団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

二階、AIIB「日本参加の早期決断を」

2017年05月26日 | 中国

  自民党獅子身中の虫・売国奴二階を、10日、第 676回の「AIIB 参加可能性、自民党の二階幹事長が言及」で、取り上げましたが、その発言が「可能性」から「早期決断を」へとバージョンアップされているようです。

  余程、中国からの指令がきつくなってきたのでしょうか。  

  産経ニュースより      2017.5.15

  自 民・二階俊博幹事長、中国主導のAIIB「日本参加の早期決断を」

 【北京=石鍋圭】国際会議出席のため北京を訪問している自民党の二階俊博幹事長は15日、同行記者団と懇談し、中国主導のアジ アインフラ投資銀行(AIIB)に日本政府が早期に参加を決断すべきだとの考えを示した。「参加をどれだけ早い段階で決断するか だ。あまり大きく後れを取らないうちに対応する心構えが必要だ」と述べた。

 二階氏は「(AIIBが)第一歩を踏み出そうとしているときに日本だけ知らん顔して、順調に進み出したら必ず『遅れた』と騒 ぐ」と指摘。「日本が期待されている場合、分に応じて対応する姿勢は大事だ」と語った。

 日本政府はAIIBへの参加に慎重で、菅義偉官房長官は12日の記者会見で動向を「注視していきたい」と述べるにとどめてい る。政府高官は「二階氏の発言は与党の立場を超えている」と不快感を示した。

  流石に、賛成者はいないのかと安心していたら、何と安倍さんがとんでもないことを言い出したようです。

  産経ニュースより    2017.5.16

  安 倍晋三首相 AIIB参加「疑問解消されれば前向きに考える」 米との連携強調 

 安倍晋三首相は15日、BSジャパンなどのインタビューで、中国主導のアジアインフラ投資銀行(AIIB)への参加について 「公正なガバナンスが確立できるのかなどの疑問点が解消されれば前向きに考える」と述べた。また、「AIIBに対する日米の姿勢 は基本的に同じだ」とも語り、不参加のトランプ米政権と足並みをそろえる考えを強調した。

 一方、北京を訪問中の自民党の二階俊博幹事長は15日、同行記者団に「参加をどれだけ早い段階で決断するかだ。あまり大きく後 れを取らないうちに対応する心構えが必要だ」と述べ、政府が早期参加を決断すべきだとの認識を示した。ただ、政府は参加に慎重 で、菅義偉官房長官は12日の記者会見で「(動向を)注視していきたい」と述べるにとどめていた。

 また、安倍首相はインタビューで、米国が離脱して11カ国で交渉を進めている環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)に関し、 「再び米国に戻ってきてもらいたいという強い気持ちを持っている」と述べ、トランプ政権のTPP交渉への復帰に強い期待感を示し た。

 弾道ミサイル発射などを強行する北朝鮮への対応については、今月下旬にイタリアで開催される先進7カ国(G7)首脳会議の際に トランプ大統領と会談し、協議する考えを表明。7月のドイツでの20カ国・地域(G20)首脳会議に合わせ中国の習近平国家主席 や、韓国の文在寅大統領とも会談したい意向を示した。

  まさか、本気とは思えませんが、このところ憲法改正の為には、何でも譲歩するという匍匐前進作戦が目立つだけに不気味でもあります。
  とは言いながら、そんなことをして、日本の金を搾り取られて中国の延命に力を貸すなんてことだけは止めて欲しい。


日本の「報道の自由度」が世界で72位の怪

2017年05月26日 | 反日売国奴左翼・在日

  反日売国左翼・在日達以外の誰が考えても納得出来ない数字を、妙な世界組織が発表するおかしさを、5月07日、第 1053回の「日 本72位で変わらず-報道自由度調査」で、取り上げました。

  これも、国連と同じで左翼の巣窟になっているのだろうと思ってましたが、やはり、そうだったようです。
  古森義久さんが、詳しく書いてくれています。

  JBpressより    2017.5.10(水)

  日本の「報 道の自由度」が世界で72位の怪 信頼性が疑われる国境なき記者団の調査  古森 義久

 国際NGOの「国境なき記者団」(本部・パリ)が発表した2017年度の「報道の自由度ランキング」で日本が世界で72位と極 めて低い順位だったことが議論の的になっている。

 だが、日本のメディア研究を専門とする米国人学者によると、この日本の報道の自由度を判断する国境なき記者団の日本支部には、 正規の「ジャーナリスト」と呼べるような日本人はほとんどいないという。日本の「報道の自由度」が本当に正しく判断されているか どうか、調査の信頼性が疑われる指摘だと言えよう。
イタリアに抜かれてG7で最下位に

