歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

過去(歴史)は変えられない・ただ言い訳を探すのみ・自己愛こそ生きる道

2014年11月10日 08時03分26秒 | 時代・歴史


★ http://blog.goo.ne.jp/kitaryunosuke/e/1a88707983a2e277dbfbeac3ea0e0197 から


プーチン大統領曰く、独ソ不可侵条約は間違っていない

2014-11-09 09:28:13 | Telegraph (UK)


Vladimir Putin says there was nothing wrong with Soviet Union's pact with Adolf Hitler's Nazi Germany
(プーチン大統領曰く、独ソ不可侵条約は間違っていない)
By Tom Parfitt, Moscow
Telegraph: 1:16PM GMT 06 Nov 2014
Russian president says he sees nothing wrong with treaty with Nazi Germany that led to the carve-up of Poland - and blames Britain for destroying any chance of an anti-fascist front

ロシア大統領は、ポーランドの分割につながったナチス・ドイツとの条約は何も間違ってはいないとして、反ファシスト戦線のチャンスを潰したと英国を非難しています。

Vladimir Putin has said there was nothing bad about the Nazi-Soviet Pact, the non-aggression treaty which led to the carve-up of Poland at the outset of the Second World War, suggesting Britain and France were to blame for Adolf Hitler's march into Europe.

ウラジーミル・プーチン露大統領は、第二次世界大戦の勃発時にポーランドを分割することにつながった独ソ不可侵条約は何も間違っていないとし、アドルフ・ヒトラーのヨーロッパ侵攻は英仏のせいだと述べました。

The Russian president made the comments at a meeting with young historians in Moscow, during which he urged them to examine the lead-up to the war, among other subjects.

同大統領はモスクワで開かれた若手歴史学者との会議でこのようなコメントを述べ、彼らに他のテーマと共に戦争に至る過程を検証するよう強く求めました。

The comments are likely to cause dismay in eastern Europe, amid wider debate in Russia about growing attempts to use history as a means of shoring up Mr Putin's rule.

プーチン氏の支配を強化する手段として歴史を利用しようとする動きが強まっていることについてロシアで議論が広まる中、このコメントは東欧に不安をもたらす可能性が高いと思われます。

Mr Putin said that Western historians today try to "hush up" the 1938 Munich Agreement, in which France and Britain – led by Neville Chamberlain, the prime minister – appeased Adolf Hitler by acquiescing to his occupation of Czechoslovakia's Sudetenland.

プーチン氏は、西側の歴史学者は現在、ネヴィル・チェンバレン首相率いる仏英が、チェコスロバキアのズデーデン占領を認めてアドルフ・ヒトラーを融和しようとした、1938年のミュンヘン会議を「隠蔽」しようとしていると言いました。

"Chamberlain came, waved a piece of paper and said, 'I've brought you peace' when he returned to London after the talks," Mr Putin, who is a keen amateur historian, said on Wednesday, according to a Kremlin transcript.

熱心なアマチュア歴史学者であるプーチン氏は水曜日にこう言いました。
チェンバレンは協議の後、ロンドンに帰って来ると、紙をぺらぺらさせて『平和を持って来た』と言ったわけだ」

"To which Churchill, I think, said somewhere to a small group of people, 'That's it, now war is inevitable'. Because compromise with an aggressor in the form of Hitlerite Germany was clearly leading to a large-scale future military conflict, and some people understood that."

「チャーチルはそれに対して、多分、こんなことを極少数の人に言ったと思う。『やりやがった。これで戦争は避けられん』。何故なら、ヒトラーが支配するドイツのような侵略国との妥協が、将来の大規模軍事衝突をもたらすのははっきりしているからだ。一部の人はそれを理解していた

Mr Putin appeared to think Moscow's own agreement with Hitler – the 1939 Nazi-Soviet or Molotov-Ribbentrop Pact – was fine, however.

しかしプーチン氏は、ソ連がヒトラーと結んでいた条約(1939年の独ソ不可侵条約)は問題ないと考えているようでした。

"Serious research must show that those were the foreign policy methods then," he said, adding: "The Soviet Union signed a non-aggression treaty with Germany. People say: 'Ach, that's bad.' But what's bad about that if the Soviet Union didn't want to fight, what's bad about it?"

「それが当時の外交政策手段だったということは、徹底的な研究で明らかになるに違いない」
「ソ連はドイツと不可侵条約を結んだ。人々は『おっと、それは良くない』と言うだろう。しかし、ソ連が戦いたくないというなら、それのどこが悪いのか?」

Secret protocols of the pact in which the Nazis and the Communists agreed to divide up Finland, Estonia, Lithuania, Latvia, Romania and Poland into spheres of influence were officially denied by the Kremlin until 1989.

ナチスがソ連とフィンランド、エストニア、リトアニア、ラトビア、ルーマニア、ポーランドをそれぞれ支配下にすることに合意した秘密条約について、ソ連政府は1989年まで公式に否定していました。

More than 20,000 arrested and captured Poles were executed by the Soviet secret police in the Katyn massacre in 1940. The Nazis began an extermination campaign that would eventually lead to the deaths of three million Jews in Poland alone.

1940年に起こったカチンの大虐殺(カチンの森事件)では、逮捕されたり拘束されたりしたポーランド人、2万人以上がソ連の秘密警察によって処刑されました

ナチスは、最終的にはポーランドのユダヤ人だけでも300万人を殺害することとなったユダヤ人根絶キャンペーンを開始しました。

Mr Putin appeared to imply the secret protocols continued to be a matter of dispute today, saying, "people still argue about the Molotov-Ribbentrop Pact and accuse the Soviet Union of dividing up Poland".

プーチン氏は「人々は未だにモロトフ・リッベントロップ条約について議論して、ソ連がポーランドを分割したと批判している」と述べて、秘密条約は現在も議論が続いている問題であるとするような様子でした。

In 2009, the Russian leader condemned the Nazi-Soviet pact as "immoral" but said France and the UK had destroyed any chance for an anti-fascist front with the Munich Agreement.

2009年、同大統領は独ソ不可侵条約を「不道徳」と非難しましたが、仏英はミュンヘン会議によって反ファシスト戦線のチャンスを潰したと述べました。

Critics say Mr Putin and his administration are increasingly mobilising historical events as a means of bolstering his authoritarian rule.

批判者は、プーチン氏と現政権は、彼の独裁制を強化する手段として歴史的事件を利用する傾向が強まっていると言っています。

On Tuesday, which was the National Unity public holiday, the Russian leader visited a new multimedia exhibition in Moscow dedicated to the medieval Rurik dynasty.

祝日だった火曜日、ロシア大統領は、モスクワで開かれている、中世のリューリク朝をテーマにしたマルチメディア展を訪れました。

The exhibition was at pains to draw parallels between the country's turbulent past and its current confrontation with the West over the Ukraine crisis.

このエキシビションは、ロシアの波乱万丈の過去と現在のウクライナ危機を巡る西側との対立を入念に関連付けています。

A section on Ivan the Terrible and the 16th century Livonian War described "the West's first anti-Russian information campaign".

イワン大帝と16世紀のリヴォニア戦争に関するセクションは「西側初の対ロ情報戦争」と説明されています。

"The Europeans tried to portray Russia as a country of cruel and aggressive barbarians," said state television. "In the end, not strong enough to influence our independent international policies, they were obliged to introduce a raft of economic sanctions against us, as they would be called now."

国営テレビでは次のように解説しています。

「欧州勢はロシアを残虐かつ攻撃的な野蛮人の国として描こうとした」
「最終的に、我が国の国際政策に影響を及ぼせるほどの力はなく、現在のように、彼らは止むを得ず様々な経済制裁を実施した」








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第二次冷戦時代開始・少なくとも44年は続く・今回の敗者は西側

2014年11月09日 06時32分31秒 | 戦争


★ http://www.j-cast.com/tv/2014/11/08220325.html?igred=on

ベルリンの壁崩壊から25年『新たな冷戦』!プーチン「アメリカの一極主義がすべての原因」  2014/11/ 8 12:00


冷戦終結後、自由主義・資本主義体制に移行し、西側諸国と協調路線をとってきたロシアが、ウクライナ問題をきっかけに強硬姿勢に転じ、欧米との関係を最悪レベルになっている。ロシアが描く未来秩序とはどんなものなのか。

ウクライナ市民の抗議行動を乗っ取った米国工作員」

ことし3月(2014年)、ロシアはクリミア半島を一方的にロシアに編入した。西側はこれを国際秩序への挑戦と受け取った。このときプーチン大統領は「物事には限度がある。欧米は一線を越えた。ウクライナにまで関与を強めたことが危機の原因だ」とアメリカを非難した。

ウクライナの政変では、アメリカの政治家、政府高官が直接乗り込んで、公然と親欧米派を支援した。モスクワでインターネットTVを経営 するフィリップ・レオンチェフ氏は「市民の抗議行動がロシアを敵視する勢力に乗っ取られていた。アメリカがこんな支援をするから世界は混乱状態になるのだと確信した」という。

これには伏線があった。ウクライナに初の欧米寄り政権ができた04年のオレンジ革命だ。レオンチェフ氏は当時、欧米にあこがれ、プーチンには批判的だったが、ボランティアで入ったウクライナで思いもよらぬ真実を見た。民主化運動を組織していたのはアメリカのNPO、特殊な任務を帯びた人たちだったのだ。今回もその延長と見る。プーチンの抱く危機感もこれだった。

