新しい味が認知されるまでには、時間がかかる？

今週末から、母の墓参りの為に帰省する予定にしている。
そのため、今日帰省の切符を購入するために名古屋駅へ出かけた。
ついでにお土産を買おうと、JR名古屋髙島屋に寄りお土産兼バレンタイン用のチョコレート菓子を買った。
JR名古屋髙島屋では、バレンタイン商戦として毎年「アムール・デュ・ショコラ」というチョコレートの特別催事販売をしている。
JR名古屋髙島屋：アムール・デュ・ショコラ

何でもこの時期、日本で一番チョコレートを売り上げる催事になっているようだ。
当然、それなりの混雑が予想されたので、地下にある洋菓子店で購入したのだが、その時目に留まったのが「ルビーチョコ」だった。


昨年「第4のチョコレート」として、話題になった・・・という記憶があったのだが、ベルギーのチョコレートでは初登場では？と思い。お土産用とは別に購入したのだが、他の商品を見ながらアレコレとチョコレートを選ぶ女性の姿は多いのに、何故か？この「ルビーチョコレート」に関しては、まったく！と言ってよいほど興味・関心を示すお客様がいらっしゃらない。

確かに、安いチョコレートではないが、そもそもこのベルギーの老舗チョコレート店(ゴディバではない）のチョコレートは高めの価格帯が主流なので、このお店としては特別に高い、という印象を持たれるような価格帯ではない。
にもかかわらず、多くのお客様がいる中で、まったく！と言ってよいほど興味・関心がもたれない、というのは
１．「ルビーチョコレート」に対する認知度が低い(あるいは、知らない）
２．食べてみたいが、気軽に買える価格ではない
３．話題になっているのを知らない
ということがあるのでは？と、思ったのだ。

しかし、先日近所のスーパーで「ルビーチョコメロンパン」なるものを見つけた(当然のことながら、購入、試食済み）。

売り場を見ると、そこそこ売れていたようだったが、やはり単価の違いなのだろうか？
確かに、ベルギーの老舗チョコレート店、もう一方は地元製パン会社の新作お試し価格の「メロンパン」だ。
価格そのものが、まったく違うのは仕方ないだろう。
「それでも・・・」と思うのは、バレンタイン商戦の一つとして百貨店で販売されている、という点で気になったのだ。

確かに「これまでにない商品」というのは、生活者から認知され、一定の購入数を得るまでにそれなりの時間がかかる。
「味覚」に関するものだとすると、受け入れられるまでに時間がかかるのかもしれない。
まして「名古屋めし」に代表されるように、名古屋の味は独特のものがある。
その意味で、「ルビーチョコレート」が受け入れられるようになるまでには、まだまだ時間がかかるのかもしれない。

ただ、「話題のルビーチョコレート」とか「第4のルビーチョコレート、いよいよ登場」等のPOP広告が、あれば違うのかもしれない。
特に「話題の・・・」というキャッチの前に「東京でも話題の・・・」と書かれると、案外名古屋人は弱いという気がしている。

もう一つ考えられるのは、「ルビーチョコレート」そのものが一見「ストロベリーチョコレート」と同じように見える、ということもあるだろう。
「ルビーチョコレート」というのは、真っ赤に実るカカオから取れるチョコレートで、着色などがされているわけではない。
当然生産量も限られた「希少なチョコレート」でもある。
そのような情報が売り場で謳われていない、というのも興味・関心をひくことができなかったのかもしれない。

上述したように「ルビーチョコレート」が「ストロベリーチョコレート」と見分けがつかないだけではなく、味そのものが「やや酸味のあるラズベリーのような風味」を持っている。
この「ルビーチョコレート」の登場によって、お菓子としての「チョコレート」ではなく、「カカオという果物」を楽しむという提案も、昨年あたりからチョコレート専門店ではされてきている。
このような、新しい「チョコレートの楽しみ方」も、同時に提案されなくては「ルビーチョコレート」の人気は、まだまだ先なのかもしれない。

