佐藤琢磨、インディ５００優勝！

　　青山さんの【虎ノ門ニュース】を見ていたら、最後に、佐藤琢磨さんがインディ５００優勝と叫ばれて、吃驚しました。
　慌てて、HPを見にいくと。ありました。F1からインディに移って、一勝目位まではチェックしていたのですが、その後、気になりながらも、殆どチェックしていませんでした。

　　それにしても、凄いですね。良く、ここまで頑張りましたね。やはり、只者じゃなかったですね。F1に返り咲いて欲しかったが、もう歳なので諦めていましたが、こんな凄いことをやってくれるとは、本当に良かったですね。やはり、あの前向きな考え方の成果なのでしょう。

　　佐藤琢磨、インディ500で優勝！

　　2017-05-29 06:16:05

　本日、決勝レースが行われた第101回インディ500において、佐藤琢磨が日本人ドライバーとして史上初の優勝を飾りました。
皆さまからのご声援に心より御礼申し上げます。本当にありがとうございました。
詳細は追ってご報告いたしますので、引き続きどうぞよろしくお願い申し上げます。

　　TSエンタープライズ 　

　　SANSPO.COMより　　　　2017.5.29

　　佐藤琢磨、インディ５００優勝！日本人初の快挙「信じられない勝利」

　世界三大レースの一つといわれる米国伝統の自動車レース、第１０１回インディアナポリス５００マイル（インディ５００）は２８日、米インディアナポリスのインディアナポリス・モータースピードウエーで決勝が行われ、元Ｆ１ドライバーの佐藤琢磨（４０）＝ホンダ＝が日本人初優勝を果たした。

　インディ５００は１９１１年に第１回大会が開催され、他の三大レース、Ｆ１シリーズのモナコ・グランプリ、耐久レースのルマン２４時間と並び世界最高峰と称される。

　予選４番手の佐藤は自己最高の２列目からスタート。積極的にレースを進め、残り５周でトップに立ちゴールした。これまでの日本勢の最高順位は２００３年に高木虎之介がマークした５位。

　佐藤は１０年からインディカー・シリーズに参戦し、インディ５００には今回が８度目の出場。１３年には米カリフォルニア州ロングビーチで行われた第３戦でシリーズ初優勝を果たした。Ｆ１シリーズでは０４年の米国グランプリで日本人最高タイの３位をマークしている。（共同）

 

2017 Indy 500 - 佐藤琢磨 インディ500日本人初優勝！！ Takuma Sato Took The Win!!
　　

こちらは日本語、やっぱり日本語が良いですね。喜び倍増です。

Takuma Sato's Indy 500 win - Japanese Commentary

　　最近のF1でのホンダの不甲斐なさに、興味を無くしていただけに、琢磨さんとホンダの両方におめでとうと言いたい。

爆笑の逆教育勅語

　　このところ、任期急上昇中の、11日 、第１４３０回の「『反韓親北』日本が舞台」などで取り上げた「報道特注」で活躍している元「日本のこころ」の和田政宗さんが、素晴らしい国会質問をしてくれています。

　　反日売国左翼・在日の民進党が絶対にできない質問ばかりです。その中でも面白いのが、逆教育勅語です。まさか、これを国会でやるとは思ってませんでした。

 　　倉山さんが発表した逆教育勅語は16分頃から。

和田政宗 神質疑！「神社に油事件はテロの第一段階！」「沖縄基地反対で韓国籍が逮捕」 旭日旗 差別じゃない 爆笑の逆教育勅語ｗ北朝鮮 竹島 民進党にできない質疑 最新の面白い国会中継

　　その本家本元の倉山さんの逆・教育勅語がありました。

【倉山満】 逆・教育勅語

　　これで、教育勅語に反対する奴らは、どんな教育をしたいのでしょうか。

米国大手紙が日本に憲法改正を促す

　　このところのトランプさんは、どちらに動くか分からないような気がして、もう余り期待出来ないように思えてきました。
　　最初は、もしかしたら、日本の憲法を、「アメリカの間違いでした取り消します」と言わせることができるのじゃないかなんて夢のようなことも考えました。

