日本の戦後の劣化には本当に悲しくなります。これがGHQの企みによるものであることは間違いないでしょう。
それは、信賞必罰も出来なくなった日本人の劣化であるようです。国会議員達の責任を取りたくない考えがそれを助長したことも間違い無いでしょう。
ところが、それは神話の世界から警告されていたようです。
それをねずさんが教えてくれています。
何時ものように全文をリンク元で読んで下さい。
ねずさんの学ぼう日本より 2023/02/10
日本神話の桃の実から学ぶこと
・・・略
刑法の条文があることによって、誰が見ても犯罪であるものが、逆に犯罪ではないとされてしまう。ここに刑法の最大の問題点があります。
だから我が国は律令以来、刑法は作らずに統治をしてきました。
そうすることで、お上が暴動だと判断すれば、そのまま武力鎮圧が可能になるようにしたのです。
長野五輪の際の外国人の暴動のようなものであれば、江戸時代までの仕組みなら、その暴動に参加した者たちは国外追放となります。
さらに、これら暴動に参加した外国人を宿泊させたホテルの従業員、ホテル会社の社長、ホテルの地主も遠島、ホテルは場合によっては建物ごと、取り壊しです。
江戸時代までの日本社会は、いまよりずっと厳しかったのです。
庶民をこそ「おほみたから」とするという国を保持するためには、そうした厳しさが必要なのです。
詰まりは、仕事を失いたくない人達が厳しさを取ることが出来ないということです。
すべてを先送りしたことで自分の職を守りたい人達がこんな国にしてしまったのも間違いない。
もう目覚めて日本を取り戻して欲しいものです。
三菱重工がKoreaから撤退したとの情報をここでも何度も取り上げましたが、実施のところどんな現状なのかが分かりません。
日本のマスメディアは特亜３国の下僕ばかりで、奴等の都合の悪いことは報道したくないのでしょう。
とこっろが World Japan【海外の反応】が動画をアップしてくれています。
相当な打撃のようです。これがChinaの崩壊に繋がってくれることを期待します。
それが現実になればKoreaも自分達が間違っていたことに気付くのでしょうか。それとも、逆恨みで日本を避難し続けているのでしょうか。
やはり、それが奴等のやりそうなことです。間違いないでしょう。
Chinaの尖閣へのやり対放題の目的は太平洋への通路と。境界に有る原酒などのエネルギーを自分のものにすることであるのは明かです。
それに比べて何が怖いのかそれを放置したままだ何の開発にとりかかろうとしないのに国民の多くは腹立たしく思っているでしょう。
ところが、驚くような動画を、「もっと知りたい!日本と世界経済」がアップしてくれています。
しかし、どう見ても日本政府にその矜持も度胸もあるとは思えません。Chinaのスパイ議員共にそれが出来るとは思えない。それが出切るのであれば、とっくに尖閣に常駐施設も造っていたでしょう。
本当にそんな日が来てほしい！
ハングルやChina語のおかしな看板の話題が殆ど無かったので、その仕掛けの元凶と疑っている公明党も心を入れ替えたのかと思ってました。
どうやらそんな甘いものではなかったようです。
何と、大分自動車道にそんな表示板が増えているようです。やはり、甘かったようです。
何時ものcoffeeさんが詳しく取り上げてくれています。
ぜひ、全文をリンク元で読んでください。
正しい歴史認識、国益重視の外交、核武装 の実現より 2023/02/09(木)
高速道路に朝鮮語や支那語の看板！国土交通省らが大分自動車道に・日本人が驚き事故のリスクが増大中
やはり、公明党は日本の癌です。尤も、それを許している自民党がもっと癌でしょう。
小野田 紀美さんや長尾たかしさんの気概を持つ議員は相変わらず殆ど居ないようです。
それ程までに選挙が大事なのでしょう。何とも哀れです。その気概がないのなら政治家になるな。
やはりChinaはタリバンのアフガンに蝕手を伸ばしているようです。タリバンんと組まれると面倒なことになりそうです。
宮﨑さんが報告してくれています。それにしても、何時までも諦めの悪いChinaというか習皇帝です。
