アプレ・コロナのオフィスの使われ方とマクロ市況の見通しをまとめた。2月には不動産各社と面談して新年度に備えようとしていたが、緊急事態宣言延長で当てが外れた。
更なる資料作成に精を出している。テニスとPowerPointの日々だ。
コロナ禍でも株価のみ上昇は低金利余り金が原因だ。預金して0金利より、配当のある株を仕掛けているが、ファンダメンタルズ(企業収益など)悪化であり暴落の危険性がある。また、企業収益やリストラもまだらでコロナ勝ち組と負け組がはっきりしている。業種と同業種内の格差が浮き彫りになっている。例えば、飲食は負け組業種だが、その中でもスシローは勝ち組だ。アパレルは軒並み赤字・閉店・リストラだが、その中でもユニクロは増益だ。
好調業種としては、医療、宅配、ITCは巣ごもりが終わっても優位だろう、反対はデパートや鉄道などの装置産業で稼働率低下による赤字体質だ。
今後、株価の暴落などあれば更なる消費低迷が起こり、資産デフレも予測され余剰設備(ホテルや商業施設など)の損切価格での取引が増えよう。となると、街の変化も起こりうる。
今後の働き方や企業の戦略は、コストカット、身軽化(本社ビル売却など)、選別と最適化による働き方や職種の多様化に集約されよう。
それはともかく面談ができないのは困る。Zoomでは目やボディ・ランゲージが分からず半分も伝わらない、メールは資料送付に限る。
面談による創造こそ都市のメリットだ。
春とともに活動を待つ、冬眠がながい