貴金属相場の材料探し

http://www.bloomberg.co.jp/news/123-N45J5S6K50YY01.html

★　南アの鉱山スト、プラチナ生産への影響深刻化－不足継続か

　　４月17日（ブルームバーグ）：世界最大のプラチナ生産国、南アフリカ共和国で１月から続いている鉱山労働者によるストライキの影響で世界のプラチナ生産は2005年以降で最長の不足に陥る見通しだ。米モルガン・スタンレーは、不足が少なくとも４年間続くと予想している。

プラチナ需要は３年連続で鉱山供給を上回るとの見方が高まっている。クレディ・スイス・グループは３月31日に今年の不足分の見通しを25％引き上げ、83万6000オンスとした。南アでのストの影響で生産が今年100万オンス以上減少するとみている。

労働組合のリーダーらは賃上げを要求する姿勢を崩していない。通常、月給5000ランド（約４万8400円）の労働者らはスト開始以降、収入を得られておらず、持ち物を売ることを余儀なくされている人もいる。英ロンミン などの鉱山保有会社によると、１日当たりの損失は計1500万ドル（約15億3000万円）に上っており、供給契約を履行するためにプラチナを購入する事態となる可能性もある。

ヘッジファンドなど大口投機家によるプラチナ先物の買い越しは今年に入って２倍以上に膨らみ、上場投資信託（ＥＴＦ）を通じたプラチナ保有は前年同期比で68％増加している。

原題：Platinum Strike Widens Output Deficit Lasting Years:Commodities（抜粋）

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http://japanese.ruvr.ru/news/2014_04_24/271595967/


★　ロシア外相：米国はウクライナをチェスの駒としている
© Photo: RIA Novosti/Рамиль Ситдиков

米国はウクライナを地政学的ゲームのなかでチェスの駒のように利用している。24日、ロシアのラヴロフ外相が、モスクワの国際学生フォーラムで述べた。

外相によれば、米国とEUはウクライナに「カラー革命」すなわち憲法外体制転換を起すことを企んだ。

また外相は、西側、特に米国は、欧州全体に関る事をロシアの意見を無視して、またロシアに損害をもたらすような形で進めて済ましている、と述べた。西側諸国は冷戦の勝利者のごとくに振る舞おうとする、と外相。

外相は、西側のロシア抑止政策は小止みなく続いており、ヒステリックな反ロシア・プロパガンダはウクライナ問題の発生前から行われていた、と強調した。その例として外相は、2月のソチ五輪にケチをつけようとする試みを挙げた。
続きを読む: http://japanese.ruvr.ru/news/2014_04_24/271595967/

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http://matome.naver.jp/odai/2139432685735501301

★　見過ごされているベネズエラ。ウクライナ情勢がなかったら、
　　ベネズエラの混乱は世界各地のニュースサイトのホームページで報じられていただろう。

ベネズエラの問題はその代わり、見過ごされてしまう恐れがある。これは潜在的に危険な看過だ。

出典社説：「マランドロ」国家と化したベネズエラ：JBpress(日本ビジネスプレス)


ベネズエラで今、何が起こっているのか？　今年に入ってすでに3,000人が殺害されている。

出典There have already been almost 3,000 murders in Venezuela since the start of the year – Quartz

暴力と犯罪行為の急増は長年の悪政の結果で、ベネズエラの殺人発生率は世界３位の高さだ。

出典[FT]ベネズエラ窮状に　ウクライナと類似点（社説）　　：日本経済新聞

　コトの発端は・・・ ベネズエラでは1999年以来13年間政権を担ったチャベス大統領が昨年3月に死去した。

出典ポスト・チャベス期のベネズエラ——マドゥロ政権の展望—— - ジェトロ・アジア経済研究所

出典www.cnn.co.jp

強烈なカリスマ性とリーダーシップを発揮したチャベス大統領は、「21世紀の社会主義」を標榜して政治経済変革を推し進めた。

チャベス大統領は国際的に反米帝国主義の急先鋒として米国批判を繰り返し、反米諸国との連携を強めた。

その結果ベネズエラ社会は、チャベス支持派と反チャベス派に二極化し、対立を深めた。


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●　半分は去年から、今年の初めにかけての出来事です。プラチナ鉱山は
　　今年に入ってから起こっていますし、ウクライナ危機は2月のソチオリンピック
　　に合わせての準備が有りますから、去年の12月から準備したとも言えます。

●　波動もそれを示しています。

●　ロシアは多大な資源が有りますが、特にパラディウムはロシアが市場に占める
　　割合はダントツです。ベネズエラは石油で有名です。

●　既に、以前から中東は戦場として混乱していますし、シリアでロシアに押し返された
　　意趣返しをウクライナで行っているかも知れません。何れにしろウクライナ問題は
　　国家同士の問題であり、近親憎悪の様にも見えますが、だからこそ長引く問題です。

●　前回のゴールドマンサックスの商品現物市場の独占の情報と言い、世界最大の
　　産金会社の誕生の計画と言い、すべてが、資源に結び付いた出来事です。

●　貴金属はやがて底をうつと思いますので、もう少しの低下は考えられます。

●　もうちょっとの後押しで、貴金属は暴騰となる緊張感が漂っています。次はどんな
　　混乱が待っているのでしょうか？　やはり、ウクライナの内戦でしょうか？

沖縄の戦略・第二弾・海の忍者軍団

http://wired.jp/2014/04/23/release-the-robo-kraken-darpa-seeks-bottom-dwelling-ocean-attack-bots/

海底に何年も潜み、有事に発射される米軍の無人機
米国防総省高等研究計画局（DARPA）は、海底に何年も潜み、遠隔からの命令があると無人航空機や無人船を発射させるシステムを開発している。

潜水艦から発射される「eXperimental Fuel Cell (XFC) Unmanned Aerial System」。米海軍が研究しているもので、UFPとは別のシステム。

米国から遠く離れた海で敵国とのいさかいが起こったとき。近くに友好的な空軍基地や港がない場合、米海軍の船や飛行機が駆けつけようとしても、何週間もかかる可能性がある。

米国防総省高等研究計画局（DARPA）が目指すのは、そんな場合でも、敵艦隊の近くや後ろ、さらには真っ只中から突如現れて瞬く間に現場に到着できる新しい方法を、米海軍に提供すること。そしてその方法とは、海底にロボットポッドを設置し、遠隔からの命令によって、攻撃能力のある無人航空機や無人船を海上に放てるようにするというものだ。

DARPAは4月10日（米国時間）、「Upward Falling Payloads（UFP）」プログラムの最後2フェーズの入札を募集した。UFPは、海底に潜伏して、命令があると海面に上昇して使命を果たす、事前設置の無人システムを開発する取り組みだ。

UFPのシステムは、電子的攻撃や低出力レーザー攻撃のシステム、監視センサー、さらには無人航空機や無人船（敵国のセンサーを傍受したり妨害したりする）を備えている。そして、深い海底で何年間も命令を待つ。

DARPAは、「UFPプログラムの成功のためには、（1）極圧下で何年間も耐える、（2）遠隔命令で確実に発射できる、（3）海中を急上昇して非殺傷的ペイロードを展開する、という3点を実現するシステムを実証できなければならない」と述べている。

非殺傷的な自律システムが重視されているのは、海底に住まわせるロボットたちを深海から回収することは難しく、未使用のまま期限が切れて、ロボットが船に危険をもたらす可能性があるためだ。

2013年に始まったUFPプログラムの第1フェーズでは、水中ロボット陣地や、発射するカプセル、および海底で休止しているモジュールとの通信方法に関する概念設計の研究が行われた。第2フェーズは2015年と2016年で、プロトタイプシステムの開発と、海域におけるテストと実演からなる。最終の第3フェーズでは、2017年春に、複数の分散モジュールを総合化し、「十分な深さ」でテストする。

一部のコンポーネントについてはコスト削減のために米国の沿岸近くでテストされるかもしれないが、テストは西太平洋で行われる可能性が高い。西太平洋への展開能力に注力するのには明確な理由がある。中国海軍の戦略的脅威が高まっているためだ。

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●　海に囲まれた沖縄は、その戦略的地形を利用しない手は有りません。
　　戦略“琉宮城・乙姫作戦”と名付けましょう。

●　普段は海底に潜ませたり、海中や海面を泳がせたりしながら、忍者の如く潜むのです。
　　特にリーフが大洋に移行する海底の断崖部位は、潜むのに最適でしょう。

●　特にサンゴ礁の少ない島等は、陸からつながる、海底トンネルを作っての基地が
　　造れると思います。尖閣の島の周辺に、“忍者軍団”を潜ませれば、中共も
　　怖くて近寄れないでしょう。

●　陸地は、ヤマアラシ・ハリネズミ作戦、海は琉宮城作戦。空は？

　

目が離せないゴールドマンサックス・現物支配の戦略

http://www.bloomberg.co.jp/bb/newsarchive/N4GMIV6JTSEL01.html

ゴールドマンが屈しない商品ビジネス-バークレイズ撤退で優位

　　４月23日（ブルームバーグ）：米銀ゴールドマン・サックス・グループ の経営トップ３人は、同行の商品トレーディング部門を振り出しにキャリアを重ねてきた。ライバルが監督当局の圧力に屈して商品ビジネスの縮小に動く中で、ゴールドマンの市場シェアは拡大する見通しだ。

英銀２位のバークレイズ は22日、石油と米国のガスに連動するデリバティブ（金融派生商品）および貴金属取引、商品関連指数を除く商品ビジネスから撤退すると発表した。同行の商品ビジネスをめぐっては今年１月に原材料を取引するグループの人員削減、２月には欧米の電力トレーディングデスクの閉鎖が相次いで明らかになっていた。