　　流石に、それは、無理かも知れませんが、何と、アメリカで憲法改正を促す新聞が出てきたそうです。
　　古森さんが書いてくれています。　

　　　JBpressより　　　 2017.5.20（土）

　　「9条は危 険」米国大手紙が日本に憲法改正を促す

　　日米同盟の片務性が改めて俎上に　　 古森 義久

　「日本の憲法9条は同盟国との集団防衛を阻止するため、日本にとって危険となりつつある」――。

　米国の大手新聞が最近の社説で日本の憲法9条を取り上げ、日本自身の防衛にとって危険だと断じ、改正を促した。

　このところ米国では、日米同盟の片務性という観点から日本の現行憲法への批判が出てきていた。そうした状況の中で、この社説は 論点を憲法9条に絞り、現行の制約のままでは日本が中国や北朝鮮の軍事脅威に対処できなくなるから危険だとして改正を訴えた。
「日本の憲法改正の論議は遅すぎた」

「ウォール・ストリート・ジャーナル」（5月8日付）は「日本の憲法の賭け」と題する社説を掲載した。

　ニューヨークを拠点とする同紙は米国で最大の発行部数を誇り、全米規模の販売網を持つ。インターネット版の読者数も新聞サイト としては全米でトップを走っている。政治的には共和党寄り、保守志向とされるが、トランプ政権に批判的な論評も多く、政権側から たびたび非難を浴びてきた。

　5月8日付同紙の社説は、まず、安倍首相が最近、現行憲法を2020年までに改正したいと言明したことを取り上げ、「日本憲法は新しい現実に適合させるために刷新する必要があるという点で、安倍首相の改正への動きは正しい」と賛同する。そのうえで以下のような主張を述べていた。

　・戦後の米国にとって日本に対する大きな懸念は、日本の軍国主義の復活を防ぐことだった。米軍の日本占領期に、ダグラス・マッカ サー司令官の幕僚たちによって草案が作られた日本の新憲法は、9条で戦争を放棄し、軍隊の保有や「武力による威嚇または武力の行使」を禁じている。

　・これらの禁止事項は、日本が民主主義国家となった以上、もう不要となった。だが、日本は米国の安全保障の傘下に避難していることに満足してきた。

　・憲法9条は、もはや日本にとって危険になりつつある。なぜなら憲法9条の制約は、日本の同盟諸国との集団自衛を阻止するからだ。

　・自衛隊は、日本が外部から直接的に攻撃された場合にのみ自衛を許されるという条項によって正当化されてきた。だが、今や北朝鮮 の核兵器が日本や世界に対する脅威となった。中国も軍事力の行使範囲を拡大している。日本は自国が直接的に攻撃を受けていない状 態でも、米国などとの共同の軍事行動に参加できる攻撃能力を持つ軍隊が必要となったのだ。

　ウォール・ストリート・ジャーナルの社説は以上のように述べ、経済改革のための諸課題が後回しになる政治リスクがあるとしなが らも、「日本の憲法改正の論議は今や遅すぎたくらいであり、その議論は日本にとって極めて健全である」と強調していた。

　明らかに変わってきた米国の態度

　日本が同盟相手である米国とともに集団的防衛活動に加われない問題については、トランプ大統領も大統領選中から「今の日米同盟では、日本が攻撃されたときに米国は助けるが、米国が攻撃されても日本は助けない」などと発言し、繰り返し批判してきた。

　民主党側からも同様の声が上がっている。今年2月、下院外交委員会のアジア太平洋小委員会の同党側筆頭メンバーのブラッド・ シャーマン議員は、「米国は日本の尖閣諸島を守る必要はない。なぜなら日本は同盟相手の米国が攻撃されても助けようとはせず、憲 法の制約をその口実にするからだ」と述べ、日本の憲法の制約を「不公正」だと非難した。

　このように米国では最近になって、日本の憲法9条の規定が日本の集団防衛活動を阻み、日米同盟を一方的にしているという批判が 広まってきた。

　これまで、憲法9条の規定が日本の防衛にとって、さらには日米同盟の機能にとって「危険」な障害になっていると断じる意見はほとんどみられなかった。だがここに来て、ウォール・ストリート・ジャーナルが社説で日本の憲法9条を正面から取り上げて「危険だ」と断定したことは、米国の日米同盟や日本の防衛努力に対する態度が根本から変わってきたことの反映だと言えそうだ。

　　これは素晴らしいですね。流石のバカなアメリカも解ってきたというか、知っていても、今までは書けなかったのじゃないでしょうか。それが、こうやって堂々と主張できる時代になって来ていると言うことでしょう。
　　となると、ここは、やはり、トランプさんの日本憲法は取り消しますの一言も期待できるのじゃないでしょうか。
　　何と言っても、そのアメリカの工作で平和ボケの卑怯者になってしまった日本人には、アメリカの大統領の一言の効き目は大きいはずです。
　　取り消してもらったら、明治憲法が残るのですから、それを改正すれば良いのです。そうでなければ、今から憲法改正なんて言ってたら、その前に日本が消滅しそうです。