ロシアの対米不信は何が原因なのか。ベルリンの壁が崩壊した直後の1990年に行われたゴルバチョフ書記長とベーカー国務長官との会談に遡る。ここでゴルバチョフはNATO(北大西洋条約機構)が東へ拡大しない条件で、統一ドイツのNATO加盟を認めたのだ、ベーカーも同意していた。

ところが、ソ連解体後、NATOは東へ拡大を続け、バルト3国も加えた。当時ロシア政策を担当していた米国務省幹部は、「ロシアを追い詰める意図はなかった」というが、ロシアはそうは受け取らなかった。

プーチン大統領は先のアジア・ヨーロッパ首脳会議で、アメリカの一極主義を厳しく批判して、「アメリカは国際秩序に欠かせない力の均衡を破壊した。いま立っているのは、新たなルールか、ルールなきゲームかの歴史的転換点だ」と語った。

ロシア下院議長の皮肉「日本はもう少し(米国から)自立できるのではないか」

インタビューに応じたプーチン氏側近のセルゲイ・ナルイシキン下院議長も明快だった。

アメリカは世界のあらゆる場所に介入して、自分たちに都合のいい混乱を作り出す。ウクライナで起っていることがそれだ。アメリカはウクライナ人をゲームのコマに使っている。(だから)住民は祖国ロシアに戻りたかったのだ。クリミア編入を見直すことはない」

クリミア問題で西側はロシアに制裁を課した。しかし、この25年間に深まった経済の相互依存関係は、ことを複雑にしている。ロシアも物価高騰で苦しんでいるが、ドイツも天然ガスのストップなどがこたえている。どちらもとことん傷つくのを避けたいのが本音である。ただ、新たな秩序の形は見えてこない。

ナルイシキン氏は「協力関係回復には対話しかない」という。「歴史を見ても、ロシアを外から脅かしても無駄だ。圧力にロシアは結束する。今回の制裁では、どの国が政治的に独立しているか、誠実かそうでないか、圧力に操られるかが見極められたのは収穫だった」と話した。そして、「日本はもう少し自立できるのではないか」と皮肉った

ベルリンの壁の崩壊と冷戦終結は経済で東側が白旗を掲げた結果だった。それから25年経って、いまウクライナはロシアとの国境に新たな壁を作っている。なんという不毛。25年は長過ぎて、冷戦40年の不毛を忘れさせてしまったらしい。

ヤンヤン

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● 毎度の念仏、二度ある事は三度ある。二度目はプーチンの登場をきっかけとして始まった。

● 第一次冷戦前は、ヨーロッパで脅威となったヒットラーに対して、西側は団結して、更にソ連をも
  対ファシズム戦線に協力させ、ヒットラーを倒して、戦後の秩序を作っています。

● しかし国家体制は、ソ連と西側は本質的に異なるのですから、その対立は決定的となったのが
  第一次冷戦です。これを戦後の1945年から1989年まで続いたとすれば、44年間となります。
  これを第一波とすれば、第二波は少なくとも44年間続くことになります。

● ソ連崩壊後、ロシアも初めはUSAの対イスラムを脅威とする戦争に協力します。しかし資本主義者
  特に金融帝国主義と化した西側の興味はお金儲けがその主体ですから、プーチンを
  嫌いになるのは、必然です。

● つまり、資本主義になると期待して、ロシアの資産を底値で叩き買った彼らを待ち受けたのは、
  資本主義を否定して、強権で国家運営を行うプーチンです。その結果として、オルガルヒ・
  新興財閥の資産を再び国家の資産に戻した事が、彼ら西側の帝王の逆鱗に触れたのです


● その結果が、ロシアの周囲で起こる、戦争であり騒乱であり、革命騒ぎなのです。それらは正に
  西側の帝王の怒りを表しているのでしょう。何故資本主義にならず、我々の利益を
  保証しないのだ”
との怒りです。

● それをプーチン個人の問題ととらえているのが、帝王の分析の問題点です。彼を潰そうとしていますが、
  逆に独裁・君主プーチンに国民は団結して、逆に彼の人気を上げることになっています。

● これは毎度書いているように、ロシアにとっては270年の知恵者の時代=君主国家の時代への幕開けですから、
  当然の結果なのです。つまりプーチン個人の問題ではない、歴史の流れがプーチンを君主として
  君臨させているのです
。そこを見る必要があるのです。


● いずれにしろ、第一次冷戦は、コミンテルンの人民戦線方式で世界は混乱の渦に巻き込まれ
  ソ連の攻勢で始まり、東側はあらゆる面で成功を収めてきました。東ヨーロッパの併合、
  日本の樺太や千島列島の奪取、中国やキューバ、北朝鮮の革命と、ことごとく
  成功してきました。USAの民主党をも乗っ取っていたのです


● 今回はソ連の崩壊を契機としての、西側の攻勢≒陰謀の始まりです。イスラムへの宗教戦争≒
  文明の衝突の始まり、アラブの春の陰謀、ロシアの周りの旧ソ連国でのカラー革命
  の始まりと、ことごとく成功してきています


● 第一次冷戦が、赤革命で、コミンテルンの人民戦線方式による大衆扇動なら、第二次冷戦は
  カラー革命で、NPOの人民戦線方式による大衆扇動というわけです


● 直前まで強力なソ連が、第一次冷戦が1989年のベルリンの壁の突然の崩壊で、あっという間に終わって
  しまったように、今回≒第二次冷戦も同様な事が考えられます

● しかし、今回の敗者は西側です。ロシアは新しい時代の若者としてよみがえっていますが、日独を
  除く西側は、今や瀕死の老人と化しています。イスラムの移民やテロに脅かされて、
  何にも出来ない状態になっています。自分のキリスト教文化をも守れないのです


● それどころかオバマは、昨日の敵であるはずのイランに、対イスラム国戦線で協力を仰ぐ有様です。
  既に焼きが回り、病膏肓に入っています。問題は何時突然崩壊するかです。旧ソ連の様にです

● 第一次冷戦は44年間でしたから、第二次は波動の法則から、44年又はそれ以上となります。
  問題は第二次冷戦の始まりを何時にするかという事ですが、やはり天下のプーチンの
  大統領就任が最もふさわしい時期
でしょう。つまり2000年です。歴史の転換点です。

● とすると、西側・USAの突然の崩壊は、2000+44=2044年、またはその後という事になります。

● これは正に私がいつも言っている時期にピッタリと一致します。つまり、2029年~2046年の
  株式市場の大崩壊・810年のカタストロフィック大崩壊
です。

● ソ連の崩壊で、自分が潰したとの誤解のもと・USAは一極主義となり、傲慢となり最後の大侵略の
  開始を、イスラムにしたように、ロシアも傲慢になると予想出来ます。つまり夢よもう一度と、
  旧ソ連衛星国への圧力の開始と、大ロシアの再興に向けての君主国家としての登場です。

● 歴史は、似たように繰り返すのです。今のUSAのカラー革命・NPO戦線方式陰謀を嫌うなら、
  赤・コミンテルンの人民戦線方式の陰謀を嫌わなくては、
  バランスが取れないというものです


● どちらにしろ今の日本人には疎遠な世界です。しかし西側は滅びるのは定めですから、その
  心の準備は必要です

 
● 心配なのは、新たなる日本包囲網・西欧の王室の慰安婦問題や歴史ねつ造問題での、
  卑しい西側の陰謀に取り込まれそうな、日本の象徴の世界です。


● その帝王と化した西側の世界と王室と、中韓朝の陰謀が重なって、新たなる日本包囲網が・
  ABCD戦線が築かれつつあるという事です。


● 日本の国益を損ねる戦線に、皇室が国益を損ねる様であれば、ゆゆしき問題です。
  皇室が守るべきは、国益であることを肝に銘ずるべきです。
  


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中共が沖縄を飲み込む日・それは臆病国家・日本資本主義の敗北の日

2014年11月08日 08時13分56秒 | 戦争


★ http://www.sankei.com/etc/news/141107/etc1411070002-n1.html

中国が沖縄を呑み込む日(iRONNA)


 小笠原諸島の近海で中国漁船によるサンゴの密漁が相次いでいる。尖閣問題も解決したわけではない。沖縄県知事選は普天間飛行場の移設問題だけが争点ではない。沖縄はどこへ向かい、未来はどうなるのか。

 東京都の小笠原・伊豆諸島沖で200隻以上も確認された中国船とみられる不審船。表向きは高値で取引されているサンゴを狙った密漁とされるが、沖縄・尖閣諸島周辺での海上保安庁の警備を手薄にさせるため、中国当局が陽動作戦を仕掛けているという見立てもある。経済は墜落寸前といわれ、香港のデモで厳しい立場にある習近平指導部が、なりふり構わぬ攻勢に出ているのか。

 月刊Voice編集長、前田守人は11月10、11日に開かれるAPEC(アジア太平洋経済協力会議)後の日中関係に注目し、こう断言する。中国が今後、最も触手を伸ばす先にあるのは沖縄であると。その前田が当番編集長を務めた本日のテーマ「中国が沖縄を呑み込む日」は、総合オピニオンサイト「iRONNA」でご覧ください。


