生活者は何を基準に、商品やサービスを購入するのだろう？

今日、Yahoo！トピックスにあった「ジャニーズファンの購買力」のようなテーマ記事に、目が留まった。
デイリー新潮：「企業はジャニーズファンを甘く見ないほうがいい。10‣2”社名変更記者会見”を見守るベテランテレビマンの本音　

故ジャニー喜多川氏の「性加害者」の問題が、様々な波紋を呼び、今でも続いている。
この状況なら、10月2日の「社名変更記者会見」が終わっても、まだまだ続きそうだ。
そもそも10月2日の記者会見は「社名変更記者会見」という内容で、報じられているが、ジャニーズ事務所側はそのような発表を事前にしているのだろうか？

この見出しタイトルは、ややセンセーショナルな気がする。
日本の芸能界、特にアイドルと呼ばれる人たちが所属している芸能事務所は、ジャニーズ事務所だけではない。
確かに「ジャニヲタ」と呼ばれる、ジャニーズ事務所に所属しているグループのファンは、数多くいるだろう。
このような問題がクローズアップされて初めて知ったのだが、所属事務所が管理している各アイドルグループのファンクラブ会費だけでも、相当額が事務所の収益になっていて、その額は他の芸能事務所よりも多いのでは？と、暗に想像がつく。

だからこそ、この記事のインタビューに答えたテレビマンは、次々と取りやめられ契約見直しを表明した企業に対して「その場しのぎのようなジャニーズタレントの降板や契約打ち切りは、デメリットばかり」というニュアンスの話をされたのだろう。
事実、「Ｘ」に投稿されるポストには「推しジャニーズのＣＭ降板になったから、そのＣＭの商品を買うのをやめましょう」という、「不買運動」を呼びかける内容のモノもあるようだ。

この「不買運動」から、「生活者は、一体何を基準で商品やサービスを選び・購入するのだろう？」という、当たり前のことを考えさせられたのだ。
確かに、自分が推しているアイドルがテレビＣＭ等に起用されれば、嬉しいいし、同じ分野の商品で価格もさほど変わらない場合は、推しが登場するＣＭの商品を購入するかもしれない。なぜならそれが「ファン心理」というモノだからだ。
しかし、その商品を購入するのは「ジャニヲタ」と呼ばれる、ジャニーズファンだけではない。
むしろ、ジャニーズファン以外の人達の方が、多いのではないだろうか？

とすれば、今一度「生活者の購買心理」というモノを、学び直す必要があるのではないだろうか？
マーケティングの基本「4つのP(売り場・価格・製品や商品・広告)」が揃うことで、商品やサービスはおのずと売れていく、という考えを示したのはドラッカーだった。
もちろん、この４つのPが揃ったとしても、商品やサービスが自然に売れていくわけではない。
ただ、この4つのPの中で上げられる「広告」は、1/4の重要なモノである、ということには変わりない。

だからこそ、「ジャニーズファンが不買運動をすることで、商品やサービスの売り上げが減少するのではないか？」というのが、おそらくインタビューに応えたテレビマンの意図するところなのだろう。
逆に考えれば、「広告」に影響されるのは全体の1/４なので、「安直な広告に頼る必要がないほどの製品やサービスの提供、その商品やサービスに似合った価格、届けたい生活者がいる場所」ということが、重要になるということでもある。

「所属タレント・アイドルは被害者であって、加害者ではない」というのも、一理だ。
であれば、事務所を離れ自力で自分の選んだ世界で、活動をしそのポジションを得る努力をしなくてはならない。
ジャニーズファンは「ジャニーズ事務所にいたからファンになったのか？それとも推しがたまたまジャニーズ事務所に所属していただけなのか？」その違いを問答してみた方が良いかもしれない。
と同時に、同じことを安直にＣＭやテレビ番組に起用し続けた企業や代理店も問答をする必要があると思う。