「国境なき記者団」は4月下旬、2017年度の世界各国の「報道の自由ランキング」を発表した。同発表によると、調査対象の 180カ国・地域の中で日本は前年と同じ72位だった。主要国7カ国(G7)では、イタリア(52位)に抜かれて最下位となっ た。

 国境なき記者団は日本の順位が低い大きな要因として「安倍晋三からの脅威」を挙げている。つまり、日本で活動する内外のジャー ナリストたちが「安倍政権の政府職員からの嫌がらせを受けている」というのだ。

 同調査における日本の順位は、2002年には世界で26位、2010年には11位と、かつては比較的上位にランクされていた。 だが、安倍政権の登場以来、2013年が53位、2014年が59位、2015年が61位、2016年が72位と順位が下がり続 けてきた。

 このランキングに対しては、日本が第三世界の独裁国家や共産主義国家よりも報道の自由度が低いとされるのはおかしいという指摘 がある。また、「安倍政権からの圧力による降板」が噂されたテレビのニュースキャスター自身が、安倍政権からの報道への抑圧はな かったと証言したこともあり、国境なき記者団による“国際的”な判定はおかしいという声が広がっている。
「ジャーナリスト団体」とは呼べない

「国境なき記者団」によるこの報道自由度の判断は、各国の提携支部からの報告を基にしている。日本支部は、「日本フィクサー&ジャーナリストネットワーク」(JFJN)とい う組織である。JFJNが日本の報道の自由度について恒常的に調査し、その結果を「国境なき記者団」に送ってランキングとして集 計される仕組みだという。

 ところが、日本研究のベテラン学者であるアール・キンモンス氏は、JFJNによる日本の報道の自由度の調査は客観性と信頼性が 疑われるという。

 キンモンス氏は、米国ウィスコンシン大学で日本歴史研究の博士号を得て、欧米メディアの日本報道などについて長年、研究してき た。日本在住が長く、大正大学などの教授なども務めた。そのキンモンス氏によると、「JFJNには、現在、日本のメディアに所属 し正規のジャーナリストとして活動する人物は見当たらない。外国の新聞、雑誌、テレビなどで定期的に活動するジャーナリストも見 当たらない」という。

 つまり、JFJNは「ジャーナリスト団体」とは呼べない。キンモンス氏は、JFJNの判断には客観性が欠けるとして、「国境な き記者団」による日本の報道自由度のランキング自体に疑問を提起する。
JFJNのメンバーとは?

 JFJN自身は自らの組織を、ジャーナリズムやジャーナリストの団体ではなく、外国メディアによる日本関連の報道活動を補助す る団体だとしている。

 JFJNのサイトには以下のような記述があった。

「『日本フィクサー&ジャーナリストネットワーク』は、海外メディアやフリーランスジャーナリストの日本での取材活動をサポート する団体です。フィクサーの多くは、ジャーナリストやフリーライターなどの取材経験者なので、取材者の視点でコーディネートする ことが可能です。また、海外のジャーナリストたちと連携をして、日本のニュースを世界に発信するお手伝いをしています」

 つまり、メンバーたちには取材の経験があるという。ただし、そのサイトに掲載されたJFJNの9人の「ジャーナリスト」を見ると、代表 の瀬川牧子氏を含めて日本人は3人だけである。2人はソウル在住の韓国人だ。

 かつて「産経新聞」記者、「ウォール・ストリート・ジャーナル」東京支局記者だったという瀬川氏は、反安倍政権の政治的スタン スが色濃い『週刊金曜日』にコラムを執筆し、「福島原発の報道は日本では抑圧され、事実の報道を載せるのは『週刊金曜日』ぐらい だ」といった偏向したコメントをしたことがある。

 こうした組織が日本支部となっている「国境なき記者団」の報道自由度の判定は、極めて政治性の強いプロパガンダの範疇として参 考にすべきだろう。

  絵に描いたような反日売国左翼・在日と韓国人の仕業だったようです。世界は、こんなおかしな組織が跋扈しているようです。

  それにしても、反日売国左翼・在日の活動は、保守の活動なんて足元にも及ばない凄いものがあります。
  と言うか、これはやはり資金の問題じゃないでしょうか。特亜3国など国からの工作資金や組合費や赤旗などの資金集めのシステムを構築して余る程の金を持っている強さを発揮しているのでしょう。

  個人個人で戦う保守では、到底相手にならないでしょう。やはり、反日売国左翼・在日組織を撲滅しない限り、日本再生は不可能かもしれません。

  と言うことは、資金源である特亜3国を崩壊させることが一番の近道のようです。平和ボケの日本企業の、中韓から撤退を望みますが、欲ボケ企業には無理なのかも。


文在寅の秘書室長は北の「主体思想」信奉者

2017年05月26日 | 韓国

  昨日のFIFA評議会委員にも困ったものですが、これは、サッカーだけで済みます。ところが、新大統領は、完全に北の下僕だけに、その回りもとんでも無いのが蠢いているようです。