「新型コロナウィルス」の流行に思う

連日、トップニュースの扱いで報道される「新型コロナウィルス」。
日本での感染者も増加の一途をたどり、収束の目途が全く立たない状態になっている。
それだけではなく、経済関連のニュースも「新型コロナウィルス」の影響による、産業界の停滞と経済の先行き不安というニュースばかりが目立つような気がする。

確かに100年前の大流行し、日本での死亡者が当時の人口4割と言われた「スペイン風邪」を彷彿させるような、世界的大流行となっている。
世界中に感染が拡がった最大の要因は、やはり中国が先手先手の対策を取らなかったことや、「春節」という中国国内だけではなく海外に出かける人達が多くいる時期と重なったこともあるだろう。
日本での感染者第1号となったのは、中国・武漢からの団体旅行者のバス運転手だった。そして同じバスのガイドの方も感染が発覚した。
今日になりバスの運転手さんとガイドさんが、無事退院されたというニュースもあった。

そのような明るい？ニュースよりも横浜港沖に停泊している客船の乗客の新たな感染者や、乗客自身の精神的疲労やイライラなどの報道も出るようになってきている。
乗客のストレスなどは十分にわかるのだが、これ以上感染を日本国内で拡散させない為の手段として、現状の対応しかないのでは？という、気がしている。

そして、今回の「新型コロナウィルス」の流行により、日本各地の中国をはじめとする海外からの観光客が、激減している。
京都の渡月橋などは、いつもなら観光客でごった返すのだが閑散としている写真がネットで話題になっていた。
他にも「中国からのインバウンド」を期待している観光地などは、商売にならないほど来日客がいない、と話題になっていた。

ただこのような状況になって「インバウンド政策」を、見直す必要があるのでは？という気がしている。
何故なら「インバウンド」の対象となる相手国は、中国だけではないからだ。
これまで「インバウンド」というと、「中国からの観光客」ばかりをクローズアップしていたような気がするのだ。
中国ではなく「東アジア」へと広げて考えれば、もっと違った「インバウンド」の発想が生まれてくるのではないだろうか？

例えばインドネシアは、アジアの中でもイスラム教徒が多い国だ。
しかし、日本の観光地ではイスラム教徒を受け入れる体制が整っている、とは言い切れない状況だ。
何より「ハラール食」が、観光地を含めどこでも食べられるわけではない。
以前拙ブログでも紹介しているが、一人当たりの消費金額が多いのも中国ではない。
とすれば、今だからこそ地方自治体は「インバウンド政策」を見直すチャンスなのではないだろうか？
観光地での案内掲示板にしても英語・中国語・韓国語だけではなく、スペイン語やフランス語のような多言語表記が必要になるだろう。
観光地を一つの「国際交流の広場」として考えた時、どのような「広場をつくりたいのか？」という、アイディアを自治自身が積極的に考える機会が、今なのではないだろうか？

発想を少しズラしてみれば、今だからこそ考えるチャンス！となるものが、多くあるのではないだろうか？

転売ヤーとマスク、C2Cビジネスの影

収束の気配を全く見せない「新型コロナウィルス」の感染状況。
WHOも「緊急事態」を宣言するまでに、世界的規模での流行が懸念されるようになってきた。
NHKニュース：「緊急事態」を宣言医療のぜい弱な国への感染拡大懸念

「新型コロナウィルス」の流行が、ニュースのトップとして扱われるようになってから、近所のドラッグストアを含め「マスク」が品切れ状態になっている。
「マスク」だけではなく、除菌効果を謳ったウェットティシュや除菌スプレーなども、売り切れ状態になっている。
そのような状況の中、「メルカリ」等のC2Cサイトで、常識とは思えないほどの価格をつけ、出品しているという状況がある。

「衛生品の一つである「マスク」等を出品するのは、いかがなもの？」と感じる方も多いと思う。
何故なら、「マスク」をはじめとする衛生品は、封を切った時点でその商品価値は無くなってしまい、ネットでは実際の状況が分からないからだ。
しかし「メルカリ」側の見解は、違うようだ。
huffpost：【新型コロナウィルスで品薄】マスクの高額転売、なぜ禁止されないの？メルカリに聞いた。

