団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

★やはり、滅びて貰うしかないChina

2025年01月26日 | 中国

 相変わらず、存続している事が人類を不幸にするとしか思えないChinaの目も当てられない現状には呆れるしかない。 

  妙佛 DEEP MAXさんの現状報告を見る度、そうとしか思えない、Chinaをまともな国にするなんてことはどう考えても不可能でしょう。やはり、全力で叩き潰すべきでしょう。


  特亜3国を消滅させたところで、地球上からこんな国がなくなるなんてことは有り得ないのかもしれません。それが、人間の本質だったりして。悲しいですね。
  さて、人類はどこへ行くのでしょうか。それとも、滅びるのか。


★積層セラミックコンデンサー

2025年01月26日 | 誇れる日本

 日本が世界シェア100%を抑える積層セラミックコンデンサーは日本の技術の誇りですね。素人考えですが、そのコンデンサーを大きくすればバッテリーになるのじゃないでしょうか。
  なんて、思ってたらやはり、そういう開発は進められているようです。もしかしたら、こちらから未来のバッテリーが生まれることもあるのかも。

  それにしても、日本の現場の力は素晴らしい。やはり、世界を制するのは日本しかないのかも。 


  
  日本が消滅したら世界も消滅するしかないのじゃないでしょうか。それ程に日本の技術は中枢を抑えていると言っても過言ではなさそうです。何とも素晴らしい現場の知からです。

これこそが、日本! 

★中国人ビザに反撃が始まった

2025年01月26日 | 外務省

  Chineseへのビザ問題は、やはり外務省チャイなスクールの反撃のようです。青山さんが「ぼくらの国会」で、取り上げてくれています。
  奴等は、売国石破内閣に付け込んで仕掛けてきたようです。一体どこの官僚でしょうか。やはり、正しい国家観も歴史観も持たない奴等はどうにもならないようです。
  自分さえ良ければ、日本なんてどうなっても構わないという考えなのでしょう。何とも、情けない。



  やはり、日本は教育の改革から手をつけるしか再生の道はなさそうです。果たして、今の、政治家や官僚にそんな期待が出きるでしょうか。
  やはり、国民が目覚めて動き出すしかないでしょう。さて、今の日本人にその可能性はあるか。


★TikTok トランプ大統領は中国とニギったのか

2025年01月25日 | アメリカ

トランプさんの返り咲きを歓迎し世界を正常に戻してくれるかもと期待していますが、暗号通貨のように理解出来ないものもあります。
  その一つがTikTok問題です。流石のトランプさんも利用者が多すぎて手をつけるのに躊躇しているのかも。

  青山さんが「ぼくらの国会」で、この問題を取り上げてくれています。ザッカーバーグが寝返ったので、あっさりと禁止にするかとおもったのですが、ユーザーが多いだけにトランプさんでも躊躇するのでしょうか。


  さて、最終的にどんな決着を着けるのでしょうか。見ものです。 


★「ダボス会議」のホットイッシューは「ビットコイン戦略準備金」

2025年01月25日 | マネーゲーム

 

暗号通貨はいよいよ本物になるのでしょうか。トランプさんが、動き出したことで、ダボす会議もその気になってきたようです。
  いよいよ、マネーゲームが一層激しいものになり、持たざるものとの格差が広がることになるのでしょうか。
  何だか、嫌な世界になりそうです。  

  「宮崎正弘の国際情勢解題」  令和七年(2025年)1月23日(木曜日)
  通巻第8613号   <前日発行>

 「ダボス会議」のホットイッシューは「ビットコイン戦略準備金」
   米国が始めればG20は追随するだろうと関係者

 開催中の「ダボス会議」(世界経済フォーラム)で最も関心を集めているのは「ビットコイン戦略準備金」の動きである。
コインベースCEOのブライアン・アームストロングは「ダボスの2025年世界経済フォーラムに出席する財務大臣らが、戦略的ビットコイン準備金の設立に高い関心を示している」とした。

