癌はHPV－１６or18の高度感染症。抗がん剤は免疫細胞を殺して、癌を悪化させるし・発生もさせる・

西洋医学のおける詐欺行為は

抗がん剤に典型的に見られます

 

癌ウイルスが中程度感染すると

アルツハイマー認知症や自閉症となります

 

自閉症は

栄養環境の悪い母親の

体内での癌ウイルス（HPV-16or18)の

感染であることは既に論文は出ています

 

専門家は頼りにならないので

AIにて全ての論文をチェックさせれば

簡単に原因と治療もわかります

 

治療は単純です

動物性のたんぱく質を

たっぷりメインに摂る事です

つまり食生活の野生化という事です

真実はわかってみれば

単純なのです

 

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『抗がん剤が
　がんを治せないのは常識ですよ』


これは、厚労省のがんの専門技官が
答えたとされる言葉です。
（出典：内海聡 医学不要論）


抗がん剤は、
ごく一般的にがん治療に使われているので、
信じ難い話かもしれません。


しかし、この発言以外にも、、、
1985年には、
アメリカ国立がん研究所の
元所長デヴィタ氏は、

「ガンの化学療法は無力」

と議会証言を行なっていたり、、、


ジャーナリストである立花隆氏が
がんに関するシンポジウムの控え室で
会話していると、

医療界の大御所は、

「結局、抗がん剤でガンが治るなんて、
　実際にはありゃせんのですよ」

と発言し、
それに対し、周囲の有名臨床医も
頷いていいたというのです、、、


事実、
肺がん治療に使用されるオプジーボは、
世界を見渡しても治ったケースが
1例もありません、、、

さらに日本の報告では、
オプジーボを投与したところ
3ヶ月以内に19%が亡くなり、

そのうち約6割が
副作用によるものと認定されているのです、、、
(Clin Lung Cancer 2018;19:e171)


つまり、私たちは医療の専門家が
効かないと言っている薬でガン治療を行い、

髪は抜け、吐き気に襲われるなどの
深刻な副作用に苦しめられ、

結局は治らず命を落とす
可能性すらあるということです、、、


一体なぜこのようなことが
まかり通っているのでしょうか？…


しかし、このような効果の保証されない、
危険な薬を飲まされている事実は
これだけではありません。


この他にも私たちは
もっと身近なところで危険な薬を
飲まされているのです、、、


私たちが飲まされている可能性のある薬と
その危険性はこちらからご確認ください、、、
↓
＞危険な薬の正体を知る





ー経営化学出版


P.S.

私たちが普段、かぜを引いた時に
熱を抑えるために飲む薬にも

実は危険性が指摘されています、、、


今回公開した動画では、
日本で初めて薬やめる科を立ち上げ、

薬を使わない医療を実践する
松田医院和漢堂院長：
松田史彦さんも危険視する、

風邪薬(解熱剤)を含んだ、
飲んではいけない3つの薬を紹介しています、、、



詳細はこちらからご確認ください、、、
↓
＞クリックして動画を見る











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宇宙も無から生まれた。

無から生まれるのが

宇宙の原理です

 

経済学では

信用の創造と

いいます

信用は

本来無です

 

この信用の為に

庶民は汗水流して働き

〝有”を創造して経済は

発展するのです

 

従って

死ぬまで働く

日本人の世界は

政治家と資本家には

居心地が良いのです

・・・・・

 

日本国民は猿ではないぞ、無から有は生み出せない、国債償還期間延長のトリック

2/12(日) 6:

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Photo by gettyimages

　防衛費増の財源調達手段として、国債償還期間の延長案が浮上している。無から有を生み出せるアイディアのように見えるが、どこにトリックがあるのか？　 【写真】賃金低下とリストラに喘ぐ50代社員～高年齢者雇用安定法で逆にしわ寄せ

防衛費増額の財源を国債償還期間延長で生み出す？

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by Gettyimages

　政府は2022年末に、27年度の防衛費を現状から3.7兆円増加させる方針を決めた。このうち2.6兆円以上は歳出改革や税外収入、決算剰余金で捻出する。そして、残り約1兆円を法人・所得・たばこの3税の増税で確保する。ただし、増税時期の具体的な議論は23年に先送りした。 　こうした情勢の下で、防衛費の増額を賄う財源として、国債の償還を現行の60年から80年に延長するというアイディアが浮上している。自民党の萩生田光一政調会長は、「80年に延ばすことで生み出されるお金を防衛費に回すことも選択肢として検討に値する」と語った。世耕弘成参院幹事長も、このアイディアについて「議論する機会と場所をつくることが重要だ」としている。 　償還期間を長くすれば、1年度あたりの債務償還費は圧縮することができる。したがって、その分だけ一般会計予算に余裕が生じる。 　こうして、歳出削減をしたり、増税や国債発行増額によって民 間に対する負担を増やしたりすることなしに、防衛費を増やすことができると考えられているようだ。 　しかし、そんな手品のようなことができるのだろうか？　 　もしできるとすれば、この手法によっていくらでも歳出を増やせるという誠に不思議なことになってしまう。