「出品禁止品ではない」というのが理由のようだが、なんとなく説得力に欠ける気がする。
何より、正規の価格よりも10倍以上の高額で出品している、という点で「出品禁止」に当たるような気がするのだが、どうなのだろう？
「メルカリ」等に出品されるものの多くは、「自分が使い用済みとなったものを、必要としている人に」という物が出品するのが通常だと思うのだが、新品を高額な値段をつけて出品する、というのは違うのでは？
「禁止品以外の出品を規制するわけにはいかない」という回答に、「メルカリ」をはじめとするC2Cサイトのビジネス倫理に疑問を感じてしまうのだ。

今回の「転売ヤーによる高額マスク出品」は、C2Cビジネスの問題点を示したような気がする。
一つは「衛生品」のような、封を切ったら使い物にならない出品は「出品禁止品」とすべきなのでは？という点。
もう一つは、たとえ新品であっても「市販品よりも高額な出品」に対して、運営側のビジネス倫理観が問われた、という点だ。
C2Cビジネスが、発展していく為には「当たり前」に目を配る、ということも必要なのだ。

それにしても転売ヤーたちの「マスク買い占め」の動きの速さには、驚くモノがあった。
「儲け」ということになると、人は想像以上に素早い行動を起こす人が少なからずいる、ということだと思う。
ただこのような転売ヤ―による「高額な出品マスク」に対して、すぐにネット上での批難と「不買の声掛け」があったことを考えると、まだまだ生活者の多くは、バランス感覚が崩れていない、と安心もした。

地方の魅力を創り出すのは、地元のルーツを探ることでは？

日経新聞のWEBサイトにあるCOMEMO。
その中で、気になるコラムがあった。
COMEMO：地域に埋もれた「魅力」は掘り出しても魅力的ではないというお話

確かに「埋もれた地域資産となるものを掘り出しても、魅力的ではない」というのは、一理あると思う。
ただこれまで「地方創生」等と言われながら、行政の多くはどこか他人事のような感覚だったのでは？と、感じることが多々あった。
「埋もれた地域の魅力すら、掘り出そうとしていなかった」、というのが本当のところなのでは？という、気がしているのだ。
その背景にあるのは、「お上(国)が、何等かの指示を出し、そのガイドラインに沿ってやる」という「他人任せ」というか「よそ事感覚」が、地方行政にあるような気がしていたからだ。

実家に帰省すると、「何のアイディアもなく、ただただ寂れていくのを待っているのでは？」という気がする時がある。
それほど街全体に活気が無く、何より地元の人たちが他人事のような感覚で、成功した自治体の姿を羨み、「自分の地元には、そのようなモノがないからな～」という思考で、止まっているような印象を持っている。
そしてそのような地方は、数多くあるのでは？という、気もしている。

コラムにあるように「魅力を掘り起こしたが、どのように全国に発信していいのか分からない」というのであれば、打つ手はある。
その道のプロにお願いすれば、費用は掛かるがいくらでも提案をしてくれるからだ。
いっそのこと「掘り起こし」からプロにお願いすれば、もっとスムーズにいくかもしれない。
だが、それは一時のことだ。
継続的に「地域資産の魅力を発信し、常に新しくしていく」というのは、自治体側には相当の努力と手間が必要だ。
そのための人財育成も同時に行う必要がある。

おそらく「人財育成などが必要だ！」と、考えている人は少なくないだろう。
国も手をこまねいているわけではない。総務省肝いりのプランとして「地域おこし協力隊」という、縁もゆかりもない若い人を派遣して、地域の魅力を掘り起こし、発信してもらう為の事業プランがある。
にもかかわらず、成功事例の数よりも多い数の失敗があるのでは？という、気がしている。
というのも、以前「地域おこし協力隊」の活動状況を知る機会があり、任期3年の内1年以上は、地域の人たちに顔を覚えてもらう為の活動に充てている、などの話を聞いたことがあるからだ。
地元の協力は必要だが、そのためのスタート時点でコケているような気がするのだ。