次は徴用工問題…日本は事実を主張し続けよ

　　もう相手にもしたくないし、一日も早く国交断絶を望む韓国の話題は出来ることなら取り上げたくないのですが、余りにもとんでもない話題が多くて取り上げざるを得ないのが現状です。早く、消滅してくれれば、どれ程、のどけからましでしょう。

　　その韓国のどうにもならない状況を何時もの阿比留さんが痛烈に書いてくれています。ということで、取り上げざるを得ないでしょう。

　　産経ニュースより　　　2017.5.19

　【阿比留瑠比の極言御免】韓 国の方が歴史問題を直視せよ　次は徴用工問題…日本は事実を主張し続けよ

　韓国の文在寅大統領が特使として派遣した文喜相国会議員は１７日、自民党の二階俊博幹事長との会談冒頭で、「過去の歴史問題を 直視しつつ、しかし未来志向というところに重点を置いて…」と述べていた。韓国は相変わらず、国内の政治情勢をみて歴史カードを 切ってくる気なのだろう。

　文特使は同日の岸田文雄外相との会談では、慰安婦問題の「最終的かつ不可逆的」な解決を確認した日韓合意について、こう述べて いた。

　「韓国国民の大多数が受け入れられない雰囲気だ」

　この点に関しては、文大統領自身も１１日の安倍晋三首相との電話会談で「国民の大多数が、心情的に受け入れられないのが現実 だ」とほぼ同じ言い方をしていた。

　韓国の言う「歴史問題の直視」とは、日本に対してはあれこれ要求したり、騒いだりするけれど、自分たちは国際約束を破ってもか まわないということか。今さら驚きはしないが。

　ともあれ、産経新聞は１１日付朝刊の記事で、慰安婦問題の次の標的となっているのは「日本統治時代の徴用工問題だ」と書いた。 すると、横浜市の４５歳の男性読者から朝日新聞の昭和３４年７月１３日付記事と、平成２２年１０月１日の自民党の高市早苗衆院議 員（現総務相）の国会質問をきちんと記事にしなさいとの注文をいただいた。

　実は産経は、これらについて少なくとも過去３回報じてきたが、せっかくなのでおさらいしたい。

　朝日の記事は「大半、自由意思で居住　外務省、在日朝鮮人で発表」「戦時徴用は２４５人」との見出しで、外務省の報道発表に基 づき、こう記している。

　「韓国側などで『在日朝鮮人の大半は戦時中に日本政府が強制労働をさせるためにつれてきたもので、いまでは不要になったため送 還するのだ』との趣旨の中傷を行っている」

　「在日朝鮮人の総数は約６１万人だが、このうち戦時中に徴用労務者として日本に来た者は２４５人にすぎないとされている」

　また、高市氏は外務省が当初は「そんなに古い資料はもうない」としていた記事の元資料を探させて、質問を行ったものである。

　資料は、当時登録されていた在日朝鮮人約６１万人について「いちいち渡来の事情を調査した」結果をまとめたもので、次のように 明確に指摘している。

　「第２次大戦中内地に渡来した朝鮮人、現在日本に居住している朝鮮人の大部分は、日本政府が強制的に労働させるためにつれてき たものであるというような誤解や中傷が世間の一部に行われているが、右は事実に反する」

　「（在日朝鮮人で）国民徴用令により導入されたいわゆる徴用労務者の数はごく少部分である。かれらに対しては、当時、所定の賃 金等が支払われている」

　現在、ソウルの日本大使館前や釜山の日本総領事館前と光州駅前に徴用工の像を設置しようと計画する韓国の民間団体は、必ずしも 在日の元徴用労務者を想定しているわけではない。

　ただ、韓国人徴用工問題は、在日韓国・朝鮮人は強制連行された人たちの子孫だとする「強制連行神話」と無縁ではない。

　韓国人は無理やり日本に連れてこられ、無給で奴隷労働を強いられた－などと、事実と異なる被害イメージを勝手に膨らませている 韓国側に、「歴史問題を直視」させる必要がある。そのためにも、資料にあるような事実は主張し続けなければならない。（論説委員 兼政治部編集委員）

　　政府・外務省はどんな手をうっているのでしょうか。もし、この徴用工問題を止めることができないようでは余りにも情けないと言うか、完全に責任問題です。
　　どうしても、止めることが出来ないのなら、国交断絶という根本的な手段しかないでしょう。そうして、未来永劫相手にしないことです。それが、将来の日本への責任です。

