スポーツ新聞のWEBサイトを見ていたら、「今頃？」と思う記事があった。
日刊スポーツ：香取慎吾の写真掲載ネット解禁！稲垣 草彅も同様か？
SAMPの解散報道が出るまで、余り気にしたコトは無かったのだが、ジャニーズ事務所に所属しているタレントのネット上ので写真掲載は、禁じられていたようだ。
理由は「肖像権の保護」ということのようだ。
だからだろう、SAMPの解散報道の時も、ネット上では、メンバーの絵かステージにスポットライトという、おかしな画像が表示されていた。
それが、事務所を退所したことで写真掲載ができるようになった、ということのようだ。
このニュースを見て、喜んだのはファンだけではないだろう。
これまで香取さんをはじめ、今回退所した稲垣さんや草彅さんをCMやドラマで起用していた企業側にとっても、喜んだのではないだろうか？
理由は、くどくど説明するまでもないと思う。
今や、テレビCMだけではなくネット広告なども、とても社会的影響力のある媒体となってきている。
そのネットで「起用したタレントの写真が使えない」という制約は、不都合でもあり、アピールという点でも弱くなっていたはずだ。
それだけではない。
最近のドラマなどは、公式サイトだけで情報を発信するのではなく、SNSを使ってリアルタイムな情報を発信するのが当たり前になってきている。
特にTwitterなどで、ドラマ開始１時間前とか１０分前という告知を撮影風景などとともに発信をし、リアルタイムでの視聴へと誘導するのが、当たり前になってきている。
今や、テレビドラマの話題づくりにSNSは、欠かせない存在となってきているのだ。
その話題づくりとなるSNSで、出演タレントの写真掲載ができない、というのはテレビ局側にとって大きなジレンマだったはずだ。
それは、テレビCMにおいても、同じことだろう。
確かに、ネット上に気軽に写真を掲載することで「肖像権の侵害」という、リスクは発生する。
勝手に加工され、所属タレントのイメージを著しく傷つける場合も出てくる。
だからと言って、ネット上の写真掲載を禁じることは、デメリットの方が多いのではないだろうか？
何故なら、既に多くのタレント、俳優などが「インスタグラム」などで、積極的に情報を発信しているからだ。
逆に積極的に情報を発信することで、新しいファン(＝フォロワー）を獲得したりすることで、新たなセルフイメージや自己価値を上げているからだ。
何より、自らが積極的に情報を発信することで「噂」となるようなコトを、打ち消すことができているかもしれないのだ。
受け手となるファンが、「本人(もしくは、所属事務所)から発信された情報以外は信じない」という心理が働くからだ。
先日、退所した３人のテレビやラジオ番組の継続についてのニュースがあった。
香取さんの「スマステ」以外は継続となったが、一部ファンからは「スマステは生放送だから、ジャニーズ側が継続を認めなかったのでは？」ということが、ネットで上がっていた。
確かに、生放送は事前にチェックをすることができない。
が、しかし「生放送」だからこその「ライブ感」があり、それが人気となっていたことも事実だろう。
「生放送だから、事前チェックができない」という発想は、ある意味香取さん自身の言葉を事務所側だけではなくテレビ局側も信じていないのでは？、という受け止められ方ファンがしたかもしれない。
そう考えると、ジャニーズの戦略は「今」という時代にあっているのだろうか？
日本時間では、明日ということになるのだが、２００１年９月１１日、米国だけではなく世界を震撼とさせた「同時多発テロ」が起きた日だ。
国内で戦争という経験をほとんどしたことが無い(ご存じの通り、米国が国内で経験した「戦争」とは、「南北戦争」と「独立戦争」だけだ）米国にとって、このテロはとてもショックが大きいものだったはずだ。
そして、「アメリカは一つ」という、団結感が米国内を覆い、予備兵役に応募する人達が殺到した、という記憶がある。
同時に、イスラム教徒への偏見の始まりも、この時からだったのではないだろうか？
もちろん、この「同時多発テロ」を主導したのは、イスラム教原理主義の中で過激な武力強行をいとわない一派「タリバン」であったことも、大きく影響しているはずだが、元々「人種差別」という問題を抱えていた米国にとって、より鮮明な「人種、宗教、マイノリティー」に対する差別を加速させ、表面化させる切っ掛けとなったのではないだろうか？
この時の政権は、今と同じ共和党政権。
当時の大統領は、ブッシュJr.だった。
そして「テロとの戦い」という名目で、米国は「アフガン戦争」、「イラク戦争」へと突き進む。
パパ・ブッシュが大統領だった時、米国は「湾岸戦争」を起こしている、ということも忘れてはいけないことだと思う。
何故なら、「湾岸戦争」が「タリバン」という勢力を生み出す切っ掛けとなっている、という指摘がされているからだ。