それにしても、世界は何時までChinaを放置しておくのでしょうか。
アメリカは共和党が下院を押さえたことで対Chinaへの対応が本気になってきたようにも思えます。
これも宮﨑さんが報告してくれています。
「宮崎正弘の国際情勢解題」より 令和五年（２０２３）２月９日（木曜日）
通巻第７６２７号 ＜前日発行＞
その後のアフガニスタンに強力にアプローチする国がある
タリバンをテコ入れする中国の狙いとは何か？
アフガニスタン。2021年8月15日にタリバンが首都カブールを制圧した。バイデンが無様な撤退をしたからである。
爾来、タリバンは国際的に孤立し、国内では反政府のテロ組織ＩＳＩＬ─Ｋ（イラク・レバントのイスラム国・ホラサーン州）による過激な爆破テロが頻発している。
タリバン政権を承認したのはサウジアラビア、アラブ首長国連邦（UAE）、パキスタンの三ケ国と国際社会が認めない「チェチェン・イチケリア共和国」だ。
タリバン政権は国連でも承認の議論はない。国際連合のアフガニスタンの代表権は「旧北部同盟」である。
在アフガニスタン日本国大使館は、2021年8月15日をもって閉館。２３年２月現在、在カタール日本国大使館内に臨時事務所を設けている。
首都カブールをはじめ、全土において「ISIL─Ｋ」がシーア派住民や外国関連機関、民間人等を標的としたテロ、あるいは身代金目的の誘拐が多発している。タリバン政府の統治は全土の９０％くらいだろう。
この隙間を衝いて中国はアフガニスタンへの浸透を強めた。
中国はタリバンがＥＴＩＭ（東トルキスタン独立運動）のアフガンからの追放に協力的なので、ドローンなどの武器供与の構えを見せている。
米国は２００１年９１１テロで中国にも協力をもとめるためにＥＴＩＭを『テロ組織』と認めたことがあったが、トランプ政権で、この指定を削除している。
2021 年 7 月、中国はタリバンの代表団を天津に迎え、王毅外相（当時）が応接した。まっさきに提示した条件は「ETIM がアフガニスタン国内で反中国活動を行うことを許可しないという保証」を求めた。
中国のアフガニスタン政策は第一にこのＥＴＩＭへの取り組みであり、第二に中央アジアとパキスタンにおける「一帯一路」プロジェクトを保護することだ。
中国政府はタリバンを正式に承認していないが、カブールに大使館を運営している。双務的にタリバンの代表者が北京のアフガニスタン大使館使用を許可している。事実上の外交承認である。
▲中国の狙いは銅鉱山と石油採掘
中国はすでアフガニスタンのアイナク鉱山など鉱業とエネルギー資源開発に投資しており、またタリバン政権はＣＰＥＣ（中国・パキスタン経済回廊) がアフガニスタンに延長される可能性を受け入れている。とはいえパキスタンのパロチスタン州は反中国であり、すでにグアダール港の開発は頓挫した。
1月5日、中国企業は推定8700万バレル相当の原油を含む、アフガニスタン北部のアムダリア盆地での石油採掘契約に調印した。また2008 年に契約を結んだ アイナク銅鉱山での採掘作業再開も望んでいる。採掘作業における安全の確保が前提条件である。
十年前の『日本経済新聞』に次の記事が報じられたことがある（2012年10月22日）
「【イスラマバード=共同】アフガニスタン北部ファルヤブ、サリプル両州にまたがる油田で、中国の国有石油大手、中国石油天然ガス集団（CNPC）が原油 の採掘を開始した。アフガンで大規模な原油生産は初めて。ロイター通信が21日報じた。アフガンでは治安の改善が見られず、多くの外国企業が参入をためら う中、中国企業の積極的な進出が目立っている。
アフガン鉱工業省によると、油田の推定埋蔵量は8700万バレル。契約期間は25年で、油田開発の全収益のうち7割をアフガン政府が得る。CNPCは昨 年12月、政府との開発契約に調印。シャフラニ鉱工業相は油田開発が「アフガンの経済的な自立につながる」と語った。中国はアフガン中部ロガール州の銅山 開発も落札し、周辺道路や鉄道の建設などインフラ整備も行っている』（引用とめ）。
この動きに対して中国人を標的とするテロが頻発している。昨師走にも中国人ビジネスマンが宿泊するカブールのホテルにテロ攻撃を仕掛けた。
