団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

★次は公明党との連立解消

2013年12月30日 | 公明党

  去年の民主党政権の時の絶望的な毎日か ら安倍さんの復活で一気に気分が晴れましたが、果して安倍さんがどこまでやってくれるかの一抹の不安はありまし た。
  それも、26日の靖国参拝で全てが吹き飛んだ思いです。確かに、経済面はまだ不満がありますが、これは もう日本だけの力でどうのこうのできる時代でも無いので、少しずつやって行くしかないでしょう。
  経済なんかは、日本人が自虐史観から目を覚まし、日本の名誉が回復され日本の精神が復活されればどうと でもなりそうな気がします。

 そんな中、維新の橋下さん の今回の靖国参拝容認の談話があり、これはもしかしたらと思うことがありました。

  朝日新聞デ ジタルより  2013年12月26日

  橋 下氏、首相の参拝を擁護 「見送りやめたのは合理的」

 日本維新の会の橋下徹共同 代表(大阪市長)は26日の記者会見で、安倍晋三首相の靖国神社参拝について「外交上の配慮で参拝を見送るのは もうやめよう、と判断したことは非常に合理的だ」と理解を示した。その上で「首相はずっと配慮し続けてきたが、 吹っ切れたところもあるのでは」と擁護した。

  これで思い出したのが安 倍総理との会談です。

  時事ドットコ ムより  2013/12/23

  安 倍首相が橋下氏と会談=維新との連携維持狙う

  安倍晋三首相は23日 夜、東京都内のホテルで日本維新の会の橋下徹共同代表と夕食を共にしながら3時間以上にわたって会談した。首相 は憲法改正をはじめとする中長期的課題で維新との協力を視野に入れており、維新が結いの党などと野党再編の動き を本格化させる前に、連携相手としてつなぎ留めておきたいとの思惑があるとみられる。

  会談には政権側から菅義 偉官房長官と石破茂自民党幹事長、維新からは松井一郎幹事長と松野頼久国会議員団幹事長が同席した。首相は私邸 に到着した際、会談について記者団に「まあいろいろ。今年1年を振り返って」と述べるにとどめた。 

 首相は18日には維新の石 原慎太郎共同代表を首相官邸に招き、憲法改正での協力を確認した。与党は特定秘密保護法の審議段階で維新と修正 合意したものの、採決を急いで反発を招き、賛成を得られなかった経緯がある。来年の通常国会をにらみ、維新幹部 との相次ぐ接触で関係修復を図る狙いもありそうだ。

  維新の中には信じられな い人達が沢山いるのは確かですが、中山ご夫妻のような安倍さん以上に信頼できる方達がいるのも確かです。
  もしかしたら、安倍さんはいよいよ公明党との連立を破棄する腹を決めたのじゃないでしょうか。この公明 党との連立が日本の足を引っ張っているのは間違いないのですから、これさえできれば、又しても日本の復活が 可能になるはずです。

  来年はいい年になりそ う。

【橋 下徹】安倍首相靖国参拝について

 

 


40年継続使用

2013年12月30日 | 太陽光発電

  第5208回の「半永久的に劣化しない」で 20年後に今のメガソーラーが稼働していればそれは日本の財産になると書きましたが、それをズバリ書いてくれている記事 がありました。  

  日本経済新聞より  2013/12/25

  自立できるか、太陽光発電 事業モデル構築急ぐ先行者

 ・・・略

  NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)は2013年12月10日、「NEDO再生可能エネルギー技術白 書」の改訂版を公開した。太陽光発電 についての記述を見ると、日本の太陽光発電の発電コストは、住宅用システムで1kWh(キロワット時)当たり 33.4~38.3円、メガソーラー(大規模 太陽光発電所)では同30.1~45.8円と算出している

 この数字は、世界の発電コストの水準である、住宅用の同18.2~36.5円、メガソーラーの同15.0~29.9円 と比較して、依然として高い。ただ、白書では今後の見通しに関して、電力会社の電力料金単価を下回る「グリッドパリ ティ」の達成は間近だとしている。

  住宅システムに関しては、2017年ごろには、家庭向けの電力料金単価(1kWh当たり23円)に達すると予測す る。メガソーラーなど非住宅用に関し ても、現在のコストダウン基調に、技術革新を加味することで、2020年ごろには、業務用の電力料金単価(同14円)と 同水準のコストを達成する見込みと いう。…中略

  40年継続使用で約10円で発電

  出力変動コストを含んだ太陽光発電のグリッドパリティの実現性が高まっているもう1つの要因が、欧州などでは約10 年後、国内では約20年後に、発電設備の減価償却の済んだ太陽光発電システムが低価格の電力を提供し始めることがある。 FITによって設置されたものだ。

  FITによる買い取り期間である20年を過ぎた太陽光発電設備には、撤去されるものもあるが、十分な発電性能を維持 している場合、発電事業を継続する場合も多いと予想される。

  継続するか、撤去するかのポイントは、20年後にどの程度の発電性能を維持しているかになる。この点に関し、中古の 太陽光パネルを扱っているネクスト エナジー・アンド・リソース(長野県駒ケ根市)の技術者は、「20年間使用したパネルであっても、初期の出力値に比べ 70~80%の発電性能を維持してい るものが相当数ある」と話す。

  ということは、FITの下で20年間使用して、減価償却が済んだ太陽光発電システムは、PCSの部品など一部の周辺 設備を更新すれば、極めて安いコス トで発電できることになる。同社の試算では、40年間継続して使用すれば、太陽光発電システムの発電コストは1kWh当 たり10円程度になるという。こう した長期的な発電実績が知られてくれば、太陽光発電システムは、世代を超えて利用する公共的な社会インフラとして、市民 や自治体主導で設置が進む可能性も ある。…以下略

 やっと、メガソーラーの意味を書いてくれました。確かに、孫・菅の悪だくみで高価な買い取り価格と20年というとんで もない固定価格買い取り制度が出来てしまいましたが、それが、今のメガソーラーブームを起こしたことも確かです。
   ここは、20年経った後に、どれだけ多くを稼働させるかが勝負です。そうなれば、20年間電力のコスト を上げた責任を稼働している限りお返しできることになります。
   ということは、今のメガソーラーを一日でも長く稼働させる技術を開発することこそが、ソーラー業界の取 り組むべき課題ではないでしょうか。
   20年後に、その技術が確立されていれば、日本はとてつもない財産を手に入れることになります。

                                          是非やってほしい!