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琉球王国   wikipedia から

琉球処分

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1871年、明治政府は廃藩置県によって琉球王国の領土を鹿児島県の管轄としたが、1872年には琉球藩を設置し、琉球国王尚泰を琉球藩王に「陞爵」して華族とした。明治政府は、廃藩置県に向けて清国との冊封関係・通交を絶ち、明治の年号使用、藩王自ら上京することなどを再三迫ったが、琉球が従わなかったため、1879年3月、処分官松田道之が随員・警官・兵あわせて約600人を従えて来琉、武力的威圧のもとで、3月27日に首里城で廃藩置県を布達、首里城明け渡しを命じ、4月4日に琉球藩の廃止および沖縄県の設置がなされ[8]、

沖縄県令として鍋島直彬が赴任するに至り、➊王統の支配は終わった(琉球処分)。琉球の王族は、日本の華族とされた。しかし❷琉球士族の一部はこれに抗して清国に救援を求め、清国も日本政府の一方的な処分に抗議するなど問題は尾を引いた。外交交渉の過程で、清国への先島分島問題が提案され、調印の段階まできたが最終段階で清国が調印を拒否して分島問題は流産、琉球に対する日本の領有権が確定した

なお、尖閣諸島の領有問題や東シナ海のガス田開発に絡めて、琉球処分そのものが無効であって、琉球は中国の領土であると主張する中国の現役軍人も存在している。しかし、過去の冊封関係をもって現代中国の領有権主張の根拠とは出来ず[* 1]、琉球処分が無効である根拠も明らかではない[9]。**********************************

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● 上記の琉球処分の経過から見える事は、琉球=沖縄の日本帰属、特に先島の日本帰属は
  危ういものであった
ことです。尖閣問題や小笠原近海での中共の横暴さに対する
  日本政府の弱腰=臆病外交は、問題を先送りするだけです。

● 政府や政治家がピンクや赤・反日や左翼の影響を受け続けるなら、先島分割案は再び
  出てくる可能性があります
。これは沖縄の庶民の責任問題というよりも、母屋である
  日本国家の脆弱性が責任を問われる事なのです。

● 国益を断固として守り、中共包囲網を築くと頑張るのとは裏腹に、安倍総理の最近の行動を見れば
  正にその日本政府の危うさが鎌首をもたげ始めているように見えます。

● 拉致犯罪者から日本人を取り戻すという名目で、多大なお金を北にとられると言う愚かな
  行動や、日本を潰すと息巻いている共産主義の親玉と会談を行うと言うのは
  その心配を垣間見せるようなものです。

● 両者ともほっとけば、最も相手にダメージを与える事が出来るのです。やっと日銀の売国経済政策から
  解放されて、日本の未来が見え始めたというのに、敵に塩を送る行為は噴飯ものです。

● 何もしないことも、投資では戦略にもなるのです。相手の自壊を見守るのも立派な戦略なのです

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資本主義の崩壊とはこのようなもの・人権は武人の前には通用せず

2014年11月08日 07時31分18秒 | 時代・歴史



★ http://news.nifty.com/cs/world/worldalldetail/kyodo-2014110701000719/1.htm

英情報機関が弁護士の電話傍受 きょうどうつうしん 2014年11月7日(金)9時47分配信 共同通信

 【ロンドン共同】英政府通信本部(GCHQ)など英国の情報機関が、必要に応じて弁護士と依頼人の間の電話などの通信を傍受することを認めていることが6日、政府が公開した文書により明らかになり、波紋が広がっている。

 弁護士と依頼人とのやりとりは高い機密性が保証されることが原則となっているだけに、市民団体などからは「公平性が失われ、司法制度を乱す」と懸念が噴出している

 米中央情報局(CIA)元職員のエドワード・スノーデン容疑者が昨年、米英当局による市民の個人情報の収集活動を暴露。今回の騒動は情報収集の在り方についてさらなる議論を呼びそうだ。

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● 武人の時代(共産主義を含む)は、旧ソ連や中国や北朝鮮や韓国やキューバ等を見ても分かるように、
  そもそも、弱い個人が国家と戦う事が幻想であることを明らかにするのです。

● 資本主義の下では、自由と民主主義や人権などの美名のもとに、それがあると幻想を抱いています。
  しかしその幻想で、国家と裁判などで戦う事が出来る分、まだ幸せでしょう。

● 英国がやがて来る武人の時代は、その幻想を見事に打ち砕いてくれるでしょう。移民の制限や
  少数民族や少数宗教の排撃等に見られるように
、既に徐々に進んでいるのです。
  英国は紳士の国ですから、気が付いたら武人の時代”という事になりそうです。

● 今後は法律があるからと油断しては駄目なのです。人治国家へと移行しますから、法律は形骸化します。
  USAの愛国法に見られるように、国の安全の為と言う美名で、権力は何でもできるのです。
  
● 武人の時代になって、物理的戦い≒内戦が時代の趨勢になれば、ロシアの君主独裁国家のほうが
  相対的に、安全に見えるはずです。勿論資本主義の壮年である日独が最も安全ですが。
  しかし、資本主義はお金が優先となる時代です。日本人は段々と株式市場の
  上下に一喜一憂する、金亡者と化するのです。既に兆候は・・・。


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大衆の総意は神の声・ピンクの馬鹿オバマ大統領には判らない

2014年11月07日 19時56分04秒 | 政治経済


★ http://blog.goo.ne.jp/admin

米国の最重要パートナーは「日本」、「中国」大きく上回り順位逆転 米国民対象の対日世論調査で

 外務省は7日、今夏に米国民を対象にした対日世論調査の結果を発表した。アジアにおける米国の最も重要なパートナーとして「日本」「中国」「韓国」「ロシア」「それら以外の国」を選択肢として提示したところ、一般人の46%が「日本」と回答し、26%の「中国」を大きく上回った。有識者(政官財、学術、マスコミなど)でも「日本」(58%)が「中国」(24%)の倍以上に達した。

 昨年は一般人、有識者とも日本は中国を下回っていた。日本がいずれもトップになるのは平成21年以来となる。外務省によると、中国が後退した理由について、米国の有識者は「安倍晋三政権下の相対的な良いニュースに比べ、中国からは悪いニュースが多かったのでは」と分析しているという。

 このほか、「日米安全保障条約を維持すべきだ」と答えた一般人は81%(昨年67%)、有識者は85%(昨年77%)で、昨年よりも上昇した。

 調査は、7月31日から8月21日の間、18歳以上の一般人1003人と、有識者200人を対象に電話で行った。調査は昭和35年から毎年実施している。

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● やっと米国民も目覚めたという事でしょう。まだ己の利益しか考えきれない大統領と
  ピンクの民主党とそのボスには理解が出来ないのでしょう。まだ中国が資本主義の
  優等生になると誤解して
いるようですから。

● その前衛筆頭がゴールドマンサックスなのでしょう。まだ中国に幻想を持っているようです。
  国際的金融機関には、民主主義や資本主義はどうでもよいのでしょう
  己の利益を図ってくれたら、それだけで大切なお客なのです。

● その走狗である大統領も、彼らが幻想を持つ間は、かれも幻想を持つという事です。
  段々と国民と政権の意見の乖離が広がります。2029年~2049年の最後の株式市場の
  大暴落が楽しみです。米国民はGS等を最後はどうするのでしょうか?
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歴史は・個人の妄想を超え・法則に従う・猫かぶりが見えない赤ずきんちゃん

2014年11月07日 09時04分47秒 | 戦争


★ http://blog.goo.ne.jp/nobody-loves-you/e/5f38a755df50e5dbf1a6c183af2a760b
 

 「日中開戦」という噂の怪       2014-11-05

 今年も秋になり、恒例の世界一周出張をしてきた。今回はいったん米西海岸に立ち寄ってから今度は逆向きに一周半するという行程だった。ほぼ毎日移動し、寄港地を渡り歩いていくと不思議に飛行機がタクシーであるかのように思えてしまう。その中で数多くの国々に暮らす様々な友人・知人たちと意見交換してきた。リアルタイムで世界の人々が思い描くイメージを鳥瞰したというわけだ。
 そうしている中で一つ、とんでもなく驚いたことがある。シアトルでも、ベルリンでも、そしてロンドンでも友人たちからこう聞かれたのだ。
で、日本は一体いつ中国と戦争を始めるんだい?」

 そう尋ねられて、私は心底びっくりした。何にびっくりしたのかと言えば、この質問をしてくる友人たちの顔は、➊いずれも正真正銘の真顔であって、日中開戦の可能性を信じて疑わないといった調子だったからだ。

 私から見ればむしろ❷米欧の方が戦争リスクを抱えていたのに、である。事実、今年9月末になって米国はシリア領内に展開している「イスラム国」に対して空爆を実施。その後、英国などもこれに続き、戦線は徐々に拡大しつつある。

 例えば友人の一人である華僑エリートは実に心配そうに私の顔を覗き込み、❸「尖閣諸島の問題ってこれからどうなるんだろう」と尋ねてきた。その様子を見て、米欧のマスメディアによる刷り込みは、すさまじいレベルで行われていることを実感しつつ、私はこう答えたのだ。