米銀ＪＰモルガン・チェース は先月、現物商品部門をスイスのマーキュリア・エナジー・グループに35億ドル（約3600億円）で売却することで合意したと発表。

モルガン・スタンレー も現物石油ビジネスをロシアの石油会社ロスネフチに売却する。

グリニッチ・アソシエーツの昨年の調査によれば、ゴールドマンとモルガン・スタンレー、バークレイズ、ＪＰモルガンは、商品デリバティブ取引を行う銀行の中で最上位にランクされている。

サンドラー・オニール・アンド・パートナーズのアナリスト、ジェフリー・ハート氏は電話インタビューで、「商品トレーディングから撤退する銀行が増えれば増えるほど、それを手放さない銀行にとっては競争相手が少なくなる」と指摘。ゴールドマンについては、「パイはずっと小さくなったが、取り分も随分大きくなり、勝者に必要な規模の優位が強まった」と語った。

ゴールドマンのロイド・ブランクファイン最高経営責任者（ＣＥＯ）とゲーリー・コーン社長、ハービー・シュワルツ最高財務責任者（ＣＦＯ）の同行でのキャリアは、商品部門Ｊアロンからスタートした。ブランクファインＣＥＯは、商品部門への積極的な関与を言明している。

規制強化の圧力

米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）は、石油や天然ガス、アルミといった現物商品について、預金受け入れ銀行による取引と保有の制限を検討し、意見公募を行っている。

ゴールドマンの広報担当マイケル・デュバリー氏は、商品部門に関する同行の計画について追加のコメントを控えている。

原題：Goldman Sachs Unbowed as Barclays Joins Bank CommoditiesExodus（抜粋）

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●　戦乱に成れば、現物が物を言うのは歴史を見れば分かります。日本が対米戦争を
　　決意したのも、原油の供給を止められたからです。

●　生活や産業に必要な物が手に入らなければ、壊滅です。これは日常を見ても分かります。
　　もしお店が、貴方に商品を売らないと言えば、お手上げです。農地を買って
　　自分で生産して自給自足すると言うのは、現実的ではありません。

●　裁判で争うか、奪うか、脅すか、又は相手を殺すしか有りません。個人も国も同じです。
　　しかし、国や世界が混乱した場合は、相手の国のお金は信用できなくなります。

●　現代の管理通貨制度は信用と言う資本主義の大切な土台の上で通用するのです。
　　信用が無くなった紙幣は単なる紙切れです。これがハイパーインフレに
　　成る理由です。

●　従って、今から世紀末に向う世界は、現物の威力がどんどん増してきます。戦時の
　　支払いは貴金属なのです。又はその代表の金なのです。

●　その意味では、日本の金保有が少ないのは、戦略的に間違っています。再び昔の
　　過ちを繰り返す可能性が有ります。

●　平和を誓えば戦争は避けられる”と考える馬鹿が多いのが日本ですが、これは暴力は
　　いけません”とヤクザに向って云えば、やくざも人の子ですから理解するはずだと
　　いうのと変わらない、馬鹿な発想です。暴力はヤクザの存在そのものと同義語です。

●　法律通りに運転すれば、交通事故に遭わないと誤解するのと同じです。交通事故の
　　半分は相手が持ってくるのです。真面目に横断歩道を渡っても突っ込んでくる
　　車は沢山あります。事故の経過を見れば分かります。

●　このような現実を無視した考えは、臆病ものの考えでもあるのです。つまり、危険な
　　事態を想定して、前もってその対策を立てるのが出来ない人達です。

●　そのような事態を想定する事が、怖くてできないのです。想像が恐怖を呼び起こす
　　のです。又はそのような事態を想定すると、現実に成るから考えたくない、
　　と言う単なる迷信論者です。つまり、リスク管理が駄目なのです。

●　我々が望まなくても、中共は戦争計画を立てて、着々とその準備をしているのです。
　　国民への憎しみを植え付けるのは、戦後70年かけて完了しています。

●　後は軍事力を付けて、そのきっかけを作るのみです。きっかけはなんでもよいのです。
　　ヤクザの因縁はどんな事からでも、作れるのです。

●　今回の株式市場の崩壊（2016～2017年前後の想定）から、世界は段々ときな臭くなります。
　　そして、2029年の最後の先進資本主義諸国の株の崩壊から始まる、世界戦国時代の
　　幕開けは、今までの常識が通用しない事が起こります。

●　内戦型世界大戦に成れば、国同士の支払いは勿論、金塊などの現物が主体に成ります
　　が、庶民の間でも、大きな支払いは金貨や現物に成る可能性が無いとも言えません。
　　
●　今からチビチビと金貨などを集めるのは、趣味としても良いと思います。

先進資本主義国最後の帝王動き出す・ゴールドマンサックス

http://www.bloomberg.co.jp/bb/newsarchive/N4FY7B6JTSEM01.html

元ゴールドマンのソーントン氏がまとめ役、巨大産金企業誕生か

　　４月22日（ブルームバーグ）：産金大手、カナダのバリック・ゴールドのピーター・ムンク会長の引退を控え、同会長が選んだ後継者のジョン・ソーントン共同会長はバリックと米ニューモント・マイニングの合併を模索している。米ゴールドマン・サックス・グループのバンカーだった同氏は世界の２大産金会社の統合を目指す。

バリックとニューモントの合併交渉は細部で意見が一致せず、先週決裂した。ただ、合併協議を再開する可能性は残されていると事情に詳しい関係者２人が19日に述べている。

交渉ではソーントン氏が統合会社の執行会長となり、ニューモントのゲーリー・ゴールドバーグ最高経営責任者（ＣＥＯ）がＣＥＯとなる案が検討されていたと、関係者らが述べた。バリックのジェイミー・ソカルスキーＣＥＯは合併会社からスピンオフされたより小規模の産金会社のトップとなるはずだったという。

この案が合意されれば、約２年前にバリックの取締役会に加わるまで業界経験のなかったソーントン氏が、統合会社の最上級幹部に就くことになる。同氏は来週の株主総会で、創業者のムンク会長（86）の後継者としてバリック会長に就任することになっている。

ニューモント買収に成功すれば、バリックは金以外の商品も含めさらなる買収を進める可能性が出てくる。スプラング・インベストメント・マネジメントのマイケル・スプラング社長は、「事業面で成功するかどうかは別にして、この買収案件をまとめるスキルのある人間は明らかにリーダーシップがある」と話している。

ソーントン氏は2003年までゴールドマンに23年在籍。12年にバリックの社外取締役として加わり、同年６月に共同会長となった。

原題：Ex-Goldman Banker Thornton Emerges as Barrick GoldDealmaker (2)（抜粋）

記事に関する記者への問い合わせ先：トロント Liezel Hill lhill30@bloomberg.net

記事についてのエディターへの問い合わせ先：Simon Casey scasey4@bloomberg.netSteven Frank

更新日時: 2014/04/23 03:40 JST

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●　ついに出た！！最後の貴金属独占会社誕生。ゴールドマンサックス＝ＧＳの思惑が
　　表に見えてきました。早ければ、この2，3日で貴金属の底が見れると思います。
　　遅くても、この1か月では見えると思います。

●　去年私の予測は、調整は終わり、上昇に転ずると予測しました。逆にＧＳは2014年も
　　1年間は下がると予想しました。現実は両者の中間を示しているように見えます。
　　上がっても、直前の底近くまでの調整を繰り返しています。

●　勿論、合併後に、上昇させる直前に暴落させて、低価格で買い集めてから暴騰させると
　　いう可能性もありますが、基本的には先が見えたと言う事でしょう。

●　貪欲な先進資本主義国の最後の帝王、ＧＳはついに貴金属の上流を支配下に置くのです。
　　勿論これは最後の、打ち上げ花火に成ると予想しますが、少なくとも、この5年間の
　　商品相場の未来は彼らの天下です。

●　市場＝金融での儲けのみでなく、現物＝産金会社も支配下において、貪欲に儲ける。
　　さすがと言うか、資本主義時代の申し子・ユダヤ系金融機関の帝王です。

●　２大産金会社の合併が誕生すれば、いつでも価格は上がっても良いのです。
　　その観点から、貴金属の価格を見ると、初めの第１波の底が見えてきます。
　　やがて底が来るでしょう。

●　準備は良いですか？　目標は２０２０年前後（2018～2021年）の金価格１万ドル/㌉、
　　銀＝５００㌦/㌉。プラチナ≒金価格Ｘ１．３８２～２倍。パラディウム≒金価格Ｘ２倍。
　　原油価格≒５００㌦/㌭。

●　勿論最終価格は帝王＝ＧＳのみが分かる事ですから、予測の１/２～２倍もあり得ると
　　考えての投資が必要です。ＧＯ　ＧＯ　ＧＯ！！！！！！

●　予測では、早ければ、オバマ氏が去った後・４月の末、又は５月の始めに、株や為替が
　　動くと思いますから、其処が底に成ると予想できます。

●　これは円高の影響を考慮していませんから、考慮すれば～5月末・6月までの期間は、
　　円相場での底に成りえる期間です。各自判断しましょう。

アメリカの特殊部隊の壊滅と言う噂は本当か？

http://rockway.blog.shinobi.jp/%E6%88%A6%E7%95%A5/%E6%88%A6%E8%A1%93%E7%9A%84%E5%8A%B9%E6%9E%9C%EF%BC%9A%E3%83%AD%E3%82%B7%E3%82%A2%E8%BB%8D%E3%81%AE%E7%9B%AE%E3%82%92%E8%A6%8B%E5%BC%B5%E3%82%8B%E7%8F%BE%E4%BB%A3%E5%8C%96

戦術的効果：ロシア軍の目を見張る現代化

ロシアの特殊部隊「スペツナズ」

◆4月22日

　アメリカはポーランドに部隊を派遣し、ロシアはウクライナ国境に軍を集結させている。東ウクライナの騒動が治まらず、暫定政権が更に非道なごろつきどもや軍隊を送るようなことをすれば、紛争は武装闘争に発展し、ついには本格的内戦の様相を呈する可能性が出てくる。

