団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

★北の下僕石破が正体を現す

2024年10月08日 | 政治の崩壊

 アレ(菅)と市場最低の総理を争う石破が、北に操られていることを早くも現してきたようです。
  そうなることを分かっていながら選んだ自民党も同じ下僕ということでしょう。拉致問題が解決しないのも当然でしょう。
  まさに、日本の恥としか言いようがない。

  何時ものcoffeeさんが怒りを込めてとりあげてくれています。

  何時ものように全文をリンク元で読んで下さい。 
  
  正しい歴史認識、国益重視の外交、核武装の実現   2024/10/06(日)

  石破首相「平壌・東京に連絡事務所」構想を拉致家族会に電話で伝達!家族会は北朝鮮に悪用されるだけで拉致被害者救出には全く無意味と反対!石破茂は総裁選でブルーリボンバッジ着用を開始→首相になってバッジを外した!石破は北朝鮮で女をおねだりして美女をあてがわれビデオ撮影され北朝鮮への制裁に猛反対した

  それにしてもアレ(菅)以下の総理を選ぶ自民党の人材不足と腐敗には呆れるしかない。その自民党に変わる野党もないという日本の政治の劣化はもう極限まできているようです。
  やはり、国民が目覚めるしかなさそうです。大丈夫でしょうか。


★中国の就職戦線、夥しいレイオフが深刻さを増した

2024年10月08日 | 中国

 

China経済の終わりはレイオフの深刻さにあらわれているようです。新卒の就職が無いだけでなくレイオフも夥しいようです。
  Chinaの終わりは近いのでしょうか。

  宮崎さんが取りあげてくれています。結局は人民に皺寄せがくるようです。

  「宮崎正弘の国際情勢解題」より   令和六年(2024年)10月6日(日曜日)弐
  通巻第8447号  

 中国の就職戦線、夥しいレイオフが深刻さを増した
  上海汽車もアリババもテンセントも大量解雇。各地でストライキ

 大學新卒1179万人の半分の職がないことは何回か報じた。
 くわえて、せっかく高給をはめる企業にはいったのに、レイオフされた。とくにIT、ハイテク、科技の集中する深センが「大量失業』の町になった。これを『低空経済』と中国メディアは読んでいる。
 表面的に中国企業の株が上昇しているのは刺激策発動による一時的現象でしかなく、いずれ下落する。

 『レイオフ』は中国語では「経済的裁員」という。
 過去五年の動きを総括すると、第一期はコロナ感染によるサプライチェーンの寸断で生産ラインがとまり、工場で寝泊まりという事態も発生した。このときの 一時解雇は、すぐに収まるとみられた。だが工場はそのまま閉鎖となったところが多い。急遽マスクを製造した企業も多かったが、悪質のうえ乱売で中国製マス クは評判が悪かった。
 レイオフとは日本語では一時解雇、だから完全解雇とは異なる。その境界線も有耶無耶にされて、完全失業となったのが建設労働者だ。
 典型は建設中のビル、高層マンションの現場労働者たちで、農村からの出稼ぐ組が多かった。不払い賃金をはらえと現場でテント村が出来ていたが、公安に追い払われ、どうやら農村へ帰還したようだ。

 第二期は香港の自由化阻止、活動家弾圧と言論の自由が封殺された影響が2022年頃から深刻化し、金融関係の多くが拠点をシンガポール、ドバイへ移管した。
このため証券などでもレイオフが続発したが、外資系のJPモルガン、バンカメ、HCBCなどが規模を縮小し、かなりのレイオフが香港で生じ、それが株式市場のある深センと上海の市場関係者へのドミノとなった。

 第三期は米国主導の中国制裁がじわりと影響をもたらし、輸出産業ならびにソフト開発企業などでレイオフが発生した。花形だった上海汽車はVWやGMとの 合弁工場もある。上海汽車の10%レイオフは下請け企業で50%のレイオフにつながった。EXEPICは50%の社員を解雇した。
こうした中国経済の不振はオムロンのように中国依存のサプライチェーン依存企業にも悪影響をもたらし、同社は世界全体で2000名の解雇に踏み切った。まだ活況を呈しているのはドローン関連だけといわれる。

 第四期は外資の撤退に付随した。
台湾企業は七割方が去り、日本企業も遅ればせながら、中国に進出した10%が撤退。従業員は保障の上、解雇である。
このため各地でストライキが発生、アップル、日立製作所、ペプシコ、シチズンなどが深刻なストライキに遭遇した。

 第五期が現在の状況で、ついにハイテク、eコマース(通販)の分野に波及した。京東は30%のレイオフ、アリババ、テンセント,DIDIなど、花形企業もレイオフを断行し、ハイテク業界全体のレイオフは5万人に達した模様である。
深センが経済特区として誕生したのは1979年である。その直前にも筆者は深センを取材しているが、まだ人口が800名足らずの貧しい漁村で、あちこちで 建設工事をしていたが、道路は未舗装、食堂は屋台で、冷蔵庫もなく生あたたかいビールを呑んだ。それがいまや人口が1100万を突破、華為技術、アリバ バ、テンセントなどが深センに蝟集し、中国のシリコンバレーと呼ばれた。

 その深センが低空経済の津波に襲われ、町にあふれ出した失業の群れが、新卒で職のない若者の列に上乗せされる。
中国経済の先行きに明るい兆しはない。

  ここまで追い詰められたChinaが立ち直れるとは思えませんが、こんな国は、やはり崩壊してもらうべきでしょう。
 それにしても、こんな国に産まれた人達は本当に気の毒です。日本のありがたさに感謝です。


★地下資源が日本を救う

2024年10月08日 | 日本再生

 資源の無いことで苦しんできた日本ですが、技術の進歩により地下に資源があることが次々と白鍵され、その開発が進めば資源大国になる可能性がありそうです。
  その技術が実現するかどうかが日本の未来を握っているようです。果たして、日本は世界の資源大国になるときが来るでしょうか。

  「Japan仰天ニュース【海外の反応】」が、金を取り上げてくれています。日本がもう一度世界一の金算出国に返り咲くのか。


  「Japan仰天ニュース【海外の反応】」は、ガス田を取りあげてくれています。


  メタンハイドレートも含まれているようです。地下資源により日本は世界一のエネルギー算出国になるのでしょうか。

いよいよ日本の時代か!