こちらがアメリカのChinaへの対応です。ＴＩＫＴＯＫ禁止令を考えているようです。平和ボケ日本はそんな声が出る気配もないようです。
「宮崎正弘の国際情勢解題」より 令和五年（２０２３）２月７日（火曜日）
通巻第７６２４号 ＜前日発行＞
ＴＩＫＴＯＫ禁止法案、二月に下院通過の見通し
上院で審議長引き、成立するかどうかは微妙だが。。。
マルコ・ルビオ上院議員 (共和党、フロリダ州) とマイク・ギャラガー下院議員 (共和党、ウィスコンシン州)は、ＴＩＫＴＯＫデータの中国への流失は安全保障上の脅威であるとして禁止する法案を提出した。この法案は超党派の支持がある。
第一の理由として中国の法律がTikTokの親会社「パイトダンス」社に対してデータ開示を義務づけていることを挙げた。中国共産党にはプライバシー保護という概念はない。
中国共産党によるインターネット監視、検閲およびアルゴリズムなど、安全保障上の脅威を回避するために「中国国内または中国の影響下にあるソーシャル メディア企業からのすべての取引をブロックおよび禁止する」という法案内容となっている。同時にロシア、イラン、北朝鮮、ベネズエラを含む。
下院の「中国問題委員会」委員長のギャラガーは、米中関係が緊張状態である以上、「TikTokはアメリカ人を夢中にさせ、大量のデータを収集し、 ニュースを検閲しているのであり、米国でアプリの運用続行を認めることは、冷戦中にソ連がニューヨーク・タイムズ、ワシントン・ポスト、主要放送局の買収 を許可するようなものだ」と比喩した。
米国の国家安全保障戦略と国家防衛戦略は「中国が米国最大の脅威」としている。
民主党リベラル派議員のラジャ・クリシュナムーティは「法案は全体主義政権の極悪なデジタル監視と影響力工作から国を守るための強力な一歩」とし、「中国 共産党と海外の他の敵対者が、スパイ活動と大規模な監視を展開している。敵対的勢力がＳＮＳを制御するなど許されることではない」と発言し、法案に賛意を 示した。
３月２３日にはＴＩＫＴＯＫのＣＥＯを喚問し議会聴聞会が開催される。
すでに2020年にトランプ前大統領は、TikTokアプリの新規ダウンロードを禁止する大統領令を発しているが、バイデン大統領は就任直後にこの命令を取り消した。
ルビオ上院議員は法案提議の会見で「米国政府は、TikTokの脅威から国民を保護するための政策を実施していない。中国共産党の傀儡企業との無意味な交渉に費やす時間はない。北京が管理するTikTokを完全に禁止する時が来た」と発言した。
すでに メリーランド州、ネブラスカ州、サウスカロライナ州、サウスダコタ州、テキサス州なでではＴＩＫＴＯＫ禁止令が出されている。
それにしても、Chinaの下僕がうようよしている日本の情け無い動きにはがっかりさせられるばかりです。
やはり、日本人が目覚めて本当に日本の為の仕事をしてくれる議員を選ぶしかないでしょう。出きるかな。
「おほみたから」なんて言葉を知ったのもねずさんからだったのかもしらない、もしかしたらシラス国を教えてもらった時かもしれません。
それにしても、日本の歴史を知るにつけ何と凄い国にうまれたのだろうと感謝しかない。
残念なのはそれが教育などで自虐史観に犯されて日本史上最悪な時代だったことである。
それを信じ込んでいたので日本人が好きになれなかったこともここにも書いたことがありまし。
その目を覚まさせてくれたのはネットでのねずさん達であったことも何度も書いてきました。まさに、恩人です。本当に、日本を誇れる日が来るとは思いもしなかった抱けにその後の人生は感謝しかない。
そんな気持ちをもっと喜ばされることをねずさんが書いてくれています。
何時ものように全文をリンク元で読んで下さい。
ねずさんの学ぼう日本より 2023/02/09
日本の歴史にモブキャラはいない
・・・略
なぜなら、そこにあるのは、「主役以外はモブキャラ」という、ものすごくねじ曲がった考え方であるように思えるからです。
それって、自分勝手そのものです。
自分以外は、モブキャラだという考え方です。