債務償還費と借換債で償還する

　そのような不思議なことは、ありえないはずだ。防衛費を増やすのであれば、どんな手段によるにせよ、どこかで民間に対する負担が増えているはずだ。 　では、どこで増えるのか？　 　それを突き止めるには、国債償還の仕組みを知る必要がある。 　現在の制度では、発行残高の60分の1に相当する額を、国の一般会計で債務償還費として計上し、これを国債整理基金特別会計(国債の償還、借り換えを行う特別会計)に繰り入れる。23年度予算案での償還費は16.3兆円だ。 　60分の1ずつ毎年償還財源を積むことによって、60年間かけて全額を償還するというわけだ。 　なぜ60年なのか？　建設国債の場合には、調達した資金が公共事業に充てられる。そして、道路や橋などの社会資本の平均的な耐用年数が60年程度と見積もられることから、このルールになっている。 　赤字国債については、当初は、現金での償還が原則とされていたが、1985年度から建設国債と同じルールが適用されるようになった。 　ただ、債務償還費だけでは、国債を償還することはできない。残りの金額は、国債整理基金特別会計が借換債を発行して調達する。

環境の激変に対応できない組織は滅びるのみ。

ただし

英米型の資本主義は

崩壊に向かっています。

 

インフレで崩壊が

促進されるでしょう

ロシアを潰そうとして

自らが潰れるという

歴史の皮肉として

語り継がれる

でしょう

 

貴方が本当に

共産主義を信奉するなら

今すぐにスリーパーとして

英米に潜り込みましょう。

 

共産主義とは戦士の論理です

殺すか殺されるかの世界が

好きなら良いでしょう

 

ロシア革命の後に

ソ連に渡った

日本共産党員は

９９％殺されました

野〇参〇一人を除いて

少しでも意見が異なると

殺しあうのが共産主義者です

穏やかな生活が好きな人には向きません

 

・・・・・

 

 

「共産党」大揺れ、改革訴えた党員「除名」で待つ試練

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日本共産党が揺れています（写真：yu_photo／PIXTA）

　創立101年目を迎えた共産党が大揺れとなっている。年明けに元幹部で現役の共産党員が公然と党首公選制の導入を求め、同党執行部が除名処分としたことが、他政党だけでなく、多くのメディアも含め、国民レベルでの厳しい批判を招いたからだ。 　在位23年目となる志位和夫委員長(68)は批判拡大を受け、「集団指導によって民主的に党運営をやるのが一番合理的。あらゆる角度から見て、党首公選は道理がない」と居丈高に党首公選制導入を否定した。

　ただ、党員数は約50万人だったピーク時からいまや30万人も割り込み、党勢退潮が際立っている。その中での党首公選制導入要求は、一般党員に広がる深刻な危機感を踏まえたものだけに、今回の志位氏ら指導部の硬直した対応には「悪いイメージを拡大させるだけ」(党幹部)との内部批判も相次ぐ。 ■現役の共産党員が「政策論争の可視化」主張 　今回の反乱の“主役”は、現役の共産党員でジャーナリストの松竹伸幸氏(67)。年明けに刊行した自著『シン・日本共産党宣言』で、党員の直接投票による党首公選制の導入を求め、党首選が実施されれば自ら立候補する考えを明らかにした。

　松竹氏は1月19日に都内で記者会見し、22年以上も委員長を続ける志位氏の“独裁体制”について「国民の常識からかけ離れている」と真っ向から批判。かつて党政策委員会の安保外交部長も務めた松竹氏の批判だけに、党内外に大きな波紋が広がった。 　松竹氏は会見で「共産の内部に入れば、考え方の違いがぶつかり合う場面はたくさんあるし、見せたほうがいい」と党内の政策論争の可視化を主張。「(党首公選制導入で)議論が表面化し、国民に共産党が近い存在になる」と指摘した。

　これに対し、共産党は1月21日付の機関紙・しんぶん赤旗に「規約と綱領からの逸脱は明らか」などとする編集局次長名の論説を掲載。その中で「党内で意見を述べることを一切せず、外からいきなり攻撃することは、党の規約を踏み破るもの」などと批判。党首公選制導入を「派閥・分派をつくることを奨励することになる」と否定した。 　その一方で、1月23日に記者団の取材を受けた志位氏は「論点はそこ(赤旗)に示したとおり」とその時点では自ら説明することを避けた。ただ、騒ぎが大きくなった半月後の2月9日の記者会見では、松竹氏の除名処分を「妥当な対応だ。政治的な警告もしたが、反省をしないので除名以外ないという判断をした」と言明。併せて社説で共産党の対応を批判した朝日新聞に対しても「朝日に指図されるいわれはない」などと口を尖らせた。