今日、東京新聞の記者のやりたい放題で、民主主義の行き過ぎが日本を滅ぼすと書きました。
その行き過ぎは、教育の世界で一番利用されているのじゃないでしょうか。特に、暴力は絶対に反対という左翼得意のレッテル貼りにより、教育の世界から手を出すことが排除されて、教師達が萎縮していまい、子供達を甘やかすということで却ってきちんとした教育が出来なくなってしまったのじゃないでしょうか。
勿論、怒りに任せた暴力は絶対に排除し無ければなりませんが、愛のある躾けには必要な時もあるはずです。
そんな、絶好の例が今ネットで話題になっています。あの日野皓正さんが見事な反論をしています。
デイリースポーツより 2017.9.1
日 野皓正、中学生へのビンタは教育…「必要な時もある」
世界的なジャズトランペット奏者の日野皓正(74)が1日、仕事先の韓国から帰国して羽田空港で報道陣の取材に応じ、先月20 日のコンサート中、中学生をビンタした件について、あくまで教育として行ったとした。
日野氏は、当該の中学生と「1年前から、深い関わりがあった」と、特別な間柄であったことを説明。当日は、ドラムソロを他の生 徒と順番に行うはずが、その生徒が静止を振り切って続けたため、「『他にも待ってるだろ?』と言ってもやめないから、『バカヤ ロー!やめろ!』と」と手を上げたと話した。
生徒は反省し、終演後は日野氏の楽屋まで謝罪に来たという。日野氏は「俺とあいつは、父親と息子なわけ。他の生徒には絶対に手 を上げない」とした上で、「ヤツの心を立て直してやらなきゃという思いがある。だから、これからもやるよ。ビンタもね、アントニ オ猪木の方が数段痛いと思うよ」と、愛情を持った教育の一環であることを強調した。
さらに「音楽や集団行動っていうのは、和を考えないと。周囲をリスペクトしないと」と持論を展開。結果として、ビンタをしてし まったことについては「行き過ぎたところは分かる。それは謝る」としつつ、「でも、必要な時もあるんだよ。それだけのこと」と一 貫して主張は変わらなかった。
観客の前でビンタしたことで、騒動が大きくなった点には「お客さんの前だろうがどこだろうが、俺はバカヤローと言う。真剣だか ら。見てる人は分からないから、日野さんひどい、子供がかわいそう、と言うかもしれないけど」と受け流した。今後、生徒がまた同 じことをした場合を問われると「手は上げないで、『やっぱりお前は無理だからやめよう』という。音楽は、ハーモニーで会話なん だ。会話ができないヤツは、どいてもらわないといけない」と回答した。
また、集まった報道陣に対し「あんたたちがこういうことやって、日本の文化をダメにしてるんだよ。だから文化が低迷している」 と苦言も展開。「あなたたちは俺をいじめてるけど、本当は彼(中学生)をいじめてるんだよ。俺はお前たちに何を言われようが、真 剣に文化と生きてるわけだし、子供たちをどうにかして世界的にしようと思っていろんなことをしている。お前らが騒ぐほど、ヤツは 忘れられずに何年も苦しむことになる。それをよく考えて」と語気を強めた。
怒りに任せたビンタは許せ無いですが、相手のことを考えた愛のある行為を全て反対することはやはり考え直すべきでしょう。
尤も、それだけの気概のある教育者や大人がどれだけいるかという不安はあります。かといって、それを恐れて全て禁止というのも余りにも情け無いのじゃないでしょうか。
努力して良い教育を育て上げる必要もあるはずです。
ネットではモリ・カケ問題で、菅官房長官に質問攻めで無駄な時間を浪費する東京新聞の反日売国左翼・在日記者の質の悪さが有名です。
今回の北のミサイルでもあんまり酷いので、とうとう産経新聞が書いてくれました。当然、反日売国左翼・在日マスメディアは報道しない自由を行使しているようです。
そのとんでもない質問を放置している他社の記者の情け無さもネットでは非難されていますが、その中でフリーランスの安曇さんが質問で、このバカ記者を批判してくれています。
産経ニュースより 2017.9.1
東 京新聞記者、北ミサイルでまた質問連発 菅義偉官房長官「北朝鮮性善説のような質問ですけど…」
