団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

★「公」が迷走した戦後日本  中山恭子、西部邁

2016年09月20日 | 日本再生

  今回の中山恭子さんの【日いづる 国より】のゲストは西部邁さんでした。一瞬、躊躇しましたが、やはり、見ておこうと思い直しました。

  ところが、これが、西部さんが左翼から目覚めた経過を詳しく語ってくれて興味深いものがありました。

  これは、今の反日売国左翼達必見でしょう。これを見て、一日も早く目を覚まして欲しいものです。

  そういう私も、この部屋でも書いたように、この部屋を立ち上げたころは少し左寄りでした。つまりは、まだ、日本の本 当の歴史 を知らなかったのです。

  その内、拉致問題で、おかしいと思いだし、ねずさんのHPなどで、日本の素晴らしい歴史を知ることで、完全に目が覚 めまし た。
  残念ながら、余りにも遅い目覚めでしたが、それでも、日本が嫌いなまま死んでしまったことを考えると、日本に産まれ たことに 感謝し誇りを持って死ねるのですから本当にあり難いことです。

  とは言いながら、未だに、反日売国左翼思想に洗脳されて日本の足を引っ張っている人たちに目覚めて欲しいですね。
  どうにもならない反日売国奴達は、一日も早く日本から消滅してもらいたいものです。


★国家意識の欠落

2016年09月20日 | 日本再生

  昨日、豊州移転問題で、有本さんは大丈夫だろ うかと書 きましたが、早速、【Front Japan 桜】で上島さんと語っています。
  残念ながら、有本さんもこれまでの発言を擁護する為に必死という思いを感じたのは私だけではないでしょう。もしかし たら、裏 に何かあるのかも。
  これで、有本さんから離れる人が増えそうな気がします。願わくば、もう一度根本から考えて、流石有本さんと言える発 言をして もらいたいですね。

  前半は二重国籍問題ですが、上島さんが20分過ぎから根本的に政治家が持たなければなら無い歴史観を語ってくれていますが、日本の政治家の問題の全てで しょう。それを論じないで、二重国籍だけを論じても何にも変わらないというか、日本の危機は益々大きくなるだけでしょ う。

 32分過ぎから築地問題。

  国籍問題も築地問題も所詮は日本人の劣化が齎した問題だと思います。どうあっても、日本人にきちんとした歴史を教え ることが 急がれます。
  時間はかかるでしょうが、日本の再生にはそれしかないでしょう。


「中国ゴジラ」の物語

2016年09月20日 | 中国

  中韓の崩壊を待ちながらも、何で、倒れないの だろ うかと不思議でならないのですが、何時もの、産経の田村さんが、中国をゴジラに例えて分り易く書いてくれています。

  これは、解り易い。中国はどうあっても中共を守るつもりのようですね。そして、それを許す世界。

  それにしても、世界は本当に腹黒いですね。完全に崩壊している中国をまだ延命させようとしているようです。先送りは 日本 人の得意技かと思ってましたが、世界も同じなのでしょうか。それとも、腹黒い奴等だけに、もっと絞れるだけ絞ってから捨てよ うとしているのでしょうか。

  産経ニュースより     2016.9.11

 【田村秀男の日曜経済講座】「中 国ゴジラ」の物語 債務で膨張し、世界を壊す

 松井秀喜ファンには叱られるかもしれないが、習近平政権下の中国は映画「シン・ゴジラ」のゴジラそっくりだと思った。 地球 にばらまかれた放射能を存分に吸収して変身、膨張する。世界を破壊しかねない巨大なパワーは米国も加わった多国籍軍をたじろ がせる。最後の手段はゴジラ凍結作戦だった。

 「放射能」をドル、「多国籍軍」を国際通貨基金(IMF)や世界貿易機関(WTO)、「凍結作戦」を国際ルールに置き 換え ると、中国ゴジラの物語だ。

 2008年9月のリーマン・ショック後の中国経済の膨張を支えてきたのはドルである。世界恐慌回避のために米連邦準備 制度 理事会(FRB)は14年までの6年間でドル資金発行量を4倍とし、3兆ドルを追加発行したが、中国人民銀行はその相当額の ドルを国有商業銀行などから買い上げ、人民元資金を供給してきた。商業銀行は資金を地方政府主導の不動産開発や国有企業 など の設備投資向けに融資してきた。これら固定資産投資に支えられて国内総生産(GDP)は2桁台で伸び、10年には日本の GDPを抜いて世界第2位の経済超大国に躍り出た。

 不動産市場が加熱する中で、工業生産能力は14年までの7年間で粗鋼約2倍、自動車2・3倍、セメント1・9倍と急膨 張 し、いずれも世界ダントツのモンスターとなった。14年に不動産バブルが崩壊すると、地方各地ではゴーストタウンが出現、鉄 鋼などの設備の5割以上が過剰となった。中国需要の急減で石油、鉄鉱石など国際商品市況は暴落し、世界にデフレ不況圧力 を加 えている。

 通常の市場経済であれば、バブル崩壊は資産や生産両面の過剰を整理する動因となるのだが、中国共産党はそうはさせな い。決 め手は人民元の相場をドルにくぎ付けする「管理変動相場制」だ。通貨価値安定を背景に、家計は株や不動産相場が下落しても、 現預金を増やし続ける。そして銀行は不動産や企業への融資を増やす。いったん崩落したはずの不動産市況は昨年前半から上 海、 北京、深センなどの沿海部の巨大都市で急速に回復し始めた。

