１９７０年代のオイルショックの思い出は記憶に微かに残る。あらゆるものが上がった。遅れて給与も上がった。
今は再びあのオイルショックの再来になりそうだが、経済新聞記事ではアメリカが物価上昇のピークを過ぎつつあるという。日本は電気とガスは輸入でさらに為替の円安でまだ上がりそうで油断はできない。イエメンという中東の国が内戦混乱の中、ウクライナからの小麦が途絶し、食料危機という。日本からコメを緊急支援する話はない。
1ドルが１３５円の節目を超え大騒ぎしているが1998年以来の円の独歩安という。感じとしてバブル再来感はないが秋口の食品価格の暴騰が気になる。歯止めの効かない食品の値上げの中で、対応できない日本古来の人手のかかる食品が値上げで客離れが怖く、消えてゆく。多くの飲食店が利益を削って、設備投資をせず、後継者が利益を出ないのを知って、廃業となった例が昔は多発した。物価の上昇は対応力の差と経営力差で決まる。幕末から明治期にもあって、次代という変化が職業の強制的な切り替えが進ませる。江戸の町は駕籠かきから人力車へ変化し、今の浅草線の車庫あたりに（浅草署付近）に貧民街を作った。多くは人力車の人たちで武士に雇用されていた人たちの仕事だった、今は土地の高騰で上野駅に近いゆえ再開発され、明治期の貧民街があった面影はない。
令和の狂乱物価は敗戦後の混乱、バブル期の上昇に次ぐものだが、食だけで土地の価格に反映するのは東京等の人口が減りにくい都市のみ上がる気がする。なぜなら為替から考えると激安な日本の土地は、中国等の外国人から考えると安全安心な国となる。近所の旗竿地の土地価格が1坪２５０万円の投げ込みチラシで入っていた。ここ数年200万円だった。だがまだ売れていないようだ。
このような時期は高齢者は過去の知見で何とかなると思うが、何とかならないのが通信系の料金で携帯電話も間も無くガラケ－の3G終わる。5Gでうっかりすると料金が大変だ。光回線でネットを使っているがデ―タ量の多いものは見ていないがADSLが設備の関係で廃止となり、強制的に光回線の選択となった。光は早いが２倍の料金となった。ネットの情報では縛りのきつい光回線の契約は７月から携帯電話のように遊女契約のように縛りが緩和されるというが本当だろうか。固定費となった通信料金は食料高騰の時削減の対象となり、我が家では新聞が最初の犠牲者となった。
国民年金で生活している人はスマホに切り替えても、ネットは見ないだろう。この結果高齢者は情報弱者となる。
