Chinaの人口減こそがChinaの息の根を止めるのでしょうか。日本以上に人口減にくるしんでいるようです。
果たして、どんな結果を齎すのか。楽しみでもあります。どうせなら特亜３国の消滅なんてことに成れば最高なのですが、流石にそれはむりでしょう。
「ゆっくり世界情勢チャンネル」が、詳しく取り上げてくれています。
グーグルがその正体を露しピンチに陥っているようです。毎日お世話になっているグーグルですが、この極左振りには怒りが収まりません。どうして、アメリカのSNS業界は極左に染まっているのでしょうか。
やはり、日米共に教育界の仕掛けなのでしょう。
宮崎さんがそのグーグルの生成ＡＩの左翼汚染を取り上げてくれています。やはり、早く手を打たないと世界は益々左翼に汚染されそうです。
「宮崎正弘の国際情勢解題」より 令和六年（２０２４）３月１９日（火曜日）弐 通巻第８１８２号
グーグル「ジェミニ」の極左偏向に批判の嵐
逆人種差別、政治イデオロギー的偏見。グーグルの弁明は「開発を急ぎすぎた」
グーグルの生成ＡＩの対話型アプリ『ジェミニ』が発表されたのは２０２３年１２月だった。僅か２ケ月、そのあまりにも偏向したコンテンツに世界中から強烈な批判が起きた。グーグルは検索エンジンで９０％のシェアを誇る。
非常識的なジェミニの情報操作、フェイクの例をあげると、歴史的人物の画像が歪んでいたり、ヒトラーとイーロン・マスクはどちらが悪影響かなどと意図的 な情報操作が為されていた。グーグルの弁明は「開発を急ぎすぎた」だった。２月２３日、グーグルはジェミニのサービスを暫時停止するとした
アクセル・シュプリンガーなどは３１社と連携し、グーグルに対して２３億ドルの損害賠償訴訟をオランダで起こした。
アクセル・シュプリンガーはハンブルグを拠点のドイツ老舗企業で、新聞、雑誌などメディアのコングロマリット。保守的な姿勢を堅持しているためドイツ赤軍派の爆弾テロに襲われたこともある。
同社はオープンＡＩと提携し、チャットＧＰＴを導入している。
こうした動きは「ＡＩ文化戦争」とも言われ、イーロン・マスクは「人物画像など差別に満ちており、偏見だらけだ」と批判を強めた。
最近、マスク暗殺未遂事件があったらしいが、マスクはＣＮＮのアンカー、ドン・レモンとのインタビュー番組で、即効性抗鬱薬『ケタミン』の使用を認めた。
ケタミンは解離性麻酔薬の一種。あのメンタルタフネスの人物さえ、鬱病症状があるというのは驚きである。
グーグル批判の嵐は新展開を見せてきた。
米国「メディアリサーチセンター」（ＭＲＣ）は、「グーグルが過去16年間に41回も 米国の主要選挙に『介入』（情報操作）をなした」とする報告書を発表した。
ＭＲＣは保守系非営利団体で、メディア報道の分析で定評がある。
「この影響は劇的に増大し、民主主義にとって有害となった。保守系の候補者には政党を問わず、印象操作などで損害を与えた」（「フリー・スピーチ・アメリカ」副社長＝ダン・シュナイダーら）。
2008年から2024年2月まで、「グーグルはその力を利用して、政党に関係なく最もリベラルな候補者を選挙で勝利に導く一方、反対派を検閲の対象としていた」。
▼グーグルは左翼政治結社なのか？
ＭＲＣは報告を続ける。
「グーグルは左翼的価値観を推進するために『強大な資源と影響力』を利用している。情報技術、政治団体、アメリカの選挙に対するグーグルの多大な影響力は、2008年から明らかになっており、ドナルド・トランプ当選妨害工作に失敗したが、選挙干渉は続いている」
こうなると、グーグルは左翼政治結社なのか？
おそらくグーグルのなかに左翼集団が混入してコンテンツ作成にあたっているのではないか。
