HPVワクチンの「積極的勧奨」再開、厚労省検討へ 22年度視野に その２

　遅い。とにかく遅い。厚労省が積極的勧奨をしなかったおかげで、子宮頸がんによる若い世代の死亡率は増加し先進国の中では最悪の順位となった。今では子宮頸がんにおける副反応は「関連がない」との結論に至っている。
　しかし諸団体（ワクチン撲滅団体？）からの圧力もあるのかここ10年はワクチン接種率は回復しなかったのである。今でも確かに「ワクチンのために後遺症が残った」という論調の方もおられるであろう。しかし一方ワクチンを打たなかったために亡くなった若い女性は数限りなくいるのである。VPD（vaccine preventable disease）　（ワクチンで予防できる疾患）に対してはワクチンを打つべきであるというのが我々医療従事者の意見である。
　みすみすワクチンを打たずになくなってしまう人を見るにつけ忸怩たる思いになる。早く積極的勧奨に戻してほしい。