あの反日売国左翼・在日共の巣窟外務省の出身と言うだけで、もう一つ信用できなかった松川さんですが、どうやら本物のようです。
あのニセ慰安婦共を見事に切って捨ててくれたようです。議員としては、なかなかここまでズバリと本音で語ることは出来ないところもありそうですが、よくぞ言ってくれました。
これは、期待できそう。
松川るい氏「挺対協や慰安婦のお婆さんは、どんなことを日本がやっても 許す気は無い。慰安婦問題が無くなると活躍する場ややることが無くなる。ある種の確信犯。そこに日本側が努力するっ て話じゃない」～ネット「ハッキリ言いましたね」 https://t.co/iKkuBw8TVw
— アノニマス ポスト (@anonymous201504) 2018 年11月28日
世界中に性奴隷という嘘を撒き散らした反日売国左翼・在日共に言われたく無い言葉ですが、今回の「外国人技能実習生」は、奴隷制度と言われても仕方ないのじゃないでしょうか。
幾ら綺麗事を言っても、外国人を安い賃金で利用しようと言う魂胆が見え透いています。その長年続けて来た恥知らずな制度を改正して延期するのでは恥の上塗りでしょう。
やはり、ここは、きっぱりと「外国人技能実習生」という制度を止めて欲しかった。海外で、奴隷と言われて反論できますか。
これじゃ、慰安婦はやはり性奴隷だったんだと言われても返す言葉が無くなります。世界で唯一奴隷のいなかった国がこれで良いのでしょうか。
先人に顔向けが出来ますか。奴隷を使わなければならない会社なら経営は止めるくらいの矜持を持つのが日本人であって欲しい。
【現代の奴隷制だ⇒怒られる】参・予算委。山下貴司法務大臣「７０万人 が技能実習制度を受けてる。２２年４月は民主党政権下でスタートした技能実習制度」
— Mi2 (@YES777777777) 2018 年11月26日
社民党・福島瑞穂「現代の奴隷制で、問題がはっきりしている。やめるべきだ」
金子原二郎委員長「不穏当と認められる言葉があった」#kokkai pic.twitter.com/xjXX5E0sI2
何時から、日本人は奴隷を使っても儲けようと言うさもしいこころを持つようになったのでしょう。武士は食わねど高楊枝は通らない世の中になってしまったようです。それでも良いのですか。
韓国が得意の縋り付き戦法で来たら、又、日本政府は、腰砕けになるのじゃないかと新派していますが、河野外相が素晴らしい対応を示してくれました。
何と、会いに来たいと言う韓国の外相に、「きちんとした答えを持ってこない限り来日されても困る」と答えたのだそうです。これは上手い断りかたですね。これじゃ来る訳にはいかないでしょう。
このところ、安倍さん以上に河野外相が男を上げていますね。後は、オヤジ狩りです。それさえやれば次期総理も見えてくるでしょう。どうかやってください。
河野大臣 康京和長官の来日に「きちんとした答えを持ってこない限り来 日されても困る」とバッサリhttps://t.co/vbz6pRu2EZ# 河野太郎 # 外交
— 政治知新 (@seijichishin) 2018 年11月27日
昨日Chinaの監視網を導入しようとするソフトバンクに怒り心頭でした。ところが、又、綾しそうなのが沸いて来ています。
何と、あの韓国に情報が筒抜けと思われるＬＩＮＥと、これ又韓国べったりのみずほが新銀行を作るのだそうです。
何とも、恐ろしそうな銀行ですが、又、平和ボケの日本人が利用するのでしょうか。何とも、情け無いことです。
産経ニュースより 2018.11.27
ＬＩＮＥ、みずほと新銀行 過半出資、金融事業強化
無料通信アプリを手掛けるＬＩＮＥ（ライン）が、みずほフィナンシャルグループ（ＦＧ）と新たな銀行を設立する方針を固めたことが２７日、分かった。ラインが過半出資し、スマートフォンを使ったキャッシュレス決済などの金融事業を強化する。
