団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

除草ロボが巨大農薬市場を一変か

2018年06月02日 | エネルギー 環境

  日本の為じゃなく他国やグローバリスト等の為に仕事をする歴史観の欠如した日本の省庁の一つ農水省の仕事振りを、 5 月 26 日(土)、第 1437回の「日本の食の安全が危ない」や、5 月 29 日(火)、第1440回の「農水省が、日本の食を破壊するつもりか」で、取り上げました。
  
  このまま日本の官僚に任せておくと日本は消滅するのじゃないでしょうか。

  何て、心配していたら面白い記事がありました。何とあのモンサントなどのグローバル企業に対抗する可能性のある技術が開発されているようです。
  何と、農薬や種子の世界を一変しそうな画期的な除草機なのだそうです。全文は長いので、リンク元で読んでください。

   ロイターより    2018年5月24日

  焦 点:農業にもAI旋風、除草ロボが巨大農薬市場を一変か 

 [イベルドンレバン(スイス)/シカゴ 22日 ロイター] - スイスにあるビート(甜菜)畑では、テーブルのような形をした車輪付きロボットが、畝(うね)の間を移動し、搭載されたカメラで雑草を見つけては、機械の 触手の先から青い液体を正確に噴射していく。

 青い液体を除草剤に代える前の最終テストをおこなっているこの太陽電池式ロボットは、新世代のAI(人工知能)除草機だ。

 こうした新型ロボットの登場によって、万能除草剤や、それに耐えられる遺伝子組み換え(GM)作物の必要性が薄まり、約1000 億ドル(11兆円)規模の除草剤・種子産業を一変させる可能性があると、投資家は注目している。

 独製薬・化学大手バイエル(BAYGn.DE)や米化学大手ダウ・デュポン(DWDP.N)、独化学大手 BASF(BASFn.DE)、農業バイオ大手シンジェンタが牛耳るこの業界は、こうしたデジタル農業技術の影響に備え始めてい る。すでにビジネスモデルを適合させ始めた企業も出てきた。

 これが意味するところは巨大だ。除草剤の売り上げは、年間260億ドル規模に達しており、農薬の年間売上げの46%を占める。ま た、GM種子の9割に、なんらかの除草剤に対する耐性が組み込まれていると、市場リサーチャーのフィリップス・マクドゥガル氏は 言う。

 「現在、農業化学大手の手中にある収益プールの一部は、農家やロボット製造企業に移ることになるだろう」。食品サプライチェーン に絡む企業に投資している10億ドル規模のピクテ・ニュートリション・ファンドのセドリック・ルカンプ氏はそう予測する。

 これに対し、バイエルなどの企業は、独自の除草剤噴射システム開発に向けてパートナー企業を模索している。また、中国国有化学大 手の中国化工集団(ケムチャイナ)CNNCC.UL傘下のシンジェンタは、新装置から作物を保護する製品開発を検討している。

 まだ初期段階にあるものの、こうした1株ごとに作物を世話する技術は、これまでの作物生産における一般的方法とは一線を画すもの だ。

 現在は、農薬・種子世界最大手の米モンサント(MON.N)の「ラウンドアップ」のような植物の種類を選ばず効果を発揮する「非 差別性」除草剤を、耐性があるGM種をまいた広い畑に散布するのが、もっとも収益性の高い農業経営モデルの1つとなっている。

 <識別して噴射>

 だが、前出のAI除草機を開発したスイスのエコロボティクスは、これを使えば、農薬使用量を20分の1にまで減らせると考えてい る。同社は、投資家との出資交渉が最終段階にあり、2019年初頭には同製品を市場投入する計画だと述べている。 …以下略

  何だか面白そうです。しかし、これが実用化されるのでしょうか。日本のような零細農家には採用は無理でしょうが、海外の大規模農法なら可能性はありそうです。

  これが、あの農薬や種子で世界を征服しようと企むモンサントなどグローバル企業を退治してくれることになれば良いですね。

  それにしてもAIの進化は、どこまで行くのでしょうか。人類に幸せを齎してくれるのでしょうか。それとも、人類滅亡に繋がるなんてことになるのでしょうか。見届けることが出来ないのが残念です。



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