菅義偉官房長官の1日の記者会見で、東京新聞の記者が前日に続いて北朝鮮の弾道ミサイル発射をめぐる政府対応について質問を連 発した。
東京の記者は、北朝鮮による8月29日の弾道ミサイル発射の前夜に安倍晋三首相が首相公邸に宿泊したのは、政府が発射の兆候を つかんでいたとの前提に立って質問を連発。「ミサイル発射の情報がありながら、国民に早い時点で通知しなかった理由は、安全だ、 問題ないということか」「前夜になぜ、私たちが知らされなかったのか」などと問い詰めた。
ミサイル発射の兆候を、政府がどの時点でどの程度把握していたかを公表することは、日本の情報収集能力を明らかにすることを意 味する。菅氏は「事柄の性質上、答えることは控えたい」「この場で発言するのを控えるのは当然のことじゃないでしょうか」などの 回答に徹した。
ただ、それでも東京の記者が質問を止めないため、菅氏は「(北朝鮮が)性善説のような質問ですけども」とチクリ。その上で「国 連決議を何回となく破る無法な国家だ。そうした国に対して、ありとあらゆる対応を取って、国民の安心、安全を守る。これは政府の 責務で、それに基づいてしっかりと対応している」と語気を強めて回答した。
東京新聞は、完全に特亜3国の指令で動いているのでしょうね。やはり、金でしょうか。
産経抄でも書いてくれています。
産経ニュースより 2017.9.2
【産 経抄】執拗な東京新聞記者の質問は北朝鮮に手の内を明かせと迫っているかのようだ
連合国軍総司令部(GHQ)が70年以上前、わずか1週間で草案をつくった現行憲法の弊害は数多い。中でも「平和 を愛する諸国民の公正と信義」という虚構をうたう前文は、日本人に「平和ボケ」という深刻な病をもたらした。症状の特徴は、一時 的に快方に向かってもすぐぶり返すことである。
▼「拉致は遺憾なことで、率直におわびしたい」。平成14年9月、北朝鮮の金正日総書記は小泉純一郎首相との会談でこう述べ、 初めて日本人拉致を公式に認めた。多くの国民が、国際社会は憲法前文が描くような牧歌的世界ではないという現実に気付いた「覚醒 の瞬間」だった。
▼当時、新聞もテレビも北朝鮮の非道と無法を連日報じていた。北朝鮮工作員が自由に日朝間を往来し、ある日突然、家族や恋人を 奪い去ることへの恐怖も語り合われた。だが、15年が過ぎた今では、記憶も関心も薄らいでしまった。
▼「(米国と韓国に)金正恩・朝鮮労働党委員長の要求に応えるように、冷静に対応するように政府として働きかけているか」。8 月31日の菅義偉官房長官の記者会見では、東京新聞の記者からこんな質問が飛んだ。弾道ミサイルを連射しているのは、北朝鮮のほ うなのに。
▼東京記者はこの時も翌1日の記者会見でも、北朝鮮の過去2回のミサイル発射時の前日に、安倍晋三首相が首相公邸に宿泊したこ とに関しても執拗(しつよう)に問いただしていた。「事柄の性質上、答えることは控えたい」。菅氏が何度こう回答しても同じ質問 が延々と続く。
▼まるで日本政府が北朝鮮の軍事情報をどこまで把握し、どう対応しているのか、北朝鮮に手の内を明かせと迫っているかのようで ある。こんな平和ボケを治すには、やはり憲法改正が一番だろう。
単なる平和ボケでしょうか。もしかしたら、特亜3国の指令で動いている会社の指令でやっているのかも知れません。
安曇さんが、記者会見で、「北と東京新聞のミサイル」と痛烈な皮肉発言をしてくれています。
菅さんもその皮肉に喜んでいます。
安曇さんの東京新聞からもミサイル発言は、8分過ぎ。
昨日、反日売国左翼・在日朝日新聞の恥知らず振りに呆れました。ところが、それに劣らない恥知らずの日本人が、韓国の反日を煽っていたそうです。
杉田水脈さん達の活躍で、韓国のニセ慰安婦や強制徴用などの問題の裏には、日本人がうごめいていることが段々明らかにされて来ました。
櫻井よしこさんが、そうした恥知らず達を詳しく名前を挙げて教えてくれています。どうして、日本人がこんなことをするのか信じられないものがありますが。これは金の為でしょうか。それとも、単に自虐史観からなのでしょうか。
