釈に限界があるとした上で、「ADLが自立している85歳以上の高齢者では、タンパク質摂取量が多いことが全死亡リスクの低下と関連しており、この関連は筋肉量にかかわらず認められた」と結論付けている。また、タンパク質エネルギー比が高い群ほど魚の摂取量が多かったことから、「魚には抗炎症作用や発がん抑制作用が報告されているn-3系多価不飽和脂肪酸が豊富に含まれており、健康に対して多面的なプラス効果を期待できる。高齢アジア人の健康アウトカム改善には、魚を中心とするタンパク質の摂取量を増やすことも重要なポイントではないか」と述べている。

HealthDay News 2023年10月10日
Copyright © 2023 HealthDay. All rights reserved.
※掲載記事の無断転用を禁じます。
Photo Credit: Adobe Stock

 
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通貨安は近隣窮乏化策の武器。輸出を増やして隣国を困らせる。

2023年11月15日 07時50分22秒 | 経済戦争

【新ビデオ】円安は実は大チャンス?



最近、
1ドル=151円を突破し、
また、円安が加速しています… 

これを受けて、 
「円安が進行してるけど大丈夫?」 
「日本はやばいのでは…」 
というような声が多かったので、

新しいビデオ作りました!
 ↓ 
今すぐビデオを見る

=====

少し想像してみてください。

「1ドル=360円 」

もし、このまま円安が進み、
半年後の為替相場が
こうなったとしたら、、 

日本はどうなると思いますか? 

マスコミの情報を聞いていると
もしかすると、、
「日本は崩壊してしまうかも…」

そう思われるかもしれません。 

ですが、、 

ここで思い出してみてください。
日本には過去に、 これと
同じレートの時代がありましたよね。 

それは、高度経済成長の時代…


実は、その頃の日本は、

1ドル=360円(固定為替相場)

今では想像もつかないほどの
超円安の時代だったのです。

それにもかかわらず、
不況には陥っておらず、
むしろ経済は絶好調でした。

当時の日本の成長力は、
世界的にみても群を抜いており、

その勢いは、覇権国家:
アメリカでさえ恐れていたほど…

また、1992年の
経済成長率は4.9%を記録。

なんと、今の
2倍以上も高い数字で、
経済が成長していたのです。

そう考えると、今の円安も
日本経済にとっては
決して悪いことではなさそう…

そんな風にも思いませんか?

果たして、
マスコミが言うように、
円安は日本にとって
悪いことなのでしょうか…
↓ 
続きを見る


ダイレクト出版 藤井厳喜事業部 田中幸樹


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