第 ５２４７回の「パネル下でサカキ栽培」などで何度も太陽光発電と農業の共存を取り上げてきました。いよよ設 置場所が少なくなってきたのか、ここに来てそんな話題が増えてきたような気がします。
とは言いながらも、まだまだコスト面では架台にコストがかかるだけにメガソーラーのようには行かないようです。
スマートジャ パンより 2014年05月23日
広くて日当たりの良い農地は太陽光発電に適している。同じ土地の中で農作物 を栽培しながら太陽光発電に 取り組む「ソーラーシェアリング」が全国各地に広がり始めた。農作物にも十分に光が当たるように、支柱を高くして太 陽光パネルを設置する。農林水産省も指 針を出して促進している。 [石田雅 也，スマートジャパン]
農地は法律によって、農業以外の用途に使うことができない。ただし農作物 を栽培しながら別の目的に利用することは可能だ。広くて平坦な農地に降り注ぐ太陽の光を最大限に生かして、農業と発 電事業を両立させる「ソーラーシェアリング」が注目を集めている。
ソーラーシェアリングを実現するためには、太陽光パネルを高い位置に設置する必要がある（図1）。 パネルが遮断する光の量を少なくして、農作物にも十分な量の太陽光が当たるようにする。一般に遮光率を30％ 程度に抑えることが望ましい。
岐阜県で初めてのソーラーシェアリングが、県南部の各務原市で2014年5月 に始まっている。
広さが2300平方メートル（700坪） の畑に、504枚の太陽光パネルを設置した。高さが3メー トル以上ある支柱を立てて、その上に細長い太陽光パネルを傾けて固定している（図2）。 パネルの間隔は広く空けてある。この方法ならば遮光率は30％を下 回り、農作物の栽培に支障をきたさずに済む。
パネルの下では里芋や小松菜を栽培している。太陽光で発電した電力は固定価 格買取制度で売電することによって、20年間の安定収入を見込める。農作物の市場が縮 小している農家にとっては貴重な収入源になる。
農林水産省も農業の継続を前提にした営農型の太陽光発電を促進する方針だ。2013年3月 に指針を発表して、太陽光発電のために農地を一時的に転用できる条件をまとめた。その指針によると、転用期間は3年 以内だが、自治体からの許可を得て期間を更新することができる。
太陽光パネルを設置する支柱は簡単に撤去できる構造にして、農作業用の機械 を効率的に利用できるス ペースを確保する必要がある。さらに農作物の栽培に十分な日射量を得られるように、パネルの角度や間隔を設定するこ とも求めている。指針には具体的な数値 を規定していないが、遮光率を30％ 以下に保つことが目安になる。
農地に設置する太陽光発電システムの中には、追尾型と呼ばれる可動式の設備 も見られる（図3）。パネルの面が太陽光に合わせて動く仕組みに なっていて、1日を通じて最適な角度で光を受けて発電すること ができる。通常の太陽光発電と比べて少ない数のパネルで済むため、設置間隔を広く空けることが可能だ。
これはパネルを細くして空間を大きく取っているのでワット数が稼げないで しょう。コスト的にも高くつきそうな気がします。効率が悪いでしょうね。何も無いよりは増しというところでしょう か。
その点、こちらは価格も安そうなので効率はよさそうです。
スマートジャパ ンより 2014年05月29日
農 業と太陽光発電を共存するLooopの 「ソラシェア」、法整備も進み導入の機運高まる
農作物を育てながら、上部に太陽電池を配置して発電するソーラーシェアリング。2014年5月1日 に農山漁村再生可能エネルギー法が施行され、導入の下地が整った。太陽光発電システムの「キット」を開発・販売するLooopは ソーラーシェアリングに適したキット「ソ ラシェア」の販売を開始。ソーラーシェアリングの動向と、ソラシェアの特徴を紹介する。
農業の再生に太陽光発電が役立つのではないか。営農を続けながら、同じ土地で太陽 光発電システムを組み上げる。そして、植物に必要な日照を確保しながら、発電する。
このような取り組みを「ソーラーシェアリング」と呼ぶ。日照を植物と太陽電池でシェ ア（共有）するということだ。諸外国ではソーラーシェアリングが広がっており、国内でも有志の「実験」によって、無 事、作物の収穫に至ることが分かっている（図1）。国内ではソーラー シェアリングの取り組みがようやく動き始めた。
図1 ソーラーシェアリング坪井第一発電所（出力58kW） で栽培されているカンキツ類
これまでソーラーシェアリングが普及しなかった理由の1つ は、法的なものだ。農地は特別な土地だと位置付けられており、農地法第一条にも「農地を農地以外のものにすることを 規制する」という原則が記されている。農地法には農地を他の用途に一時転用する場合、農業委員会の許可が必要ともあ る。
2013年3月 には農林水産省が通達を発表。「支柱を立てて営農を継続する太陽光発電設備等についての農地転用許可制度上の取扱い について」と題しており、作物の収量が地域平均の2割以上減少しないことな どを条件に、一時転用を進めやすくした＊1）。
ただし、農業委員会の対応には地域によって温度差があり、一時転用はあまり進んでい ない＊2）。「2013年 末までに一時転用が認められた土地は40数件にとどまり、2014年4月 末時点でも70件弱だと捉えている」（Looop）。
このような状況が変わりつつある。2014年5月1日 に「農林漁業の健全な発展と調和のとれた再生可能エネルギー電気の発電の促進に関する法律（農山漁村再生可能エネル ギー法）」が施行、ソーラーシェアリングの機運が一気に高まったからだ。
かなりコストは下がっているようですが、まだまだ、これならと言うところまでは行ってないようですが、こうやって、 少しずつ実用に沿うものが出来てくるのかもしれません。
やはり、変換効率とコストのもう一段の進歩が待たれるところです。その内、田んぼの上にソーラーは当たり前の時代が 来るかもしれません。
そうなれば、今の原発どうのこうのの議論何て何だったんだろうということになりそうです。