ありえない愚考です。
あってはならない態度です。
それが、昭和天皇が植物学者である牧野富太郎の言葉を引用されて仰られた有名な言葉があります。
「世の中に雑草という草はない。
どんな植物でもみな名前があって、
それぞれ自分の好きな場所で生を営んでいる。
人間の一方的な考え方で、
これを雑草として決めつけてしまうのはいけない」
私達日本人にとって、絶対に譲れない大切な考え方がここにあります。
現実の世の中に、モブキャラなんて存在しない。
常々思うのです。
一寸の虫にも五分の魂だと。
我々は人間です。
ひとりひとりが、「おほみたから」です。
誰一人、モブキャラなんて存在しないのです。
常にそのことを忘れない。
それこそが、明日の日本を拓く鍵となると、私は信じています。
こんな素晴らしい国を何としても取り戻し、世界の人達もおおみたからにしてあげたいものです。
もしそんな日が来たら地球に人類が蔓延ったことも幸せと言えるでしょう。
しぶとく生き残っているKoreaですが、流石にもう限界のようです。中小企業が９９％と日本以上に厳しいし、Korea経済を引っ張って来たサムスン等も今や危機に陥っている。
それでも、やることは日本叩きとか組合騒動に勤しんでいるのですからやはりつぶれるしかないのでしょう。
「世界が称賛する日本」が詳しく解説してくれています。
日本の企業から技術を教えてもらって市場を盗んで成長してきたくせに、日本に感謝するどころか後ろ足で砂をかけることしかしないKoreaに未来があるとは思えない。
と言うか、こういう国は存在を許しておいては世界の為にならない。速やかに崩壊、そして願わくば消滅して貰いたいものです。
当然ですが、特亜３国のそろい踏みを見せて欲しい。
流石に自民党もこれは不味いと考えたのでしょうか。何と、メガソーラーや風力などの施設の建設と既施設に対策を考え出したようです。
これは本当でしょうか。それとも何時ものアリバイ工作でしょうか。特に、既設のものの取り消し問題は難しそうです。本当に出きるのか怪しそうですが、ここは日本にとって大切なもんだいだけに真剣に立ち向かって貰いたい。
再エネ終了！／「改正再エネ特措法改正」の審議を自民党部会で承認／簡単にメガソーラーや風力発電施設等の建設が出来なくなり、 既施設も法令違反で認定取り消しに https://t.co/XBVaPrnVwY
— トータルニュースワールド (@TotalWorld1) February 9, 2023
政府がこれを実現させる気概も度胸も持ち合わせているとは思えないだけに心許ないですが、今こそ真剣に取り組む覚悟をして欲しいものです。
今度こそ仕事しろ！
昨日の「ぼくらの国会」で青山さんが予告されていたチャイな気球の話題をアップしてくれています。
日本政府はやはり隠していたようです。やはり、日本政府・官僚・自民党は国民に情報を伝えて危機を真剣に考えさせたくないようです。
結局は、責任を取りたくなくて隠しているとしか思えません。この政治家と官僚は総入れ替えが必要です。
それが不可能なら日本の消滅は近いとしか言い様がないでしょう。
こんなやりたい放題のChinaが宇宙の粗大ゴミを監視すると言い出したようです。まさに、お前が言うなです。全くふざけている。
宮﨑さんが取り上げてくれています。
「宮崎正弘の国際情勢解題」より 令和五年（２０２３）２月１０日（金曜日）弐 通巻第７６３０号
宇宙の粗大ゴミをＡＩが監視し、宇宙船の運航を円滑に
中国の宇宙ＡＩ開発をイーロンマスクはいかに聞いたか？
イーロンマスクはビックリした（に違いない）
なにしろスペースＸが打ち上げている宇宙衛星は毎月一本のペースである。
中国軍の『解放軍報』によると、西安衛星管制センターの科学者主導プロジェクトは、地球に近い宇宙空間で「粗大ゴミ」を自律的に監視し回避する AI アルゴリズムを開発したという。
宇宙の宇宙船、ステーション、人工衛星、ロケットなどの運航状況を AI が監視することになれば、火星への夢の旅立ちも近い？
しかしこのプロジェクト、中国が先行しているのだろうか？
