売国奴優柔不断総理は余程日本人が嫌いなのじゃないでしょうか。やることなすことが日本人の気持ちを逆撫ですることばかりやってくれています。
その日本人嫌いが外国人好きに繋がっているのかもしれません。 Chineseの団体受け入れもその一つでしょう。
そのChinaで、ペストが流行り出したようです。
何時ものcoffeeさんが詳しく取り上げてくれています。
ぜひ、リンク元で読んでください。
正しい歴史認識、国益重視の外交、核武装 の実現より 2023/08/14(月)
英国スナク政権、移民を不法に雇用した企業に従業員1人あたり最高1100万円の罰金、不法移民に部屋を貸した大家にも罰金！不法移民を雇用する企業は壊滅！日本も見習え
2023/08/17(木)
クルド人が警察官に囲まれ動画撮影「酒、タバコ、コカイン、何でもやっている！俺、力ある！動画を裁判に出す！テレビに出す」などと威張り散らし、在留カードの提示を頑に拒否！→１年４か月後、殺人未遂罪で逮捕
2023/08/18(金)
支那から日本への移民斡旋業者の広告「年齢、言語、教育、面接の要件はない。低コスト、迅速な承認プロセス、高い承認率。家族で一緒に日本に行くことができ、子供たちは公立小中学校に無料で通うことができる。家族全員が日本の医療と社会福祉を受けれる」
2023/08/19(土)
外国人に日本で挙式してもらう【外国人と業界のため】のブライダル補助金に批判殺到！全く日本の少子化対策になっておらず、財源が税金などの公金だから日本国民の少子化対策には逆効果！
2023/08/20(日)
致死率50~90％最悪伝染病ペスト、支那とモンゴルで再発生！支那政府は突如このタイミングで【3年半ぶり日本への団体旅行解禁】！支那とモンゴルとの出入国を禁止しろ！日支断交
もしかしたら、日本人の消滅こそが反日・売国優柔不断総理の狙いだったりして。まさかとは思うが、やってることはそうとしか思えない。
とうとう習皇帝が姿を消したようです。遂にChinaを見離したのでしょうか。と言うか、どうにもならないことで逃げ出したのでしょうか。
Haranoさんが取り上げてくれています。
何時もの妙佛 DEEP MAXさんもChinaの酷さを何時ものように報告してくれています。
いよいよ習皇帝のChinaの幕引きが始まるのでしょうか。何とか、一日も早くその日が来ることを期待します。今年中には何としても見たい。
ねずさんの当たらし「希望の日本再生チャンネル」の前回の続きで武田邦彦さんが続きを語ってくれています。
武田さんの言葉は奇をてらっているところもありますがその考えは間違っていないでしょう。
その心は足るを知るを日本人が忘れてしまったことが全ての原因じゃないでしょうか。詰まりは、日本人全てが金の亡者に成り下がってしまったということでしょう。
やはり、足るを知るの心を取り戻すことこそが日本の再生には必要です。
Koreaの誠実の無さはどうにもならないようです。国の借金も平気で踏み倒すようです。
その考えがイランとの間で大問題になっているようです。
World Japan【海外の反応】が詳しく取り上げてくれています。
それにしても、本当に嫌な国です。やはり、こうした国は地上から消えて貰うしかなさそうです。
どうしてこんな国が隣にあるのでしょうか。これが日本の悲劇の根源じゃないでしょうか。
やはり、未来永劫の国交断絶か消滅しか問題の解決はないでしょう。
串本から民間ロケットの打ち上げのニュースには驚いたものですが、その後打ち上げたとのニュースが全くないので、どうなったのかと思ってました。
何と、延期だそうです。もしかしたらガセネタだったのかなと疑っていましたが、本当ではあるようです。さて、実現するのでしょうか。
串本ロケット打ち上げ延期 スペースワン「発射時期は明言できない」https://t.co/zFU8cFCcmm
— 産経ニュース (@Sankei_news) August 20, 2023
ロケットは日本初の民間ロケット発射場「スペースポート紀伊」（串本町）から打ち上げ予定。延期は４回目。
4回も延期されているとは驚きです。と言うか打ち上げ自体は本当にやる気のようなので、なんとか成功して貰いたいものです。
スペースXのテスラ本体が危なそうなので、日本は何とか成功して欲しいものです。
さて、どうなるのか！
とうとう青山さんがChinaの経済危機を「ぼくらの国会」で取り上げててくれています。
流石に、ここまで追いこまれたChinaはもう崩壊しかないでしょう。
さて、その影響は世界にどう影響するか。日本は大丈夫でしょうか。優柔不断総理は日本を捨ててChinaを延命することを考えるのでしょうか。ありそうにおもえるのが情けない。
