携帯電話の使用について不安に感じたことはありませんか？
といっても、料金や紛失などではありません。
携帯電話が及ぼす健康への影響についてです。
以前のブログに、携帯電話が親子のコミュニケーションを阻害していると書きましたが、本当は今日の記事が書きたかったのです。
いきなり脅かす訳にはいきませんので、携帯通信会社には、質問状をだしましたが、果たして回答がくるのやら、自分たちに都合が悪いことには回答してこないでしょうね。
今回の携帯の電磁波の健康被害については、続報としてこれからも書いていきます。
社会問題として、声を上げていかなければならないと思っています。
それも私の仕事だと思っています。
さて、それでは携帯電話の電磁波についてお知らせしていきます。
携帯電話のマイクロ波は800～900ＭＨｚ（メガヘルツ）帯と1500ＭＨｚ帯ですが、これらの周波数は一秒間の振動数です。
携帯電話を受信するたびに、一秒間に8～9億回・15億回、脳内が振動しています。
電子レンジのマイクロ波は食品内の水分子を一秒間に24・5億回、強制的に振動させ、分子運動から熱エネルギーを発生させて食品を加熱します。
携帯電話を使用するのは、電子レンジを耳に当てているようなものなのです。
携帯電話は、目や脳という、人間のもっとも重要な部位に直接当てられます。
以前から危険性を訴え研究者が研究してきました。
1990年代に、イギリスの大学の研究者が政府の委託を受け、携帯電話による電磁波の研究を行い「予防措置を取るべき」と警告しました。
その報告を受け、イギリス政府は「16才以下の子どもには、携帯電話の使用を控えさせるように」と発表しました。
イギリス保健省は、2002年7月27日に16歳未満の子どもは緊急時以外は携帯電話の使用を禁止する旨、各学校に指導を勧告。さらに英政府は、携帯電話を販売する際、「健康に悪影響を与える可能性がある」と明示した小冊子の添付を義務付けました。
子どもの脳や身体の組織は成長の過程にあるので、成人よりも遺伝子損傷を受けやすいといわれています。環境からのさまざまな攻撃に適応する保護システムも完成していません。さらに、電磁波は大人に比べて子どもの頭や脳や眼をはるかに奥深くまで貫くという研究結果もあります。
これらのことから、幼い子どもが強い電磁波を発する無線機器を使用することに恐怖感を覚えるのは私だけでしょうか？
携帯電話からはマイクロ波だけでなく高周波電磁波も放射されています。
携帯電話のマイクロ波が「脳細胞のDNAを切断する」という研究レポートもあります。
脳の中央部にある松果体（磁気器官）が磁気変化に過敏に反応、行動と心理メカニズムに深く関連している神経ホルモンの分泌（セロトニン・メラトニン・ドーパミン）が抑制されます。
セロトニンの減少は抑うつ症を引き起こし、暴力や自殺が増えるという現象が見られます。
ドーパミンは生体情報の科学的伝達物質で、緊張や怒りなどの感情に関連、血圧上昇等をもたらします。
メラトニンは呼吸をコントロール、免疫を調整したり、ガンを抑制するなど、大切な働きをします。
乳児突然死症候群（SIDS）はメラトニンの減少と関係があるといわれています。
欧米諸国では、訴訟や、携帯電話の電磁波に関する規制が行われだしました。
日本では、科学的な証明がないということで、政府は規制や見直しなどに動いていません。
次に電磁波と妊婦について考えてみましょう。
これはは、医学的にはっきりした事が判っていないのが現状です。
妊婦の場合は体内に胎児がいますので、胎児の成長にとって、大変重要です。
安全が確立せず、またその影響について医学的に立証されていないからこそ、今、私たちはその影響を考慮してしようすべきではないでしょうか。
お腹の赤ちゃんの上での使用は、避けるべきではないでしょうか。
自己防衛も必要です。
研究が勧められている段階ですが、結果を出すためには、長い年月と多くの事例が必要です。まだまだ１０年はかかるかも知れません。
アメリで起こされている、携帯電話使用による電磁波によって健康被害に遭ったとし、アメリカの患者、日本メーカーを含む携帯電話関連企業を相手に、巨額の賠償請求や悪影響を防ぐためのヘッドホンの無料提供などを求めた集団提訴がなされました。
これらの訴訟が、電磁波の健康被害の実態の解明を早めて行くのではないかと思います。
これに関わらず、妊婦や子どもの携帯電話の電磁波を不用意に被爆しないように、注意しましょう。
世界保健機関（ＷＨＯ）は、電磁波対策の必要性や具体策を明記した「環境保健基準」
作りに向けて動いています。
いずれ公表されると思います。
我が国の政府や厚生労働省は、その勧告を受けても動かないのがこれまででした。
国民の健康と豊かな暮らしを守るなど考えていないのが実情ではないでしょうか。
本日、携帯通信会社の社長に質問書を送りました。
回答がありしだい、このブログで公開していきます。
とても重要な問題ですが、通信会社は利益を追求するのみで、使用者の健康など考慮していないのが実情ではないでしょうか。
儲かればいい、小手先の社会貢献をいって誤魔化しています。
お母さんや赤ちゃんの健康を考えた商売をするのが企業のつとめだと思います。