 アームストロングは続けて発言した。
「暗号通貨にとって新しい時代の幕開けです。会場全体に活気が感じられました。過去四年間、私たちは(バイデン)政権から攻撃されていると感じていました。前政権は、透明性とルールの欠如を武器にして暗号通貨を押しつぶそうとしました」

 「われわれは米国政府機関に協力を指示し、可決された規則を明確にする。そうすれば、米国に資本が流入し、自己管理型ウォレットに関する権利章典を再定義 することになる。エリザベス・ウォーレン(極左の上院議員)のような人たちにそそのかされた規制当局が銀行に圧力をかけ、暗号通貨に大きな懸念があるとし た。しかしトランプ一家が暗号通貨に関与していること、トランプファミリーがミームコイン(「$トランプ」)を発行した。暗号通貨の商品はたくさんあり、 将来的には証券もできるでしょう。これらのミームコインは誰もが世に出すべきもの
です。私たちは特定の資産を推奨しているわけではありません。基準を見て、市場に決めてもらいます」。

 将来の暗号通貨、関連の金融商品ならびに「暗号通貨投資信託」(ETF)など、いまは多くのテクノロジーは玩具レベルかも知れませんが、初期のインター ネットを考えてみてください。人々はアニメの GIF や猫の絵などを投稿していました。いまやはるかに重要なものになりました。ビットコインは数百万ドルの価格帯に達すると思います」

 そして、米国で戦略ビットコイン準備金に関する明確な法律が制定されれば、G20の国々も追随するでしょう、と予想した。

 就任から一夜明けて、トランプは大統領命令の続きを発令し、暗号通貨「シルクロード」創設者で、不当に終身刑をかせられたロス・ウルブリヒトに恩赦をあたえる、とした。

 トランプ大統領はTruth Socialの声明で次のように述べた。
「ロス・ウィリアム・ウルブリヒトの母親に電話し、彼女と私を強く支持してくれたリバタリアン運動に敬意を表して、彼女の息子ロスの完全かつ無条件の恩赦 に署名できたことを嬉しく思っていることを伝えた。彼を有罪にしようとしたクズは、私に対して現代政府が武器化することに関与したのと同じ狂人の一部だっ た。彼は2回の終身刑と40年の懲役刑を言い渡されすでに11年も投獄されていた。馬鹿げている!」

動きが加速されている。

  今度こそトランプさんがマネーゲームを禁止してくれるかと期待していたのですが、やはり、持たざる者の気持ちは分かってくれないのでしょうか。それとも、何か考えがあるのでしょうか。
  こうなると、見守るしかなさそうです。先が短い身としてはどっちにしても体制に影響ないですが。


★トランプがバイデンやハリスの前で『再エネ詐欺の終結、EV義務化の撤廃』を宣言!

2025年01月25日 | アメリカ

 トランプさんが就任演説で、再エネ詐欺の終りとEV義務化の撤廃を宣言した。流石、トランプ。ここまで、見事に宣言出来るリーダーは他にはいないでしょう。
  さて、どこまで本気で取り組んでくれるのか。これからが楽しみです。

  何時ものcoffeeさんが取り上げてくれています。それにしても、これが実行されれば産業界は、又しても大変なことになりそうです。

  正しい歴史認識、国益重視の外交、核武装の実現 2025/01/21(火)

  トランプがバイデンやハリスの前で『再エネ詐欺の終結、EV義務化の撤廃』を宣言!EVよりトヨタなどのハイブリッド車がCO2排出少ない!EV製造に大量のCO2発生!EVは環境破壊!太陽光発電も同様に詐欺

  EVはこれで終わるのでしょうか。それとも、しつこく生き残るか。まだまだ先は分からないのじゃないでしょうか。やはり、バッテリー次第かも。

  太陽光発電は、シリコン製が終り、ペロブスカイトが実用化までこぎつけることが出来るでしょうか。

 その時こそ、日本の時代の到来かも!

