災害時の「ビッグデータ」活用法

昨夜熊本で発生した、大地震。
余震が続く中、懸命な救助活動がされているようだ。
現地の方々の、安全と安心が一日でも早く訪れることを願うばかりだ。

今回の地震の被害で甚大な被害にあった中に、「交通網」があげられる。
九州自動車道や九州新幹線が、寸断されている状況のようだ。
これでは、災害物資を運ぼうにも、なかなか運ぶことができない。
災害物資だけではなく、被災された方々が避難するにも、交通網が寸断されれば難しくなってしまう。

そのような心配をしていると、トヨタ自動車が「通れた道マップ」というコンテンツをＨＰ上に公開をしている。
トヨタ自動車：通れた道マップ

このトヨタの「通れた道マップ」とは違うのだが、実は随分前にホンダが「インターナビ」を使った「道路情報」をGoogleと共同で、災害情報サービスを提供している。
Google：クライシスレスポンス

このニュースを聞いて、「ホンダ車同士で道路交通情報を共有しあうことで、渋滞を回避したりするシステムの構築」をしていたことを思い出したのだ。
このときは「ホンダ車同士だけでは、どれだけの情報が集まるのだろう？」と、疑問に思うところがあった。
しかし、東日本大震災の時には、Googleと共同で立ち上げた「災害情報サービス」での情報の正確さ、精度の高さなので、一躍注目されるようになったようだ。

そこで考えるのだが、今回のような災害時には、企業の枠を超え情報の共有が、できないのだろうか？という点だ。
ホンダの「インターナビ」の実用化が始まったのが、２００３年。
２０１１年の東日本大震災の時は、Googleとの共同で「災害情報サービス」がとても役立った、という実績がある。
もちろん、１００万人を超えるインターナビの登録会員がいるからこその、データなのだと思うのだが、そのようなサービスを提供する、という発想や事業化がとても大切なのだと思う。

災害時の情報というのは、噂話のような情報ではなく、実際起きている状況の情報が一番役に立つ。
今のようなカーナビがある時代になると、GPS技術によって様々な車の位置や動きを把握するコトができるだけではなく、それらの情報を共有することが可能になる。
それこそ「災害時のビッグデータ」の一つとなるのでは？

このような情報に加え、道路の路面状況（例えば「陥没」や「土砂崩れ」など）の情報も含まれることで、刻々と変わる災害地の状況を把握するのにも役立つと思う。
被災地の災害状況を「自動車間のビッグデータ」として、活用するということも「自然災害の被害軽減」には必要かもしれない。