少し長いですが、全文を取り上げさせて頂きました。
コラム | 櫻井よしこ オフィシャルサイトより 2017.08.31 (木)
「 韓国の対日 歴史戦の背後に日本人 」
『週刊新潮』 2017年8月31日号
日本ルネッサンス 第767回
韓国の文在寅大統領が大胆な歴史修正に踏み切った。8月15日、「光復節」の式典で、徴用工などの「被害規模の全貌は明らかに されていない」とし、被害者の名誉回復、補償、真実究明と再発防止が欠かせない、そのために「日本の指導者の勇気ある姿勢が必要 だ」と発言した。日本に補償を求めて問題提起するということであろう。
左翼志向の盧武鉉元大統領も、戦時中の日本の「反人道的行為」に対して韓国には個人請求権があると主張した。だが、盧氏は日韓 請求権協定の資料を精査した結果、2005年8月26日、徴用工への補償はなされており、もはや韓国側に請求する権利はないとの 見解を正式に発表した。
文氏は秘書室長として盧元大統領に仕えた人物であり、一連の経緯を承知しているはずだが、いま再び徴用工問題を持ち出すのだ。 その背景に、12年に韓国大法院(最高裁)が下した特異な判決がある。1910年に始まる日本の韓国併合を違法とし、違法体制下 の戦時動員も違法であり、従って、日本には改めて補償する責任があるとするものだ。
どうしてこんな無法といってよい理屈が生まれるのか。シンクタンク「国家基本問題研究所」企画委員の西岡力氏は、8月11日、 「言論テレビ」で、この特異な判決の背景には日本人の存在があると指摘した。
「韓国併合は無効だという論理を構築し、日本政府に認めさせようとしたのは日本人なのです。東大名誉教授の和田春樹氏、津田塾大 名誉教授の高崎宗司氏らが、80年代以降、一貫して韓国併合は国際法上違法だったと主張し、運動を始めたのです」
80年代といえば82年に第一次教科書問題が発生した。日本側は教科書の書き換えなど行っていなかったにも拘らず、謝罪した。謝 りさえすればよいというかのような日本政府の安易な姿勢が一方にあり、もう一方には、和田氏らの理解し難い動きがあった。和田氏 らは長い運動期間を経て2010年5月10日、「『韓国併合』100年日韓知識人共同声明」を東京とソウルで発表した。日本側発 起人は和田氏で、日韓双方で1000人を超える人々が署名した。
国際法の下で合法
署名人名簿には東大教授らが名前を連ねている。すでに亡くなった人もいるが、ざっと拾ってみよう。肩書きは名簿に記載されている ものだ。
荒井献(東京大学名誉教授・聖書学)、石田雄(東京大学名誉教授・政治学)、板垣雄三(東京大学名誉教授・イスラム学)、姜尚中 (東京大学教授・政治学)、小森陽一(東京大学教授・日本文学)、坂本義和(東京大学名誉教授・国際政治)、外村大(東京大学准 教授・朝鮮史)、宮地正人(東京大学名誉教授・日本史)らである。
「朝日新聞」の記者も含めて、その他の署名人も興味深い。これまた目につく人々を拾ってみよう。
今津弘(元朝日新聞論説副主幹)、大江健三郎(作家)、小田川興(元朝日新聞編集委員)、佐高信(雑誌『週刊金曜日』発行人)、 沢地久枝(ノンフィクション作家)、高木健一(弁護士)、高崎宗司(津田塾大学教授・日本史)、田中宏(一橋大学名誉教授・戦後 補償問題)、鶴見俊輔(哲学者)、飛田雄一(神戸学生青年センター館長)、宮崎勇(経済学者・元経済企画庁長官)、山崎朋子(女 性史研究家)、山室英男(元NHK解説委員長)、吉岡達也(ピースボート共同代表)、吉見義明(中央大学教授・日本史)ら、まさ に多士済々である。
それでも、日本政府の立場は一貫して韓国併合は当時の国際法の下で合法的に行われ、有効だったというものだ。西岡氏が強調した。
「あの村山富市氏でさえも、当時の国際関係等の歴史的事情の中で、韓国併合は法的に有効に締結され、実施されたと答弁していま す。国が異なれば歴史認識の不一致は自然なことです。しかし、和田氏らは国毎に異なって当然の歴史認識を、日本が韓国の考え方や 解釈に合わせる方向で、一致させようとします」
一群の錚々たる日本人による働きかけもあり、韓国大法院は、前述の併合無効判断を示した。