後々「イラク戦争」の負の遺産として登場するのが「IS国」であり、当初「IS国」は「タリバン」と親密な関係にあった（その後、ケンカ別れ？をしている）。
皮肉なことに、イスラム過激派と呼ばれる二つの勢力を生み出す結果をつくってしまったのは、アメリカ自身なのかもしれない。
それだけではなく、９．１１の「同時多発テロ」は、「武力行使」を安易に認める社会をつくってしまったのではないだろうか？
元々マッチョな「西部劇」的発想が根強い層には、「やられる前に、やれ」という分かり易い思考が受け入れられやすく、「自分（あるいは身内、仲間）VS敵という他者」という構図を作りやすい「不安」を植え付けることに、成功した（という表現はしたくないが）ようにも思える。
それが、元々根強くあった「人種差別」と結びつき、そのような思考が強い層がトランプ大統領を生み出し、反トランプ派との断絶を生み出す結果になっているような気がするのだ。
さらに、トランプ支持派と反トランプ派の間には、経済的格差がある。
いわゆる「リベラル派」と呼ばれる人たちの多くは、比較的裕福で高学歴者が多い地域に集中している。
トランプ支持派は、ホワイトワーカーと呼ばれる「白人の中～低所得者層」で、オバマ政権時代に「忘れ去られた人たち」とも言われている。
決してオバマ前大統領が「忘れ去っていた」訳ではないはずだが、彼らからすると「白人以外に対して手厚い政策」だと思い込んでいる傾向がある。
今のアメリカ（だけとは言えないが）の混乱の始まりは、１６年前の９月１１日だったのかもしれない。
Yahooのトピックスを見ていたら、「なるほどな～」と思う記事があった。
Jcastニュース：キリンビール社員の飲み会映像に激しい反発「だからアサヒに勝てない」とネットで非難轟轟
私がまだ学生だった頃、ビールの売り上げのトップを走っていたのは、キリンだった。
そのキリンが牙城を崩したのが、アサヒビールの「スーパードライ」だった。
この「スーパードライ」の登場は、その後の「ドライビール（というのだろうか？）」のブームをつくる切っ掛けとなった。
そしてこの「スーパードライ」のヒットによって、アサヒビールはビールの売り上げで、キリンを抜くことができたのだ。
その後、発泡酒や第３のビールなどが登場することとなるのだが、ビールの市場そのものは、ほぼ横ばいからやや減少という傾向にある。
ビール酒造組合：市場動向レポート
ただ、クラフトビールのような特徴を持ったビールそのものは、爆発的な人気ではないにせよ、ジワジワと女性を中心に高まりつつある。
市場そのものが、横ばい～やや減少傾向にあるにせよ、居酒屋などに行けば「とりあえず、ビール」という方は多いだろう。
だからこそ、キリン側としてはテレビ番組を通して、宣伝（というつもりがキリン側にあったかは不明）を兼ねて、取材に応じたのだと思う。
ところが、「昭和の体育会系」の映像が、番組を見た人達（おそらく、若い世代だと思われる）からは、反発を招いてしまったようだ。
パワハラまがいの発言をした、主人公の上司（？）は、決して「パワハラ」のようなつもりはなかったのでは？
だからこそ、取材カメラの前で堂々と説教（？）をしたのだろう。
しかし、それが受け手側に不快感を与えてしまった。
不快感を与えただけではなく、「キリンって、企業体質が古い」という、負のイメージを与えてしまったようだ。
実際、若い世代にとって「飲みにケーション」は「ウザイ」ばかりで、余り参加したくないことなのかもしれない。
「お酒の席では、楽しく飲みたい」と、思うのは誰しも同じだろう。
ドキュメンタリーという番組の性格上、「楽しく、和気あいあい」とした映像が撮れなかったのかもしれないし、「主人公が先輩社員や上司から励まされて、成長をしていく姿」を見せたかったのかもしれない。
ただ、そこに受け手となる生活者、特にこれからビール市場を支える層に対して、共感を得られなかった、というのは、キリン側にとって手痛いことだっただろう。
逆にこの映像に対して、「若い層が不快感を持った」ということを深く考える必要があるのかもしれない。
何気ないテレビ番組の一つの映像から、企業イメージを左右させる、という好例かもしれない。
日経新聞のWEBサイトに、「トイザラス、破産法適用申請か 米メディア報道」という記事が、掲載されている。
日経新聞：トイザラス、破産法適用申請か 米メディア報道
記事にある通り「生活者の購入行動が変わったため、トイザラスの経営が厳しくなった」というのは、本当だろう。
この記事を読んで思い出したことがあるのだが、日本の百貨店の「おもちゃ売り場」はどうなったのか？ということだった。
以前に比べ、百貨店そのものに行くことが極端に減ったので、もしかしたら間違った印象を持っているのかもしれないのだが、百貨店の「おもちゃ売り場」そのものを見なくなったような気がするのだ。