❹「日中開戦なんてありえません。むしろ日本と中国は大きな絆で結ばれています。ただ、どのレベルで見るかによって、あたかも反目しあっているかのように見えるのかどうかが決まるのです」

 つまりこういうことだ。――中央銀行の世界に暮らす読者であれば、先刻ご承知の通り、❺実は日本銀行と中国人民銀行ほど仲の良い中央銀行は、この世に存在しないのである。中央銀行といえばそれぞれの国々の「根源的な階層」が深くコミットすることで出来上がった組織である。

http://www.web-nile.com/article/article.php?category=03&article=000374



 ❻つまり日中双方の「根源的な階層」がその実、大いなる友好関係に立っていることをこれは示しているのである。「根源的な階層」とは通要するに王族のことを指す。我が国でいうならば「皇族」である。

「それでは日中双方でこの根源的な階層が相交わるタイミングは一体いつだったのか」
 そう考えあぐねる私に対して、とある師がこう囁いてくれた。
「答えは清朝の愛新覚羅氏がどのように江戸幕府の徳川家に交わったのかにある。まずは我が国のどこに愛新覚羅の足跡があるのかを調べるのが良いだろう」
 無論私はまだ結論を出せてはいない。あくまでも妄想のレベルだ。だがそのことを大前提としながらもこう考えてみたらどうだろうか。――

金本位制で世界制覇を狙う英国は清朝にその採用を迫った。だが愛国心あふれる能吏がこれを拒み、アヘン戦争となる。その知らせを聞いた幕府は、一計を案ずる。どうやって列強を相手に戦わずして、この国難をかわすべきか。
 そこで幕府は天皇の裁可を得つつ、「大芝居」を打った。まずは、国内で新勢力が旧体制を打ち破ったかのように演出する(明治維新)。その上で清朝と喧嘩するふりをし、勝利する(日清戦争)。清からは賠償として金(ゴールド)を獲得したことにし、それをもって金本位制を敷く。やがて韓国併合に至り、現在の北朝鮮にあたる地域で大量の砂金を獲得し、それをバックに朝鮮銀行券を発行。その流布を旧満州地域で行い、やがて清朝由来の地で「満州国」を建国し、愛新覚羅の皇帝を迎える――。


 繰り返しになるが、これは現段階において、あくまでも私の「妄想」に過ぎない。だが妄想と現実ほど紙一重なものはない。そして、それを恐れている海の向こうの者たちが、「日中同盟」を阻止しようと蠢いていることが気になって仕方がない。全ては果たして本当に「妄想」なのか? 深まる秋の夢は、覚めることがない。

http://www.web-nile.com/article/article.php?category=03&article=000374&page=2

(2014.11.05)

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● 本人が心配しているように、本当の妄想でしょう。国際分析を得意とする専門家の
  陥った罠である。つまりミイラ取りがミイラになったのです

● 結婚とは、普通は愛し合うものが、もしくは尊敬しあうものが、もしくはお互いに利益を
  見いだせる者たちが行う、契約です。契約は何時でも反故にする事は出来ます。
  これが近代民主主義・自由主義の思想です。

● 一方、自分の利益のみを考えて、相手から奪う事のみを目的として結婚することもあります。
  結婚詐欺は結婚はしないが、すると偽って相手から多大な利益を奪います。
  詐欺に遭っても分からない、阿保はいますが。

● もっと悪いことは、確実に正式に結婚もして相手を安心させてから、陰謀を実行する輩です
  生命保険を多額賭け、すきを見て相手を殺め、生命保険等や財産等を奪う輩です。

● この様な輩は、男女問わず。世界を問わずに何処でも存在するのですフラクタル理論に従えば
  規模が大きくなっても、同じことをする国家や団体があることになります。


● 歴史を少し垣間見れば、だれでも分かる事なのです。陰謀の数々を集めてのが、兵法集なのです。
  共産主義者はその兵法集が大好きなのです。それを生き甲斐にしていると言っても良いでしょう。
  資本家がお金儲けに目がないのと同じです。彼らは陰謀に目がないのです。

● せっかく童話でも、子供たちに赤ずきんちゃんのお話で警告を発しているというのに、この人は
  その警告が全く理解できないようです。夜な夜な愛してもらっているからと、あの人は純粋に
  私を愛しているのよと”、自分のパートナーを全く疑わない片割れみたいなものです。

● 殺されてからでは、もちろん後の祭りです。その前に彼の本性の兆候を見つけなければいけません。
  尖閣問題はその前兆なのです。それでも理解できないなら、
  病膏肓に入る”という事でしょう

● 才能が有り分析が優秀であればあるほど、関係妄想的な分析が欠点となります。偶には分析を止めて
  歴史を素直に見る事は、妄想を打ち砕くには重要な一面です。すべては陰陽・裏表があるのです。
  

● 兵法大好きな共産主義者を、赤ずきんちゃんの目でのみ見るのは、まだまだ青い”という事です。

● いつも言うように、大衆の意見は当たるものです。つまり、真実は中庸にあるのです。
  日中も戦うし、西欧も戦い崩壊するのです。その前兆が尖閣問題であり、
  イスラム国の台頭なのです。どちらの感も当たっているのです。


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お山の大将ごっこ・誰がボス・ 議会か?FRBか?それは国際金融機関だ!

2014年11月06日 19時19分18秒 | 金融・経済


★ http://www.bloomberg.co.jp/news/123-NEJZ8Y6JTSEL01.html

薄氷歩むFRB議長は肝に銘じよ-「議会がボス」との警句

  11月5日(ブルームバーグ):イエレン米連邦準備制度理事会(FRB)議長がバーナンキ前議長から引き継ぐ準備をしていた際、前議長からは「➊議会がボス」だということを忘れてならないというアドバイスを受けた

4日の中間選挙で野党共和党が上院の過半数を奪回したことで、イエレン議長は前任者の警句を肝に銘じた方がいいだろう。上下両院の主導権を握る共和党の下で、❷金融システムを監督し金融政策を立案する連邦準備制度の権限を抑える議会の取り組みが勢いを増しそうだ

❸オバマ米大統領は米国の中央銀行である連邦準備制度の独立性を脅かすいかなる法案に対しても拒否権を行使すると見込まれるものの、イエレン議長(68)は1世紀に及ぶFRBの歴史の中で❹最も大胆な刺激策から脱却を急ぐよう圧力を受ける公算が大きい。

ブルッキングズ研究所のサラ・バインダー上級研究員は「❺共和党主導の上下両院がイエレン議長と連邦準備制度にとって一段と難しい状況を生み出す」と指摘。米議会とFRBの関係を分析している同研究員は「連邦準備制度の決定に対する検証強化に加え、より迅速な金融政策の引き締めを求める共和党の圧力が、❻中銀の自治とイエレン議長のリーダーシップに対する挑戦を促すことになる」と述べた。

調査会社フェデラル・ファイナンシャル・アナリティクスのマネジングパートナー、カレン・ショー・ペトルー氏によれば、今回の中間選挙の前でさえ連邦準備制度の独立性に対する潜在的な挑戦はここ数十年で最も厳しくなっていた。「❼連邦準備制度はすでに連邦議会をめぐり薄氷の上を歩いている。何かうまくいかなくなれば、とりわけ攻撃を受けやすいだろう」と同氏は語った。

原題:Scrutiny of Fed Seen Intensifying in Republican-MajoritySenate(抜粋)


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● 形式上は議会がボスであることは確かですが、そもそも1913年に大統領と議会が乗っ取られて
  FRBを作ったのをすっかり忘れているようです
。なぜ作らざるを得なかったのかを
  思い起こすべきです。

● 本当のボスは、国際金融機関なのです。そもそもFRBは彼らの走狗に過ぎないのです。その
  手下のFRBの監査も出来なくて、何がFRBにて行われているのかさえも分からないで、
  何故議会がボスなのです
。アンタッチャブルのFRBの後ろにいる民間の
  ボスが、本物のボスなのです


● それば2015年以降になれば判ります。更に2016年以降の大統領選選挙が終わった後になれば
  明らかとなります。
誰が本当のボスなのかです。権力や法律や議会による脅しが
  例えあってもそのボスは平然としています。

● それは共和党が量的緩和を止めるように圧力をかければかける程、次第に圧力が掛けられない
  事態へと追い込まれるのは、議会であり共和党なのです。何にも判っていないのは
  議員のレベルでしょう。口が達者で、TV写りの良い人間ばかりを選んできた
  結果、議員はある意味無能集団と化している可能性があります。

● 量的緩和を中止して、更に金利を上げたらどうなるのか? 言わずと知れています。ジョージソロスの
  出番がやってくるのです。資本主義を誰よりも知っている彼です。再帰性とうそぶきながら
  株式市場の巨大な暴落の波、断崖絶壁のような波に乗りながら、ソロスが
  又やってくるのです。暴落の波乗りの世界チャンピオンです


● 勿論インサイダーですから、巨大な儲けが約束されているのです。レバレッジ効果による暴落
  を仕組みながら、大暴落から巨大な利益を上げるのです。この暴落の嵐の元では
  量的緩和を禁止するのは出来ない
でしょう。

