団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

★妙佛 DEEP MAXさん登録35万名

2024年03月11日 | 中国

 毎日China情報を報告してくれている妙佛 DEEP MAX三の登録数が35万人を突破したようです。
  やはり、毎日の努力が成し遂げた結果でしょう。その努力に納得です。ネットのインフルエンサーになるのも大変でしょう。

  それにしても、Chinaは相変わらずとんでもないことを続けているようです。


 

 

 03-08 中国には外国勢力(日本を含む)のスパイが11万人以上いるそうです ww


 03-09 登録35万名様御礼!いま心配なこと…それは日本国内にいる多数の…


  それにしても、Chinaは何時まで世界に恥を晒すのでしょうか。もっとも、恥ずかしいなんて感情はお持ちじゃないでしょう。
  やはり、一日も早く消えて欲しい国です。

★米議会下院、TIKTOK禁止法案を可決^

2024年03月11日 | アメリカ

 

アメリカがやっとTIKTOKの禁止を決断したおようです。それにしても、どうしてこんなに遅れたのでしょうか。まるで日本のようでした。とは言え、実際の禁止はまだ先のことのようです。

  宮崎さんが取り上げてくれています。さて、実際に禁止出切るのでしょうか。

  「宮崎正弘の国際情勢解題」より   令和六年(2024)3月9日(土曜日)弐
 通巻第8170号  

 米議会下院、TIKTOK禁止法案を可決
   EU委員会はアップルに20億ドル、メタに13億ドルの罰金

 2024年3月7日、米下院エネルギー・商業委員会は「TikTokの米国内での利用を禁止する法案を全会一致で可決した。
この委員会可決は最終決定ではなく、本会議で審議されるため、まだ先行きが決定的になったとは言えないが、親会社バイトダンスにとっては衝撃だろう。

 TIKTOKの利用者は全米で1億5000万人以上あり、モンタナ州では、利用禁止法が成立している。違反者には1万ドルの罰金が課せられる。 TIKTOKのCEOはすでに二度、議会証言に喚問されているが、ロビィストを雇用して議会工作を進めてきた。また議会にはTIKTOK禁止法など「とん でもない」と利用者から抗議の電話が集中したとの報道もある。

 下院の「中国問題特別委員会」(ギャラガー委員長)ら超党派の議員団が「TIKTOKの親会社=北京字節跳動科技(バイトダンス)は共産党の管理下にあり、米国の安全保障にとって深刻な脅威だ」と指摘していた。
 TIKTOKは中国で6億人、インドでも1億2000万人が利用している。日本でも2700万人がユーザーという統計があり、若者が熱中していることが分かる。

 ヨーロッパでは米国のハイテク大手に厳しい制限をかける措置が連続している。なにしろEU委員会とういう官僚機構は奇怪な法律をつくる可笑しな集団である。
 アップルはEU委員会から独禁法違反を問われ、20億ドルの罰金を課された。2020年4月から独禁法違反の捜査がはじまり、65回もの聴き取り調査の 挙げ句、EU委員会のマサレト・ベストタガーが発表した。具体的にはスウエェーデンの企業と音楽ストリーミングに関して争っていた。

 2023年にメタはデータプライバシー侵害として13億ドルの罰金を課せられた。米企業側にとって言いがかりという感覚で、トランプが四つの裁判で起訴されているが、いずれも法理論的に無理筋で、選挙妨害の嫌がらせと同様な感覚で捉えているようだ。

 ブリュッセルは、新たな法的手段を用いて最大手のテクノロジー企業の行動変容を強制し、中有小企業の活躍できるオンライン分野を創出するのだと大義名分を掲げた。

 EUの「デジタル市場法」はアップル、アマゾン、グーグル(親会社のアルファベット)そしてTIKTOK、メタ、マイクロソフトの六社が「やるべきこと、してはいけないこと」のリストを導入する。「私たちは、行動を変えることが目的である」とEU委員会は言う。
 専門筋は「大手ハイテク企業にこれらの新しい規則を遵守させるのは大変だろう」と先行きの大仕事を見ている。