次に韓国側から出されたのは「対日抗争期強制動員被害調査及び国外強制動員犠牲者等支援委員会」の「委員会活動結果報告書」(以 下、報告書)である。
右の長たらしい名称の委員会は04年、盧武鉉政権下で発足、報告書は16年6月に発行された。韓国政府は11年余りの時間を費や し、凄まじい執念で調査して大部の報告書にまとめ上げた。序文で「ナチスのユダヤ人に対する強制収容、強制労役、財産没収、虐待 やホロコースト」に関してのドイツの反省や償いを詳述していることから、日本の戦時動員をホロコーストに結びつける韓国側の発想 が見てとれる。
「朴正熙元大統領は立派」
要約版だけでも151頁、違和感は強かったが、「強制動員が確認された日本企業」2400社余りの社名が明記されていたのは驚き だった。
この報告書作成にも日本人が関わっていた。海外諮問委員として発表された中には、歴史問題に関する文献でよく見かける人物名があ る。たとえば殿平善彦(強制連行・強制労働犠牲者を考える北海道フォーラム)、上杉聰(強制動員真相究明ネットワーク)、高實康 稔(NPO法人岡まさはる記念長崎平和資料館)、内海愛子(「対日抗争期強制動員被害調査報告書」日本語翻訳協力委員)、竹内康 人(個人研究者)、樋口雄一(個人研究者)らである。
「こうした人々が韓国側に協力している間、日本政府は労働者動員問題も慰安婦問題も放置してきました。仮に彼らの主張や資料が 偏って間違っていても、そのことを証明するにはきちんとした資料を出さなければなりません。その点でこちら側は周回遅れです」と 西岡氏。
だが、慰安婦が強制連行されたわけでも性奴隷でもなかったように、徴用工は強制連行されたわけでも奴隷労働を強いられたわけでも なく、日韓間では解決済みの問題である。西岡氏は当時の状況を具体的に振りかえるべきだと、強調する。
「日本に個人補償させずに、まとめて資金を受けとった朴正熙元大統領は立派でした。もし日本が個人補償をしたら、朝鮮戦争の戦死 者の補償よりも、日本の徴用で死んだ人への補償の方が高くなる。韓国の国が持たない。だから日本の資金をまとめて受けとり、それ で独立運動家や亡くなった人の遺族に奨学金を出した。一人一人に配ると食べて終わりですから、ダム、製鉄所、道路を作り経済成長 につなげ、元慰安婦も元徴用工も元独立運動家も皆を豊かにする漢江の奇跡に結びつけた。66年から75年まで日本の資金の韓国経 済成長への寄与率は20%。日韓双方に良い結果をもたらしたのです」
文氏にはこうした事実を繰り返し伝え、主張していくしかない。
見たような名前も沢山ありますが、全く知らない人が多い。いずれにしても、大学教授など頭の良い人達が多いようです。この人達は、頭が良い優等生だけに、自虐史観を信じ易いのかも。
何とも、可哀想な人達じゃないでようか。
三菱のMRJが苦戦しているなか、もう一つの日本の夢ホンダジェットが快調に売れているようです。
何と、世界一の販売数だそうです。この調子で順調に売上を伸ばしてもらいたいですね。
何時もの「産経抄」が、取り上げてくれていますが、その中で驚いたのが、本田宗一郎さんが知らなかったということです。
産経ニュースより 2017.9.1
【産経抄】本田宗一郎の夢
静岡県浜松市の練兵場で大正6年、「米国の鳥人」と呼ばれた飛行家、アート・スミスによる曲芸飛行大会が開かれた。10歳の少年は、親の目を盗んで金2銭を握りしめ、自転車で二十数キロ離れた会場に駆けつけた。初めて見る飛行機に大感激である。
▼それからしばらく少年は、ボール紙で飛行メガネを作り、竹製のプロペラを自転車の前につけ乗り回していた。少年は長じて、小型飛行機の免許を取得して大空を舞うようになった。ホンダの創業者、故本田宗一郎さんである。まだ二輪メーカーの時代から、飛行機開発への意欲を語っていた。
▼生前の本田さんは目にすることはできなかったものの、その夢はすでに実現している。7人乗りの小型ビジネスジェット機「ホンダジェット」は、主翼の上部にエンジンを取り付ける奇抜な設計で世界の技術者を驚かせた。