Chinaの崩壊を日本で一番早く警告してくれていた宮崎さんが、Chinaの好景気は終わったと取り上げてくれています。
流石にここまで追いこまれたChinaの延命は有り得ないでしょう。とは言え、まだ油断は出来ないのかも。
「宮崎正弘の国際情勢解題」より 令和五年（２０２３）８月２１日（月曜日）弐 通巻第７８７３号
「中国の40年にわたる好景気は終わった。破綻の兆候」
ウォールストリート・ジャーナル（８月２０日号）
「中国の40年にわたる好景気は終わった。経済は苦境に陥り、次は破綻だろう」と『ウォールストリート・ジャーナル』（８月２０日号）が言い放った。
同紙の予測はむしろ遅きに失した観があるが、中国をあの貧困状態から大国の地位に導いた経済モデルは破綻している。
不動産投資が経済を牽引したが、不可避的破滅の近未来が視野に入った。不動産投機の核心はマネーゲームであって、成長は虚像だった。みなが共同幻想に酔った。
昨秋あたりから中国銀行を筆頭に中国の大手銀行は手持ちのドルを売っている。
大事なドル、しかも保有額は大幅に減少した筈である。タイやラオス、カンボジアなどで人民元通貨圏を豪語しつつ、ロシアとは人民元決済に踏み切り、またＢＲＩＣＳ諸国との連携では将来のＢＲＩＣＳコイン構想を語っていた。
ところが昨秋以来、中国は米国債を３０００億ドルほど市場で売却し、世界一とか言っていた保有高は日本のはるか後方となった。なぜ大切なドルを売るのか？ 目的は人民元下落防止である。
人民元は変動相場制度ではなく準固定相場で、一日の変動幅は上下２％と規制されている。年初来、徐々に人民元相場が下がっており、１ドル＝６・８人民元から７・３５（８月１８日）となった。為替相場専門筋は「１ドル＝８元」にまもなく近づくだろうと予測している。
中国最大級の投資ファンド「中植企業集団」の「理財商品」が元利払いを停止した。投融資信託「定融」は日本円換算で４兆６０００億円を、「中融国際投信」は１０兆円以上を投資家から集めた。金利は８％以上だった。
産経新聞（８月２０日）の田村秀男氏によれば「投資家は富裕層を中心に１５万人に上るとみられ、（中略）微信には８月初め、中植に投資した農村部の主婦が泣きわめきながら、農薬で服毒自殺を図ろうとし、それを必死になって止めようとする姉妹の映像も流れた」
地獄が口を開けて待っている。
それにしてもここまで長引くとは思いもしませんでした。これも金の亡者達が延命に強力して来たということじゃないでしょうか。
とは言え、結局は破綻を逃れることは出来なかったということになるのでしょう。
さて、世界はどうなるのでしょうか。
日本語の素晴しさにイギリスのBBCが気が付いたようで、ゴールデンタイムに特集したそうです。
JPIA【海外の反応】が取り上げてくれています。やはり、日本語の凄さは何か意味があるのじゃないでしょうか。
詰まりは、世界共通語にすべき言葉じゃないでしょうか。
日本語の難しさは想像以上のものがあるようです。その難しい言葉で育った日本人の頭脳はそれだけ鍛えられているということじゃないでしょうか。
そんな言葉が世界共通語となれば、子供たちの頭脳を鍛えることになりそうです。そして、それこそが世界平和に繋がるのじゃないでしょうか。
Koreaの教育の恐ろしさを思い知らされる話題をポリティカ金字塔が取り上げてくれています。
その教育を日本にも取り入れさせようと企てたKoreaに完全に取り込まれた日本の教育界も同じ道を歩みそうで怖いものがあります。
やはり、一日も早く改革しないとKoreaと同じになることは間違いないでしょう。
やはり、教育は恐ろしい。その教育界が狂っているようでは日本に未来は無い。
何としても、教育の改革が急がれます。Koreaと同じになってはならない。
アメリカにも高速鉄道があるのを初めて知りました。とは言え、新刊繊維は到底及ばないようです。
それでも、アメリカに高速鉄道を開発する意欲があったことに驚きです。となれば、新幹線網を全米に作ることも夢じゃないかも。
参考：アセラエクスプレス
新幹線も初期の頃は雪に弱いので有名でした。私など、未だにそのイメージを持っています。
ですから、今の新幹線が雪に強いなんて想像もしていませんでした。現場の技術はどんどん進化しているようです。
これこそが日本の凄さ！
恒大集団のアメリカでの破産申請の裏には少しでも金を残すためという卑劣な考えがあるようです。何とも嫌な考えです。これだから金の亡者は嫌ですね。