★石破総理はダブルを打ちたい?!

2025年01月24日 | 政治の崩壊

 腐りきった自民党が選んだ売国石破総理はどうしても総理の座を手放したくないようです。何と、ダブル選挙を狙っている恐れがあるようです。

  青山さんが「ぼくらの国会」で、言及されています。石破は、どうしても、日本を特亜3国の属国にしたいのじゃないでしょうか。それだけの、弱みを握られているのかも。


  折角、アメリカが変わろうとしている時に、最低の総理を選らんんだ自民党の劣化にはがっかりさせられます。
  ここで、反省もせず石破総理を降ろさないようでは、日本の未来は全く見えない。自民党も消滅かも。その代わりの政党が居ないのが最悪です。
  日本は、どこへゆくのか。


★トランプ就任演説の十大重要ポイントは何か?

2025年01月24日 | アメリカ

 

トランプさんの就任演説重要ポイントを宮崎さんがとりあげてくれています。これが、実行されれば世界は一変しそうです。
  トランプさんなら必ずやってくれるでしょう。それにしても、ニセ大統領(バイデン)政権がどれほど酷かったかが良く分かります。
  気になるのは暗号通貨に触れなかったことですが、もしかしたら、マネーゲームの禁止をまだ捨ててないのかと期待したくなります。

  いずれにしても、アメリカの再生で世界は救われることを期待したいものです。

  「宮崎正弘の国際情勢解題」   令和七年(2025年)1月22日(水曜日)
  通巻第8611号   <前日発行>

 トランプ就任演説の十大重要ポイントは何か?
  パリ協定離脱、EVの強要を中止、ジェンダーは男と女だけだ

 2025年1月20日、第四十七代トランプ大統領の就任演説において、十大重要なポイントとは次のようである。

(1)     司法の武器化をやめる。法治国家の回復をはかる(トランプを貶める不当裁判が
よほど癪に障ったのか、冒頭に掲げた。
(2)     太陽の光のように米国は曾て経験したことに無いような「黄金時代」を迎える
(バイデン・ハリスの四年は「暗黒時代」だったと示唆している)
(3)     家族、同胞をまもる安全システムの構築。「この世のジェンダーは男と女だけだ」
(LGBT、DEIなど左翼キャンペーンを否定している)
(4)     信仰、富、民主、自由をとりもどす(とくにネットの検閲を批判している)
(5)     祖国、憲法、神をわすれない
(6)     1798年外国人敵法を発動し不法移民対策のため非常事態宣言
(7)     DRILL BABY DRILL(国内の石油ガス資源を掘りまくれ)
(8)     グリーンニューデールを終え、EV強制をやめる。ガソリンエンジンの米国自動車産業を守る(過激な環境保護運動を批判している)
(9)     外国へ課税する(カナダ、メキシコへの高関税をただちに適用する)
(10)最強の軍隊を再建する。未来は我々のもの、火星への人類派遣を実現。

 とくにEV強制を撤廃し、LGBTに関しては「この世のジェンダーは男と女だけだ」とし、「これはアメリカの基本公約だ」とした。これら演説の総てが、横で屈辱を嗚咽に耐えながら聴いていたバイデン・ハリス路線の180度の転換である。

 演説ではパナマに触れたが、カナダの合邦、グリーンランド購入には触れず、また一言も暗号通貨への言及がなかった点も注目しておきたい。

 同日署名した大統領令の目玉は国会議事堂占拠事件で不当逮捕された人々全員への恩赦である。
 また中国への課税は75日間になんらの改善がなければ実施すること。TIKTOK禁止は暫時停止し、アメリカ企業が50%の合弁会社とすることが望ましいとした。

 ジェンダーは男と女だけというのは良いですね。EVも終りでしょうか。ペロブスカイト太陽光発電はどうなるか。
 まだまだ、一筋縄では行かないことでしょう。ここは、トランプさんの突破力に期待です。


★テスラがトヨタを買収する?