　その時、ロシア系住民の生命と財産の保護のためにロシアが軍を投入するかもしれない。それは全面戦争を避ける為に小規模の特殊部隊のような軍の投入かもしれない。彼等は高品質の装備で目覚しい働きをする可能性がある、と以下の記事が示唆している。

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●戦術的効果：ロシア軍の目を見張る現代化
http://www.washingtontimes.com/news/2014/apr/20/tactical-advantage-russian-military-shows-off-impr/?page=all#pagebreak
【4月20日　The Washington Times】

　ロシア軍エリート部隊は、防弾チョッキ（ボディ・アーマー）、個人用兵器、徹甲弾、カラー・ラジオなどの、装備に劣るウクライナ軍に対し戦術的にアドバンテージをもたらす主要な新しい装備を展示している、

　もしもプーチン大統領が侵攻を命令すれば、とりわけ新世代防弾チョッキは、ロシア軍がキエフその他の都市を攻略するために通りから通りに進めば、小火器に対し特別の防御を提供するかもしれない。

　「我々が目にし、欧米諸国が見せられたものは、プーチンは絶好調だということだ」と、退役軍人の元少将ロバート・スケールは語った。「フィルムを見ると、彼等の矢は上を向いているが、我々のは残念だが下を向いているようである」と語った。

　スケールのような兵器の専門家は、クリミアを彼等が征服し東ウクライナを攻撃するために動員をかけて以来、ロシアのユビキタス特殊部隊であるスペツナズや空挺部隊のイメージを研究してきている。

　彼等が見るものは、2008年に始まった現代化の果実であり、単に戦車や車両だけでなく、歩兵にまでいたる全ての分野にわたる現代化である。ロシアは世界第三位となる700億ドル以上の国防費を持っている。

　「彼等は5年前と比べてずっと良質の装備を持つようになった」と、バーモントの銃製造会社であるグリーン・マウンテンの役員であるスコット・トラウツは語った。「彼等は新しいグレネード・ランチャーを持っているが、こいつは凄い。彼等のヘルメットは我々のより良い。防弾チョッキも我々のよりも良い。彼等は多くの凄いことをしている。私はそれに舌を巻いているよ」と彼は語った。

　トラウツは、特に防弾チョッキに注目している。というのは、それはライフルと銃弾の製造者にとっては、大いなる挑戦となるからだ。このロシアの防弾チョッキは恐らくNATOの標準的な5.56mmライフル弾を逸（そ）らしてしまうかもしれない。そうなると、ウクライナ兵は自分達のAK-74突撃銃が似たような弾丸を発射するのだから、気力のくじかれるような任務に直面することになるだろう。


ロシアの新防弾チョッキ「6B43 」

　ロシア人は、彼等の新6B43型防弾チョッキでは、胸と背中の部分にチタニウムと硬いカーバイド・ホウ素セラミックを採用している。

　「この材料は5.56弾に対しては不貫通だが、我々の防弾チョッキは彼等の弾丸を完全には防げない」と、スケールは語った。

　スケールは、ロシア人はAK-74を持ち、その弾倉には5.45スチールコア弾が装填されているが、これは4月8日に、この弾丸が徹甲弾だとしてアルコール・タバコ・火器及び爆発物取締局が輸入禁止としたものだ。


ロシア軍の標準歩兵銃「AK-74」
　スケールはこの5.45mm弾は「いかなる防弾チョッキに対しても非常に致死性が高い」と言っている。

　何人かの国家指導者らが大規模な国防問題に注目している一方、プーチンは最小のものの一つ、ライフル銃に関心を示してきた。昨年プーチン政権は、ライフル製造業を統合して、このAK突撃銃の発明者であるミハイル・カラシニコフの名前を付けた新しい会社であるカラシニコフ社を立ち上げた。

　アメリカ兵は、彼等の主要なライフルと銃弾、M4カービンとその5.56弾は、アフガニスタンでタリバンに対して防弾チョッキをつけていない場合もあったのに、致死性に欠けていたことで不満を表明した。頭に命中しなければ、敵は5.56弾を何発も受けても戦闘を続ける事ができた、と調査で兵士らが語った。

アメリカ軍標準装備の「M4カービン」

　「もしもロシア人が、機甲師団で、空挺部隊と共に防弾チョッキを付けた歩兵としてやってきたら、ウクライナのライフル銃は彼等の防弾チョッキを貫くことは出来ず、つまり、何回も6回、7回、8回と胸に撃ち続けねばならないことを意味する」とトラウツは語った。

　つまり、プーチンが雇った私服をまとっている元コマンド隊員の銃を含む、ロシア人の戦士は、ライフル、機関銃、グレネード・ランチャー、ロケット推進グレネードなどの新目録を展示しているのだ。ロシア人はRPGは戦車を破壊できる、と言っている。

　クリミアのマスクをしたスペツナズ部隊は、アメリカが設計した照準器とサイレンサーを突撃銃に付けているのが見える。

　カンサス州のフォート・リーベンワースにある軍の外国軍研究局の局長であるジェイコブ・キップは、彼の目を引いたのは、新しい携帯交信装置だと語った。

　スペツナズのコマンド兵は、カラー（襟）かヘルメットに通信機をつけていて、それで彼等はお互い交信ができ、旅団レベルで作戦の指揮を執ることが出来るのだ。

　「二つのものが目立った。一つはユニフォームにつけた通信装置が顔で使用でき、それで彼等は自分達の手を使用しないでも交信できることだ」とキップは語った。「それは実に斬新だ。これにはヘルメット版もあって、装置が内部に仕込まれている。これは手によるサインを周囲のものに示す必要が無くなる、ということになる」

　ロシアは異なる交信法をアメリカよりも多く使用している。

　「ロシア軍では我々とは交信に関しては全く異なる文化がある」とキップは語った。「何か兵士らがなした場合には、我々はそれを全て報告することを願う。ロシアでは、部隊を展開し任務を与え時限を与える。時間までに間に合わなければ、あるいは予期せぬ状況に遭遇すれば、彼等はそこで報告を入れる」とキップは語った。

　スケールは、プーチンはテレビカメラに向かって、彼の最高の部隊を展示している。スペツナズ、空挺部隊、海軍歩兵部隊（アメリカの海兵隊と同類）、国内治安部隊だ。あるいは3万から86万の現役部隊だ。

　「我々はロシア軍の中がどうなっているか知らない」と彼は語った。「デルタ、シールズ、特殊部隊それにレンジャーを示して、外国での冒険的作戦を強調する我々のようなものかもしれない。我々の部隊を示すだけならば、我々はもっと脅威に見られるかもしれない」と彼は語った。

　スケールは従来の装備については、ロシアはアメリカのアパッチ・ガン・シップヘリコプターや装甲車に対する回答は持っていない、と語った。

　それでも、装備のいいロシア兵は小さな予算の足りない16万のウクライナ軍にとっては悪いニュースだ。

　能力の大きな差は、NATOの元最高司令官で、1998年のベルグラードでの空爆を指揮した退役軍人のウぇスレー・クラーク将軍と、カスパー・ワインバーガーの元国防総省アドバイザーのフィリップ・カーバーによるレポートの中で詳細に説明されている。

　ポトマック・ファウンデーションというNPOによって資金提供がなされた二人は、今月ウクライナで政府高官とインタビューを行い、前線の部隊を訪問した。

　レポートの中でニューヨーク・タイムズ紙は、ウクライナ軍は少なくとも四つのものが必要だと語っている。アメリカ製防弾チョッキ、暗視ゴーグルと照準器、通信機、航空燃料だ。

　「わずかしかないウクライナ軍の防弾チョッキは、小さな口径の低い速度の弾丸用のものだ」と報告にある。「ロシア軍が全面的に高品質の防弾チョッキを装備しているとしたら、侵略の犠牲者に対し、対照的な防御を施すことを否定することは、軍事的に負けを意味するし政治的にそれは馬鹿らしいことだ」と語っている。

　オバマ政権がさしあたってやっていることがそれだ。ウクライナからの、食糧、毛布、寝袋、ヘルメット、発電機以外の、致死性のそして最も非致死性の軍装備の要求を拒絶している。

　クラークとカーバーは、ウクライナ軍に対するアドバイスを与える現役・退役アメリカ人将校のチームを編成する必要があると語っている。

　ウクライナはイラクとアフガンに軍を派遣することで、アメリカの同盟国になった。それでも、ウクライナ軍は頼んでもオバマ政権を説得することができないでいる。

　「先週のことだが、アメリカが約束した寝袋はウクライナに到着しなかった」とクラーク・カーバー・レポートは指摘している。「泥と雨の中の前線の部隊は暖をとるために火を焚いた。しかしその火はロシア人の狙撃手と侵略者に位置を知らせることになった」と指摘した。

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●　我々には確かめようがないが、板垣英憲氏も自身のブログで、クリミアの紛争で、
　　ＵＳＡの特殊部隊100人がクリミアの空港などの重要な施設を確保しようと
　　したが、全滅したと報じた。この一軒で孫氏と対立しているようです。

●　前のイージス艦の12回の仮想撃沈事件”、巡航ミサイルが撃ち落とされた可能性の
　　噂、そして、この戦術的軍事力の強化などを見るにつけ、最早実際の戦闘は、
　　もしバックにロシアがいたら、やばいと言う事に成ります。


●　日本の戦国末期の、織田信長も、鉄砲が伝来してから、わずかの間に量産を行い、
　　当時の戦闘では最新式の鉄砲と、新戦法の鉄砲3段撃ちを開発し、見事に
　　日本全国を制覇しました。その３段撃ちは世界でも初めてで、当時の
　　織田軍は世界最強だったと言われています。

●　このような背景が有って、徳川２７０年の江戸時代は、侵略もなく比較的平和な
　　江戸文化を作ったとも言えましょう。今のロシアが時代的には、その
　　徳川が全国を支配して、国内をかためた時に相当します。

●　勿論経済や文化や科学などの進歩や違いはあります。ＵＳＡにとって幸いだったのは
　　今のロシアは共産主義ではないと言う事です。共産主義なら、逆にＵＳＡが
　　危機に成るのです。