宮崎さんが取り上げてくれています。散々儲けていい思いをしてきたのだからその責任をとるなんて発想はないのでしょう。こんな奴等が跋扈する世界が良くなるなんてことはありえないのかも。
「宮崎正弘の国際情勢解題」より 令和五年（２０２３）８月２０日（日曜日） 通巻第７８７１号
恒大集団、在米資産差し押さえを懼れ、破産申請
とうに破産しているのにゾンビはまだ命脈を保っているのは何故？
８月１７日、恒大集団はニューヨークの裁判所に、米連邦破産法の適用を申請した。外国企業の破産手続きを要請する米連邦破産法１５条が適用されると、外 国企業は、債権者による訴訟ならびに資産差し押さえを防御できる。恒大集団の外貨建て社債の債権者は米国ファンド筋である（ただし中国系アメリカ人のファ ンドだろう）。
碧桂園の海外展開で一番目立ったのはマレーシアだが、オーストラリア、インドネシアなどでも不動産開発、さらにインド、ベドナム、タイへ進出を予定していた。碧桂園も外貨建て社債の金利支払いができなくなって、デフォルトは時間の問題といわれる。
筆者は２０２０年ごろから警告してきたが、ゾンビが不死身なのは生命維持装置を無理矢理稼働させているからである。西側の常識ならとうに倒産している。 全体主義システムでは、株、債券、不動産などが値下がりしそうになれば「売るな」と命じる。２０１５年８月の上海株式暴落の時も、「株を売るな」「悪質な 空売りは罰する」などと無茶な命令を出して、なんとか最悪事態を回避できたのだ。そうした無理がかえって債務残高を膨らませたのである。
中国の不動産ゾンビの倒産連載はいずれ「リーマン・ショックの十倍規模になるだろう」と過去の著作の殆どで筆者は予測してきた。
中国国家統計局の発表する公式数字は三割水増しがほぼ常識。中国全土の不動産価格は１５％程度値下がりしていると発表した。国際的な都市は外国人が実際に部屋を借りたりしており、不動産屋の看板を見たりしているから実態は公式数字からかけ離れていることを知覚している。
無錫が拠点の「国連証券」のデータが比較的客観的と言われ、それでも「好意的」な数字が並ぶのだが、一応の目安として下記に掲げてみよう。
下記は主要都市の不動産の値下がり率（２０１８年ピークから２３年３月の比較）
都市名 値下がり率と地区の特賞
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西安 ２７％（陝西省は景気がどん底。玄宗皇帝ゆかりの地だが）
太源 ２３％（山西省は日本仏教界との交流も疎遠となり過疎地となった）
天津 ２０％（この国際都市は北京の犠牲となった側面）
煙台 １９％（山東省は軍人が多いし、対岸は韓国）
哈爾浜 １９％（東北の貧困地区の代表とされた）
瀋陽 １８％（日本時代の奉天。西武など撤退）
鄭州 １８％（古都もかたなし）
長春 １８％（日本時代の新京。韓国企業が目立ったが）
南昌 １７％（南昌蜂起の革命原点だが）
昆明 １６％（期待したラオス新幹線が低迷）
青島 １６％（韓国企業の撤退がめだつ）
武漢 １５％（コロナ発生の地。日本企業が規模縮小）
南寧 １３％（広西チワン自治区のバブルの中心だった）
杭州 １２％（アリババ本社付近は１５％下落）
大連 １１％（万達集団も風前の灯火か）
広州 １１％（華僑の本場だが、冴えない）
仏山 ９％（ここが碧桂園の本社）
廈門 ８％（台湾から投資が急減）
成都 ７％（四川省も外国企業の撤退が相次いだ）
「普通の国」の統計では不動産業界全体の取引実態から価格変化を調べるが、中国は作為的な選択から取引の表の価格をピックアップしているだけである。
実際の値引き分などを公表しない。
したがって本当の下落率は分からないのだ。恒大、碧桂園、緑地、世茂集団など大手がデフォルトとなってバブル崩壊は明らか。その余波が年明けから香港の不動産市場に影響し、世界一高い相場も崩れる兆しがある。
通常、バブル崩壊となると、「半値八掛け二割引き」、つまり６８％の下落となるはずである。
妙佛 DEEP MAXさんもそんな姑息な恒大集団のボスを取り上げてくれています。
08-20 恒大集団のボスが個人的な資産を防衛か？
やはり、Chinaは共産党も人民も消滅して貰いたいものです。こんな奴等を生かしておくと世界にとっては害でしかないでしょう。困った奴等です。
さて、世界はこんな国を延命させるのでしょうか。全く、世界は腹黒い。
アメリカの民主党を裏で操る金の亡者ネオコンが窮地に追いこまれているようです。これが本当なら世界にとっては朗報じゃないでしょうか。