それも、随分前からだ。
ベビー用品や子供服売り場に併設するようにつくられていた印象のある「おもちゃ売り場」だが、「教育玩具」と呼ばれるようなものはあるような気がするのだが、いわゆる「子どもが遊ぶ為のおもちゃ」そのものを見かけなくなったような印象があるのだ。
街中を見ても、「おもちゃ屋さん」そのものを見かけなくなったように思う。
だからといって、「トイザラス」のようなところだけなのか？というと、意外な場所でおもちゃを見かけることがある。
それは「書店」だ。
既に型落ちとなったおもちゃなのだろう、希望小売価格から５～８割引きくらいの値段が付いて、売られていたりする。
もちろん、書店の店頭に一部置かれているだけなので、種類も数量の少ない。
「絵本」や「児童書」を買いに来たお客さんの「ついで買い」を、期待している程度だと思われる。
そう考えると「トイザラス」の存在は、少なくとも日本においては「おもちゃ屋さん」としての役割を、はたしているような気がする。
確かに、Amazonなどでおもちゃを購入する人達は、随分多くなっていると思う。
ネットでポチリとすれば、ほぼ翌日には、自宅へ届けられるのだ。
プレゼントなどをわざわざ買いに行く手間暇をかけずに、届けられるというのは便利すぎるくらい、便利なことだ。
他にもいわゆるディスカウントストアーなどでも、「おもちゃ」は売っているはずだが、「売っている」だけのような気がするのだ。
それでいいのかな？と、感じているところもある。
それは「おもちゃに触ることが、できない」という点だ。
子供の頃、「おもちゃ売り場に飾られているおもちゃを手に取って、遊んだ」、という経験はないだろうか？
店頭に飾られているおもちゃ全てが触れるわけではないが、少なくとも百貨店などの売り場にはおもちゃを自由に触ることができるスペースがあり、子どもたちで賑わっていた、という思い出がある。
欲しいおもちゃの前で「買って～」と、駄々をこねた経験を持っている方も、少なくないのでは？
「おもちゃを子供たちに自由に触らせる」ということは、お店や売り場側にとって大きなリスクだと思う。
でも、おもちゃに触れることで、子どもたちの「欲しい！」という気持ちにさせている、という部分もあったのではないだろうか？
それはアパレルでも同じで、「試着」をするコトによって「自分に似合う・似合わない」を確認することができるはずだ。
ファッション関係のECサイトが、いくら頑張ってもできないことが「試着」だからだ。
それだけではなく、「試着をして買った服」は大事に着ている、ということはないだろうか？
「トイザラス」の破たんは、生活者の購入行動の変化が要因という指摘は、確かに！と思う部分だ。
だからと言って、小売り全体がECへと移るのか？と言えば、それも違うのでは？と、思っている。
むしろECではできない、顧客サービスを見直す機会のような気がする。
年に数回、愛知県がんセンターで「公開講座」が開かれている。
その中でも、９月の第一土曜日にある「公開講座」は、がん治療における最新研究の話が、臨床医からだけではなく研究者からも聞くことができる内容になっている。
今年のテーマは「ゲノム医療」に関する内容であったので、時間の都合をつけ出席することができた。
「がん治療」というと、先ごろ乳がんで亡くなられた小林麻央さんのことを、思い浮かべられる方も多いと思う。
当初、小林さんのお母様も乳がんの罹患者であった、という報道があったコトから「家族性乳がんなのでは？」と言われていた。
「家族性乳がん」については、その後小林麻央さんご自身が「遺伝子検査」を受け、「家族性乳がん」を否定されている。
ただ世間では、「がん家系」ということを言われることが、多い。
残念ながら一部の「家族性がん」と呼ばれるがん以外、ほとんどのがんは「家系」は関係ない。
何より日本人の２人に１人が、がんに罹患する時代。
「家系云々」などとは、言ってはいられないのが現実だ。
それほど、がんという病気について、余り理解されていないというのが現実なのだと思うし、私自身、自分ががん患者となったことで、初めて「がん」という病気を知ることになった。
その「がん」という病気は、「細胞の異変」による病気だ。
当然、細胞をカタチつくっているのは、「遺伝子＝ゲノム」ということになる。
２０００年代始めまで、「人のゲノム解析は、何十年もかかる」と思われていた。
それが「京」などの大型コンピューターにより、既に「人のゲノム解析」ができるようになった。
「ゲノム解析」ができたことで、がん治療も大きく変わることになったのだ。
それまで、ある程度区分されていたがんのタイプが、より細かく区分されることになったのだ。
当然、投与される薬もそれに合わせた薬の開発が目的となってきている。