というのも創業時の共同経営はエリック・シュミットとラリー・ペイジとセルゲイ・プリンの「三頭政治」で開始された。エリックはドイツ系の技術者でノベル 社のＣＥＯからグーグルに参加した。ラリーはユダヤ系、プリンもモスクワ生まれの東欧系ユダヤ人である。この三人の引退後、グーグルを率いるピチャイは、 タミル系インド人、チェンナイからの移民である。
つまりピチャイがＣＥＯとしてグーグルを牽引し、親中路線を驀進し始めてから左翼的傾向が強まった。創業の三人は取締役として名をとどめるがほぼ引退生活である。
前掲「フリー・スピーチ・アメリカ」は、最新の例はグーグルの生成ＡＩアプリ「ジェミニ」がバイデン大統領に「有害な質問に答えることを拒否」したことを指摘した。
また2020年の民主党予備討論会のあと、最有力に躍り出たトゥルシー・ギャバードの広告アカウントを無効にした。2022年の上院議員選では共和党のキャンペーンサイトのほとんどを隠蔽した。
トゥルシーはハワイ選出下院議員三期の女傑。嘗てヒラリーに挑んだ。ギャバードは、民主党選対幹部等を「腐った泥沼で蠢く」と猛烈に批判し、民主党を離れ、さきの共和党大会ではメインスピーカーで登場した。
彼女はトランプの副大統領候補の最有力の一人である。
グーグルの親会社（持ち株会社）の「アルファベット」の株価はジェミニが問題化する前に１５４ドル８４セント（１月２９日）だったが、批判されはじめると、３月６日には１３２ドル５６セントまで下落した。
グーグルの苦況をみて、アップルが生成ＡＩの開発進化に本格的に乗り出す。熾烈な競争がさらに激化する。
今の左翼の仕掛けを防止しないと世界はどんどん左翼に汚染されるのは間違いないでしょう。
こういうときにマスクさんのような人が現れてくれることを期待したいが、そのマスクさんもEVでのピンチに陥っているのですから保守のピンチです。
一体、世界はどうなるのでしょうか。
ベトナムの日本製の地下鉄が感性したようです。Chinaの地下鉄との比較で日本製が評判のようです。
「日本と世界情勢」が詳しく報告してくれています。やはり、日本製はChinaとは比べ物にならないようです。
その証拠に高速鉄道も日本が受注したそうです。これは嬉しいですね。
」
それにしても、Chinaは何時まで世界に迷惑をかけるつもりでしょうか。やはり、一日も早く叩き潰す必要があります。
Chinaが台湾パイナップルの輸入を禁止した時に日本が応援で輸入したのは快感でした。その後、どうなったのかと思ってましたが、どうやら定着したようです。
何時ものcoffeeさんが詳しく取り上げてくれています。是非、何時ものように全文をリンク元で読んで下さい。
それにしても、定着していたことは嬉しいですね。日本もまだまだ捨てたものじゃないですね。
正しい歴史認識、国益重視の外交、核武装の実現 2024/03/19(火)
支那が輸入停止した台湾パイナップル、日米の「応援購入」から市場に定着！日本の2021年の輸入量は前年比約８倍に！台湾農業部「日本の消費者に受け入れられ感謝」
こういう嬉しい話題はもっと知りたいものですが、反日売国左翼・在日・マスメディアは報道しない自由を行使しているのでしょうか。残念なことです。
それにしても、このパイナップル応援購入が永続して欲しいものです。
Chinaがアフリカへの進出を増大しているようです。と言うか、もう相手にしてくれる国も減っているようです。さすが嫌われ者が定着してきたようです。
宮崎さんが取り上げてくれています。それにしても、Chinaも足掻いているようです。
「宮崎正弘の国際情勢解題」より 令和六年（２０２４）３月１８日（月曜日）
通巻第８１８０号
アンゴラのチャイナタウンの規模が三倍に
欧米市場重視から中国はアフリカ市場開拓に転換したが。。。