宇宙ゴミの多くは旧型人工衛星や使用済みロケットで、そのうちの３６０００個以上が直径 10センチを超えている。
ゴミと宇宙船はともに高速で移動するため、小さな粒子との衝突でも宇宙船に深刻な損傷を与え、もっと多くのゴミが発生する。
AI 技術を使用することで、情報の取得、処理、普及の速度と品質が向上し、安全な宇宙環境に不可欠なサポートが提供される可能性があると中国の開発者は唱えているが、表向きの研究課題の裏に、宇宙におけるＡＩ戦争の実態があるようだ。
中国の軍事的野心は宇宙にも無限に拡がった。
習皇帝は本気で宇宙を支配する積もりになったのかも。これだけ追い詰められてもまだ勢力拡大に金を注ぎ込むということは、その崩壊が早まるだけだと思いたいが、まさかということもあると心配です。
Chinaのスパイ気球が世界を騒がしています。あれほどの問題になるとは創造していませんでしたが、宇宙が狙いだとするとやはり問題ですね。
そんなChinaのやりたい放題にも日本の政治は平和ボケを続けているようです。
妙佛 DEEP MAXさんが毎日そのChinaの国内でのやりたい放題を報告してくれています。
寒さで、手がカジカミ毎日のこの部屋の話題が減ってしまっているので、纏めたので動画も溜まってしまいましたので、一期にアップさせてもらいました。迷惑をお掛けします。
02-09 公務員の身分も”官吏”の時代に逆戻り？
それにしても、やはりとんでもない国です。世界に対しても迷惑ですが、人民も本当に気の毒です。とは言え、それを許してきたのも人民です。やはり自業自得としか言い様がない。
やはり、お付き合いしてはならない国です。せめて崩壊して貰いたい。本音は消滅ですがやはり今の時代それを書いては成らないかも。
中学になって初めて日本史と世界史なる授業が始まったように覚えています。ところが、年譜の暗記が殆どで余り面白くなかった記憶があります。
大学受験を日本史で受けたのも、日本史の方が一国なのだから世界より暗記が少ないだろうとの考えでした。何とも恥ずかしい。
ところがこの歴史の授業が面白くなかったのはやはり原因があったようです。
ねずさんが本当の歴史とはと教えてくれています。
何時ものように全文をリンク元で読んで下さい。
ねずさんの学ぼう日本より 2023/02/07
社会学と歴史学
・・・略
話の切り口として、以前にもお話した「世界史」のお話からいきます。
戦後の日本の学校には「世界史」という分野があります。
そういう分野があるから、「世界史」という学問分野がこの世に存在していると思っておいでの方も多いようです。
けれど歴史学には「世界史」という学問分野は存在しません。
歴史というのは、過去に起きた事実を、時系列に沿ってストーリー化したもののことを言います。
つまり、時系列であること、ストーリー化されていることが、歴史の要素です。
その意味において、歴史を持つ民族、もしくは国ないしエリアというのは、実は限られたところにしかありません。
ひとつが西洋史、もうひとつが東洋史、そして日本史です。
これ以外に、実は歴史を持つ国はありません。…中略
社会科というのは、いまは令和だけれど、その前には平成、その前には昭和という時代があった。
昭和の時代には戦争があった。
その後、高度成長の時代があった。
という、子どもたちが社会人になったときに最低限必要な知識を単に提供するだけの学科です。
ですから昨日も書きましたが、いわゆる南京問題について、いまの教科書は
「南京で虐殺があったといわれている」
と記述します。
言われていることは事実なので、社会科の教科書としては、この記述は間違ってはいないのです。
けれど歴史学だと、この記述は間違った記述になります。
なぜなら歴史学は、過去に何があったのかを時系列に系統立てて事実を確認する学問だからです。
つまり南京問題は、
歴史科（歴史学）的には明らかに「なかった」ものでありながら、
社会科（社会学）的には、「あったと言っている国がある」ことを学ぶことになるわけです。
左の人たちや国際社会は、こういうことを利用して、日本から日本の財を巻き上げようとするわけです。