次回は、携帯の電磁波を避ける方法をお伝えします。
といっても、料金や紛失などではありません。
携帯電話が及ぼす健康への影響についてです。
以前のブログに、携帯電話が親子のコミュニケーションを阻害していると書きましたが、本当は今日の記事が書きたかったのです。
いきなり脅かす訳にはいきませんので、携帯通信会社には、質問状をだしましたが、果たして回答がくるのやら、自分たちに都合が悪いことには回答してこないでしょうね。
今回の携帯の電磁波の健康被害については、続報としてこれからも書いていきます。
社会問題として、声を上げていかなければならないと思っています。
それも私の仕事だと思っています。
さて、それでは携帯電話の電磁波についてお知らせしていきます。
携帯電話のマイクロ波は800～900ＭＨｚ（メガヘルツ）帯と1500ＭＨｚ帯ですが、これらの周波数は一秒間の振動数です。
携帯電話を受信するたびに、一秒間に8～9億回・15億回、脳内が振動しています。
電子レンジのマイクロ波は食品内の水分子を一秒間に24・5億回、強制的に振動させ、分子運動から熱エネルギーを発生させて食品を加熱します。
携帯電話を使用するのは、電子レンジを耳に当てているようなものなのです。
携帯電話は、目や脳という、人間のもっとも重要な部位に直接当てられます。
以前から危険性を訴え研究者が研究してきました。
1990年代に、イギリスの大学の研究者が政府の委託を受け、携帯電話による電磁波の研究を行い「予防措置を取るべき」と警告しました。
その報告を受け、イギリス政府は「16才以下の子どもには、携帯電話の使用を控えさせるように」と発表しました。
イギリス保健省は、2002年7月27日に16歳未満の子どもは緊急時以外は携帯電話の使用を禁止する旨、各学校に指導を勧告。さらに英政府は、携帯電話を販売する際、「健康に悪影響を与える可能性がある」と明示した小冊子の添付を義務付けました。
子どもの脳や身体の組織は成長の過程にあるので、成人よりも遺伝子損傷を受けやすいといわれています。環境からのさまざまな攻撃に適応する保護システムも完成していません。さらに、電磁波は大人に比べて子どもの頭や脳や眼をはるかに奥深くまで貫くという研究結果もあります。
これらのことから、幼い子どもが強い電磁波を発する無線機器を使用することに恐怖感を覚えるのは私だけでしょうか？
携帯電話からはマイクロ波だけでなく高周波電磁波も放射されています。
携帯電話のマイクロ波が「脳細胞のDNAを切断する」という研究レポートもあります。
脳の中央部にある松果体（磁気器官）が磁気変化に過敏に反応、行動と心理メカニズムに深く関連している神経ホルモンの分泌（セロトニン・メラトニン・ドーパミン）が抑制されます。
セロトニンの減少は抑うつ症を引き起こし、暴力や自殺が増えるという現象が見られます。
ドーパミンは生体情報の科学的伝達物質で、緊張や怒りなどの感情に関連、血圧上昇等をもたらします。
メラトニンは呼吸をコントロール、免疫を調整したり、ガンを抑制するなど、大切な働きをします。
乳児突然死症候群（SIDS）はメラトニンの減少と関係があるといわれています。
欧米諸国では、訴訟や、携帯電話の電磁波に関する規制が行われだしました。
日本では、科学的な証明がないということで、政府は規制や見直しなどに動いていません。
次に電磁波と妊婦について考えてみましょう。
これはは、医学的にはっきりした事が判っていないのが現状です。
妊婦の場合は体内に胎児がいますので、胎児の成長にとって、大変重要です。
安全が確立せず、またその影響について医学的に立証されていないからこそ、今、私たちはその影響を考慮してしようすべきではないでしょうか。
お腹の赤ちゃんの上での使用は、避けるべきではないでしょうか。
自己防衛も必要です。
研究が勧められている段階ですが、結果を出すためには、長い年月と多くの事例が必要です。まだまだ１０年はかかるかも知れません。
アメリで起こされている、携帯電話使用による電磁波によって健康被害に遭ったとし、アメリカの患者、日本メーカーを含む携帯電話関連企業を相手に、巨額の賠償請求や悪影響を防ぐためのヘッドホンの無料提供などを求めた集団提訴がなされました。
これらの訴訟が、電磁波の健康被害の実態の解明を早めて行くのではないかと思います。
これに関わらず、妊婦や子どもの携帯電話の電磁波を不用意に被爆しないように、注意しましょう。
世界保健機関（ＷＨＯ）は、電磁波対策の必要性や具体策を明記した「環境保健基準」
作りに向けて動いています。
いずれ公表されると思います。
我が国の政府や厚生労働省は、その勧告を受けても動かないのがこれまででした。
国民の健康と豊かな暮らしを守るなど考えていないのが実情ではないでしょうか。
本日、携帯通信会社の社長に質問書を送りました。
回答がありしだい、このブログで公開していきます。
とても重要な問題ですが、通信会社は利益を追求するのみで、使用者の健康など考慮していないのが実情ではないでしょうか。
儲かればいい、小手先の社会貢献をいって誤魔化しています。
お母さんや赤ちゃんの健康を考えた商売をするのが企業のつとめだと思います。
次回は、携帯の電磁波を避ける方法をお伝えします。