３月１５日、アンゴラのロレンコ大統領が訪中し、北京で「中国・アンゴラ・ビジネスフォーラム」を開催、中国の関連企業多数が参加したという。
両国間の貿易は２０２３年に２３０億ドルに達した。中国はアンゴラから日量３０万バーレルの原油を輸入している。
十年ほど前、リスボンの町を歩いていて驚いたことがある。
若者たちが行列を作っていて、ハローワーク（職業安定所）で「アンゴラ派遣社員募集」に応募する風景だったからだ。
立場の逆転？ （ＴＲＡＤＥＩＮＧ ＰＬＡＣＥＳという）。
嘗てアンゴラはポルトガルの植民地だった。旧宗主国が旧植民地に職を求める。ま、英国にしても嘗ての植民地インドの移民の末裔が首相ですから。。。
さて欧米で、中国制裁の影響がじわりと出始め、市場規模を急減させた中国は、新しい市場開拓にアフリカを選んだ。過去十年に亘って、欧米を出し抜いての 投資ぶりは瞠目されてきた。ＢＲＩ（一帯一路）を標榜し、アフリカ各地で道路建設、鉄道施設、発電所建設などのインフラ整備は中国の得意芸。賄賂と手抜き 工事が付帯するのも、いつもの通りだった。
アンゴラ重視は石油とガス。このために中国は道路、発電所、鉄道に加えて空港近代化にも協力、現時点でも新たに１７のプロジェクトを展開しており、中国企業が２５社、およそ３０億ドルを投資している。
アンゴラの首都ルアンダ（人口４５０万人）は摩天楼が建ち並び、リゾート地区には豪華な別荘タウンもあるが、「チャイナタウンは三倍の規模になるだろう」（『環球時報』、３月１７日）。
とはいうものの中国のアフリカ諸国への投資は凹凸が激しく、資源国には投資拡大、そうでない国々には投資縮小、撤退。じつは後者のほうに傾斜が激しくなった
アフリカにおける中国人労働者数の統計がある。
２０１５年にアフリカではたらく中国人は２６３６９６人だった。
２０２２年に、その数は８８３７１人と三分の一に激減していた。中国はパンデミックの影響だと言っている。
ちなみにアフリカにおける日本人は大使館、ジャイカ関係を含めて２０１４年に８２３６名だったが、２０２３年には６５２８名に減った（外務省の公表数字）。
アンゴラをのぞき、目立つ国は次のようである
アルジェリア；嘗て石油プロジェクト関連で９万人がいた。現在７０００人。
エジプト：７０００人の中国人労働者は２０００人に減った。石油が出ないからだ。
コンゴ： コバルト鉱山を独占する中国企業は駐在エンジニアを３０００名から８０００人に増やした。
ジンバブエ：リチウム資源埋蔵が豊富で投資を増やす傾向にある。ジンバブエはもとより親中国であり、この国の法定通貨は人民元が、ドル、ユーロとならぶほど。ムガベ元大統領の選挙はＴシャツからポスターに至るまで中国が丸抱えだったっけ。
それにしてもChinaをこのまま放置しておいてはアフリカも無茶苦茶にされそうです。
やはり、Chinaを叩き潰すことこそが世界がやるべきことでしょう。何があってもいき伸びささせてはならない。
相変わらずChinaの呆れる現実を妙佛 DEEP MAXさんがアップしてくれています。
それにしても、こんな出鱈目な国がどうして延命出来るのか何とも不思議だし、怒りを覚えます。
やはり、情報というものは恐ろしいようです。日本が第二次世界大戦に引きずり込まれたのもその例と言えるでしょう。
今回のウクライナやハマスの戦争にもその情報が働いているのは間違いないようです。
宮崎さんが詳しく取り上げてくれています。船倉も結局は金の亡者達の金儲けの為でしかないようです。何とも憐れなことです。
「宮崎正弘の国際情勢解題」より 令和六年（２０２４）３月１６日（土曜日） 通巻第８１７７号
捏造数字の一人歩きは戦争の情報操作の定石である
ハマスの犠牲者数は偽造とペンシルバニア大学教授が実証
ガザ地区の使者は「三万人以上」。この内の「７０％が女子供」と報道されている。