▼米子会社「ホンダ エアクラフト カンパニー」の藤野道格(みちまさ)社長が開発の中心となり、約30年の歳月をかけて完成にこぎつけた。燃費のよさなどが評価されて売れ行きは好調である。今年上半期の出荷数24機は世界トップだった。
▼実はホンダジェットの開発は、社長を引退した本田さんには内緒で進められてきた。本人が知ったら、喜びのあまり誰かにしゃべってしまう可能性がある。何より研究の現場に乗り込んで、仕事を混乱させる事態を恐れた。
▼事業化が決まって、藤野さんは本田さんの霊前に報告に行った。さち夫人がそのとき思いがけないことを口にする。「私は飛行機の免許を持っているんですよ」(『ホンダジェット』前間孝則著)。日本では女性パイロットの草分けに近いのではないか。あらためて、企業のDNAについて考えさせられるエピソードである。
「喜びのあまり誰かにしやべってしまう」は、さもありなんと思わせられますね。それにしても、本当に知らなかったのでしょうか。
乗りものニュースより 2017.08.30
ホンダジェット、100年の道のりとは 宗一郎少年が見た夢からシェアトップ獲得まで
関 賢太郎(航空軍事評論家)
「ホンダジェット」が2017年上半期、VLJ市場シェアトップを獲得しました。本田宗一郎氏がホンダを創業して約70年、幼い日にアクロバット飛行を見てから100年目の出来事でした。これまでの苦難の道のりを振り返ります。
「ホンダジェット」ついにシェアトップ獲得
2017年8月16日、ホンダの航空機事業子会社であるホンダエアクラフトカンパニーは、2017年上半期(1月~6月)において同社の製造する「ホンダジェット(Honda Jet)」がVLJ(小型ビジネスジェット機)市場において24機の最多出荷数を達成したことを発表しました。
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2017年上半期、カテゴリ別で最多出荷を達成した「ホンダジェット」(画像:ホンダ)。
「ホンダジェット」は2015年末に引き渡しを開始、現在月産4機(年産48機)ペースで製造されていますが、ビジネスジェットやエアタクシー(チャーター機)として用いられるVLJとしては競合機に比べ客室が大きく、またトイレを持っていることや低燃費であること、そして所有欲を刺激する「格好よさ」が高く評価され引き渡し開始以来好調を維持、2019年には年産80機に拡張することが決定しています。
順風満帆に見える「ホンダジェット」ですがその実現は苦難の道のりであり、なんと100年もの歳月を必要としました。「ホンダジェット」を実現させたもの、それは「The Power of Dreams(夢の力)」でした。
100年前の1917(大正6)年4月、静岡県浜松市において開催されたアート・ロイ・スミス氏によるアクロバット飛行ショーは観客の度肝を抜く大盛況でした。まだ飛行機が珍しかった時代にあって、ロール(横転)やループ(宙返り)、急降下といったアクロバットは、見学者のひとりであった当時10歳の本田宗一郎少年に、航空への夢を抱かせるには十分すぎるものでした。
その後、本田宗一郎氏は1946(昭和21)年に本田技術研究所(現本田技研工業)を設立、二輪車、四輪車ではいまや世界で知らぬものがない「ホンダ」が誕生します。本田宗一郎氏は創業当初から航空機産業への参入を夢見ていましたが、その実現はさらに70年もの歳月を要します。
それにしても、航空機の開発は時間がかかりますね。これじゃ、滅多な企業では取り組むことができませんね。
こうしてみると、三菱は大丈夫だろうかと心配します。ホンダも本体は苦戦しているようで心配です。
やはり、日本の経営者の劣化が原因じゃないかと思ってしまうのは私だけでしょうか。日本が、ここまで劣化したのは、経営者の劣化が原因の大きな部分を占めているように思うには私だけでしょうか。
きちんとした歴史観を持って、日本の為の日本の企業という気概を持って経営してほしいですね。つまりは、安い人件費を目的にした安易な外国人雇用などは止めて、昔ながらの日本の素晴らしい雇用体系を取り戻してもらいたい。