2025年01月24日 | アメリカ

 嵐が吹きまくっているEV問題ですが、何と、テスラがトヨタを買収するなんて噂もあるそうです。本当でしょうか。
  宮崎さんが取り上げてくれています。流石に、これはないと思いたいところですが、有り得ることかも知れないです。
  
  USスチール買収問題も、トランプさんがどう出るかは予測不能でしょう。Chinaを叩き潰す為には買収すべきじゃないでしょうか。
  いよいよ、世界は大変動時代を迎えるのかも。

  「宮崎正弘の国際情勢解題」より   令和七年(2025年)1月21日(火曜日)
  通巻第8609号   <前日発行>

 テスラがトヨタを買収する? 日本製鉄はUSスチール買収に挫折
  台湾の鵬海精密工業が日産の買収を狙っていた

 日本の油断だったのか。あるいは情勢判断が鈍かったのか?
 バイデン政権は自動車労組の顔入りを窺いながら、「国家安全保障」と盾にして、日本製鉄のUSスチール買収に反対した。
しょせん、日本は同盟国ではないという米国の意思をこめている。しかし空母建造ができないほどに衰退した米国の鉄鋼と造船業界は、日本との連携にしか活路がないことをUSスチールの経営陣は認識できている。バイデンの決定に万歳したのは中国だったろう。

 中国はすでに日本の技術援助を活用して粗鋼生産では世界一、造船でも韓国を追い上げ、いまではLPG輸送船も自主生産が可能となった。米国並みの空母建造も十年もすれば可能になる可能性がある。

 テスラがトヨタを買収するという水面下の動きがある。
 世界シェアを比較すればトヨタの六分の一でしかないテスラが、株式の時価総額ではトヨタの五倍ちかい株高を誇り、その資金的余裕をもってすれば「あり得ない話」ではない。 
トヨタは防御作戦に転じており、ROE(自己資金比率)を11%から20%に引き上げ、自社株の取得枠も急拡大させた。これは買収阻止の作戦であり、投資家も、この動きを察知しているのか、過去半年、トヨタ株は低迷し続けている。

 日産とホンダは経営統合を発表し、ここに三菱自工も加わるという。
 明らかに台湾の鵬海精密工業が日産の買収を狙っていた動きに呼応した方針転換である。 暴れん坊の郭台銘(鵬海のボス)は、じっさいにシャープを買収している。
 M&A(企業買収・合併)の手口のひとつ、TOB(株式公開買い付け)はいまや普遍的となって、敵対的買収に対しての社会的反撥力も稀釈されている。

 筆者が日本で初めて『M&Aの研究』(エムジー出版。絶版)を上梓したのは1986年だった。40年前の日本では起業家、経済家の反応は鈍かった。
例外的に経営コンサルタントの『タナベ経営』が着目し、同社の顧客で組織する『社長会』に札幌、東京、金沢、京都、大坂、福岡で研修会の講演に呼ばれた。
 感想は「そんな時代はまだ先でしょ。日本とは無縁のことですね」と牧歌的だった。

 日本はつぎつぎと米国の『年次改革要求』を受けいれ、気がつけば強欲資本主義の論理に振り回され、禿鷹ファンドも日本上陸を果たし、企業買収は日常茶飯となった。一方、日本企業は買収を避けるために自社株買い、もしくは上場廃止の動きを加速化させた。

 トランプは古き良きアメリカに郷愁を抱く人々の支持を受けているが、こと金融取引や経済政策では、株式資本主義の信奉者である。トランプの就任式典に百 万ドルの御祝儀をもって駆けつけたのはGAFAMばかりか、GM、フォード、ステランティスにトヨタ、現代の自動車メーカーとボーイング、ロッキードマー チンの軍需産業、そして新興ウーバーとオープンAIである。