●　どちらにしろ、ＵＳＡの２０４６年の崩壊は避けられません。年寄りの冷や水は辞めて
　　今度は歴史が東西逆転している事を認識して、中国封じ込めの為にロシアと
　　同盟を結ぶことを、オバマ大統領に提案します。

日銀のバズーカは錆びついているのか？

http://www.nikkei.com/markets/column/hanshakyo.aspx?g=DGXNMSFK2203O_22042014000000&n_cid=TPRN0001

ついに米国株に抜かれたアベノミクス相場　　　　　編集委員　前田昌孝公開日時(1/4ページ) 2014/4/23 6:00

　アベノミクス相場が始まってから１年５カ月。東京株式相場は薄商いが続き、上昇のきっかけがつかめないままとなっている。この間、為替相場の違いを調整すると、日本株よりもドイツ株やフランス株の方がリターンが大きく、22日にはついに米国株にも抜かれてしまった。23日にはオバマ米大統領が来日するが、「日本が変わる」との印象を世界にどう植え付けるかが課題だ。

　野田佳彦・前首相が衆院の解散を表明した前日の2012年11月13日の水準を100とすると、前週末（18日）の日経平均は167.60だった。これに対し、ドイツのＤＡＸ指数を円換算した値は184.61、フランスのＣＡＣ40指数を円換算した値は181.70だ。ＤＡＸは配当込みの指数だから多少割り引く必要があるが、日本の投資家はドイツ株やフランス株を買っていれば、株価上昇とユーロ高の相乗効果を享受できた。

　ニューヨーク・ダウ工業株30種平均の水準も18日現在で166.12と、日経平均に肉薄していた。今週はダウ平均が高く始まった一方で、日経平均が21日、22日と続落したので、ついに追い越された。アベノミクス相場のだらしなさを嘆くべきか、欧米の株式相場の力強さを評価すべきかは別として、鳴り物入りの経済再興戦略だったのに、日本株は欧米株を上回れなかった。限界を感じざるをえない。

　なぜ東京株式相場が当初の勢いを失ったのか、背景を詳しく見てみよう。第１に、今回の日本株高は必ずしも個別企業の経営力の強さを評価して起きたことではない。円相場と日経平均との関係を示すグラフで明らかな通り、円安と株高は表裏一体の関係だった。円安による企業業績の好転を買っていたのではないかとの見方もあるかもしれないが、円という前年よりも価値が下落した通貨で決算書を作成すれば、利益が膨らむのは当然で、これを企業の実力というのは無理がある。
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●　2009年の底から、諸外国はガンガン株は上がっているのに、日本だけは一人失速
　　しました。この惨めな失速は、勿論日銀の白川総裁の責任である事は明白です。

●　これを反省して、黒田総裁が登場したはずなのに、勢いは失速気味で、再び諸外国の
　　勢いに押されています。期待感で日本株が買われたことは、前回の佐々木融
　　氏が説明しています。つまりこのまま次の緩和や成長戦略やサプライズが
　　ないとこのまま円高が進行するとの見解を、専門家の立場から説明しています。

●　要するに日銀のデフレ好きの体質は、たいして変わっていないと言う事です。
　　新しいバズーカ砲と思ったら、以前のお古のバズーカを使っているのが
　　疑われるのです。黒光りは、銀の単なる酸化による黒変と言う訳です。

●　黒田総裁が登場してからの上昇は、諸外国並みの勢いであり、2009年からの3年余の
　　遅れが解消されないどころか、再び諸外国に遅れる傾向がみられるのです。

●　従ってこのまま黒田総裁の頑固な頭が変わらないとした場合の、為替の予測を
　　してみます。前提は

　　　　①　佐々木融氏の円高100円論、
　　　　①　Ｍ-ＵＦＪＭoSTLY宮田氏のエリオット波動による調整未達説。
　　　　①　ＴＰＰ決裂論。
　　
　　等を前提として、為替を見てみると、意外と円高が予想されます。

●　図の今年の1月2日を頂点として、調整は図のⒶⒷⒸが想定できます。
　　Ⓒは㋑の100円前後が最もあり得ると思いますが，㋺の98円前後もありえます。

●　勿論このまま株も下がり続ける否定できません。今の動きを見ていると明日反発が
　　始まり、オバマ大統領のいる間は上がり、その後は本格的に暴落が想定できます。

●　又は反発なしに、そのままズルズル下がり続けると言う事もあり得ます。もし予測
　　通りなら、為替も株も今回のオバマ氏の来日は失敗と言う事に成りそうです。

3度目で終わる・慰安婦問題・次のタカリ探し・中国は差し押さえ

http://www.news-postseven.com/archives/20140423_252679.html

韓国で「慰安婦は売春婦と認めよ」と主張の署名サイトが出現
　　　　　　　　　　　　　　　2014.04.23 07:00
.「慰安婦にさらなる謝罪を！」

　韓国・ソウルで開かれた日韓外務省局長級協議で、韓国側は改めてそう詰め寄った。韓国にとって慰安婦問題は、もはや絶対に譲れない一線になりつつある。

　ところが、その韓国で異変が起きた。ネット上に、韓国人に向けて「慰安婦は売春婦だったことを韓国は認めよ」と主張するハングルで書かれた署名運動のサイトが立ちあがったのだ。

「もうこれ以上、世界に向けて嘘をつくのはやめましょう。元売春婦たち」と題されたそのサイトには、「慰安婦は強制動員ではなく志願募集であり、月平均給与は700～1500円」などと書かれている。当時の慰安婦を募集する求人広告などの画像もある。サイト制作者は、こういった事実を明らかにする活動に賛同する人の署名を求めている。

　4月11日にその存在が確認され、韓国のメディアで取り上げられるなどして話題になり、4月16日時点で900人以上が署名。「真実を捏造する民族に未来はない」「慰安婦強制連行の客観的な証拠は発見されていない」といった、活動を支持する署名者のハングルのコメントも読むことができる。

　ついに韓国人自身が歴史的事実に目を向ける時が来たのだろうか。だが、事態は意外な方向に進んだ。いや、韓国人からすれば、極めて当然の方向であろう。猛烈なバッシングと犯人探しが始まったのである。

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●　最近の中国を見るまでもなく、次から次へと新しい問題を探してきては、日本を
　　卑しめようとしています。勿論ヤクザと同じく、己の利益の為です。
　　以前から書いているように、これが武人国家≒ヤクザ国家
　　≒戦国時代の特徴である事は見てきました。

●　日本の戦国時代を見ても分かるでしょう。戦って領地を奪い合うのが武人の時代であり
　　それが男の本懐であり、戦わない・死を恐れる男子は、軽蔑の対象でした。

●　戦って勝てば、相手の一族・郎党は全て殺害。相手の全てを奪うのが常識でした。
　　そして、下克上を恐れる君主は、部下の妻子を人質として取るのは
　　当然の事だったのです。それがその時代の常識なのです。

●　中国韓国北朝鮮を見れば、わかるはずです。現代の人質とは金のなる木です。
　　企業や投資等が人質となるのです。人質は少ない事に越したことは有りません。
　　死を覚悟できる老人なら最も良いのです。

●　つまり、いざとなれば捨ててもたいした事のない、技術や人材や企業設備です。
　　又は超短期で回収できる商売等です。又は裏から何時でも撤収できる
　　ルート作りです。これがリスク管理と言うものでしょう。

●　これらは原則として、武人国家全てに当てはまります。又は武人国家へと段々
　　変身してゆく国々も将来は、対象に成ります。

●　上記の様に、韓国にまともなサイトが現れてきました。この売春婦の問題は次回
　　以降の政権ではもう、使えません。日本国民が許しません。我々を卑しめ
　　馬鹿にするのは、アホな左翼政治家は別にすれば、我慢の限界です。

　　　　　　　　　　　　　　　　　
●　さて、次回はヤクザの国は何を狙うのでしょうか？

●　前にも出しましたが、波動から慰安婦問題は今回で3回目ですから、終わりでしょう。
　　しかし、大きな最後の波が残っています。これは丁度2029年の株式市場の崩壊
　　から始まる世界的不景気と、第三次大戦の機運です。図の㋬の部分です。

●　多分それを利用すると思われます。つまり、共産主義＝北朝鮮が半島を支配したら、
　　日本は危険になると言う、朝鮮半島＝日本列島運命共同体の理論で、日本の
　　援助を無心するのです。共産主義から韓国を救おう”との運動です。

●　歴代のアホ保守政治家の中には、この理屈で韓国への援助から膨大な利権をえて
　　いる人が沢山います。戦前の併合でも日本は多大な持ち出しを行い
　　日本の国益・国民の財産を膨大に浪費しました。

●　今回からは、そのような浪費は国力を落とすだけですから、中国との対決に備えて、
　　無駄な費用は出しては駄目です。日本は原則として、半島には関わっては
　　いけないのです。全てを振りほどいた時に、日本は繁栄するのです。

●　戦後の歴史が証明しています。お人好しの介入は絶対駄目です。騙されないように
　　しましょう。逆に介入論者はスパイや反日や赤と断定しても良いでしょう。

●　今後は、このような情報戦や心理戦、裁判戦、人質戦、まやかし共同体構想等
　　あらゆるものが出てくるでしょう。日本版ＣＩＡの創設が至急望まれます。

●　勿論玉石混交の国民集団中から、玉を選んで日本の利益とするのです。間違っても
　　糞は掴まないようにしましょう。









　　

クーデター大統領のデビューに忙しいＭＲ．バイデン

http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPTJEA3L00C20140422

ジュネーブ合意履行に向けロシアに残された時間少ない＝バイデン米副大統領
　　　　　　　　　　　　　　2014年 04月 22日 21:55 JST

［キエフ　２２日　ロイター］ - ウクライナを訪問中のバイデン米副大統領は２２日、前週のジュネーブでの４者合意について、履行に向けロシアに残された時間は少ないとの認識を示した。