３年ほど前の最新治療は「個別化治療」と言われる、患者一人一人の症状に合わせた（＝タイプ区分された）治療だった。
それが今は「精密化治療」と呼ばれる、「ゲノム解析」によって得られた情報を基にした、遺伝子レベルでの治療へと変わりつつあるのだ。
それを推し進めたのが、オバマ前米大統領だった・・・ということのようだ。
これまでも「がん治療」においては、米国が一歩も二歩もリードをしてきた。
しかし、オバマ前大統領が打ち出した「精密化治療の推進」によって、治療という面だけではなく、今一番注目されている「免疫チェックポイント阻害剤」という薬の研究も飛躍的に伸ばすことができたのだ。
「免疫チェックポイント阻害剤」の薬のフロントランナーとなった企業は、実は日本の小野薬品工業だ。
「１年間で家が買える、がん治療薬」と言われた「オプジーボ」という薬が、それだ。
この「オプジーボ」という「黒色メラノーマ(皮膚がんの一種）」の治療薬の登場は、それまで抗がん剤の研究・開発に熱心だった、世界中の製薬企業の研究・開発の方向転換をさせるほどの衝撃だった。
そこにオバマ前大統領が、「精密化治療」の推進を打ち出したコトで、米国の製薬企業は「ゲノムレベルでの新薬の研究・開発」へと舵を切ることになったのでは？と、考えている。
言い換えれば、オバマ前大統領の「精密化治療」の推進は、直接的ではないにせよ、米国内の製薬企業の後押しをすることにも結び付いている、ということになるのだ。
「ゲノム治療」の話を聞きながら、オバマさんの政策の真意のすごさを感じたのだった。
時々アクセスするサイトがいくつかある。
その一つが、ホンダのサイトだ。
そのサイトに、「ホンダだかラできる社会貢献」だな～と、分かるモノがあった。
Honda：Hondaの交通安全 Hondaの運転復帰プログラム
タイトルだけを見ると、運転免許証を失効してしまった人を対象としたプログラムのように思えるのだが、事故や病気によって車の運転ができなくなってしまった人を対象とした、プログラムだ。
「障害を持ってしまったため、生活の移動範囲が限られる」ということは、あるだろう。
特に健常者が、事故や病気によって障害を負ってしまった場合、体の障害よりも心に負う障害のほうが大きいのでは？と、想像する。
そのような人たちを「運転復帰」という自動車メーカーならではの方法で、社会復帰のサポートをしたい、というのがこのプログラムのようだ。
一応、他社でも同様のサポートプログラムを実施しているのか？調べてみたのだが、どうやらホンダ独自のプログラムのようだ。
このプログラムそのものも、社会的意味が十分ある物だと思うのだが、それだけではないのでは？という、気がしている。
それは「自動運転技術」だ。
身体的ハンディを持っている人たちが、車を運転するとなると、クルマそのものにもある程度の「運転技術」が必要になるはずだ。
あくまでもクルマを運転するのは人だが、クルマそのものが自主的に（という表現が良いのかはわからないが）サポートをする場面があるだろう。
「そのような場面とは？」と想像することは、ある程度できると思うが、現実問題としてそれを確認する為には、このようなプログラムでデータを蓄積し、分析をしていくしかない。
Googleなどが考えている「自動運転」は、GPSなどを使いクルマを誘導させる、という発想だと思う。
今の「自動運転」の発想は、それが主流になっているように感じている。
では、「自動運転」によって一番恩恵を受けるのは、どのような人達なのか？という、視点があまり無いように感じる部分でもあるのだ。
おそらく「自動運転」によって、恩恵を受ける人達というのは身体的ハンディがあるために、クルマを運転したくてもできなかった（あるいは、できなくなってしまった）人達なのではないだろうか？
とすれば、実際身体的ハンディを持っている人たちにとって、どのようなことが困ることなのか？できないことなのか？ということを考える必要がある。
かつてクルマを運転することができた人たちにとって、できないもどかしさは何か？それを克服するためには心理的な面と技術的な面とではどのようなサポートが必要なのか？という、ことを調べるのは決して簡単なことではない。
しかし、Hondaのこのようなプログラムがあれば、参加する側にとっては「クルマを再び運転できる喜び」を感じられるだろうし、Honda側は「身体的ハンディを持った人たちが運転をすること」という問題の解決策を探り、将来的には「自動運転技術」へと結びつけることもできるだろう。
両者にとってWIN－WINの関係を創り、社会貢献だけではない「問題の洗い出しと技術研究」ができる。
ホンダがそこまで考えているのかは不明だが、少なくとも自動車メーカーだからできる社会貢献の一つであるコトには違いないと思う。