● 共和党の大統領になったとたんに、株式市場が大暴落して、日本の様になかなか上がらない
  ような事態になれば、2018年の中間選挙では、共和党はぼろ負けします

  まだ無能ではあったが、株式市場を繁栄させることが出来た、
  オバマのほうがまだましだという事になります。

● これが大暴落の悪魔・ユダヤ資本をバックにしているソロスの怖さです。悲鳴を上げて、
  更なる量的緩和をお願いするのは、共和党自身になるのです。

● 勿論お話は終わるわけではありませんが、いずれにしろ今回までは、共和党は膝を屈するのです。

● この時の屈辱が、2029~2046年の最後の株式市場の暴落時に大変重要な結果を齎すのです
  その時までには、国際金融機関=金融帝国主義のあくどさが、庶民には明らかとなって、
  最早金融緩和をする政治状況にはなく、金融機関を救うという、資本主義の
  根幹が破壊されるのです。


● つまり、暴落で危機になった、国際金融機関を税金で救うという事が、最早出来ない時代と
  なるのです。それが2029~2046年の暴落です
。99%の国民の怒りと共和党の前回の
  屈辱が齎す、歴史の鉄槌です


● そうするとどうなるのか? 当然株価は底なしの沼に入り込みます。巨大な崩壊です
  810年ぶりの強大な歴史の断層が観られるのです。あれよあれよという間に、
  大暴落が起こり、先進資本主義国は崩壊するのです


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正体現したり・USA民主党・ピンク国務長官・顔まで福田元総理に似てくる

2014年11月06日 09時10分43秒 | 戦争



★ http://news.nifty.com/cs/world/worldalldetail/jiji-2014110500167/1.htm


米中関係強化に意欲=ケリー国務長官  じじつうしん    2014年11月5日(水)9時59分配信 時事通信

 【ワシントン時事】ケリー米国務長官は4日、オバマ大統領の訪中を前にワシントン市内で演説し、
➊米中関係の強化はアジア太平洋地域へのリバランス(再均衡)政策の基幹だ」と強調した。その上で、気候変動対策を含む協力の分野を拡大し、サイバー問題に対処する必要性を訴えた。

 ❷ケリー氏は、イランや北朝鮮の核問題、過激組織「イスラム国」への対応、アフガニスタン支援などで米中が協力すれば「良い結果を生み出す」と指摘。
❸一方、中国の東・南シナ海進出については「(域内の)緊張を深く懸念している」と述べ、香港の民主派デモなど人権に関して問いただしていく立場を示した。 

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● ついに赤い狐の正体見たり”という事でしょう。彼らの云うリバランス・アジア太平洋への関与は
  つまり、中国と協力して世界の難問を解決するという、米中同盟の強化なのです。

● 平和ボケ日本人は、中国を封じ込めると勝手に誤解して喜んでいましたが、見ての通りです。

● 中国がどんなに他国を侵略しても、また国際法を無視しても、サイバー戦で困らせても、
  ただ一言で済ますのです。オイタしては駄目よ!” と


● これではまるで、中共の生みの母親の言葉ではありませんか。実際USAの民主党が中共の
  生みの母であることは、だれでも知っているのですが。バカ息子が殺人者になっても
  溺愛し・許す馬鹿母親みたいなものです


● だから選挙で大敗するのです。このカミングアウト・中共を大切にすると言う政策は、
  破れかぶれのカミングアウトみたいなものです。どうせレームダックなら
  本来のやりたいことを正直にやろうと言う、開き直りなのです。

● 協力する相手が間違っている事は、歴史が証明します。このような裏切りの遺伝子は今後はむしろ酷くなる
  と予想できます。資本主義の優等生・民主主義の優等生に対する裏切りは、高くつき
ますぞ!!


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何時の時代も売国奴は・最終的には滅びるのです

2014年11月06日 07時48分57秒 | 戦争



以下 ★ http://kkmyo.blog70.fc2.com/  から

福田元首相は中国の走狗    11月5日(水)

「福田元首相、習近平氏と面会」という記事を見て気分が悪くなりました。
最近の福田元首相は、いろいろな場所で安倍首相を批判し、党内で安倍氏
降ろしを工作しています。

福田氏は親しい記者に、「靖国参拝で日本の外交は100年ダメになった」
「いつまで総理をやるつもりか」「日本をめちゃくちゃにするつもりか」
というような程度の低い言葉を盛んに発しているようです。

福田氏は29日、中国政府が支援する国際会議「ボアーアジアフォーラム」
の理事長としての北京を表敬訪問。「再会出来て嬉しい、訪中を歓迎する」
と習氏は福田氏との会談で述べています。

もともと中国が主催する海南島で開催される国際会議は、スイスのダボスで
開催されている世界の政治家・財界人・知識人が集まる国際会議(ダボス会議)
を主催する世界経済フォーラムにならい、そのアジア版を目指して、中国政府の
全面的支援を受けて構想されたもので、中国がアジア諸国を取り込むための
戦略としてアジア板ダボス会議を真似て作ったものです。

中国は日本を取り込むために首相時代に対中関係を重視した福田氏を理事長
にしました。習氏は7月に福田と会談した際、日中首脳会談の条件として
「尖閣問題を認める」「首相は靖国神社を参拝しない」の2つの条件を提示、
福田は、この中国の言い分を安倍首相に強要するも安倍首相に一蹴される。

困った習氏としては日本側から何の譲歩も得られぬまま会談に応じれば自分
の面子が潰れる、そこでもう一度中国の言いなりになる福田を北京に呼びつ
けたようです。

日中関係筋によると中国がコントロールできる自民党議員は7人いるそうです
①河野洋平、②福田康夫、③野田毅、④二階俊博、③加藤紘一、⑥山崎拓
⑦高村正彦、つまり正真正銘の売国奴たちです。

そこで中国工作員福田元首相は、自分の言うことを聞かない安倍首相の外交を
ケチョンケチョンに批判し始めました。

福田は親しい記者に「自分は習氏が国家主席就任後にすでに3回あっている
安倍首相との会談を拒否した李克強とも気軽に会った」と自慢しているよう
です。そらそうでしょう、中国工作員だから会うのは当然です。

福田が中国工作員であることを過去の事例を上げて証明します

●福田元官房長官の支部、総連系企業から献金
●拉致被害者が2003年に帰国した際、5人を北朝鮮に帰せと主張
●病気治療のために来日する李登輝台湾総統のビザ発給に最後まで反対
、欧米を唖然とさせる
●日本国憲法の改正は中韓におうかがいを立てる必要があると講演会で発信
●靖国参拝は、中国、韓国への配慮が必要、
●上海日本総領事館の館員自殺問題をもみ消す
●轟沈した北朝鮮不審船の引き上げに反対
●中国原潜が侵入した時、首相官邸に報告上げず、原潜が逃げ出すまで中国
大使と時間稼ぎ
● 人権擁護法案推進
●移民1000万人受入推進(国家戦略本部本部長)
●毒ギョーザ問題うやむや
●長野暴動(中国人犯罪者を逮捕するな指令)
●中国へ東シナ海のガス田を献上
●北朝鮮経済制裁解除
●留学生30万人受入推進(奨学金は全額税金で無償給付


公になっているだけでもこんなに有ります。

ここで1978年に北朝鮮に拉致された蓮池薫の実兄。蓮池透氏の著「奪還」
(新潮社)の2002年小泉訪朝の日について書かれたくだりをコピーします。
これを読めば福田は日本に害をなす政治家であることがはっきりします。

「やがて、一家族ずつ順番に別室に呼び出されました。そして、そこで福田
官房長官と植竹繁雄外務副大臣(当時)から家族の生死についての「宣告」
を受けたのです。

最初に呼ばれた横田めぐみさんの父・滋さんは、二十分ほど後に戻って来
た時には、泣き崩れて声もかけられないような状態でした。
『残念ながら、お亡くなりになりました』
そう告げられたのです。
その時の雰囲気を父は『死刑宣告を受ける罪人のようだ』と言っていまし
たが、私は死刑執行を待つ受刑者の気分でした。

ほぼ時を同じくして、NHKが『四人生存、八人死亡』のニュースを流します。
蓮池、奥土、地村、浜本。その生存者の四家族は、最後に福田官房長官に
呼ばれました。
福田氏は断定的な口調で生存者の現状を説明しました。でも、他に亡く
なった方がいると聞いて、手放しで喜べるはずがありません。

私は、『なぜNHKが先に情報を流しているのか』 と抗議しましたが、福田氏
の答えは「マスコミには何も言っていない」。
さらに、私の母が『家族会は一つの家族のようなものです。こんなふうに
別々に発表しないで、みんな一緒の場でやってほしい』と訴えると、
『黙って聞きなさい。あなた方の家族は生きているのだから』
福田官房長官はそう言って、両腕でわれわれを押さえつけるような仕草をし
ました。
まるで、なぜ自分たちに感謝しないのか、とでも言いたげな口ぶりでした。

今でも、この飯倉会館での数時間を思い出すと、苦い思いがこみ上げてきます。
何のためにわれわれをあの場所に呼んだのか、どうしても釈然としないのです。
テレビでNHKのニュースを見るだけなら、議員会館でもよかったのですから。

われわれが飯倉公館で「宣告」を受けていた頃、小泉総理は国交正常化に
向かう日朝平壌宣言にサインしていました。おそらく、サインが終わるまで、
われわれに生死の情報を伝えるのを遅らせたのだと思います。
『八人死亡』という情報と『平壌宣言に署名』のニュースとが同時に伝えられ
たら、家族たちはなぜサインするのだと騒ぎ出すに違いない。その場面を
マスコミに見せたくないと考えて、われわれを“軟禁状態”にした。そんな
意図が透けてみえるのです。