プーチンも「一帯一路サミット」に不快感

　　習の大風呂敷の一帯一路に集まる国は、一体どこまで信じているのか、それとも、取り敢えず取逸れが無いようにと様子を見ているのか、もしかしたら本当に信じているのかが、不思議で仕方ありません。やはり、世界は腹黒いようです。

　　そんなことを思っていらた、プーチンさんが不快感をもっているのだそうです。何時もの宮崎さんが、書いてくれています。

　　宮崎正弘の国際ニュー ス・ 早読みより　　　平成２９年（２０１７）５月１９日(金曜日）　通算第５２９７号　　＜前日発行＞

　宮崎正弘 の国際ニュース・早読み <インドは欠席した。じつはプーチンも「一帯一路サミット」に不快感

　インドは欠席した。じつはプーチンも「一帯一路サミット」に不快感
　　　ユーラシア横断鉄道はロシア通過部分があまりにも少なすぎないか

　世界が興奮で湧いたかに見えた。一帯一路に投じる総額が２６兆円って、本当か。
　５月１４日から北京で開催された習近平の一大劇場＝「一帯一路」サミット。中国のカネと投資を期待して２９ヶ国から国家元 首クラスが集合したが、興奮と期待は失望に替わって終幕した。
　トルコのエルドアン大統領も、カザフスタンのナゼルバエフ大統領の出席していた。

　ロシアのプーチン大統領は中国とのビジネス拡大を最大の目標として、参加した。
しかし結果は「中国の構想は結局、『チャイナ・ファースト』であり、ロシアの国益に裨益するプロジェクトは殆どない」という のがロシア側が下した結論という。

　プーチンは口にこそ出さなかったが、「約束された投資額より、実際は少なく」、目玉の一つだったユーラシア横断鉄道は、『北 京からリスボンまで』が目標だが、蓋を開けてみれば、ロシア領内を通過する部分が極端にすくない。大半が新彊ウィグル自治区 からカザフスタン、ウズベキスタン、トルクメニスタンを通過する。モスクワ　ー　カザンの鉄道敷設は、中国の貿易ルートに接 続するためだけの提案でしかなく、とどのつまり貿易相手国として中国の対ロシアの位置づけは『附録』ということである」とす るのがロシア側の感覚なのである（米「ジェイムズタウン財団」発行の『ユーラシア・ディリー・モニター』、１７年５月１７日 号）。

　最近の中国ロシア貿易をみても、ロシアからは武器と原油、ガス。中国からは工業製品、加工食品と雑貨であり、たしかに武器 を大量に買うとロシア側が黒字になるが、このところはロシアの赤字が継続していて、不満が募っていた。
　
　ロシアは一帯一路プロジェクトそのものには反対していないがアジア、とりわけ旧ソ連だった中央アジアイスラムへの共同プロ ジェクトを望んできた。

　「厳密にこれまでの実績を査察すれば、ロシアは中国の一帯一路に懐疑的とならざるを得ない」（アレキサンダー・ガブレフ 『カーネギー財団』研究員、ニューヨークタイムズ、2017年5月13日号への寄稿）。
　ロシアとの共同ゴールを謳いながらも実践していることは中国だけの裨益であるとロシアの専門家も総括をし始めた。

　中露両国の貿易は2018年に800億ドルに達すると予測され、ロシアはあからさまな一帯一路プロジェクトへの不満を述べ ていないが、中国と欧州をむすぶシルクロードの鉄道部分はシベリアをバイパスして中央アジアからカフカスへ抜ける。
全貨物のわずか１％しか、ロシア領内を通過しないという、現実を前にすれば、プーチンがサミットでの演説に笑みがなかったこ とに納得がいく。

　　なる程、ロシアの取り分が少ないということですか。結局は、どこの国も金が全てのようです。
　　どこの国の政治家も、自分の国さえ良ければなのは分かりますが、それで中国を延命させた時の恐ろしさは考えないのでしょうか。中国を生き残らせれば、いずれ自分の国も犠牲になるとは考えないのでしょうか。

　　やはり、中国の崩壊は権力闘争による内部からの崩壊を期待するしかないのでしょうか。その権力闘争について、河添さんが詳しく語ってくれています。

【Front Japan 桜】国内外に「敵だらけ」の習政権～鍵を握る“江派二号人物” / 自虐以上 反日未満[桜H29/5/17]

　　それにしても、共産党独裁政権は、本当に恐ろしいですね。これだけ、出鱈目な政治をやっていても、簡単には崩壊しないのですから、やはり内部闘争しかないのかも知れないですね。

もう、何でも良いから崩壊してくれ！