朝日新聞に、センセーショナルというかガッカリするような記事があった。
朝日新聞：「外出自粛、22年まで必要」米ハーバード大が予測 (会員記事の為、全文が読めるMSMサイト)
100年前に大流行した「スペイン風邪」の場合、終息までに1年以上の時間が必要だった、ということを考えると、それ以上の感染拡大を考える必要がある、ということなのだろう。
「スペイン風邪」の場合、日本国内でも38万人(＝当時の日本の人口の約4割といわれている)の死亡者を出したということを考えると、日本全体の人口の約4割の死亡者数が出ないと、終息しないのか？とも取れる。
ハーバード大の予測なので、それなりの根拠となるデータを基にしているとは思うが、2022年まで外出の自粛が必要となれば、今よりも厳しい生活を強いられるのでは？という、不安が先に立つ。
その一方で考えられるのは、ワクチンや治療薬の開発に対する期待だ。
おそらく「新型コロナウイルス」のゲノム分析(＝遺伝子情報の分析)はできているのでは？という、期待をしている。
ゲノム分析が終わっているのであれば、ワクチンや治療薬の開発は、大きく前進するはずだ。
それらの開発によって、患者の治療やワクチン接種などで感染拡大をある程度抑え込むことができるのでは？と思っている。
問題は、このようなワクチンや治療薬が手に届かない地域や国がある、ということだと思う。
経済のグローバル化は、人とモノが自由に世界中動いている、ということになる。
ワクチンや治療薬の開発により、予防接種ができたり治療が可能となる国であれば、「新型コロナウイルスと共存する」ということも可能となるだろう。
イメージとしては、毎年流行する「インフルエンザと人との関係」だ。
しかし、公衆衛生が整っていない国や地域では、爆発的に何度も大流行してしまう、という可能性がある。
そのような地域で感染拡大が起きてしまうと、感染規模はともかく、ある一定地域内での外出自粛ということになる可能性は高い。
そのような状況を踏まえて、来年・再来年の「暮らし」を考える必要があるかもしれない。
だからといって「不幸なシナリオ」を描く必要は無い。
「最悪の状況を想定して、最善の方法を選ぶ」ことで、「不幸なシナリオ」を描く必要は無くなるはずだ。
大切なことは「最悪の状況を想定し、最善の方法とは何か？」ということを、企業や社会、家庭だけではなく個人が、考える必要がある、ということだと思う。
何より来年・再来年も今のような「外出自粛」が続かないように、今できることをやり続けることで、その時間は短くなるだろう。
それが習慣化できれば、今までとは違う新しい価値観を持った暮らしや社会となっている可能性は高い。
例えば「テレワーク」の普及であったり、個人を大切にする繋がり方だったりするかもしれない。
その準備を、「外出自粛」の今から準備しておく時なのでは？という、気がしている。