　バイデン副大統領はウクライナのヤツェニュク首相との会談後の記者会見で、「いかなる国も、国境沿いに兵力を集結させて隣国に対し脅威を与えるべきではない。われわれはロシアに対し、集結させた兵力の撤収を呼びかける」と述べた。

そのうえで、「ロシアが一段の挑発行動に及べば、ロシアの孤立化は深まり、より大きな代償を払うことになると、これまでも明確に示してきた」とし、ロシアとこれまで多くの協議を重ねてきたが、同国は今は行動で示す必要があると指摘。ジュネーブでの４者合意が履行されないことは容認できないとし、「事態を進展させるために残された時間は少ない」との認識を示した。

ロシア、ウクライナ、米国、欧州連合（ＥＵ）は前週１７日、ジュネーブで外相級４者協議を行い、ウクライナでの暴力の即時停止や武装勢力の武装解除などを呼びかける共同声明を採択した。

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●　今回のウクライナの事件は、
　　
　　①　暴力＝クーデターで政権を奪った事。その時前ヤヌコビッチ大統領は
　　　　軍隊を投入していない事。
　　①　つまり、選挙で選ばれていない人を、ＵＳＡは押している事である。
　　①　逆にこれをロシアに利用されて、クリミヤを合法的に併合された事です。
　　①　そして、分裂の危機に直面しています。

●　この事件での西側の悪あがきが見られます。人の庭先で暴れるようなものです。
　　以前のロシア革命と似たような事が出来ると誤解したのが、間違いの元です。

●　ロシアは最早共産圏でなく、ロシア正教をバックにした、君主国家に変貌したのです。
　　そして、1990年からの崩壊に伴う、混乱は最早ないのです。
　　宗教をバックにした国は強いものです。

●　エリオット波動のサイクル論では、その混乱は15年平均で癒されます。日本の
　　1990年からの崩壊も、私の説では18年間＝1990～2008年までです。
　　これは平均より3年長いのみです。

●　従って、ロシアは崩壊してから既に、24年経っていますから、癒しは済んでいるのです。
　　むしろ若き知恵者の時代で、比較的武人が活躍する時代に入っているのです。

●　むしろ問題は、今までＵＳＡの問題を見てきたが、そのＵＳＡの変貌です。と言う
　　よりも、朱に交わった事による、赤化が目立つことと、武人化の徴候が
　　あちこちで見られると言う事です。

●　先進資本主義国の老化と、その衰退が明らかになっている事です。お年寄りが
　　若者と喧嘩して勝てる訳がありません。又その若造はロシア正教を
　　バックにしている、模範人です。

●　第三次大戦を企図したとのうわさもあるが、だとしたら、歴史の流れとロシアの時代
　　分析が間違っていたことと、己の力の過信が有った事になります。
　　年寄りの冷や水です。

●　その尻拭いに、新大統領の世界へのデビューで、その正当性を強調しているようにも
　　見えます。さて何処まで、ウクライナの多数派を納得させられるでしょうか？

●　本当の悪の主役は別にいるのが見えないのです。

ソロスの言う“再帰性”の意味が解らない世界の経済学者

http://jp.reuters.com/article/mostViewedNews/idJPTYEA3K05420140421

コラム：破綻した経済政策に今こそ決別を＝カレツキー氏
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2014年 04月 21日 16:14 JST

［１８日　ロイター］ - アナトール・カレツキー
経済学者は、実社会の政治や経済、金融を私たちが理解するのに役立つ何かを提供できるだろうか。私はこの問いを、先週末にトロントで開かれた新経済思考研究所（ＩＮＥＴ）の年次会議で投げ掛けた。

ＩＮＥＴは２００９年、世界金融危機に際して近代経済学が機能しなかったことを受けて設立され、私もその委員会で現在議長を務めている。

エリザベス英女王が２００８年１１月、「（経済崩壊を）なぜ誰も予測できなかったのか」と尋ね、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス（ＬＳＥ）の学長を驚かせたことは有名だが、あいにく先の質問も同じぐらい厄介なものだ。

経済学者ジョン・メイナード・ケインズは１９３６年、世界大恐慌を悪化させていた正統派経済学に異議を唱え、こう述べた。「経済学者の考えは、それが正しくても間違いであっても、一般的に理解されるよりも強力だ。実際、それ以外に世界を支配するものはない。自分が知識の影響力を受けていないと考えている実務家も、大抵は破綻した経済学者の奴隷なのだ」。

この見解は１９３６年当時と同じぐらい、現在も当てはまる。ノーベル賞学者のジョセフ・Ｅ・スティグリッツ氏は、トロントの会議で「中央銀行や政府が今なお、明らかに不合理な経済モデルで政策効果を予測しようとするのはなぜか」と問い掛けた。

同氏の答えによると、大学で学んだり一流学術誌に出版されたりする経済モデルは今も、「全ての人が同一の性質を持つ」と仮定する「代表的個人」という考え方に基づくことが多いのだという。つまり、こうしたモデルは金銭の賃借に触れず、銀行の存在を無視し、企業倒産も重要視しない。なぜなら、「借り手が返済しなければ、その人が破産するだけ」と考えるからだ。

驚いたことに、銀行が存在しないこうした経済モデルは、今でもほとんどの中銀が採用する主要な分析ツールだ。さらに奇怪なのは、経済は自ら安定化するという思い込みだ。この考え方が意味するのは、中銀が採用する事実上いかなる政策も完全雇用を自動的に達成することになる。ただし、現実の世界とは言えない予測上の話だ。

こうした形式的な思考の悪影響が最も顕著に表れているのが欧州だ。英金融サービス機構（ＦＳＡ）元長官で、ＩＮＥＴ上級研究員のアデア・ターナー氏は、ユーロ圏が１９９１年に合意したルールの根底には、経済学者がマクロ経済の問題を解決してきたといった考え方、つまり、緩やかで安定的なインフレは経済的成功に必要かつ十分な条件だという信念があると主張する。

欧州にとってさらに悪いのは、経済学者のこうした不遜さが欧州連合の創設を定めたマーストリヒト条約に組み込まれたことだ。この条約には、政府の唯一正当な役割は、競争と物価安定の明確なルールを設定し、それを厳格に施行することだとする、ドイツの「オルド自由主義」の理論が影響している。

ターナー氏は、「これがドイツ連銀の法務部が経済部と肩を並べるほど力を持つようになった理由で、ドイツがユーロに関する規則の解釈にかたくなな理由だ」と指摘。さらに、「今では、オルド自由主義がマクロ経済で機能しないのは分かっている。しかし、こうした古い経済思想は、間違っていることが証明された後も非常に強い力を持ち、変化は遅々としている」と嘆く。

また同氏は、欧州が「長年非常に低い成長が続いた１９９０年代の日本にそっくりに見えるかもしれないが、移民を基盤とした欧州社会は日本のように単一的でなく、合意形成もされていないことから、社会の緊張はより大きくなるだろう」との見方を示している。

では、経済学者はこの有害な古い思想をどうすれば手放せるのだろうか。明らかな答えは、新たな考えを生み出すことで、トロントでも多くのアイデアが紹介された。

しかし、こうした取り組みにもかかわらず、インフレターゲットや自動安定化する市場などといった「間違いが証明された古いアイデア」は、財務省や中銀のマクロ経済分析といった最も危険な場所で、なお支配的な存在のままだ。これらを克服するには、経済学だけでなく政治学についての新たな思考が必要だろう。

ハーバード大の哲学者、マイケル・サンデル教授はＩＮＥＴの会議でこう語った。「過去３０─４０年にわたり、われわれの社会における公共生活は、市場メカニズムがあらゆる問題の解を出し、すべてを解決するという確信によって活気付いてきた。こうした市場への揺るぎない信頼の時代は、政治から道徳観や公共心がなくなったのと時を同じくする。市場は、商品や収入を中立的に配分する方法を提供するように思えるが、多くの場合、私たちは道徳的判断を下さなくてはならない。今求められる新たな経済思考には、古い経済思考と多くの類似点がある。アダム・スミスにまでさかのぼる古典派学者らは、経済学を道徳的に中立的な科学であるとか、自主的な規範であるとさえみなしていなかった。彼らはすべて、経済学が道徳や政治哲学の副次分野であると理解していた」。

言い換えると、経済学は常に特定の政治的背景の中で意味を持つ。市場メカニズムは、社会的な成果によって善しあしが判断される必要があり、政府や企業は対立するのではなく、協調しなければならない。２００８年に起きた危機を経てグローバル資本主義の新たな段階が現れつつあるなか、これらは経済学者らが発見あるいは再発見すべき鍵となるアイデアではないだろうか

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●　ここで提起されている事は、毎度繰り返されている事です。つまり、議論自体が
　　再帰性なのです。これは皮肉であるが、大切な指摘です。

●　ソロスは、リーマンショックの時に膨大に儲けました。そして上院に呼ばれて

　　　　かれは其処で、　①　資本主義の危機と、
　　　　　　　　　　　　①　経済の再帰性を証言しています。

　　　　分かりやすく言えば、私は資本主義の危機的状況を予測して、必ず同じことが
　　　　繰り返される株式市場の暴落にお金を賭けて、ぼろ儲けしました”
　　　　と表現したのです。勿論このように分かりやすく言ったわけではないが・・・。

●　　もっとはっきり言えば、経済はサイクルであり、最近の資本主義は末期的な
　　　症状を呈しています。だから私が、的確な時期に、少しつつくだけで、
　　　崩壊を始めるのです”と言ったと思います。

●　正に彼こそ、資本主義を最も理解して、そのメカニズムで膨大に儲けたのです。
　　その彼の正直な証言は、実は多くの政治家には理解できなかったのでしょう。
　　否、経済学者も理解してないのでしょう。特に日本の左翼経済学者には。