世界の同情があつまり、イスラエルの残酷生を非難する。また米国は、この数字をバイデンもオースチン国防長官も追認しているため、西側のメディアは裏付けも取らずに報じていることになる。民主党上院院内総務は「ネタニヤフ対陣が望ましい」と言い出した。
思い出されたい。南京「大虐殺」、アゥシェビッツ、パターンetc。。。捏造された数字が一人歩きした。しかしこれは戦争におけるプロパガンダ戦争の定石である。
不都合な真実は絶対に報道したり、認めたりしないから日本人が虐殺された通州事件も通化事件も頬被りする。それどころか日本の教科書がこんな甚大な被害を受けた日本人の惨劇を書かないのだ。
米国が中国国民党ですら知らなかった「南京」を『ジャーナリスト』やら『牧師』の肩書きを持たせた事実上のスパイに出鱈目を書かせた。米国は広島、長崎、 そして日本の五十都市への無差別攻撃（死者は３０万人を超える）への批判をかわすために、日本軍の残虐をでっち上げる必要があった。それで南京を、架空の 数字を２０万としたが、それでも足りないので３０万として、便乗した中国は『記念館』をつくり国民を洗脳した。ピクニックと替わらず途中珈琲ブレークも あったパターン行進を「死の行進」と作り替えた。
ハマスが毎日発表するガザ地区の犠牲者数は「捏造だ」と米ペンシルバニア大学教授が実証した。ペンシルバニア大学ウォートン校（ＭＢＡでは世界一）で、 データサイエンスを教えるアブラハム・ワイナー教授は「ハマスは毎日の死者を２５０名プラスマイナス１５％と恣意的に決めており、また犠牲の７０％を女子 供とするなど、毎日の発表基準としているようだ」と述べた。
直近の報道例。「（３月１５日）ガザの保健当局は１５日、支援物資を待つパレスチナ人がイスラエル軍の攻撃を受け、２０人が死亡、１５５人が負傷したと発表した。イスラエル軍報道官は「報道は正しくない」と否定した」。
つまり、ガザの発表数字を毎回イスラエルは否定しているのである。
それにしても人間の欲とは恐ろしいものです。金の亡者達の欲に振り回されて庶民は戦争に巻き込まれるのは余りにも憐れです。
やはり、ここでこそシラス国の意味があるのでしょう。詰まりは、世界は日本を待っているのかも。
その前に、まずは日本が目覚める必要があります。
Chinaの高速鉄道の恐ろしさを何度も取り上げてきましたが実際はそれ以上に恐ろしいもののようです。
やはり、Chinaには人命に関わるものの製造には関わって貰いたくないものです。
「仙台撮り鉄 / Tohoku Railway Movies」が、その恐ろしい現実をとりあげてくれています。
それにしても、こんな国を放置しておけば世界はどれだけの被害を受けることになるのか想像するだに恐ろしい。
やはり、一日も早く叩き潰すべき国です。さて、世界はどうするのでしょうか。
Chinaは国も存在が迷惑ですが、マフィアもそれに匹敵しそうです。アメリカはChina人によってボロボロにされそうです。
所詮、Chinaは地球から消滅してもらうべきです。放置しておけば世界に被害が広まるだけです。
宮崎さんがその恐ろしい現状を取り上げてくれています。世界は何時までChinaを放置しておくのでしょうか。いいかげんに叩き潰す決断をしないと大変なことになりそうです。
「宮崎正弘の国際情勢解題」より 令和六年（２０２４）３月１７日（日曜日） 通巻第８１７８号 ＜前日発行＞
米国における中国マフィアの「活躍」はフェンタニルだけではない
中国の犯罪集団がラテンアメリカのマフィアと手を組んだ
米国西海岸カリフォルニア州から東海岸のメイン州に至るまで、中国の組織犯罪が違法マリファナ取引の大半を支配している。