宮崎さんが報告してくれています。戦争を仕掛けて金儲けを計るネオコンの恐ろしさにバカなアメリカ人も気が付いて来たということなら大歓迎ですが、そうは甘くないのでしょう。さて、どうなることやら。
「宮崎正弘の国際情勢解題」より 令和五年（２０２３）８月２１日（月曜日） 通巻第７８７２号 ＜前日発行＞
ネオコンの断末魔？ ウクライナ支援継続の声が少なくなって焦り
振り向けば議会は「ウクライナ支援を打ち切れ」が多数派になっていた
米国政治の外野席でネオコンの理論を率いるのはビル・クリストフである。かれはネオコンの理論誌『ウィークリー・スタンダード』の編集長。
父親のアーヴィング・クリストルは『ネオコンのゴッドファーザー』と言われたユダヤ人理論家、元トロッキストとしての活躍が知られる。
アーヴィング・クリストルは、政治や文化を論じる『ザ・パブリック・インタレスト』や、国際関係論を扱う『ザ・ナショナル・インタレスト』を創刊した。2002年までは『ザ・パブリック・インタレスト』の編集委員をも務めた。２００９年に死去。
息子のビルはレーガン政権の教育長官だったウィリアム・ベネットの首席補佐官をつとめ、ブッシュ・シニア政権ではダン・クエール副大統領の首席補佐官。以 後、シンクタンク「アメリカ新世紀プロジェクト（PNAC）」の議長。2008年にはジョン・マケイン共和党大統領候補の外交政策アドバンザーを務めた。
ネオコンはいまのバイデン政権の下で依然、強い政治力をもつ。かれらは戦争継続のために200万ドルの広告キャンペーンを開始した。共和党のなかにはウ クライナ支援の声が萎み、バイデンが議会に要求した追加の２０億ドル支援の行方は不透明となった。「これ以上の支援はいかがなものか？」とする懐疑論が大 きくなった。
ビル・クリストルは、ネオコンの影響力を維持するために常に新しい政治団体を創設し、募金の母胎としてきた。クリストルの「反トランプ」という組織は「ネヴァー・トランパー」と呼ばれ、トランプを目の敵としている。
広告キャンペーンはテレビ、オンラインで配信され、とくに8月23日に開催される第1回共和党大統領候補者討論会でテレビスポットが放映される予定。ただし、この討論会にトランプ前大統領は（ドングリの背比べではあるまいし）「いまさら」と言って出席しない。
クリストフのパートナーであるロングウェルは『ワシントン・ポスト』のインタビューで、「ウクライナへの支持率の実質的な低下は過去２年間で最低となっ た。多くの共和党有権者がウクライナやゼレンスキーについて軽蔑的な言葉（タッカー・カールソンがゼレンスキーを『でていかない居候』と比喩したように） で語るのは憂慮すべきだ」と答えた。
直近のＣNN/SSRS世論調査では、共和党員の71％がウクライナ戦争への新たな資金提供に反対している。対比的に民主党員の62％が支持している。
それにしても、金儲けの為なら戦争を起こすという死の商人という発想はやはりウシハクの考えなのでしょう。
それを防ぐのはシラス国の日本こそが出来ることなのじゃないでしょうか。まさに武田邦彦さん曰くの誠実と恩義の世界かも。
ねずさんの「希望の日本再生チャンネル」のゲストに武田さんの東条です。その武田さんが科学の向かう方向は誠実と恩義だと主張してくれています。
相変わらず意表を突いた考えですが、納得させられるものがあります。
科学者が、武田さんのような考えを持ってくれれば世界は変わりそうです。とは言え、それが受け入れられる時が来るでしょうか。
来て貰いたいものです。
やはり、日本の綺麗好きは世界とは違うようです。その差は特にお隣とは特に大きいのかも。
World Japan【海外の反応】が詳しく取り上げてくれています。それにしても、これだけの差のある国が隣通しというのも不思議です。何とも皮肉なことです。
やはり、どうあっても未来永劫付き合ってはならない国という証拠なのかも。
それにしても、日本に生まれて良かった。もしお隣に生まれていたらそれだけで悲劇です。
それが分かっているから日本が憎いのかも。
日本から小判の銀との交換比率を利用して金を盗んだ悪党ハリスも日本人の素晴しさに驚いていたそうです。
そんな素晴しい日本人を騙して金を盗んだ奴が良く言いますね。良心を持たないのでしょうか。
【海外の反応】日本のうわさが取り上げてくれています。
【海外の反応】驚愕！米国ハリスも驚いた江戸時代の古き良き日本！
この流れを変えることは出来るのか！
それにしても、この高貴な日本人がここまで劣化したことを考えると教育の恐ろしさに今更ながら驚かされます。
その教育改革に手を付けないことこそが劣化した日本の証拠なのでしょう。
その教育改革に手を付けないことこそが劣化した日本の証拠なのでしょう。