それよりも効果的なのは、自分たちの街のルーツを知り街全体のリノベーションをする、とではないだろうか？
拙ブログでは度々書いてきているのだが、戦後の高度成長期に地方が目指したのは「ミニ東京化」だった。
その結果、地方色が失われ本来あったはずの「魅力」も失せてしまったのではないだろうか？

「地域の魅力を掘り起こし、発信する」前に、街のルーツを探る・・・ということを、考えてみてはどうなのだろう？

JASRACの徴収と分配から「利益の再配分」を考えてみたい

Yahoo!のトピックスに取り上げられていた「JASRAC」の2019年度の徴収・分配の記事。
Yahoo!弁護士ドットコム：JASRAC、徴収・分配ともに過去最高の見込み・・・動画サイト・音楽サブツク好調

「徴収額と分配額が一致していない」という、ツッコミがあるとは思うが(徴収額が1,157億円に対して、分配額が1,173億円と、分配額が16億円ほど多い)問題なのは、「何にどれだけ使われたのか？」という明細が情報として公開されていない為、様々な憶測を呼ぶ結果になっている。
そこで、ネットで公開されているJASRACの2018年度の事業報告書を探してみた。
JASRAC：2018年度事業報告書　(注意：PDFファイル)

事業報告書からわかることの一つは、役員が多いのでは？という印象があること。
職員数も500名弱というのは、この業務に対して適正な人数なのか？という、疑問を持たれる方も多いかもしれない。
というのも、記事にあるように、動画サイトや音楽サブツク(正しくは、ストリーミング再生回数だと思われる)による、徴収額が増えている、という点を考えるとJASRACができた時代のような徴収システムではなくなってきている、と考えられるからだ。

例えば音楽チャートデータを毎週発表しているbillboard誌などには、動画やストリーミング、カラオケなどの再生回数が一桁まで発表されている。
billboardJapan：Charts　(2020年2月3日付　最新データに代わることがあります）
これらのデータが明快に発表できるのは、インターネットなどの通信システムを利用している為で、特にサブスプリクションを利用したストリーミングデータ＝売上と見ることができる。
これらのデータを利用するのに、多くの人達はCDショップに行き購入しているわけではない、ということはご存じの通りだ。
スマホにアクセスするだけで、自動的に課金(ただし利用者の多くは「サブスプリクション」という月額定額を利用している為、課金されているという認識はないだろう）されるからだ。
言い換えれば、人の労力によって徴収しているわけではない、という点を考えれば、本当にこれだけの職員数が必要なのか？という、疑問が出てくる。
まして役員数と職員数の比率を考えてみると、役員数が多いのでは？という、印象を持たれても仕方ないのでは？という感じがする。

更に、事業報告書をみて驚くことがあった。
それは「音楽文化の振興に資す取り組み」という項目だ。
JASRACが音楽教室もどきの「音楽講座」を開設しているのだ。
ヤマハなどの「音楽教室」から徴収をし、自前の「音楽講座」を開設し、音楽文化の振興をしている、というのはいかがなものだろう？

今回の徴収額を伸ばしたストリーミングで聞かれた楽曲は、official髭男dismやKing-Gnu、米津玄師、あいみょんなどだった。
その中でもofficial髭男dismの主に作詞作曲ヴォーカルを担当している藤原さんは、子どもの頃からクラシックピアノを習い、Baseとsaxを担当している楢﨑さんは、音楽教師の免許を持っている。同様にKing‐Gnuの作詞作曲を担当している常田さんは東京藝大音楽学部中退、ヴォーカルの井口さんも東京藝大音楽学部の出身だ。昨年ヒット曲を出した代表的バンドは、音楽の基礎教育をシッカリ受けてきた人たちでもあるのだ。
彼らの活躍を考えると、ヤマハの「音楽教室」をはじめとする市井の「音楽教室」が音楽振興を支えてきていた、というのは間違いないだろう。
そのような役割を果たしてきた市井の「音楽教室」を蔑ろにし、自前の「音楽講座」を「音楽振興の資」と謳うことに、大きな違和感を感じるのだ。