両社は同日午後に東京都内で記者会見し、発表する見通し。みずほは異業種企業との連携で収益力を高める狙いがある。
そのＬＩＮＥがChinaのテンセントと組んで電子決済サービスにも乗り出すようです。益々、怪しい。
ソフトバンクとアリババの件も書いてくれています。、
ブルームバーグより 2018年11月27日
ＬＩＮＥが中国テンセントと提携、ウィーチャットペイ開始は19年早期 古川有希
ＬＩＮＥ（ライン）は27日、中国ネットサービス大手のテンセントと提携すると発表した。2019年早期に同社のスマートフォン決済サービス「ウィーチャットペイ」を使えるようにする。増加が見込まれる訪日客への対応が狙い。
また、ＬＩＮＥの親会社で、韓国最大の検索サイトであるＮＡＶＥＲ（ネイバー）の決済サービスも19年中に利用可能にする。今回の提携で、訪日客は母国で利用しているサービスで支払いができる。
子会社のＬＩＮＥペイの長福久弘最高執行責任者（ＣＯＯ）は会見で、「ナンバーワンのインバウンドペイメントへ成長する」と述べた。
スマホ決済サービスはＬＩＮＥのほか、楽天やヤフー・ソフトバンクグループ陣営など参入が相次ぎ、日本でのキャッシュレス化進展に向け顧客の取り込み競争が激しい。ヤフー・ソフトバンク陣営は、中国アリババ・グループ・ホールディングのスマホ決済サービス「支付宝（アリペイ）」と組んでいる。
日本の情報は全て中韓に筒抜けになりそうです。政府はこんなこと許すのでしょうか。何とも恐ろしい時代になりそうです。
と心配していたら、何とアリババのジャック・マーが共産党員だったという記事もありました。やはり、情報は全て筒抜けのようです。
ロイターより 2018年11月27日
アリババ・馬雲氏は共産党員、中国紙が報道
［上海 ２７日 ロイター］ - 中国共産党機関紙の人民日報は２６日、中国の電子商取引大手アリババ集団(BABA.N)の馬雲（ジャック・マー）会長が共産党員であると報じた。馬氏は政党に属していないと一般的に考えられていたが、そうではないことが判明した。
同紙は中国の「改革・開放」に貢献した１００人のリストを公開するのにあたり、馬氏が共産党員であると紹介。いつ党員になったかは明らかにしていない。米フォーブス誌によると、馬氏の資産は３５８億ドルで、中国の長者番付で首位。
人民日報が公開したリストには中国のネット検索大手、百度（バイドゥ）(BIDU.O)の李彦宏（ロビン・リー）最高経営責任者（ＣＥＯ）と中国インターネット大手の騰訊（テンセント）(0700.HK)の馬化騰（ポニー・マー）ＣＥＯの名前も入っているが、共産党員とは紹介されていない。
アリババの馬氏は９月に、来年会長を退任すると表明している。
同社の広報担当は馬氏の属する政党についてコメントを差し控えたが、「どの幹部についても、所属政党が事業における意思決定プロセスに影響を及ぼすことはない」と説明した。
それにしても、政府はこんなやりたい放題されても何の手も打てないのでしょうね。ここは、トランプさんに強く要請されたとして禁止しましょう。
反日売国左翼・在日共の得意のレッテル貼りで、どんどんギスギスした生き難い日本になっていますが、アメリカは、あのオバマの男女別の無いトイレに代表されるように日本以上に生き難い状況のようです。
それを、壊そうとしてくれているのもトランプさんのようです。
何と、アメリカではクリスマスも祝えないようになっているようです。祝日などはハッピーホリデーと言わなければならないようです。
それをトランプさんが壊してくれたと感謝されているようです。
「今日、ウォルマートでレジの女性に『メリークリスマス』と言ったら彼 女は『ハッピーホリデー』と言う。私は微笑んで『もう恐れる必要はないんだよ。トランプ大統領がクリスマスを取り戻 してくれたんだからね』と言ってあげた。彼女は喜びの涙を流して『メリークリスマス』と言った。そしたら店内の… https://t.co/UjTffc9dj5