中国マフィアは暴力、麻薬密売、マネーロンダリング、ギャンブル、贈収賄、文書詐欺、銀行詐欺、環境破壊、水や電気の窃盗などありとあらゆる犯罪に手を染めている。
オクラホマ州麻薬・危険ドラッグ局ドニー・アンダーソン局長は「中国の組織犯罪がオクラホマ州と米国でマリファナを乗っ取っている」と語っているほど。被害者の多くも不法移民の中国人なのだ。
中国人移民の多くはメキシコ国境を越えて密入国したあと、柵や監視カメラ、銃やナタを持った警備員で囲まれた農場で、過酷な労働を強いられている。人身売買グループは中国人移民の女性を強制的に売春させている。中国の秘密結社「三合会」に似た紋章を用い、中国の権力機構とは通じ合っているとの噂が絶えない。
オクラホマ州は違法大麻の最大の供給源となり、年間180億ドルから440億ドルの取引があるらしい。外国マフィア、外国人犯罪グループの80％以上は中国系である。過去10年間で、中国マフィアが関連したフェンタニルを含む麻薬取引では中南米マフィアとは強力な協力関係が構築されており、巨額が、「世界で最も広範な地下銀行ネットワーク」に流れ込んだとオクラホマの当局は言う。
米国議員50名はガーランド司法長官に書簡を送り、「中国共産党との潜在的つながりを持つ者を含む」中国人が「全米で数千の違法マリファナ農場を運営していると伝えられている」と懸念を表明した。
中国大使館報道官は「大麻業界における中国の組織犯罪に関連する詳細については承知していない」と知らぬ顔を決め込んだ。
報道官は、中国は「人類共通の敵」である麻薬に対して断固たる闘いを繰り広げているとしゃあしゃあと述べた。
▼中国の若者の将来のヴィジョンは替わった
中国の大学新卒は２０２３年度が１０５８万人だったが、２４年７月卒業予定は１１７９万人である。公式統計でも若者の失業率が２１・４％。実態はもっと深刻である。ならば氷河期を避けて大学院進学か、海外留学という選択肢になる。
２３年１２月に行われた大学院入試では、大学院進学希望者が４３８万人と空前の記録更新となった。でも大学院をでても就労先はあるのか？
『中国最新情報』（２４年三月三週号）によれば、典型例に清華大学の動向が報じられている。
精華大学大学院卒業は３２００名、在学中が５２００名もいる。
大学院卒で出国率は８％。大卒の海外出国率は１２・８％。しかも米国の留学生ビザがきびしくなって帰国組（海亀派）が大半となったという。せっかく米国の大学や大学院を出ても、米国企業がスパイを疑って、なかなか入社条件が厳しくなったからだ。
清華大学卒業生のうち、５３。６％が北京以外の企業に就職した。主な就職先は中国航天科技集団や国家電網などの有力国有企業。また民間では華為（ファーウェイ）やＢＹＤだったという。
中国の大学卒業生が遭遇した氷河期は、これからもっと深刻になる｡大学は出たけれど、職はない上に、故郷には帰れない。この絶望と将来への不安が、さらに社会全体を暗くするだろう。
そして絶望の挙げ句に中国を棄て、不法移民となって米国へ渡る。そこで待っているのはまっとうな人生なのか、それとも犯罪集団に欺されてしまうのか。
中国は右肩上がりの四十年、きらきらかがやしていた時代は終わった。『中国経済、右肩下がりの時代』が、これから二、三十年は続きそうである。
やはりウシハクの国にはそれなりの国民しか育たないのでしょうか。何とも可愛そうな人達です。
と言うか、こういう国や国民が地上から消えることはないのでしょう。人間とはその程度の憐れな存在なのかも
ここでも何度も取り上げた雪に強い新刊栓ですが、開通当時は雪に弱いことで有名でした、
関ヶ原の雪でしょっちゅう遅れるのが何時ものことで、ああ又かとうけとめていたものです。
それが、最近のネットでは雪に強いところを教えられ驚いたものです。最高速もいつの間にか300キロを越えていました。日々の努力が続けられていたことに感動させられます。