 ▼アメリカの政治は「多数派の専制」である

 トクヴィルがアメリカに長期滞在して観察し、「アメリカの政治は『多数派の専制』である」と喝破したことはまったく正しい。
これがアメリカの民主主義であって、負け組は不満を鬱積させるか、議会での妨害、フィリバスターなどで応じる。だから嫌がらせ、妨害工作も徹底している。

 トランプは百本もの大統領令をもって、バイデンが残した悪政をすべてひっくり返す。予測されてきた不法移民強制送還、パリ協定再離脱、EV振興策取りや め、政府機構の効率化、軍内部のWOKE高官解任、DEIキャンペーンへの予算削減、エネルギー開発規制撤廃などはすぐに実行に移す。

 不法移民が蝟集する「聖域都市」への捜索はシカゴを手始めにニューヨーク、ロサンゼルス、デンバー、マイアミなどの「移民センター」への強制捜査を検討し ている。トランプ政権は、保安官にさらなる権限を与え、協力する管轄区域に報酬を与え、協力しない管轄区域には金銭的な罰を与えるという策にでる。ロサン ゼルス郡保安局は「協力しない」と表明し、「我々は移民法を執行するためではなく、我々が奉仕するコミュニティを守るためにある」と述べている。
またFBI、教育省の解体的組織再編も急がれる。

 TIKTOKに関してはバイデンの禁止命令に猶予を与え、いずれアメリカ企業が50%出資の合弁企業とすることで落ち着きそうだ。なにしろ1億7000万人のTIKTOKユーザーが米国内で利用している。

 筆者が『正論』今月号にかいたようにトランプがめざしているのは『アメリカ版明治維新』である。
暗号通貨の戦略備蓄がもっとも革命的であるとみており、現実にはトランプ関連企業が売り出した「MEMEコイン」こと、「$トランプ」は爆発的な売れ行きを示したばかりである。

 穏健なひとびとからみればトランプ暴走と移るが、トランプ政権の中核は「トランプ党」であり、共和党内の均衡を最初から度外視し、また閣僚指名も派閥均衡の人種別配分型ではない。
忠誠度、トランプ政策への共鳴力を基軸にトランプ色に染まった人選が本質である。
しかしメディア、野党ばかりか共和党内にもRINO(名前だけ共和党員)がいる。周りは敵だらけ、何処まで驀進できるか。


日本は戦後から何も学んでない」USスチールライバル会社CEOに親日家ブチギレ!その正体をバラされてしまう…


  トランプさんの下、4年間で世界が安定することなんてあるのでしょうか。日本が目覚めて、アメリカを併合するくらいのことが起きないとその可能性は無いのかも。

そんな時代が来るか! 

★ビザ緩和は外務省チャイナスクールの復権

2025年01月23日 | 外務省

 流石に消えたかと思っていた外務省チャイナスクールはしぶとく残っていたようです。今回のビザ緩和などは祖のチャイなスクールの復権だと青山さんが「ぼくらの国会」で、喝破してくれています。
  この期に及んでもChinaの恐ろしさが分からない売国奴どもがうようよいるようです。やはり、正しい国家観も歴史観も持たない奴等はどうにもならないようです。  


  Chinaというのは余程籠絡が上手いのでしょう。それとも、日本人がそれだけバカなお人好しなのか。
  いずれにしても、日本人には太刀打ち出来ないのかも。これも、民度の差でしょうか。それとも、やはり、正しい国家観と歴史観を教えられなかった優等生の弱点でしょうか。

  日本人が、目覚めるのはまだまだ先のようです。果たして目覚めるのか。


★トランプ政権発足!中国人追放へ合法、不法問わず徹底的に締め付け!