日本人は、もうすこししっかりしないと、ほんとうに国が崩壊しかねない状況にあります。
教育分野についても、その基本からもう一度しっかりと組み立て直す必要があると思います。
何度読んでも、本当の歴史教育を受けたかったと悔しい。授業は嫌いだったがねずさんが言われるような本当の歴史を勉強していれば日本史ももっと好きになっていたでしょう。今からでも間に合うか。
こんな奴が日本の総理をしていたことに今更ながら恐ろしさを覚えます。民主党のルーピーやアレ（菅）とどっちがバカなのか。
いずれにしても、此奴等はどんな教育を受けて育ったのでしょうか。詰まりは、戦後の自虐史観の洗礼を受けたのじゃないでしょうか。
正しい国家観と歴史観を持たない可哀想な奴等です。そして、そんな総理を選んだ日本人の劣化も同じです。
やはり、教育の改正こそがいそがれます。
【日韓関係改善】福田元首相、韓国メディアの取材に「日本人は歴史学べ」 https://t.co/XQV9UcInOm
— Share News Japan (@sharenewsjapan1) February 6, 2023
【話題】『それは韓国の様々な問題の棚上げ策です… 日韓問題を何一つ解決する意識がないことに失望』(※動画) https://t.co/lFZLJPDEl0
— Share News Japan (@sharenewsjapan1) February 5, 2023
福田にはお前こそ歴史を学べとお返ししたい。何時まで、世界に恥をさらしてに日本の足を引っ張らないで貰いたい。
住宅用ソーラーから撤退を発表した東芝ですが、EVのバッテリー等工業用等で開発は進めているようです。
どこまで本当かわ分かりませんが夢の有る話です。ただ、経営陣があの東芝だけに結果はどうなることやら。
「俺たちのJAPAN-スカッとワールド」が報告してくれています。やはり、太陽電池の変換効率のアップこそが世界を変えるのは間違いないでしょう。実現することを期待します。
こういう技術が実用化されれば世界は一変するでしょう。これこそが世界の未来を救うことになるでしょうがどこまで実用化出来るかは疑問ですね。
さて、どうなるか！
青山さんが今回のChinaのスパイ気球の重要さを何時もの「ぼくらの国会」で、詳細を語ってくれています。
それにしてもChinaは本当にやっかいですね。やはり、世界は本気でChinaを叩き潰すべきです。呑気に構えていると大きなしっぺ返しを受けて奴隷の身分に陥るじゃないでしょうか。
「宮崎正弘の国際情勢解題」より 令和五年（２０２３）２月５日（日曜日）弐 通巻第７６２２号
＜速報＞
中国スパイ気球を撃墜
F22ステルス、ＡＩＭ１２０型ミサイル使用か
日本時間5日未明。米空軍機Ｆ２２戦闘機が大西洋上空で中国のスパイ気球を撃墜したと発表した。サウス・カロライナ州沿岸で、米海軍と沿岸警備隊はただちに落下物残骸の回収に向かった。
撃墜したのはＦ22ジェット戦闘機「ラプター」。これはＦ15後継として開発されたステルス機で、搭載されたミサイルはＡＩＭ１２０（レイセオン）と推定される。
ラプターは最高速度マッハ４。高高度でもマッハ２・４，上昇2万キロ（中国のスパイ気球は高度１８０００キロ）。費用は一機につき２００億円強。
墜落の模様はヴィデオで全米に放映され、各地でブラボーの猛々しい声があがった。
中国は「あの気球は民間のもので、不可抗力で米国に入った」と繰り返し、米軍が撃墜したことは「明らかに過度な対応だ」と非難した
メンツを失った習近平政権
気球撃墜 中国は「米が過剰反応」と反発https://t.co/NyHjukrc0w
— 産経ニュース (@Sankei_news) February 5, 2023
中国軍の機関紙は昨年２月、「気球運用の新たな扉を開いた」と指摘。高度や方向を変えて目標空域に到達できると強調していた。気球が撃墜されたことで、国内向けに強い対外姿勢を見せる必要もあるようだ
思っていた以上に問題は大きいようです。どうせなら習皇帝が自棄糞でアメリカに報復して滅びのきっかけになれば面白いのですが、その度胸はないでしょう。
習皇帝頑張れ！