さらに許しがたいのは、植竹副大臣と福田官房長官がその時、生死の情報を
断定的に語ったことです。実際にはその時点では日本政府は安否に関して
何の確認も裏付けもとれてはいなかったのです」。

このような福田の拉致被害家族に対して、冷酷極まりない態度 には呆れ果
てます。

自民党に紛れ込んだ国賊の排除ができるのは一票を持った国民だけです。
民主主義国家の利点を早く発揮して売国議員に鉄槌を下しましょう


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日本を裏切るUSA・資本主義の優等生・民主主義の優等生日本を裏切る阿保

2014年11月05日 10時48分44秒 | 戦争


★ http://www.sankei.com/premium/news/141105/prm1411050003-n1.html

【日本の議論】

平成の零戦」離陸近づく 日本の先端技術結集の“勇姿”…懸念は米国の「横やり」

国産初のステルス戦闘機に向けた試作機「先進技術実証機」。「平成の零戦」の完成は間近だ。

 国産初のステルス戦闘機開発に向けた試作機「先進技術実証機」(ATD、通称・心神)が来年1月、初の飛行試験を行う。日本の先端技術を結集した軽量化の徹底が図られ、「平成の零戦」とも呼ばれる。日本の国産戦闘機構想は、1980年代のFSX(次期支援戦闘機)選定をめぐり米国の横やりが入り、日米共同開発に落ち着いた過去もある。自衛隊や防衛産業にとって、悲願ともいえる“日の丸戦闘機”は果たしてテイクオフできるか。

 「心神」は、防衛省の委託を受けた三菱重工業など国内企業が平成22年から開発に着手した。開発の場となった三菱重工名古屋航空宇宙システム製作所は、零戦を生んだ同社名古屋航空機製作所の流れをくむ。これも航空ファンが「心神」と零戦を重ね合わせる理由だ。
国産初のステルス戦闘機に向けた試作機「先進技術実証機」。「平成の零戦」の完成は間近だ(防衛省提供)
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 「心神」は全長約14メートル、全幅約9メートル、全高約4.5メートル。炭素繊維の電波吸収材により、敵のレーダーに映りにくくするステルス性能を備える。燃料装置の小型化や炭素繊維強化プラスチックを使用することで軽量化も図り、高い運動性を目指す。

 国産が難しかったエンジンは、IHIが開発した。エンジンと飛行を一体的に制御することで、機首を上方の敵機に向けたまま失速せずに前に進むことも可能だ。「高い温度で動けば動くほど能力が上がる」(防衛省担当者)ため、エンジン部品にはセラミックス複合材を使用した。従来のニッケル合金では耐熱性が1000度程度だったのに対し、約1400度にまで向上したという。

 防衛省が国産戦闘機にこだわるのは、国内防衛産業の保護という側面もある。F2戦闘機94機の生産は平成23年9月に完了し、生産ラインは動いていない。このまま放置すれば関連企業が戦闘機事業から撤退し、日本の技術基盤が失われる恐れがあるからだ。防衛省の試算では、仮に国産戦闘機が導入されれば4兆円の新規事業が生まれると想定し、8.3億円の経済波及効果と24万人の雇用創出効果をはじき出した。

***************

 「戦闘機は国の空を守る重要なアセット(装備品)だ。それをわが国の独力の技術力で保持するのは防衛政策にとってもシンボリックな事業だ」

 空自出身の宇都隆史参院議員(現外務政務官)は4月10日の参院外交防衛委員会で、小野寺五典防衛相(当時)にこう迫った。
******************

同盟国・米国の反応も気になる。1980年代のFSX選定では、米国製戦闘機の購入を求める米側との間で政治問題となり、日本が米国の要求を飲む形で米国製のF16を母体に日米共同でF2戦闘機が開発された。バブル景気絶頂の当時は米国内の一部で日本脅威論も論じられており、戦闘機の独自開発もその延長線上で待ったがかかった-。こう受け止める日本政府関係者は少なくなかった。

 現在のところ、「心神」について「米国から共同開発を持ちかけてきてはいない」(防衛省関係者)という。米政府は大幅な国防費削減にあえいでおり、無人戦闘機の開発に着手していることもあり、新たな共同開発事業に手を出せない事情も指摘されている。

 だが、同盟国といえども、こと軍事技術に関しては警戒感が根強い。

 ➊米政府はステルス性能試験施設の使用を「心神」に認めず、日本側はフランス国防装備庁の施設を使わざるを得なかった。平成23年12月に決定した次期主力戦闘機(FX)の選定で、❷日本政府は当初、ステルス戦闘機F22ラプターの導入に期待を寄せたが、米政府は技術流出を懸念して売却を拒否。最終的にF35ライトニング2が選ばれた経緯もある。

❸「航空機産業は日本にとって致命的な意味を持つ産業になる。これを発達させることを絶対好まない国がある。それはアメリカです」

 2月12日、日本維新の会の石原慎太郎共同代表(当時)は衆院予算委員会で、こう力説した。防衛省内にも「今は技術を蓄積している段階だから米国は何も言ってこないが、機種選定の段階になったら何か言ってくるかもしれない」(経理装備局関係者)という声はある。

 とはいえ、仮に国産戦闘機の導入を断念した場合でも、「心神」開発に伴う恩恵は無視できない。

 現在主流となっている戦闘機の国際共同開発では、「心神」開発の経験が生かせるからだ。

 防衛省担当者は「部品やエンジンを1機の戦闘機に組み立てる経験や技術がなければ国際共同開発では相手にされない。他国から『お前は戦闘機を作ったことがあるのか』と言われたら、イニシアチブを取ることは難しい」と語る。

 国産戦闘機という選択肢があれば、他国メーカーと交渉する際に有力なカードにもなり得る。

 「平成の零戦」は日本の空を守るのか。政府は国産戦闘機を導入するかどうかの判断を、4年後の30年度に予定している。(政治部 杉本康士)

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● 世界の民主主義を守る立場にあるUSAは、既に焼きが回っています。国際金融資本家の利益が
  第一となっています
。それはUSAの民主党の政策を見れば分かります。良心的な
  大統領の役を演じながら、やることは悪の共産主義の育成と己の利益
  第一主義の利己的な行動が目に余ります。

● これがいわゆるグローバリストの本性です。グローバリズムに名を借りた、世界の経済的支配と
  世界統一政府の樹立です
。その為には他国の伝統や経済的な独立や民衆の利益には
  全く無頓着のみならず、逆に敵視するのです。勿論彼らは成功しませんが。

● 民主主義の為と言いながら、言う事と行動が全く相反するするのが、彼らの特徴です。
  グローバリストには、各国の伝統や文化等には全く興味がないのです。ただひたすら
  破壊と収奪がその目標となるのです。

● それがどんなに尽くしても、日本の自前の技術を潰そうとする行動となって表れるのです。
  最後は裏切るのが、白人国家の(勿論黒いバナナも白人です)特徴です。
  歴史がそれを示しています。

● 国産兵器の更なる開発は、日本が第三次大戦を生き延びるためには絶対必要な条件です

● 20世紀は白人国家、特に先進資本主義国家の独壇場でした。波動は次の1世紀は逆になる事を
  示しています。つまり、彼らの衰退が明白となり、戦乱の中で先進資本主義諸国が
  崩壊することを現している
のです。2029~2046年、最後の株式市場の崩壊です。


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戦後秩序・ポスト冷戦秩序は崩壊しつつある・USA識者も認める

2014年11月04日 10時34分37秒 | 戦争

★ http://www.foreignaffairsj.co.jp/essay/201411/Haass.htm


解体する秩序
―― リーダーなき世界の漂流
The Unraveling      リチャード・ハース    米外交問題評議会会長

 フォーリン・アフェアーズ リポート 11月号

 アメリカの覇権は廃れつつあるが、➊バトンを引き継ごうとする国はなく、今後、現在の国際システムはさらに雑然としたシステムと化していくだろう。❷国際ルールを守るのではなく、独自の利益を重視する非常に多くの国がパワーセンターにひしめき合い、❸アメリカの利益や優先課題が配慮されることもなくなる。これによって新しい問題が作り出され、現状の問題を解決するのもますます難しくなる。要するに、❹ポスト冷戦秩序は解体しつつある。秩序の崩壊はパワーと意思決定メカニズムが分散化していること同様に、アメリカがもはやまともに国際行動を起こさないと考えられていることに派生している。いまや問うべきは、世界秩序が今後も解体していくかどうかではない。❺いかに迅速に奥深く解体プロセスが進展するかだろう。

小見出し

秩序解体の流れ
秩序を支える流れ
現状をどう捉えるか
なぜ秩序は解体したか
アメリカに何ができるか

                        全文は11月号掲載予定>>

////////////////////////////////////////////////////////////////////////////////////////

● 今の現状を見れば、馬鹿でも戦後更に冷戦後の秩序が解体しつつあることは判ります。
  私の予測の主題も正にそこにあるのです。

● 解体プロセスの進行と、程度は私がいつも書いています。2029年~2046年の先進資本主義国の
  ㈱市場の崩壊から始まる、新しい時代への突入
です。フランス革命やロシア革命や
  USAの独立や、中共の革命時を2段階も上回る、歴史のカタストロフィー
  来るのです。これは波動論からの予測です。