2025年01月23日 | アメリカ

 トランプ政権がとうとう始まりました。早速、Chinaへの締め上げが始まったようです。まずは、移民を徹底的に締め付けるようです。
  どこまで、本気でChinaを退治するのか見守りましょう。きっとやってくれると信じたい。



  この4年間のニセ大統領(バイデン)政権の出鱈目を経験したことは、トランプさんにとっては良かったのかもしれません。
  これで、トランプさんも本気でChinaを叩き潰す気になってくれたのじゃないでしょうか。期待します。 


★欧州メーカー半分が倒産!

2025年01月23日 | エネルギー 環境

 EVの世界は混沌としているようです。昨日は、BYDが、危ないことを取り上げましたが、逆の立場の動画もありました。
  こちらは、欧州メーカーの半分が倒産の危機と見ています。一方BYDも危機のようです。

  果たして、真実はどちらなのでしょうか。両方とも危ないのが真実じゃないかとおもっています。
  まだまだ、勝負の行方は分からないようです。 


  いずれにしても、自動車業界にとってはとんでもない時代に突入してしまったようです。最後に笑うのはどこでしょうか。

日本は残れるのか! 

★パキスタンのグワダル港が正式に崩壊!

2025年01月22日 | 中国

 とうとう、パキスタンのグワダル港が崩壊したそうです。やはり、一帯一路(BRI)の終焉はここが決定打となりそうです。
  習皇帝の世界制覇の夢も終わったようです。その権力も完全に抑えられたようです。果たして、Chinaはどうなるのでしょうか。
  どう考えても、良くなるとは思えないだけに、消滅してくれることを願いますが、そうは甘くないでしょう。世界はいよいよ大変な不景気に見舞われることになるのでしょう。

 「JPホットニュース」より


  習皇帝の失脚は本物のようです。

【習近平の失脚】張又侠派が北京を抑えた!軍内部の分裂が鮮明に!習近平反撃の狼煙も支持基盤はガタガタに!【JAPAN 凄い日本と世界のニュース】


  いよいよ、習皇帝によるChinaの幕引きが実現しそうです。とは言いながらも、完全な崩壊が何時になるのやら。やはり、消滅してくれないと判断が着かない。
  消滅してくれないと、火種が残ることになりそう。困ったものです。

★トランプが暗号通貨「$トランプ」を発売、時価総額忽ち46億ドル

2025年01月22日 | アメリカ

 

トランプさんが暗号通貨「$トランプ」を発売したようです。宮崎さんが取り上げてくれています。
  やはり、トランプさんは本気のようです。もしかしたらマネーゲーム退治は止めたのでしょうか。もし、そうなら残念なことです。
  今以上に2極化が進むことにならなければ良いのですが、どうやらそんな甘い考えは通用しないようです。
  持てる者の欲望には限りがないのでしょう。そんなに集めてどうする。人間て、本当に哀れですね。

  「宮崎正弘の国際情勢解題」より   令和七年(2025年)1月20日(月曜日)
  通巻第8607号   <前日発行>

 トランプが暗号通貨「$トランプ」を発売、時価総額忽ち46億ドル
  国家備蓄金に暗号通貨を算入法案も、議会で賛成派が増える

 就任式にさきだった1月18日、トランプ関連企業は「$トランプ」(暗号通貨トークン)を販売した。初日は2億枚を発行し、数年かけて10億枚が上限、スキームは暗号通貨の王者「ビットコイン」と変わらない。

 このトランプトークンはビットコインにつぐソラス市場での流通となり、ステイブル通貨(ドル、ユーロなどの通貨に聯動)の市場で販売された。この形式はイーロン・マスク「DOGE通貨」も同じである。
暗号通貨では二位の「イーサリム」はスイスが発行しているので、米国では三位。ほかに最近急激に伸びたのは「XRP」だ。

 概念としては、一種のトランプ株で、したがって価格は乱高下する。「$トランプ」は最初4・58ドルから販売開始、たちまちにして時価総額は46億ドルを超えた。
 また暗号通貨を規制してきたSECは、24年1月に「投資信託と」してのETFを許可している。

