団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

★次は州議会が勇気を出して選挙結果を却下する番

2020年12月16日 | アメリカ

　トランプさんのバイデン潰しも手詰まりかと心配していましたが、まだまだ望みはあるようです。
　　ペンスさんが鍵を握っているようです。

　　及川さんが詳しく解説してくれています。

　　全てが防がれたときこそ内乱勃発でしょうか。このまま尻すぼみで終ることだけは避けて欲しいものです。



　　それにしても、この戦いはトランプさんでなければ出来なかったでしょう。やはり、トランプさんこそ救世主。

　　頑張れトランプ！


★10兆円の大学基金創設　政府決定

2020年12月16日 | 政治の崩壊

　政府が研究力強化の為に大学基金なるものを創設するそうです。やっと研究に金を払う気にになったようです。金額や方策はともかくその気になったことは良いことでしょう。

　　只し、どんなに素晴らしい構想であっても、その運用が出鱈目ではまさに無駄金です。
　　あの学術会議や日教組・文科省などを放置していては難にもならないどころか、科研費のように反日売国左翼・在日共の活動資金に利用されるだけでしょう。　

　　まずは、こんな奴等への資金を切るべきでしょう。これが出来ないようでは、１０兆円も奴等の活動費に使われることになりそうです。

　　日教組も撲滅すべき。

　　いずれにしても、文科省の廃止と大学の整理を急ぐべきでしょう。それで余った金をまっとうな研究者に提供して思う存分研究して貰いましょう。


★トランプのクーデター潰し

2020年12月16日 | アメリカ

　下で取り上げたCIAの話題の上を行くことが行われているそうです。本当でしょうか。
　　本当であれば最高ですが、やはり眉唾ものなのでしょう。とは言いながら内心期待しています。　　

　　今回の大統領選挙不正は、この位のことをやって、何としても阻止して貰いたいものです。
　　さて、どうなることやら。


★穴だらけの訪日外国人コロナ対策

2020年12月16日 | 政治の崩壊

　青山さんが13日、第２３０７回の「★「何が問題か？出入国規制『ビジネス往来』解禁」」に、続いて訪日外国人のChina肺炎問題を詳しく報告してくれています。

　　厚生省が元凶だと思ってましたが、何とあの売国外務省が裏に潜んでいるようです。

　　やはり、外務省は何も変わっていないようです。


　　しかし、この期に及んでもChinaの為に働く外務省には呆れるしかないですね。

　　本当に日本人なのでしょうか。優等生だけに自虐史観に完全に犯されているのでしょうか。
　　政治家も問題ですが、やはり官僚の劣化が酷すぎる。


★国防総省がCIAのテロ対策の軍事支援の殆どを来年 1/6に停止

2020年12月16日 | アメリカ

　アメリカの最高裁の情け無さを見せつけられて気が滅入りますが、トランプさんはまだまだ戦ってくれるようです。やはり、あのタフさは世界の救世主のものでしょう。

　　これも、万が一の時の為でしょうか。何と、国防総省がCIAを切るのだそうです。もう売国組織は許さないということでしょう。

　　西村幸祐さんがツイートしてくれています。


　　いよいよ内乱勃発でしょうか。喜ぶのはChinaだけとの声もあるようですが、アメリカにとっては必要な内乱じゃないでしょうか。


★信長、秀吉、 家康の時代を俯瞰する

2020年12月16日 | 誇れる日本

　　子供の頃は、家康と言えば大阪城を騙して落とし、天下を盗った悪者という説を信じていました。
　　それが変わったのは、山岡荘八さんの徳川家康全26巻を一日一巻の猛スピードで夢中になって読んでからでした。あの家康がどれ程庶民の為を思って国作りをしたかの考察に、世の中表面だけを信じていてはいけないと思い知らされました。
　　それから、世の中を見る目が少し変わったようです。

　　とは言え、それも山岡さんの説であってもしかしたら違っているかもしれません。

　　そんなことを、ねずさんが改めて教えてくれています。その中で、歴史をどう見るかでなく、どう生きるかにあるとの言葉に又目から鱗です。どうも、どう生きるかにまで考えが及んでなかったような気がします。

　　何時ものように全文をリンク元で読んでください。

 　　ねずさんの学ぼう日本より　　　 2020/12/9

　　信長、秀吉、 家康の時代を俯瞰する

　　・・・略

　歴史の見方や考え方は、様々なものがあります。
事実はひとつであっても、それがなぜ起きたのか、どうしてそうなったのかは「人の解釈」によるからです。
ですから、どのような見方をしたとしても、それは自由ですし、以下もそうしたたくさんの見方のひとつにすぎません。

　ただ、そうしたさまざまな見方を、複眼的に受け入れることで、物事をより幅広い視野で見ることができるようになるのではないかと思っています。
たいせつなことは、歴史をどう見るかではなく、自分がどう生きるかにあります。
歴史はそのための手がかりであり、訓練の場であるというのが、筆者の意見です。・・・以下略


歴史を学ぶことでネガティブをポジティブに。 今日のねずブロは《信長、秀吉、家康の時代を俯瞰する》です。 歴史の見方というのは、いろいろなものがあります。 決して、従来の見方を否定しているわけではなく、他にも上に述べたような見方もある、ということを申し上げています。 複眼的思考によって、従来の価値観に縛られずに、自由に学問を追求することこそ、「よろこびあふれる楽しい国」の学問なのではないかと思います。 続きはブログで