  最近は、韓国問題にも詳しい何時もの宮崎さんが、任鐘晢(文在寅の秘書室長)なる胡散臭いのについて書いてくれています。

   宮崎正弘の国際ニュース・ 早読みより   平成29年(2017)5月16日(火曜日) 通算第5291号 <前日発行>  

 宮崎正弘の国 際ニュース・早読み  <任鐘晢(文在寅の秘書室長)は確信的な北の「主体思想」信奉者

 任鐘晢(文在寅の秘書室長)は確信的な北の「主体思想」信奉者
  89年、林秀卿(女子大生)の平壌入りを画策し、投獄歴あり、左翼闘士

 韓国大統領の秘書室長となった任鐘晢は左翼活動家。北朝鮮の主体思想の信奉者。つまり筋金入りの左翼闘士であるばかりか、北朝 鮮主導のもとで、統一を推進する集団の指導者である。
 アメリカが嘗て入国を禁止し、ヴィザを与えなかった危険人物が韓国政権中枢を担うことになった。

 任は1989年に平壌で開催された「平壌世界青年学生祝典」に韓国から参加した女子大生(当時)の林秀卿を影で支え、政治 ショーを演出した。林女子が金日成と面会した、ソフトな印象を演出するという仕掛け人である。

 この反国家的な政治行為は北朝鮮の政治宣伝に加担する利敵行為と見なされ林は帰国後すぐに拘束、起訴された。当時は盧泰愚政権 だったから、まだまともな判断が出来た。
しかし任鐘晢はしばらく逃亡清潔を送った。

 「ヒロイン」扱いされた林秀卿は3年4ヶ月の実刑。その後、米国の大学院へ留学し、結婚し、そして国会議員(一期)に当選。北朝 鮮へ行くと、彼女をヒロイン扱いした絵画、彫刻が展示されている。

 任は文在寅とともに、金大中、盧武鉉らの「太陽政策」を実践し、政治活動家として活躍を続け、米国に敵対した。この考え方が文 在寅新政権の基本概念である。
 大統領就任後、対米政策を修正する発言をしているが、文在寅が任を秘書室長に起用したことからも、表面的な対米歩み寄りは偽装 とみたほうが良いだろう。

 ひとつには韓国に於ける反日教育の浸透が、抗日ゲリラを闘ったという神話のある金日成を「民族の英雄」とみる歴史認識の転換が あり、自主独立を自給自足の北朝鮮が、韓国の見習うべき目的を、現実を倒錯させる認識が韓国の若い世代に拡がってしまったことで ある。

 自由や法治、人権を否定する北朝鮮の考え方を咀嚼したうえでの思想ではない。韓国の 現在の社会状況、イデオロギー的分裂状態 は、さらに過激な政治行動に流れやすい環境となっている。

 ところが戦後のアメリカの影響力も韓国社会には一方で強く浸透しており、自由の概念が異なる。北朝鮮も中国もまったく自由のな い全体主義国家であり、韓国は曲がりなりにも、「自由」なるものが存在する。
 一例が、法を犯し、国是を踏みにじって敵対国家の政治宣伝に加担した林秀卿への判決が僅か3年、しかも出獄後は結婚もできた し、海外留学も許可された。「こんなこと、北朝鮮では考えられない」と脱北者は言う。

 脱北して韓国にいる人々は文在寅政権の誕生に不安を募らせ、できれば韓国から脱出したいと願う者が3000人以上いるという。


 ▼なぜ韓国は反共の砦から親北に様変わりしたのか?

 だが、緊張緩和以後、とくに1987年にマルクス主義と共産主義を教えることも韓国で許可されて以来、左翼かぶれで海外留学帰 りの大学教授やジャーナリストが幅を利かせ、一部の反共保守主義は反動として顧みられなくなり、価値観の大変動が起こって、アメ リカへの信頼が希釈化されていた。

 「主体思想派が韓国の左派運動の中核になるのがこの頃だ。彼らは韓国の現代史を徹底的に否定する『反韓史観』に心酔している」 (西岡力、産経『正論』5月12日)。

 「これは恰も1930年代の大不況に際してアメリカに共産主義への信仰が蔓延したような熱狂と同様な新しい考え方への魅力に取 り憑かれ、異物の思想が社会に渦巻いたことに状況は似ていた」(ブラッドレイ・マーチン『アジアタイムズ』5月14日号への寄 港)
 
 こうした奇妙な史観、思想の蔓延は韓国に於けるリベラリズムの特異性にあると指摘するのは倉田秀也(防衛大学教授)である。
 「韓国の進歩主義は、市民的価値を民族的価値の関係性から位置づける。したがって、人権などの市民的価値と民族的価値が拮抗し たとき、進歩主義は民族的価値を優先する」(中略)これは「日本政治の文脈でいう『右派』に近い。」(産経『正論』5月15 日)。