● 西欧の810年の大きなサイクルが崩壊し、東洋の810年間のサイクルの勃興が始まるのです。
  270年間の資本主義の崩壊を超えた、巨大なカタストロフィーです


● 国際ルールを守らずに、傲慢の極地に達したUSAが、形式上はその癌なのです。自国の利益のみを
  求めた世界一の大国が、己の傲慢さで歴史を解体するのです。

● 資本主義の優等生の、日独の意見も聞かずに、逆に嫉妬するUSAには、後継者を育てる意欲がないばかりか、
  その足を引っ張ってきたのが現実です。

● 後継者は日独なのですから、素直に日本の軍事力の増強と核武装をさせなくてはいけないのに、
  己の嫉妬で出来ないのが、USAなのです。後継者たる日本も日本ですが、政府や皇室からして
  国益を損する反日や左翼や赤などに浸食されて、卑屈になっているのです。

● この様な状況では、ズムーズな後継者への権力の意向はあり得ません。予測では先進資本主義国の
  崩壊と、武人時代への移行、さらに内戦型世界大戦を経てからの、
  新たなる秩序を模索
”という事になるでしょう。

● 資本主義の優等生は日独であり、早く彼らに核と軍事力と権威を譲る事こそが、新たなる秩序への
  開始となるのです。そこが理解できないのが、人種差別白人の傲慢さと無知です。
  それが典型的に見られたのが、今回のオランダ国王夫妻の厚かましい態度です。
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策を弄し・人を裏切り・郷土を軽蔑し・捏造と虐殺の他国を愛し・売国に加担する輩

2014年11月04日 10時07分22秒 | 戦争

★ http://blog.goo.ne.jp/inoribito_001/e/e87b63dd5cc8e9db95f8a50b86d7a280 から転載

次の選挙ではよろしく 売国議員リスト      2014-11-04 | 日記

日韓・韓日議員連盟合同総会出席者


@yamazogaikuzo 写真とHP調査によって新たに平木大作参議院議員が追加されました。訪韓して売国宣言した議員31名(11月2日更新)公明党に新たに追加1名の9名公明(山口那津男、遠山清彦、高木美智代、石井啓一、中野洋昌、國重徹、興水恵一、樋口尚也、平木大作)





与野党の国会議員でつくる日韓議員連盟と韓日議員連盟は25日、ソウルで合同総会を開き、日韓首脳会談の早期実現に向けて「環境作りに努力する」と明記した共同声明を採択した。声明では、元慰安婦の名誉回復と心の痛みを癒やす措置が早急に取られるよう、双方が努力することも確認した。

 声明は日韓関係の重要性を強調し、来年の国交正常化50周年に向けて「関係を早急に修復しなければならない」と指摘した。「日本側は河野談話、村山談話など歴代政権の立場を継承することを再確認した」「河野談話、村山談話の精神にふさわしい行動をとることにした」など、歴史認識問題をめぐって日本側に対応を求める内容も目立った。

 一方、産経新聞前ソウル支局長が朴槿恵(パククネ)大統領の名誉を傷つけたとして起訴された問題は触れなかった。声明の原案には産経新聞を念頭に「日本側は、韓国当局による日本の報道関係者に対する措置が、両国関係改善に向けた環境を悪化させることを懸念した」とあったが、日韓議連関係者によると、韓国側の反対で盛り込まれなかったという。

 終了後の記者会見で韓日議連の姜昌一(カンチャンイル)幹事長は「韓国側が日本側を攻撃したり、日本側が韓国側を攻撃したりするのではなく、どう友好関係を増進するかといった視点で声明が作られた」と説明。総会には日本側からは議連の額賀福志郎会長(自民党)や河村建夫幹事長(同)、直嶋正行副幹事長(民主党)らが出席した。

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売国邁進


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親を信じ・先祖を信じ・故郷の人を愛し・郷土を愛し・国家を信じ愛する

2014年11月04日 09時50分29秒 | 戦争

★ http://blog.goo.ne.jp/mannizawa/e/947cfac7272bd6e5362eb035a3059a71 から転載


富と栄光のためでなく ただ名誉のために

2014-11-03 | 歴史・政治



明日が小説の校正締め切りなので、今日もじっくり書く時間はないが・・・・

オランダ国王の余りにも一方的晩餐会スピーチに、いまだ心がざらついている。
書ききっていればスッキリするのだが、時間に不自由していて腰を入れて
反駁できていないので。

駆け足だが、日本人に最小限知っておいて頂きたいことを箇条書きで書く。

まずこれを見て頂きたい。



スカルノ大統領のインドネシア独立宣言の書である。

日付の年度に留意されたい。

西暦では、1945年8月17日であるが、05年となっている。

これは「皇紀」なのである。皇紀2605年

インドネシアの独立が日本のおかげであることをこういう形でスカルノ大統領は
宣言文に織り込んだ。

「侵略戦争」というのは、戦勝国側の一方的烙印で、あの戦争は白人による有色人種の奴隷としての使役からの開放でもあった

そこをくれぐれも、日本人よどうぞ忘れてくださるな。

戦争の全てを肯定はせぬ、出来ぬ。

しかし、私達が幼児期より刷り込まれてきたように、日本だけが
一方的に愚かだったわけでもなく、悪かっただけでもない。

戦争は肯定しない。

言い訳もしない。

だが事実は事実として見ておかないと私達の父や祖父の名誉が、
そしてその子たちや孫達である日本人の名誉が足蹴に汚される


あの戦争には白人からの支配から、アジアを独立させた戦争でもあった

これをどうぞご記憶いただきたい。子にも伝えていただきたい、

インドネシアは、数百年間に及ぶオランダの支配下というよりは、略奪下にあり国民は家畜のごとく使役されていた。

オランダにとって、オランダ王室にとって有色人種は動物。人間ではなかった。
それから、まだわずか70年。国と王室の性根がそうやすやすと激変するわけでもないことは、ご理解いただけるだろうか。

1942年、3月1日。日本軍はわずか9日間でオランダを、インドネシアから駆逐、数百年に及ぶオランダの強奪からインドネシアを開放させ、更に動物ではないのだぞ、白人と同じ人間なのだぞ、と誇りを教えこんだ

オランダが執拗に再度攻め込んでも、もう彼らは屈することがなかった

そしてオランダは植民地を失い、しかもそれが小さい黄色い猿によってなされたことに、屈辱と怒り。

インドネシアの「国立英雄墓地」には11名の日本人が手厚く葬られている。
「英雄」墓地である


インドネシア側にとっては日本の戦いは聖戦だった。

心からの感謝があった。

ここを忘れぬよう。

そして、日本が敗れた後もまだ帰国せず! 祖国に戻る道を選ばず!
インドネシアにとどまり、その独立に生命を賭けることを選んだ
日本人がいたことを忘れまい


日本軍降伏後、4年5ヶ月におよんだイギリス、オランダとの独立戦争に身を投じた旧日本兵の数、千人とも2千人とも。それらの数すらつかめぬ名も無き英雄たちよ。

戦死者は、つかめた数が約400名。彼らもインドネシアの墓地に埋葬されているのだろうが、そのうち32名が各地区の英雄墓地に葬られている。

敗戦後もなおインドネシアに留まった日本男子たちの、心意気。

オランダがインドネシアに踏み込み、強奪を始めたのは1605年。


以来実に3世紀半にわたって、インドネシアの人々を家畜として
使役、人口わずか0,5%のオランダ人が全生産額の
65%を専有するという悪辣ぶり


日本をどの口で侵略国家と呼ばわり、どの汚れた手で打ち据えるか、
オランダよ、恥を知れ!

国王よ、日本国の宮中で歴史をもし語るなら自国の負の歴史を棚に上げてくださるな。

戦争を肯定はせぬが、日本がロシアを打ち負かしたこともまた、
全てのアジア人に勇気と誇りを取り戻させたのは事実である。

第16軍を率いて、今村均中将ジャワ上陸を敢行、3ヶ月を要すると言われていたのに上陸10日後には、オランダ軍司令官はあっさり降伏。
このことへの恥辱もあり、オランダは執拗な恨みを日本に持つ

今村均中将の言葉。

独立というものは、与えられるものではなく、つねに戦い取るべきものだ。かれらが戦い取ることのできる実力を養ってやるのが、われわれの仕事だ




それから、歩み始めたインドネシア独立への道。

戦争はよくない、平和をとインドネシアの人々がもし言い続けたとしたら、
独立はいまだ無く、オランダから搾取の対象であり続けたであろう。

日本がインドネシアになしたことは、300近い言語をインドネシア語として統一。

州の長官、副長官などに現地人を登用し、参議会を作って、行政や議会運営を習得させた。

インドネシア義勇軍を編成し、3万5千人もの将校、兵士を育成。こうして後の独立戦争の素地は整えられた、日本人の手で。

・・・・・・どこか日韓併合時代の日本政府のやりかたを彷彿させる。

日本人には本来、白人の強欲さも傲慢さもない。


朝鮮も日本が合邦せず、ソ連の手にわたっていたら、文字通り植民地とされて
強奪され、人々は家畜として使役され、現在の近代国家大韓民国の姿はなかったはずだ。


インフラを整え、ハングルを広め教育と健康に留意しつつ統治したのが日本である

韓国の近代化の礎を築いたのは日本である

日韓併合の全てを肯定はせぬ。だが、西欧の概念で、あの統治時代を植民地と呼ぶのは絶対に違う。

それは、日本国民は胸を張って主張すべきことである。

韓国に侵略呼ばわりされる謂れはない。

朝鮮半島での兵隊募集には応募者が殺到、日本兵として戦った。
朝鮮名のまま出世、日本兵の一団を率いていた者たちも複数


これらは伝えねば。

過去のためではなく、これから日本人として生きていく子らのために。



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赤ピンク・反日・左翼・共産主義者のお得意な・人民戦線方式の組織運動