 連邦議会は、暗号通貨の戦略備蓄金としての算入法案に賛成組が増えており、早ければ2025年中にこの法案は上下両院を通過する可能性がある。
 また他州レベルでは州の準備金に暗号通貨の算入を想定した法案を提出したのが、ワイオミング州とマサチューセッツ州。準備中がテキサス、オクラホマ、ノースダゴダ州など十三の州で顕著な動きがみられる。
拙著『トランプ劇場2・0 世界は大激変』(ビジネス社)のなかで、筆者は「一部が金にリンクする『トランプダラー』の発行」を予測したが、これは通貨発行益と繋がってFRBと正面衝突するため、当面のシナリオからは除外されるだろう。

 ところでメキシコ国境。トランプ就任を前にして不法移民の密入国狙いがひしめき合ったのが嘘のよう。まったく静か。人がいないのだ。
早くも効き目があった?

  国境に人がいなくなったのには驚かされます。やはり、トランプさんは恐れられているのでしょう。
  果たして、トランプ大統領は世界を良くしてくれるでしょうか。そう信じたい。


★BYD、フォルクスワーゲンの閉鎖工場買収に高い関心

2025年01月22日 | 中国

 何と、もう終りかと期待していたBYDが、ワーゲンの閉鎖工場買収を考えているそうです。まだまだ、EVの行方は分からないようです。
  BYDは、これが、起死回生の一手となると考えているのかも。しかし、そう上手く行くのでしょうか。買収が命取りになるのじゃないでそうか。と言うか、それで生き残られると大変なことになりそうです。

  宮崎さんが、取り上げてくれています。それにしても、ドイツももし買収されるなんてことになったら目もあてられないでしょう。さて、どうなることやら。

  「宮崎正弘の国際情勢解題」より   令和七年(2025年)1月18日(土曜日)
  通巻第8604号   <前日発行>

 BYD、フォルクスワーゲンの閉鎖工場買収に高い関心
  EU委員会も中国の電気自動車に高関税を適用

 苦境に陥ったドイツ経済はマイナス成長を記録した。
 ドイツ連邦統計局は1月15日、「2024年通年の実質GDP(国内総生産)速報値が、季節調整済みで前年比0.2%減だった」と発表した。
23年は同0.1%減で、2年連続のマイナス成長は02~03年以来。

 花形だったフォルクスワーゲンはドイツの国内工場を閉鎖すると発表した。しめた!とばかりに閉鎖工場を買収しようとうごめき始めたのがBYDだ。

 中国政府関係者と自動車メーカーは、閉鎖が予定されているドイツのフォルクスワーゲン工場の買収に関心を示しているとロイターが報じた。
 中国政府はドイツでの現地生産開始が、EU市場での影響力を高めるのに役立つと考えているうえ、EVメーカーは、EUへの輸入関税を回避できる。

 2024年10月からEU委員会は、中国製EVの輸入関税を45%以上に引き上げた。
 中国はただちにEU産ブランデーに暫定関税を導入して対抗したが、ブランデーなどの高級品は関税が高くても買う人は買うのである。
中国政府は自らの夥しい違反には口をつぐみ、一方でEU諸国は「保護貿易主義」に陥っていると世界貿易機関(WTO)に訴訟を起こした。

 フォルクスワーゲンはドイツ国内の生産拠点を少なくとも3カ所閉鎖し、数千人の従業員を解雇し、給与を10%削減するとした。
このため労働組合はストライキに突入し、すくなくとも2030年間での現状維持で合意した。

  それにしても、EV競争がここまで自動車産業をボロボロにすると誰が想像したでしょうか。
  果たして、最後に笑うのはどこになるのでしょうか。決着が着く頃には世界の自動車産業の勢力図はどうなっていることやら。

日本は、勝利の美酒にありつけるのか!