 EU委員会は左翼、グローバリストの巣窟がエリート顔してあつまるところでブラッセル本部はベルギー国民からは評判がたいそう悪い。なにをしているかと 言えば、無駄な報告書を起草し、昼はワインで議論し、結局は誰も読まないレトリックの長文の作文が得意である。それを議決するEU議会もダボス会議のよう に左翼に蝕まれている。フランスで、ワインを飲みながら革命を語るサロンに偽知識人があつまったが、かれらを「サロンマルキスト」と言った。あれと同じ、 ヨーロッパ文明の復興というシナリオは考えにくい。

 このEU委員会の「次の標的」はXと言われている。
罰金を巨額にして、EUはメタ、アマゾン、マイクロソフト、グーグルなども「デジタル市場法」違反だとしている。そんな法律を何時つくったのだ。
 この所為かどうか、フォーブス恒例の「世界大富豪500」ランキングで、イーロン・マスクは首位の座をベゾスに明け渡した。ベゾスの個人資産は2000 億ドル、マスクは1980億ドル。ちなみに三位はフェンディ、ルイビュトン、ディオール、ジバンシー、セリーヌなどのLVMHのCEOのベルナル・アル ノー。

 財閥の評価は所有株式の時価だから株式の乱高下があれば順位は入れ替わる。マスク率いるテスラ株は年初来、3月7日までに24%の下落を示している。
 かつて財閥ランキングは持ち株より不動産の時価だったから、西武の堤義明が世界一となったこともあった。
 ともかく大手ハイテク企業、これまでの爆走にブレーキがかかった。

  ネットの時代も何やらおかしな動きになってきたようです。まだまだ世界はどう動くのか分からないようです。最後に笑うのは誰なのでしょうか。
  日本人にもチャンスはあるのでしょうか。


★小さいことは良い事だ

2024年03月11日 | 軽自動車

 軽自動車こそ世界に広めるべきだと書いてきましたが、何と、ヨーロッパ自動車工業会の会長が軽自動車を勧めているようです。
  これは、いよいよ軽の時代がくるのじゃないでしょうか。面白くなりそうです。 

  パンドラの憂鬱 より

    海外「世界は日本に学べ」 日本の『軽』が欧州のEV政策に大きな影響を与え話題に
今回は、フランスの高級紙「ル・モンド」が配信した、
「日本の『軽』は、欧州における小型車の未来かもしれない」
と題された記事からです。


 早速ですが、以下が要点になります。

「これまで日本の軽自動車は、面白がって見られていたが、
 もやは見た目ほどエキゾチックではなくなっている。
 ルノーのゼネラルディレクターでもあるルカ・デ・メオ氏が、
 ヨーロッパ自動車工業会の会長として、
 日本メーカーの小型モデルにインスピレーションを得て、
 ヨーロッパの都市向けに特別に設計された、
 電気自動車のカテゴリーを欧州で創設する事を提案したのだ。

 日本の軽自動車同様、ヨーロッパの軽自動車も、
 サイズとエンジンの制約を受けることになる。
 価格は1万ユーロから1万5000ユーロ程度になるとみられ、
 特に車通勤以外に選択肢のない都市部や郊外の人々にとって、
 電気自動車を良い意味で民主化するのに役立つはずだ。

 この路線が実現すれば、いわば革命になるだろう。
 軽自動車を欧州で輸入するという試みはほとんど成功していないが、
 電気自動車であれば、この問題は克服できるだろう」

以上です。
なお、デ・メオ氏は日本の軽自動車のコンセプトについて、
「インテリジェンス(知恵)がある」と語っており、
日本の軽自動車からヒントを得た新型EV車を、
2026年ごろに発売することをすでに発表。
ヨーロッパ版軽自動車の登場については、ル・モンド紙と同様に、
「EVの民主化を可能にするものの1つ」だと表現しています。

関連投稿には、フランスの人々からは様々な声が。
寄せられていた反応をまとめましたので、ごらんください。
 
  やはり、小さいことは良いことだということが世界に認められる時が来たようです。

  軽の素晴しさがどんどん認められているようです。

  「あっぱれ日本【海外の反応】ゆっくり解説」が、取り上げてくれています。


  それにしても、軽自動車というジャンルを造り上げた日本の凄さに今更ながら驚かされます。
  正に、小さいことは良い事だ。