●　理解できない彼らも問題ですが、理解させようと特別に努力しないソロスとその
　　取り巻き連中≒ぼろ儲けした連中に責任を転嫁させるのは、政治的にはやれる
　　と思いますが、学問的には象牙の塔の経済学者の責任である事は明白です。

●　上の記事では、実務家の銀行家は、マクロよりもミクロで経済を見ていると非難して
　　いる様にも見られます。マクロとミクロの経済学は、扱う法則が異なるのです。
　　会社の運命≒ミクロのみしか興味のない、銀行家をせめても意味が有りません。
　　彼らは自分の会社の儲けのみが、興味の対象であるのです。

●　それは、化学者に物理の法則が解らないと文句言うようなものです。
　　　筋違いと言うものです。

●　又ユーロでは日本でも見られる、法務部の連中が活躍するところに問題が有ります。
　　つまり、理想的な規則や国民の為に成る目標や経済指標を決定すれば、
　　その通りに成るはずだと言う、理想論です。と言うより幻想でしょう。

●　其処には、法曹界のお偉方が決めれば、世界も経済もそのように動くはずだと言う誤解・
　　幻想です。責任を、規則と目標に負わせて誰も責任を取りたくないと言うのでしょう。

●　又は、ノーベル賞の学者も言うように、“とにかく何かが間違っている、反省して
　　新しい経済学を探そう”と、毎度同じ事を政策者に説教している姿です。

●　何故、ソロス氏にノーベル賞を与えて、“資本主義の危機と再帰性の法則とその
　　応用で、世界一の投資家に成った偉人”とたたえないのです。

●　そうすれば、現実の経済学が見えると言うようなものです。勿論半分は皮肉ですが。
　　又は死んだエリオットに経済学のノーベル賞を与えましょう。フラクタルで、
　　マンデルブローは賞をもらったのですから。先駆者が貰うのは当然でしょう。

●　見えているのに見えない、経済学者達”と言うところでしょうか？
　　歴史や経済学をマクロから説明できる理論は既に存在するのです。
　　　　　　　　目を凝らしてみましょう。
　

透明・透明・透明・貴方も透明人間に

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1404/18/news052.html

マウスの脳を完全に透明化、細胞1つ1つのレベルで観察する新技術、理研が開発マウスの生体の脳を試薬を使ってほぼ完全に透明化し、細胞1つ1つのレベルで観察できる新技術を開発したと理研が発表した。

　マウスの生体の脳を試薬を使ってほぼ完全に透明化する技術を開発したと理化学研究所が4月18日、発表した。透明化により脳全体の3次元イメージを細胞1つ1つのレベルで容易に取得できるようになり、脳活動の解析に役立つとしている。成果は「Cell」（4月24日号）に掲載される。


処理で透明化した脳＝理研のニュースリリースより　2011年に開発した、尿素を使った透明化試薬「Scale」をもとに、透明化に最適な組成を検討したところ、尿素に加え、アミノアルコールを含む組成が脳を透明化する活性が高いことを発見。試薬にサンプルを浸すだけでほぼ完全に透明化でき、再現性も高く複数のサンプルをほぼ同等の条件で比較できるのも特徴という。

　透明化したことで、「シート照明顕微鏡」（横からレーザー光を照射してサンプルの平面を撮影し、これをZ方向に重ねることで3次元イメージを得られる顕微鏡）による3次元イメージングが可能になった。1細胞解像度によるマウスの脳のイメージを1時間ほどで取得できたという。


神経細胞に黄色の蛍光タンパク質が発現しているマウスの脳を、細胞核が染まる赤い蛍光色素で染色し、2色でイメージングした　新技術を使い、マウスが光を受けて活動する脳の領域を網羅的に同定することに成功した。新技術は「CUBIC」と名付けた。

　小型のサルの脳など、大きなサンプルも透明化して3次元イメージを取得できることも分かったという。生物学・医学に大きな貢献が期待できるとしている。

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http://wired.jp/2014/04/15/invisibility-cloak/

透明マントの開発、格段に進化：戦闘機も隠せる可能性も

セントラルフロリダ大学の研究チームが、可視領域の光を、従来よりも広い面積にわたって制御するナノ構造体の作製に成功した。戦闘機のような大きな物体を隠すことも可能になるかもしれない。

セントラルフロリダ大学の研究チームが、いわゆる「透明マント」の開発で革新的な成果を上げた。可視領域の光を、従来よりも広い面積にわたって制御するナノ構造体の作製に成功したのだ。

透明化技術はこれまで、マイクロ波などのごく限られた波長域でのみ可能だった（なお、現実の透明化技術は、周囲の光を曲げることで物体を覆い隠すものが多く、したがって、見た目は透明というより、映画『プレデター』のような、液体の鏡に覆われた感じになる）。

デバシス・チャンダ率いるセントラルフロリダ大学の研究チームは、物体を見えなくする、漁網のような網の目構造のメタマテリアル（正確に言うと、負の屈折率のメタマテリアル）を作製し、『Advanced Optical Materials』の3月号で発表した。

このメタマテリアルは、銀と誘電体の複合膜を、ナノトランスファー（ナノ転写）プリンティングと呼ばれる技術を用いて、フレキシブル基板上に、広い面積にわたって転写したものだ。

複合膜を多層に重ね、漁網のような網目状のナノスケールパターンを作ることで、可視領域の光を制御できるようになっている。つまり、3次元空間における電磁波の共鳴を、構造操作によって制御することで、光の伝播の精密な制御を可能にしている。

この技術を用いることで、従来のミクロン単位に比べて大きな面積（4cm四方）の素材を作製することができた。

チャンダ氏はWIRED UKの取材に対し、今回の研究の最も重要な部分は、「実用向けに、広い面積にわたって（負の屈折率のような）人工的な光学特性をもたせた」ことだと述べている。

それが成功したのは、「プロセス制御のレベル向上と、高度なプリンティング技術の発達」によるものだ。それでもなお、「大面積で作製されたパターンの質の高さと均一性」にチャンダ氏は驚いたという。

「単純なプリンティング技術を使って、このような大面積のメタマテリアルを作製できることは、ナノスケールでの人工的な光学応答を利用した、画期的デヴァイスの実現につながる」とチャンダ氏は述べている。

チャンダ氏のチームは、今後さらに研究を進めることで、戦闘機を覆い隠すのに使える、大面積の「透明マント」開発に成功する可能性がある。この分野ではほかにも、デューク大学の電気工学チームが、3Dプリントしたポリマーを使ってマイクロ波を屈折させる透明マント技術を開発している。

また、BAEシステムズは2011年に、赤外線カメラ向けの「光学迷彩」技術「Adaptiv」を発表している（日本語版記事）。この技術を使えば、熱追尾式ミサイルや赤外線カメラなどから車両等を見えなくするだけでなく、戦車を牛に見せかけるカモフラージュ映像を表示することも可能になる。

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http://news.livedoor.com/article/detail/8762787/

世界初、これが透明な消火器　帝人などが開発


帝人や初田製作所などが共同開発した透明樹脂の本体容器を用いた消火器＝２２日、東京都千代田区 　帝人は２２日、大手消火器メーカーの初田製作所（大阪府枚方市）、プラスチックボトルの成型機械などを手がけるフロンティア（長野県上田市）と共同で透明樹脂の本体容器を用いた消火器を世界で初めて開発したと発表した。

　５月上旬から初田製作所が販売する。

　鉄やアルミニウム、ステンレスなどが一般的な消火器本体の容器は、腐食や老朽化による破裂事故、火災現場での高熱による爆発事故のリスクがあるほか、重いため、高齢者や女性には持ち運びや操作が難しいといった課題がある。

　今回の新消火器には帝人のポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）樹脂の「テオネックス」を採用。この樹脂は耐腐食性や耐候性、耐薬品性が高く、破裂事故が起こりにくいほか、破裂しても破片が飛散しないという。また、本体容器を従来に比べ半減させ、持ち運びやすくした。

　透明なため、内容物の量や状態、異物混入の有無などを容易にチェックできる利点もあるという。

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●　科学の発展は止まる事がないようです。ＳＦ映画の様な世界が実現できるわけです。

●　戦争も国力の競争も、すべて科学技術に依存する事は、常識です。特別な情報や
　　頭脳を持つ人間は、国宝ものです。伝統芸能だけが国宝と考えている
　　としたら、将来はロシアや中国の属国です。

●　日本のお年寄りのお偉方は、肩書だけで偉いと思っている方が多いようです。
　　これからは実力で組織の一員にさせましょう。お金が欲しいお年寄りが
　　いたら年金で我慢してもらいましょう。

蛇蝎の如くの竜・フラクタルはエボラ・スピロヘータ・寄生虫・蛇

http://sankei.jp.msn.com/world/news/140422/chn14042215050005-n1.htm

【船舶差し押さえ】
リスク承知の中国、日中経済関係の重大な「分水嶺」に
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2014.4.22 15:05 （1/4ページ）［日中関係］

　日本企業の中国ビジネスに赤色回転灯が点灯し、サイレン音が鳴り響き始めた。中国の上海海事法院（裁判所）が、商船三井の大型バラ積み船を浙江省の港で差し押さえた問題は、習近平指導部が中国経済への一定のマイナスも承知の上で、歴史問題での対日攻勢に踏み込む覚悟を示したことを意味する。

　中国での商船三井を被告とした訴訟は２０１０年に約２９億２０００万円の損害賠償を命じる判決が確定していたが、これに基づく差し押さえを今になって決行したのは、尖閣諸島（沖縄県石垣市）問題や日中間の歴史問題で対立する安倍晋三政権への強烈なゆさぶりをかける狙いがある。日本企業が矢面に立たされてしまった現実は深刻だ。

　中国の裁判所は共産党の支配下にあって独立性はない。

　戦時中、日本に強制連行されたと主張する“被害者”らから損害賠償請求を起こされている三菱マテリアルなどの日本企業が、中国での判決によって今後は中国国内の工場設備や不動産などの資産を相次ぎ差し押さえられる懸念がある。今後は「強制連行」に加え「慰安婦」だったと称する人や、重慶市など日本軍の爆撃によって民家や家族を失ったなどとする訴訟が林立する恐れも否定できない。