2014年11月04日 06時02分15秒 | 戦争

★ http://www.sankei.com/entertainments/news/141103/ent1411030011-n2.html 

NHK退職者、籾井会長批判のピンク色はがきを一般配布 「草の根化」に局内から困惑の声

 NHKの退職者有志が籾井勝人会長の辞任や罷免を求めて気炎を吐いている。NHKへの申し入れに加え、最近は手弁当で会長辞任を求めるはがきを作り、一般人に配ってNHKへの送付を求めるなど草の根運動化。こうしたOBの運動への批判も相次いでおり、局内からは困惑する声が上がっている。

 NHKの退職者有志は10月23日、籾井会長の辞任や罷免を求める報告書と約1400人分の賛同者名簿をNHKに提出した。退職者有志は7、8月にも同様の申し入れを行っており、運動は長期化してきた。

 有志が問題視しているのは籾井会長の今年1月の就任記者会見での発言。「政府が右と言うのを左とはいえない」「(慰安婦問題は)日韓基本条約で解決済み」といった発言について「見識、感性から見てNHKトップの任に堪える人物とは考えられない」などと申し入れ書で訴えている。

 これに対し、籾井会長は9月の記者会見で「罷免要件があるなら経営委員会が取り上げる」などと反論。経営委は「OBの意見は重く受け止めなければならない」(浜田健一郎経営委員長)としつつも静観する方針を示している。就任会見から9カ月経過したが、受信料の不払いは表面化しておらず、反対に受信契約数は堅調に伸びているからだ。

 退職者有志は最近、籾井会長の辞任や罷免を求めるピンク色のはがきを大量に作成。知人など一般人に配り、NHKへの送付を求める運動を展開している。ただ、経営委事務局では「届いたはがきの内容を精査すると、同じ名前で何枚も出されているケースや、名前は違うが同じ筆跡のものが目立っている」と明かす。

事務局にはOBの活動を批判したり、籾井会長を擁護したりする反対意見も相当数、寄せられているという。ただ、こちらも似た筆跡のものも多く、担当者は「どちらも組織運動的。はがきなどの数字に意味はないと考えている」と話す。

 退職者有志が8月21日に開いた記者会見では、元ディレクターの池田恵理子氏が出席し、「私は慰安婦の番組を8本作ったが、平成8年以降、1本も通らなくなってしまった」「放送が与党側に偏っている」などと主張。会見にはこのほか元政治部記者で「マスコミ九条の会」呼びかけ人の1人の川崎泰資氏や、作家で「ベトナムに平和を!市民連合」の世話人を務めた小中陽太郎氏らも参加した。

 NHK幹部は「批判の方法によっては、会長を肴にOBが“同窓会”をしているだけと見られかねない」と語り、NHKのイメージ低下を危惧している。(三品貴志)

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● 孤軍奮闘している会長を守るのが、国益です。反日・左翼・赤・ピンク・共産主義者に
  乗っ取られているのが、本来大問題です。他国の利益の為に働く裏切り者たちを
  NK細胞により排除しなくてはいけません。

● 反日細胞・共産主義者細胞を排除するために、逆に大量のNK細胞=ナチュラルキラー細胞を
  至急NHKに注入する必要があります。無理なら国益を守れないNHKは解体≒死亡でしょう。

● お笑いなのは、自らの正体を現す、薄めた赤≒ピンクはがきで草の根運動と称して、昔の
  コミンテルンの人民戦線方式を真似ている事です。最早日本人は騙されては
  いけません。バックに反日や共産主義者の組織が絡んでいるのです
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生体は異物を見つけ排除して・健康を保つ・ナチュナルキラー細胞の活躍

2014年11月04日 05時15分17秒 | 戦争

★ http://blog.goo.ne.jp/inoribito_001/e/b71fe461501fcff8a58ab5f23b3b9b3b から転載


出た ちょーせん春樹 この醜い日本人(もどき)  2014-11-03 | 日記


国賊朝日新聞の御用作家、村上春樹が今度は

創価毎日新聞に登場。

そして韓国紙が嬉々として紹介。

絵に描いたような順序での、登場ですね。

で、お得意の日本叩き。

こいつ、ある種の組織がバックについて組織上げ、組織買いを

されてるかなぁとも思うんですが。

国内外でです。創価も朝鮮も世界に散らばっているし。
(無論個人買いも相当数あっての相乗効果だと思います)

在日スポンサーが多い日本のテレビ局でも、新刊が出ると

こぞって取り上げ数分間を費やす異常さ。

無料宣伝。CM費用に換算すると何億円。

反日国オランダ国王訪日で、やたら友好と雅子妃上げしたクズマスコミが

なぜこいつを持ち上げるのか考えましょうね。

愛読者でいることはむろん自由だけど、それをおおっぴらに表明することは、

もはや日本人として恥ずかしいことなのかも。

そう、かつての韓流のように。

それを支持することは即、その反日活動支援につながる構図です。

それにしても、こいつ日本人か?

ノーベル賞なんか貰ったら、それを看板に各国日本バッシング

行脚ですね。

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毎年ノーベル文学賞受賞候補に名前が挙がる日本の小説家、村上春樹(65)が「日本は戦争や原発事故などについて、誰も責任を負おうとしない」と日本社会の責任回避指向を批判した。

村上は3日付、毎日新聞とのインタビューで日本が来年、戦後70年を迎えることと関連、「日本が抱えている問題について共通に‘自己責任回避(指向)’があると感じる」と言及した。彼は「1945年の敗戦にしても、2011年の福島第1原発事故にしても誰も心から責任を負わずにいるという気がする」と指摘した。

ハルキは「例えば終戦後は結局、誰も間違っていないことになってしまった。間違ったのは軍閥であり日王も利用され、国民も全部だまされて酷い目にあったと考える」と説明した。

彼は「それで(誰も責任を負わなければ)中国人も韓国・朝鮮人も怒る。日本人には自分たちが加害者だったという発想が根本的に希薄で、その傾向がますます強くなっていると思う」と語った。



ハルキは「原発問題でも誰が加害者なのかについて真剣に追及しなかった」として「この状況では‘地震と津波’が最大加害者で、残りすべてが被害者であった’ということで収拾がついてしまいかねない」と憂慮した。

ハルキはこの他に自身を1960年代中盤に世界が良くなるという理想主義を持って生きた世代と規定し、今の若者たちは世の中が悪くなると考えているようだと評価した。

東京|ユン・ヒイル特派員

ソース:京郷新聞(韓国語) 村上、"日本は誰も責任を負おうとしない社会"...戦争、原発事故など批判
http://news.khan.co.kr/kh_news/khan_art_view.html?artid=201411030944391&code=970203

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戦争責任を誰も負わない?

不必要なほどに、謝罪と賠償を繰り返してきたのに、国ごと
中韓に差し上げなさいと言うのでしょうか


韓国や中国が日本や日本人にしたことは無視、ひたすら
日本を叩き続ける男。

日本人ですか?




コメ欄で指摘頂いて思い出したのだけど、「ノルウェイの森」の映画化、
配役から創価と、朝鮮人ハーフばっか・・・・
•ワタナベ - 松山ケンイチ
•直子 - 菊地凛子
•緑 - 水原希子
•永沢 - 玉山鉄二

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● 生体は健康を保つためには、異物を排除しないと生きていけません。生きるための最低限の
  行動が、異物を見つける事と、排除することです。その先兵がナチュラルキラー細胞
  =NK
である事を書いてきました。NKは生まれつきの戦士です。

● ウイルスに侵された細胞や、癌化した細胞を真っ先に見つけ、殺し排除するのです。
  この機能が弱いと長生きは出来ません。勿論生きている間は、いろいろな
  感染や難病などに侵されながら苦しみます。

● 正に豊かなのに、そして世界一お人よしの日本なのに、世界一辱められて、抵抗できない・
  抵抗しない・日本の皇室や政府などを見てきました。又生体を内からじわじわと
  弱体化させる、ジャーナリズムの捏造や嘘もてんこ盛りです


● このままでは、日本資本主義末期は、床に就きながらの闘病生活で、一生を終えなくては
  いけません。早く元気になり、NKを活性化させて病の床から、明るい世界と
  出ていかなくてはいけません。

● 日本資本主義の寿命は、1868年から2138年まです。今は人生の道半ばの、真っ盛りです。
  さあ、BBの覚醒記録の様に目覚めて、日本人一人一人がナチュラルキラー戦士
  となって、健康を取り戻しましょう。
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