そんな流れを取り上げてくれた動画がありました。オープン時の２００キロで止まっていた自分の頭にがっかりさせられます。現場の努力に感動です。
現役電車運転士によるゆっくり鉄道大学
それにしても、現場の努力には驚かされます。ここまで、努力されて来たことに頭が下がります。
ニセ徴用工問題でKoreaが日立造船から金を巻き上げたことにたいする日本政府の余りにも情けない対応に青山さんが「ぼくらの国会」で報告をしてくれています。
やはり、優柔不断総理は使い物にならないようです。
やはり、優柔不断内閣ではKoreaとの国交断絶など期待できない。こうなると、青山さんの総理を是非実現してもらいたいものです。
と言うか、青山さんでも国交断絶までの期待は夢裏なのかも。それでも、他に可能性のある総理は高市さんくらいかも。
本当に、日本の政治家は終わってますね。
ＴＩＫＴＯＫの争いはどうなるのでしょうか。そう簡単な問題ではなさそうです。
宮崎さんが報告してくれています。アメリカの企業の買収が鍵をにぎっているようです。
「宮崎正弘の国際情勢解題」より 令和六年（２０２４）３月１５日（金曜日） 通巻第８１７５号
さて中国はＴＩＫＴＯＫ問題で、どうでるか？
下院は３５２ ｖｓ６５ で禁止法案を可決
３月１３日、米連邦議会下院は」『ＴＩＫＴＯＫ禁止法案』を賛成多数で可決した。
賛成３５２ 反対６５，棄権１。ただし反対は民主党５０だが、共和党の１５名が反対に回った。直前にトランプが発言した「禁止したらフェイスブックが二倍になる」という警告に影響されたのかもしれない。
上院がいつ開催されるかは不明なので、禁止法が成立するにはまだ紆余曲折が予測される。バイデン大統領ははやばやと「法案成立したなら署名する（拒否権を発動しない）」している。
中国は猛反発を繰り出し、「自由経済の原則を踏みにじる暴挙。表現の自由を謳うアメリカの矛盾した行為だ」などと強く反駁しているのもおきまりの常套 句。ＴＩＫＴＯＫの親会社バイトダンスへに圧力をかけているのだが、米国企業へＴＩＫＩＴＯＫを売却する選択肢を全面的に否定した訳ではない。
おりしもＵＳスチールの日本企業の買収をバイデン政権は反対しており、トランプも反対を表明しているように、米国内の通信、ネットの『主権』は外国企業には譲らないというナショナリズムを発散させて、選挙民へ訴えているキャンペーンの一環だろう。
ＴＩＫＴＯＫを「信頼できる米国企業」に売却すれば禁止しないという法案の付帯条件は、それならイーロンマスクのＸ社が買えば、フェイスブックやジェミニのような左翼の政治武器化を防ぐことにもなり一石に鳥になる。
ムニューシン前財務長官が名乗りを上げた。「買収に意欲」を示し、「他の投資家とグループを結成する」と述べたのだ。
ムニューシン元財務長官は、ゴールドマン・サックスの元幹部で、トランプ政権の財務長官時代に辣腕を振るった。退任後はファンドを創設していた。
マスクの買収は良いかもしれないが、EVの逆境でピンチのマスクにその余裕があるでしょうか。
折角の保守の見方にピンチですが一体どうなるのやら。それにしても、一度普及したソフトを排除するのは本当に難しそうです。
やはり、安易に無料のソフトに飛びつくと罠に入るようです。気をつけないと。
EVへの逆風は想像以上のものがあるようです。あのベンツも経営危機だそうでそうです。流石に消えることはなさそうですが大きな経営の失敗となりそうです。
Koreaのヒュンダイもあぶなそうです。この嵐が終わった後の自動車産業の地図はどうなっているのでしょうか。
日本企業は生き残れるのか。
「日本すごいですねTV」が、詳しく取り上げてくれています。
さて、生き残るのはどこでしょう。