小名木善行さんの投稿 2020年12月8日火曜日

　　この部屋も思い込んだことを正しいと信じて書いていますが、やはり複眼的思考が必要のようです。単純な頭で考えて信じ込むところがあるだけに反省です。
　　もし、何十年か後に読み返してみると全く反対だったなんてこともありそうです。とは言いながらも大きく間違っていることを書いているとも思えません。さて、真実はどうなのでしょうか。


★韓国がＴＰＰ参加検討　文大統領が初めて言及

2020年12月16日 | 政治の崩壊

　RCEPを安易に受け入れた日本政府を甘く見た習皇帝が参加を言い出しました。何と、それでこれなら行けると思ったのか文ちゃんまでが言い出したようです。
　　これだけでも、今回の菅（スガ）内閣の間違いが明らかでしょう。政府・自民党の国を守ると言う覚悟の無さに呆れるしかない。


　　日本の政治は完全に狂っているようです。アメリカの選挙を見て何が起きているかも理解出来ない平和ボケの集まりです。
　　トランプさんが世界を変える為に命を掛けて戦っているというのにその足を引っ張ることしかしない日本政府・自民党はもう救い様がないのかも。


★巧妙に仕掛けられたヘイトスピーチ規制は全体主義に通じる

2020年12月16日 | 政治の崩壊

　　アメリカでも今回の大統領選挙でGAFAの売国奴振りが明らかになって来ました。日本でのYouTube等での保守の動画の削除は度を越しています。
　　日本の元凶はあのヘイトスピーチ規制から始まったのじゃないでしょうか。自民党の西田さん達が反日売国左翼・在日共に騙されて安易に成立させてしまったものです。
　　自民党は、兎に角、相手の懐に入り込んで見張るなんてことを言っては失敗ばかりしています。今度のChinaとKoreaを含めた貿易問題も同じ匂いがします。

　その典型が菅（スガ）さんが関係しているアイヌ新法でしょう。全く、自民党は何をやっているのでしょうか。

　　そんな諸悪の根源であるヘイトスピーチ規制問題を多くの保守論客が共同で本を出してくれたようです。
　　宮崎さんが書評で取り上げてくれています。

　　「宮崎正弘の国際情勢解題」より　　　令和２年（２０２０）１２月９日（水曜日）　通巻第６７２６号

　　書評　

　　韓国から、アイヌを名乗る『市民団体』から、巧妙に仕掛けられた
　　　　ヘイトスピーチ規制は全体主義に通じる

　　すべてのヘイトに反対する会篇『日本を滅ぼす欠陥ヘイト条例───言論の自由を守るために』（展転社）

　編集の共同代表に永井由紀子、土屋たかゆき、山本閉留己、伊勢田幸正、山岡鉄舟の五氏。執筆は坂東忠信、三浦小太郎、篠原常一？、仲村覚、松木国俊、但馬オサムの各氏ほか。書き手は多彩な顔ぶれである。
　本書の出版はクラウド・ファンディングで呼びかけられたのだが、すぐに目標額に達して、プロジェクトは成立。
　三浦小太郎氏は「ヘイトスピーチ規制は全体主義に通じる」との小論を書いている。ほかにも左翼による保守への言論弾圧の実態を多く羅列し､言論が実際に抑圧されて例をあげて、リアルに政治の現場の言論の窒息状態に迫る。
　ヘイトを口実に言論の自由が脅かされている実態は、ようやく多くの人の知るところとなり、アメリカではグーグルが提訴されている。
　日本では、フェイスブックもユーチューブの左翼の検閲、一方的な削除、つまり保守の主張にヘイトの言いがかりをつけて、言論活動を封じ込めるという手段にでている。
　日本ですら言論の自由は風前の灯火状態となった。
　日本の言論空間が中国の表現空間の締め付けに酷似してきたのだ。世界が注目する裁判の行方は、言論統制をやってのけた「グーグル」である。米国司法省は「独禁法違反」として提訴に踏み切ったのは、あまりに露骨な統制がおこなわれていたことが明らかになったからだ。
「これは世論を操作する強大な洗脳装置ではないか」と凄まじい批判に直面した。
　議会も立ち上がってグーグル、ツィッター、フェイスブックの経営幹部を召喚し、責任を問いただしているが、日本のメディアは軽視している。
──そりゃそうだろう､自分たちも『共犯』に近いからね。
大統領選挙において、中国の責任を問う意見を述べると消されるが、『中国に責任なし』とする意見は削除されないのだ。これは氷山の一角。
情報通貨によれば、グーグルはＡＩの検閲チップを仕掛けているうえ、グーグルの取締役に中国の工作員が潜り込んでいた、知る人ぞ知る、その名前は李飛飛（リーフェイフェイ）だ。
　ファーウェイとて、この携帯電話を使うと、中国に居場所が特定される危ないものになっているが、日本では廉価なので、まだ売れている。大丈夫か？

　　それにしても、左翼リベラリストは狂信者だけに質が悪いですね。今回の大統領選挙で多くの人はその恐ろしさに気がついたのじゃないでしょうか。
　　これを機会に、日米で赤狩りが行われることを期待したいものです。

　　日本の場合は政府・自民党が目覚めてないのが問題です。未だにトランプさんの意図が理解出来ていないようです。

自民党よ目を覚ませ！