— Ricky_Elwood (@David_R_Stanton) 2018 年11月25日
GHQに祝祭日の名前を変えられて未だにそのままの情け無い日本だけに、こんなおかしな風潮にも直ぐに染まりそうで心配です。
あのにっくきヘイトスピーチなんて、その典型です。これ以上付け込まれないように気を付けましょう。
平和ボケだったので、古事記や日本書紀も読んだこともありませんし、今から読む気力もありません。
それだけに、ねずさんの動画は有難い。想像もしたことが無い解釈で見る度に目から鱗です。もちろん全てが正しい解釈とは言えないかも知れませんが、ねずさんの解釈は夢があり見ていてワクワクします。やはり、こういう解釈は有難い。
ということで、今回の話は、是非日本人全てに見て貰いたいものがあります。特に、いざなみ・いざなぎの話は素晴らしい。これぞ人間の基本です。LGBTで騒いでいる人達にこそ見て貰いたいものですが、絶対にみないでしょうね。
それにしても、日本って本当に凄い国です。良くぞ日本に産まれたり。
アメリカがいよいよ韓国を切り捨てる覚悟を決めたのじゃないかと、23日 、第１９９０回の「 ★アメリカは韓国からの撤退を決めたか」で、渡邊さんが教えてくれました。
そうであって欲しいものですが、こればっかりはやはり様子を見るしかなさそうです。
とは言え、そう考える人は多いのじゃないでしょうか。室谷克実さんがそのあたりを詳しく考察してくれています。
ZAKZAKよ り 2018.11.25
ソ ウルのアメリカンスクール“閉鎖”にみる米国の意思… 在韓米軍撤退への布石 室谷克実氏「朝鮮有事を想定した動きか」
在韓米軍が「ソウルのアメリカンスクールを閉鎖する」と発表した。龍山（ヨンサン）米軍基地の返還に伴う措置だが、「移 転」ではなく「閉鎖」としたところに、米軍側の意志を感じる。韓国最高裁による自称・元徴用工をめぐる異常判決などで、日本 政府は韓国を見限ったが、米国も「従北・無法」の文在寅（ムン・ジェイン）政権を見放しつつあるのか。
発表文は１６日に出された。「在韓米軍と米国防省傘下の教育活動部門とが協力し、２０１８～１９年の学年末に閉鎖する」と の内容だった。
在韓米軍は今年６月、司令部をソウル中心部の龍山基地から、約６０キロ南方の平沢（ピョンテク）のハンフリーズ基地に移転 している。
韓国情勢に詳しいジャーナリストの室谷克実氏は「学校の閉鎖は、万が一の朝鮮有事を想定した動きではないのか」と推測し、 続けた。
「基地返還、司令部移転に伴う措置なのに、学校が『移転』ではなく『閉鎖』なのは不可解だ。在韓米軍としては『北朝鮮と戦 闘状態になった場合、南北軍事境界線から約３０キロのソウルは狙われる』と考えるだろう。この件で韓国側の報道がほとんどな いのは、ショックが大きすぎるからか」
米韓関係は最近、ぎくしゃくしている。
韓国の文大統領は９月、北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党委員長との首脳会談で、軍事境界線付近の飛行禁止区 域拡大や、監視所撤収などで合意した。米国は事前協議がなかったため、これに激怒した。偵察飛行が制限されるなど、安全保障 上の問題があるのだ。
マイク・ポンペオ米国務長官は、南北融和に走る韓国にクギを刺した。
米国務省のスティーブン・ビーガン北朝鮮担当特別代表が２０日、韓国外務省の李度勲（イ・ドフン）朝鮮半島平和交渉本部長 と、北朝鮮問題をめぐる作業部会の初会合をワシントンで開いた。
ポンペオ氏は記者会見で「作業部会を通じ、米韓が互いに承知しない行動をとることはなくなる。韓国には『北朝鮮の非核化が 置き去りにされるのは望まない』と明確に伝えた」と述べ、韓国の単独行動を戒めた。