 このムードを知悉している北朝鮮は『話し合いで統一すべきだ』と主張し、韓国の無知な学生等は、北朝鮮の指導者の言葉をうっか りと信じる。その典型が林秀卿だったわけだ。その林を背後で煽り、演出した人物が韓国新政権の黒子となった。
 この国の前途から明るさが消えた。
  
  やはり、北の恐ろしさは凄まじいですね。日本への工作は、もしかしたらもっと酷いのかも知れないですね。
  何と言っても、日本人がお人好しで、その上自虐史観を植え付けられているのですから。反日売国左翼・在日の跋扈は、その成果ですね。
  このまま、日本人が目覚めなければ、韓国と同じように北に飲み込まれるなんてこともありそうです。
  やはり、日本人が目覚めるより他に解決方は無さそうです。辛うじてネットのお陰で目覚めた私が言うのも何ですが、日本人よ目覚めろ。


「日本は敵」「核実験で打撃」

2017年05月26日 | 北朝鮮・チュチェ思想

  朝鮮学校への補助金を未だに出している自治体があるようですが、05月10日、第 1429回の「千 葉市、朝鮮学校補助金、交付せず」のように止めるところが増えてはきているでしょう。
  と言うか、補助金を出すことが信じられません。結局は反日売国左翼・在日が怖いのじゃないでしょうか。

  これも、戦後日本人の劣化による「触らぬ神に祟りなし」の卑怯者精神そのものでしょう。

  その腰の引けた卑怯者対応で、日本人を舐めきった北が、調子に乗って言いたい放題です。

  産経ニュースより     2017.5.15

 「日 本は敵」「核実験で打撃」朝鮮総連が学習資料作成 日米への敵対視強化

 在日本朝鮮人総連合会(朝鮮総連)が日本を「敵」と位置付け、ミサイル発射や核実験を強行している北朝鮮の金(キム)正 (ジョ ン)恩(ウン)朝鮮労働党委員長をたたえる学習資料を傘下団体向けに作成していたことが15日、分かった。朝鮮総連関係者が明らかにした。2月の正恩氏の 異母兄、金正(ジョン)男(ナム)氏殺害事件を受け、正恩氏の偶像化推進と動揺する組織の引き締めを図 ることが目的。朝鮮総連は韓国大統領選で北朝鮮寄りの左派政権が誕生したとみて、韓国と比べ、より日米を敵対視する姿勢を強めそうだ。

 関係者によると、学習資料は表紙を含めて18ページ。3月から4月にかけて、朝鮮総連本部が都道府県別にある各地方本部に 配布した。

 学習資料では、「米国やその追従勢力である日本が軍事的圧迫と制裁を立て続けに強めてきた」と批判。その上で、昨年の北朝 鮮の 核実験と「光明星4号」と称する長距離弾道ミサイル発射について「敬愛なる(金正恩)元帥様は、武器実験を繰り返し、敵に無慈悲 な打撃を与えてやつらの気勢をそいだ」と評価。日米を明確に「敵」と位置付け、核実験を強行している正恩氏を支持する姿勢を 打ち 出した。

 さらに、「国防分野での輝く勝利は、祖国人民に民族的な誇りを与え、米国と日本に恥じ入る破滅を与えた」ともアピールし た。

 また、正恩氏の人柄については「敬愛する最高領導者、(金正恩)元帥様は、領導のための格別な風貌をお持ちになっている。 常に 勝利への道に祖国を導く卓越した領導者である」と賛辞。加えて「誰もまねることのできない非凡さと驚異的な能力で、国力を最上の 境地で輝かしている」「朝鮮人民は偉大なる太陽である元帥様に仕える」などと神格化した。

 正男氏殺害事件をめぐっては、複数の朝鮮総連幹部らが内部の非公式会合で「遺体は正男氏と確認されていない」「マレーシア 当局 が(猛毒の神経剤)VXによる毒殺を主張しているだけだ」と部下らに説明。「マレーシアには米中央情報局(CIA)のアジア拠点 があり、事件は米韓による謀略である」と断定していた。

 朝鮮総連内では、こうした説明を受けても「正男氏は北朝鮮当局に殺害された可能性が高く、気の毒だ」と正恩氏に反発する声 が噴 出し、動揺が広がっていた。

 朝鮮総連は産経新聞の取材に対し、「応じない」としている。

  北にすれば、これほどに扱い易い国は無いでしょう。ちょっと脅せば、何でも受け入れる卑怯者国家を嘲笑ってやりたい放題です。
  何と言っても、拉致被害者を取り返しにも来ない日本をバカに仕切っているでしょう。それでも、憲法改正もしない卑怯者国家ですから消滅するだけでしょう。それでも良いのですか。  

 先人も諦めているでしょう!