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●　これが、安倍政権への揺さぶりのみと見るのは、甘いのです。今後50年の戦争計画にも
　　見られるように、世界へ戦争を仕掛ける為の前哨戦でしかないのです。

●　裁判所が独立しているなどとの考えは、資本主義国の発想であり、彼らはそもそも
　　共産主義国であると言う、基本的発想が殆どの人から抜けています。

●　習主席のヨーロッパ旅行にもみられるように、既に先進資本主義国家を追い越したと
　　傲慢不遜な態度を示したのは、石平さんの分析にも見られるとおりです。

●　今後は自惚れ自信に裏付けられ世界へのリベンジ言う名の下の、侵略戦争を始める
　　のです。その為の最大の愛憎の対象は、日本なのです。ありとあらゆる手段を使い
　　日本の売国奴政権が再び、膝を屈してくるのを待ちながら、周辺をかためるのです。

●　武人＝軍国主義の兵法の国を甘く見てはいけません。至急全方向の反撃が必要です。
　　武家の商法と言われる様に、基本的に彼ら自らで出来る資本主義の真似事には、
　　限界が有りますから、彼らに技術と財産を奪われる前に、
　　全面撤退が望ましいのです。

●　前から言っているように、このような事態になっても、つまり人質となる現実のリスク
　　を理解できずに、トヨタがのこのこと、生産工場を中国で増やすとは、本当に
　　歴史の流れが解らない馬鹿です。やがて馬鹿では済まなくなるのです。

●　積極的に敵を助ける企業も含めて対処できる、スパイ防止法の制定が、至急望まれます。

嫌われフラクタル・エボラとスピロヘータと寄生虫と蛇

http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51924894.html

http://beforeitsnews.com/survival/2014/04/report-ebola-suspected-in-europe-broken-through-all-containment-efforts-2519338.html
（概要）
４月２０日付け：

ＷＨＯは、アフリカの７ヶ国で蔓延したエボラ出血熱がこれ以上広まらないようにあらゆる対策を講じていますが彼らの努力が無駄に終わりそうです。ギニア政府は国内のエボラ出血熱は収束に向かっていると発表していますが、これ以上のパニックを避けるためにエボラ出血熱の死亡者数の公表を止めてしまいました。

エボラ・ウイルスの感染を阻止しようとした緊急医療職員の努力の甲斐もなく、どうやら、エボラ出血熱のウイルスはアフリカを越えヨーロッパに持ちこまれてしまったようです。

ギニアとリベリアの伝染率がここ２４時間で１４％も増えてしまいました。さらに、エボラ出血熱が流行しているアフリカの地域から４０人もの不法労働者がイタリアのピサに上陸しています。彼らもエボラ出血熱の症状（高熱、結膜炎など）が出ています。

ＷＨＯによると、今回のエボラ・ウイルス株はザイール型に似ているものの、これまでにない新種のウイルスであることが分かりました。数週間前に検査を受けた患者からは偽陰性の検査結果が出ていました。このような偽結果が出た患者はインフルエンザや食中毒の治療を受けた後、そのまま自宅に戻されました。その結果、エボラ・ウイルスの感染が急激に拡大したのです。現在、アフリカではエボラ出血熱の拡大を封じ込める方法が見つかっていない状態です。

イタリアのピサでエボラ・ウイルスの感染が拡大する可能性がり、そうなると、エボラ出血熱がヨーロッパ大陸で大流行する危険性があります。

イタリア政府はこのような情報を否定していますが、イタリアのオルターナティブ・メディアは、ピサの病院が完全に閉鎖されてしまったことから、既に４０人がエボラ・ウイルスに感染している可能性があると伝えています。他の情報筋は、ピサから５０マイル離れた場所でも感染者がいるようだと伝えています。
しかし、このような記事は国家安全保障にかかわる問題として、イタリア政府により削除されてしまいました。イタリア政府はエボラ出血熱が国内で流行し始めた可能性があることを隠蔽しようとしていますが、エボラ・ウイルスがピサからローマやミラノにまで感染する事態を想定した準備を行っているようです。

エボラ出血熱がなぜ危険かというと。。。感染者に接触しただけでウイルスに感染してしまい、症状（高熱、頭痛、倦怠感など）が出るまでに数週間（約２１日間）かかります。この間、検査を受けても偽陰性の結果が出ます。そのため、感染者は自宅に戻され、たちまち周囲の人々に感染してしまいます
。
ギニアでエボラ出血熱が流行した理由は、ハンターがエボラ・ウイルスに感染した蝙蝠と接触したためです。エボラ・ウイルスは、感染者に触っただけで感染してしまう接触伝染性です。

もし、報道の通り、実際にイタリアでもエボラ・ウイルスの感染者がいるなら。。。数週間でヨーロッパ大陸に感染が広まる可能性がります。欧米間の国際便の多さからも、その後、アメリカ大陸に持ち込まれる可能性もあります。どの国の政府も、世界中の空の便への影響を懸念し、パニックを避けて冷静に対応していますが、最悪の場合、世界中の空港を閉鎖する事態になるかもしれません。
中略

エボラ出血熱の治療法はまだ見つかっていません。感染者の８５％が死に至ります。このウイルスがアフリカ以外の地域で感染し始めたとするなら、数週間後には、世界的に大流行することになります。
中略

アメリカでは、疾病対策予防センターが各航空会社に渡航勧告を発しており、国内線の空港には緊急検疫所を設けています。だた、具体的なガイドラインはまだ作成されていません。
ギニアとアメリカとの間を行き来している人が、アメリカでエボラ・ウイルスを広める可能性は否定できません。

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●　マスコミの情報が無いので確かめようもないですが、とにかく致死率が高いと言う事と
　　治療法がないのが恐怖を与えます。

●　ウイルスですが、形は図の様に細菌のスピロヘータに似ています。更にもう少し大きく
　　成れば、寄生虫に観られる形です。更に大きくなれば、蛇と言う訳です。

●　これらの形は、人間には基本的に、恐怖感を与えるものです。遺伝子に刷り込まれた
　　恐怖の様に、人間に嫌われています。

●　生命体としては最小のウイルスの形でも、恐怖感を与えるのには十分です。

エボラ出血熱ウイルス

スピロヘータ

寄生虫

蛇

イェローストーン巨大噴火とロシア人専門家の未来予測

http://japanese.ruvr.ru/news/2014_04_15/271207374/


ロシア人専門家；イエローストーンの噴火は避けられない 　

米国のスーパー火山といわれるイエローストーンは、2016年から2074年の間に必ず噴火する。ロシアの火山学者ウラジーミル・キリヤノフ氏と気象学者ゲンナジイ・メンジュリン氏は「そうなれば、地球全体が寒冷化し、飢餓が広がるなど大規模災害が起きるだろう」と予想している。

規模は小さかったが、過去に起きた例が、今後我々にどんなことが起きるかを教えてくれている。例えばそれは1902年、フランス領西インド諸島マルティニーク島で起きたモンプレー山の噴火で、県庁所在地サンピエールの住民3万人が亡くなった。彼らは、火山から出た高温のガスを吸い込み、死亡したと見られている。又1815年インドネシアで起きた噴火では、9万2千人もの命が失われた。

キリヤノフ氏は「イエローストーンが噴火しても、米国が完全に壊滅してしまうわけではない、危険ゾーンは火山の周囲300から500キロの地域だ。火口からあらゆる方向に、時速およそ150キロで高温のガスが噴出され、溶岩の温度は700℃に達するだろう」と述べている。

しかし問題は、米国ばかりでなく世界中の大気中に放出される大量の火山灰で、それが植物の光合成を邪魔するために、人間や動物の食物が足りなくなるだけでなく、酸素も不足してしまうという点だ。

メンジュリン氏は「イエローストーンが噴火すれば、人類は、数年にわたり穀物の収穫ができなくなってしまう。現在、世界の食糧ストックは、ひと月分にしか過ぎない。もし政府が、すでに今からこの問題の解決法を模索し始めなければ、地球上のあらゆる人々に餓死の危険が迫る」そう警告している。　　　　　　　　


http://japanese.ruvr.ru/news/2014_03_26/beikoku-kazan/

北米大陸のイエローストーン火山は７万３千年前に大噴火を起こした。この噴火は恐ろしい破壊力を発し、この結果、地球上の人口は１万５千人たらずとなった。

そのイエローストーンが長い眠りから覚め始めた。当初、火山活動の再開は２０７５年頃になると予想されていたが、２００３年イエローストーン国立公園では噴火が予定より５０年は早まる兆しが確認されている。

イエローストーン火山は噴火した場合、最近起きたエトナ火山の噴火の２５００倍もの威力を発揮すると予想される。米国西部では噴火によるガスで人間はたった５－７分で窒息死してしまうほか、米国の大部分の領域が火山灰に埋まってしまう恐れがある。

これにとどまらない。イエローストーンから流れ出た溶岩は世界全体に流れ出し、破壊力の強い津波が発生するほか、大気圏に放出された何百万トンもの火山灰で太陽光線がさえぎられてしまう。この結果、緯度５０度までが南極圏と化してしまう。噴火後、数ヶ月で地球上の３分の１の人口が死に絶え、唯一生き残るのはユーラシア大陸の中央部だけとなる。


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●　正に世紀末の予言です。これは科学界の予想と言う名の予測ですが、悪い予想は
　　当たらない事に越したことは有りません。

●　しかし、現実は、琉大の木村教授の様に、予測が当たる確率が高くなって人も
　　出始めています。是非、教授のＵＳＡのイェローストーンの噴火の予測も
　　お願いしたいものです。

●　これは2029年の先進資本主義国の崩壊と、2046年からの英米仏型資本主義が、武人の
　　時代に突入して、世界戦国時代の幕開けが始まり、内戦型第三次大戦がその
　　前後から始まるとした私の予想、歴史経済の分析による予想とも重なる
　　ところがあります。又中共の今後50年間の戦争計画とも合います。