 製鉄所などゾンビと化したはずの工場も倒産を免れている。地方の党官僚は党中央が目標とする経済成長率7%前後の達成 を迫 られる。やり方は簡単だ。GDPの4割以上を占める固定資産投資を増やせばよい。銀行が融資を増やせば、カネは回りに回って 不動産需要が盛り上がり、不動産開発によってGDPを押し上げるという仕掛けだが、成果はどうか。

 グ ラフをみよう。銀行融資は円換算で増え続け、今年は年間200兆円を超える。この信用膨張に引き上げられる かの ように上海不動産の騰勢が止まらない。実体経済を示すGDPのほうはというと、増えてはいるが勢いは弱い。5年前はGDPを 1増やすためには融資増1で済んだが、今年は3以上必要になっている。

 融資の裏側は債務である。国際決済銀行(BIS)統計によれば、昨年末までの3年間で中国の企業、政府、家計の債務合 計は 約920兆円増え、増加規模は景気が堅調な米国の2倍以上、世界合計の3・5倍にもなる。実体経済が健全であれば借金が増え ても返済されるので信用不安は起きないが、中国は不動産バブルの再発と過剰生産の中での債務膨張である。中国はゴジラさ なが らに世界経済にとって最大の脅威なのだ。

 国際社会が習政権に対し、チャイナリスク軽減へと是正策を求めるのは当然だし、IMFやWTOそして20カ国・地域 (G20)首脳会議(サミット)などと、その場はいくらでもある。

 しかし、中国・杭州で開かれたG20はどうだったのか。

 宣言文は「IMFの決定に従い、われわれは、10月1日の人民元の特別引き出し権(SDR)構成通貨入りを歓迎する」 とい う。SDR入りの条件にしているはずの中国の金融市場自由化や人民元の変動相場制移行には一切触れない。中国をさらに強大化 させる国際通貨人民元にひれ伏したかのようだ。

 「鉄鋼及びその他の産業における過剰生産能力が、共同の対応を必要とする世界的な課題であると認識」とはよくぞ言っ た。課 題を中国にではなく世界に押し付けた。

 「シン・ゴジラ」では、生き残った政治家や官僚らが愛国心に燃え、決死のゴジラ凍結作戦に出た。杭州G20では議長、 習国 家主席側近の官僚たちにやすやすと屈した。中国ゴジラの物語には悲惨な結末しか見えてこないようだ。(編集委員)

  何度も書いていますが、国連を始めとしてIMFなど世界機関のなんとクズなこと。何で、こんな無駄なものに金をつぎ 込ま なくてはならないのか、頭の悪いわたしには全く解りません。
  と言うか、どうやっても、腹黒い奴らが作る組織がまともになる訳はないのかもしれません。やはり、先人の心を取り戻 した 日本人が立ち上がるしかないのでしょう。
  と言うことは、殆ど、望み薄だったりして。

やはり、日本人の目覚めを待つ しか ないのか!

旅券無効など強制追放手続きに着手

2016年09月20日 | 政治の崩壊

  相変わらず、韓国検察のロッテ追求が止まると ころを知 らないようです。ところが、今回のやり方がどうやら在日にとっては恐ろしいことが含まれているようです。

  と言いながら、その意味が、私には良く分からないのですが、どうも在日の人達にとっては命取りになるのじゃないで しょうか。

  WoW!Koreaより   2016年9月 8日 

  “ロッ テ裏金疑惑”グループ創設者の3番目妻、旅券無効など強制追放手続きに着手=韓国検察

 ロッテグループの裏金疑惑を操作中の韓国検察は、日本に在留中のグループ創設者=重光武雄(韓国名:シン・ギョクホ、 93)の 3番目の夫人ソ・ミギョン氏(56)に対し、旅券無効など強制入国措置に着手した。

 ソウル中央地ロッテ捜査チームは去る7日、ソ氏に対して旅券無効措置を含む強制追放手続きに入ったと8日、明らかにし た。

 旅券が無効になると、ソ氏は不法滞在者となり、日本から強制追放される。検察は日本司法当局と協力し、犯罪人引き渡し 請求をお こなう方針。韓国外交部を通じて、国際手配も検討中だ。

  この最後のところが理解し難いのですが、渡邊哲也さんがツイッターで、その意味を教えてくれています。
  
  渡 邉哲也  @daitojimari

 ロッテ問題で、日本在住の創業者の妻に旅券無効処分 日本に対して犯人引き渡しを求めている。 旅券が無効になると不法滞在になり、退去強制(強制送還)の対象になる。 日韓の租税情報交換条約の成立と韓国系銀行への日韓合同特別調査がありましたので、今後脱税で同様の処分を受ける人が出る

  この方法が使えるのなら、韓国の韓がえ方次第で、在日の人達を一斉に退去するのも可能のようです。

  と言うと、余 命三 年時事日記作戦を思い出します。これや、外患誘致罪で反日売国左翼や在日の一掃も実現するのでしょう か。期待したい ものです。安倍さんも、これで、一網打尽を狙っているので、じっと我慢の子を演じているのでしょうか。そうであって欲しい。