むしろ自前の「音楽講座」よりも市井の「音楽教室」をサポートすることで、より多くの人たちが音楽に触れ、将来の音楽クリエーターとなるのではないだろうか？
このような音楽を楽しみクリエイトする市井の人達への「利益再配分」こそが、JASRACの事業の目的のような気がするのだ。

JASRACが社会からなかなか理解が得られないのは、このような「自前でやっていることは凄い」が、市井の音楽振興へのサポート意識が無い、ということなのではないだろうか？

「新型コロナウィルス肺炎」は、100年前の「スペイン風邪」の再来か？

1月から始まった「新型コロナウィルス肺炎」の拡大が、おさまらない。
発生源と言われている中国では、SARSの罹患者数を上回ったという話もある。
SARSが発生した頃、一時期的ではあるが日本でも軽いパニックが起きたような記憶がある。
SARSに罹患した生徒が出た高校では、学校閉鎖をしたところ休みになった高校生が、街中に出かけていたということが判明したためだった。
今回は、そこまでのことは無いようだが、中国・武漢から帰国した人達を一時期ホテルに宿泊させるなどして、水際での感染拡大阻止が続いている。
にもかかわらず、2次感染、3次感染ではないか？と思われる患者さんが出てしまった。

このような状況をニュースなどで知ると、今から100年ほど前に全世界で大流行した、インフルエンザで通称「スペイン風邪」を思い浮かべる。
Wikipediaで調べてみると、発生源はスペインではなく米国だったようだが、「スペイン風邪」という名前がついたのは、最初の感染情報がスペインだったため、「スペイン風邪」という名がついたようだ(スペイン側としては迷惑な話だ)。
Wikipedia：スペインかぜ

「スペイン風邪」が流行した100年前と今とでは、比べようもないのが「情報力」だろう。
一部では「新型コロナウィルス肺炎」は、12月時点で発生していたが中国側の認識しておらず、しばらく放置されていた、ということも言われている。
その真偽は分からないが、前回のSARSの時と同じように中国からの正式発表が遅れたため、世界に拡散したのでは？という印象を持っている方は多いのではないだろうか？
JBPress：新型肺炎の世界的感染で危機を迎える習近平政権

中国共産党はSARSの時の失敗を学んだのではなく、情報統制による「隠ぺい」を行ったという見方を諸外国ではしているようだ。
そればかりか、今回の「新型コロナウィルス肺炎」の流行により、香港での民主化運動に対する注目をそらせたいのでは？という、指摘までされている。
報道を見ると、確かに香港発のニュースの中心は「新型コロナウィルス肺炎」に移っている。
何よりこの感染症の流行により、デモなどを実施すること自体ができない、という状況になっているだろう。

当初WHOは「緊急事態」という状況ではない、という判断をしたことも感染を拡大させた理由の一つとして挙げられるようになってしまった。
判断の難しさの要因となったのは、おそらく発生源である中国からの情報が不十分であり不確かなモノだったからではないだろうか？
それが、中国周辺諸国での感染状況が深刻したことで、WHOの「緊急事態宣言」へと繋がったのでは？と、考えている。

「スペイン風邪」の時と大きく違うの、上述した「国境を越えた情報ネットワーク化」と人の移動手段が増え、移動時間が短く、長距離移動が可能になった、ということだろう。
その点を見誤ると「スペイン風邪」以上の深刻な状況を引き起こすかもしれないし、その間に冷静な対応ができれば、思いの他早く収束するかもしれない。

拙ブログにこられる方は、間違ってもC2Cサイトで販売されているボッタくり転売ヤーによるマスクや衛生用品の購入はされないと思うのだが、このような火事場泥棒のようなビジネスは、真っ先に糾弾されるべきかもしれない。