●　内戦型世界大戦とは、つまり、世界の国民の同時多発的殺し合いと言う事ですから、
　　当然そのバックグラウンドは、大規模な自然災害の発生と食べ物の減少とが
　　予想できる事と、同義語とも言えます。

●　自然と人間の喜怒哀楽・栄枯盛衰は重なり合うのです。これが歴史的知恵者の
　　予言・災厄やノアの方舟、ハルマゲドンの思想などの背景にもみられます。

●　日本の富士山の噴火も、一部の専門家は2020年のオリンピックまでの発生を予測して
　　いますし、規模が桁違いではあるが、イェローストーンの噴火の予測を
　　是非、木村教授にお願いしたいものです。

●　噴火の徴候の頻発が起こり始めてから、数十年後に噴火する事は予測できますから、
　　ロシアの専門家の予想は無視してはいけないでしょう。

ほらほらまた来ました・これも戦争の序曲です

http://dailynews.yahoo.co.jp/fc/economy/shipping/?id=6114255

商船三井の船舶差し押さえ＝戦時中の賃借訴訟敗訴で―対日圧力の一環か・中国　　　　　　　　　　　　時事通信 4月20日(日)13時50分配信

　【北京時事】中国の上海海事法院（裁判所）は20日までに、1930年代の船舶賃借をめぐり中国で行われた訴訟で敗訴したが、損害賠償の支払いに応じてこなかった商船三井の大型船舶1隻を浙江省の港で差し押さえたと発表した。戦時中の財産が損失を受けたとして、日本企業が中国国内で現有する財産が差し押さえられるのは極めて異例。
　靖国神社参拝など歴史問題で日中関係が悪化する中、中国当局による対日圧力の一環の可能性が高い。戦時中に日本へ強制連行された中国人労働者らの提訴も相次いでおり、被告の日本企業を揺さぶる狙いもありそうだ。


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●　これを単なる圧力とか思ったら大間違いです。今までの経過を見れば分かるでしょう。
　　彼らの言う友好は、敵を油断させる兵法の単なる①手段にしか過ぎないのです。

●　日本攻撃の材料は幾らでもあります。戦争は既に始まっているのです。甘く見ては
　　駄目です。至急、市場の要求に答えて、追加金融緩和を行い、円安に持って行き、
　　少しでも彼らの経済の回復を抑えて、卑しい悪の芽を摘みましょう。

●　市場も戦争ですが、裁判も戦場ですし、敵は全ての手段を武器に変えるのです。
　　これが、兵法の国の、共産主義の国の本当の姿です。友達や友好などの
　　言葉に騙される貴方が馬鹿なのです。

●　騙しこそ、最大の武器なのです。平和ボケもそろそろ卒業して、出来るだけ速やかに
　　中国経済安楽死作戦を発動しましょう。最大の作戦は、経済にあります。

無力化されたＵＳＡのイージス艦“ドナルドクック”の混乱

http://japanese.ruvr.ru/2014_04_20/271416946/

ロシアの戦闘機スホイ２４　米国のイージス艦「ドナルド・クック」の「鼻をあかす」


© Photo: Flickr.com/mashleymorgan/cc-by-sa 3.0

ロシアの戦闘爆撃機スホイ２４が、黒海で米国の最も近代的な戦闘システム「イージス」を搭載した空母「ドナルド・クック」を麻痺させた。ロシア科学アカデミー米国カナダ研究所のパーヴェル・ゾロタリョフ副所長は、ロシアのマスコミおよびブロガーたちが盛んに議論しているこの出来事について見解を表した。

巡航ミサイル「トマホーク」を搭載したイージス艦「ドナルド・クック」が４月１０日、黒海の中立水域に入った。その目的は、ウクライナとクリミアに関するロシアの立場に関連した威嚇行為と軍事力の誇示だ。同水域への米軍艦の進入は、軍艦の艦種ならびに滞在期間に関しても、モントルー条約に違反している。

これを受けロシアは、「ドナルド・クック」の周辺を飛行するために非武装のスホイ２４を派遣した。専門家たちによると、スホイ２４には最新のロシア製電波妨害システムが搭載されている。伝えられているところによると、「イージスシステム」は、遠距離から接近するスホイ２４を探知し、戦闘警報を鳴らした。全てが通常通りに行われ、米国のレーダーは飛行コースを計算した。だが突然、画面がフリーズした。「イージスステム」は機能せず、ミサイルは目標指示を受け取ることができない。だがすでにその時、スホイ２４は「ドナルド・クック」の上空を通過し、空中戦闘機動を行い、目標に対して仮想のミサイル攻撃を実施した。そして旋回し、再び演習を繰り返した。それは１２回に及んだ。「イージスシステム」を復活させ、対空システムに目標指示を与える試みは、全て失敗したようだった。ロシアの政治学者パーヴェル・ゾロタリョフ氏は、米国側からの軍事圧力に対するロシアの反応は極めて穏やかなものだったとの考えを表し、次のように語っている。

「デモンストレーションは、十分にオリジナリティーに溢れたものだった。非武装だが電波妨害装置を搭載した戦闘機が空母に対して十分な働きを行った。その空母は最も近代的な対空システムとミサイル防衛システムを搭載したイージス艦だった。だが、この船艇にモバイル配備されたシステムには、重大な欠点がある。それは目標物の追跡機能だ。この機能は船艇が複数あり、調整役がいる場合には上手く作動する。だが今回の場合は空母１隻だった。そのためスホイ２４の電波妨害システムが稼働した際に、空母に搭載されているイージスシステムの電波探知装置のアルゴリズムが作動しなかった。」

外国のマスコミの報道によると、この出来事があったあと、「ドナルド・クック」はルーマニアへ緊急寄港した。そこでは乗組員２７人が退職願を提出した。退職願には、自分の生命を危険にさらしたくないと書かれていたという。これは米国防総省の声明の中でも間接的に確認されている。なお声明では、この行為が「ドナルド・クック」の乗組員の士気を下げたと主張されている。米国が扇動した黒海の出来事によって、今後どんなことが起こる可能性があるのだろうか？ゾロタリョフ氏は、次のように予測している。

「私は、米国がイージスシステムの改良について検討するのではないかと考えている。これは純粋に軍事的なものだ。政治的な面では、米国あるいはロシアが何らかの示威行為をすることは恐らくないだろう。一方で米国にとって今回の出来事は極めて不愉快だ。米国が展開しているミサイル防衛システムには莫大な費用がかかっている。その資金を予算から拠出する必要があることを毎回証明しなくてはならない。同時に、ミサイル防衛システムの地上配備迎撃体の実験は、理想的な条件で行われたものの、効果の低さを露呈した。米国防総省はこれを注意深く隠している。最も近代的な海上配備型『イージスシステム』も今回、その欠点を提示した。」

米国の「ドナルド・クック」をショックに陥れたロシアの戦闘機スホイ２４に搭載されているシステムのコードネームは、「ヒビヌィ」。これは、ロシアのコラ半島にある山脈の名称だ。「ヒビヌィ」は、最新の電波妨害システム。最近ブリヤートの試射場で行われた演習で、「ヒビヌィ」の定期テストが実施された。テストは成功したようだ。そのため、近いうちにも限りなく現実に近い条件で、システムの実験が行われることが決まった。

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　　　張子の虎に成ったＵＳＡ・イージス艦・ドナルドクック
●　もしこれが本当ならロシアの兵器の進歩は著しいと言う訳である。日本も同様です。

●　自国の兵器の開発にもたもたしている間に、中共に追い越されているのが見えます。
　　これでは、世界の警察官とその第一の子分と言うには、お粗末です。

●　もし本当の戦闘なら、ドナルドクックは既に、12回沈んでいると言う事に成ります。
　　退職を希望する軍人が出ても不思議では有りません。ＣＩＡのスパイが
　　ロシアに逃げる時代です。時代の逆転現象が少しずつ見えます。

●　世界最先端と言われる、イージス艦である、その弱点をを突くのは、さすがに
　　元スパイで知恵者のプーチンの軍隊である。これを見て、直ぐに思い出したのが
　　ロシアの戦艦ポチョムキンの反乱である。

●　ロシア帝国は日露戦争でも負けて、その権威は地に落ちて、1917年の革命に
　　結びついたと思いますが、2046年資本主義が崩壊するＵＳＡも軍隊の
　　反乱はあり得るでしょう。

●　27名も作戦中に退職願を出したと言う事は、敵前逃亡にひとしくある意味反乱である。
　　ＣＩＡスパイの逃亡と言い、民兵と国家の対立と言い、州の独立の動きと言い
　　全ては末期現象を意味します。

●　大規模な反乱は、例えば敵前逃亡しようとして兵士を士官が発砲して殺したのを
　　きっかけに、公然と起こることなどが、想像できます。

●　時代の末期はどのような国でも、惨めなものです。

●　これが本当とすれば、先のシリアでの攻撃の中止の噂の信憑性が高くなります。
　　つまり、ＵＳＡとイスラエルがシリアに向って打った巡航ミサイルらしき
　　物が、シリアに到着する直前で消えたと言う事件です。

●　消えたのではなく、ロシア製の迎撃ミサイルか又はそれに相当する物に撃ち
　　落とされたのではないかという巷の噂です。それが本当なら、その後に
　　シリアの国民が何人殺されようが、ＵＳＡは全く知らぬ存ぜぬしている
　　事の意味が分かろうと言うものです。

●　今回の事と、シリアの事が本当とすれば、ロシアとは戦争は出来ないと言う事に
　　なります。それこそ張子の虎に成りつつあるのは、ＵＳＡと言う事に成ります。

●　全ての事象と噂は、私の2046年の先進資本主義国・英米仏の崩壊を強力に支持して
　　います。ＵＳＡの最新兵器と言われる物に頼る、日本の軍事力の危険性が
　　解ろうと言うものです。