北朝鮮が６月の米朝首脳会談を無視して、「核・ミサイル開発」を継続しているとの分析もある。米朝協議は難航している。
こうしたなか、文政権の暴走は止まらない。
「北朝鮮の非核化」には日米韓の連携が必要だが、韓国は、米国が仲介した元慰安婦をめぐる日韓合意（２０１５年）を反故 （ほご）にした。元慰安婦を支援する「和解・癒やし財団」の解散を２１日、一方的に発表したのだ。
日本は今後、韓国を「戦略的に放置」するが、米国の「学校閉鎖」も韓国へのメッセージとも受け取れる。
前出の室谷氏は「日本も、最悪の事態を想定すべき時にきている。邦人待避などをしっかり対応すべきだ」と語った。
アメリカがここまで覚悟していると思われる時に、日本企業は未だに撤退をする覚悟はなさそうです。ということは従業員の犠牲も気にしていないのでしょう。
何といってもあの経団連の会長をしていた東レの方は、大阪の万博の決定に飛び上がって大喜びしていましたから、韓国の派遣している日本人従業員の命なんてどうでも良いのじゃないでしょうか。
自己責任でやってくれるのならそれも良いでしょうが、イザとなったら政府に泣きつくのでしょう。それどころか日本人を見捨てるのかと非難するでしょう。
そういう人達に限って、拉致犠牲者には冷淡なように思えるのは私だけでしょうか。
何だか面白いことが起きているようです。と言うか、どんな意味と効果があるのでしょうか。バノンと 郭文貴がおかしなことを始めたようです。
何時もの宮崎さんが書いてくれています。これが、Chinaを叩き潰すことに役立ってくれるのなら大歓迎ですが、どうなんでしょう。
宮崎正弘の国 際ニュー ス・ 早読みより 平成３０年（２０１８年）１１月２３日（新嘗祭）弐 通巻第５９００号
バノンと 郭文貴が「法の支配財団」（一億ドル）を設立
海航集団の王健の謎の事故死、カショギ殺害の真相などを徹底調査へ
トランプ大統領の前戦略官兼上級顧問だったスティーブ・バノンが、米国に亡命中の郭文貴と組んで「法の支配財団」を設立す る。
資金は一億ドルで、目的は中国の「海航集団」（ＨＮＡグループ）のＣＥＯだった王健の謎の事故死、ジャメル・カショギ殺害の 真相、そして英国で殺害されたロシアのセルゲイ・スクリパル事件の背後などを徹底究明する調査に資金を投入する。
とくに注目されるのはインターポール総裁だった孟宏偉が北京に呼び出されたまま拘束され、総裁ポストを離れさせられた事件 は、２０１８年５月にフランスのプロバンス地方を旅行中に崖から転落死した王健（海航集団のＣＥＯ）との関連など、謎だらけ の伏魔殿の真相解明が目的だというからには、中国にとって、さぞや不愉快な事態だろう。
海航集団は王岐山が深く関わる新興のコングロマリットで、ローカルな飛行機会社からヒルトン・ホテルチェーンの大株主など に躍進し、世界的な注目を浴びてきた。有利子負債が１２兆円ほどあるといわれ、このところは海外資産の売却を急いできた。香 港の一等地（啓徳空港跡地の住宅開発）の不動産も処分した。
郭文貴は２０１４年に米国に亡命し、以後はテレビやユーチューブなどで習近平、王岐山らの怪しげな金銭スキャンダルを次々 と暴き、米国メディアを通じて世界に中国共産党幹部の不正資金環流、海外蓄財などを告発してきた。
他方、中国は郭文貴が香港で保有する海通証券の株式（時価１１億ドル）を凍結し、対決姿勢を強めていた。海通証券は上海と香 港に上場する証券大手である。
トランプさんの指示なのでしょうか。いずれにしても、Chinaにとっては良いことではないでしょう。内部分裂でも狙っているのでしょうか。
兎に角、どうやっても良いですから一日も早くChinaを叩き潰してくれることを願うしかなさそうです。何か良い方法はないのでしょうか。
やはり、戦争の引き金を引かせるしかないのでしょうか。
