毎日新聞に、ややショックな記事があった。
毎日新聞：米NPO：「省エネ大国、日本」もはや幻想 中国より下位
「中国よりも下位」というコトに、ビックリというかショックを受けたのは私だけでは無いと思う。
と言うのも、日本の省エネ技術そのものは、年々向上し世界をリードしている、と思っていたからだ。
クルマや家電など、ここ10年余りで飛躍的な「省エネ性能」を搭載した製品が次々と登場し、その様な製品を積極的に使う生活者は増えているし、毎週末に折り込まれる家電量販店のチラシなどを見れば、当たり前のように「年間あたりの消費電力価格」などが表示されているからだ。
クルマにしても、燃費向上やハイブリッド車、昨日は政府の政策として「燃料電池車購入に300万円の補助」という、ニュースもあった。
讀賣新聞：燃料電池車購入に300万円補助・・・年内にも開始
それまでも夏は「Cool Biz」、冬は「Warm Biz」の励行で、「省エネ生活」に心がけてきた。
東日本大震災以降、その傾向は益々強くなり、「エアコンを使わず、熱中症のため室内で亡くなる」という悲劇まで生み出している。
「地味な努力をしているのに・・・」と言う気持ちを持ちながら記事を読むと、「省エネ政策が、積極的に打ち出されていない」というのが、要因のようなのだ。
しかし日本の場合1970年代の「オイルショック」以降、様々なエネルギー問題が起きる度に、企業は「省エネ技術」を発展させてきた。
1980年代以降、一般家庭に「エアコン」が普及し、CO2排出量が増えたことは確かだと思うが、それでも「省エネ生活」の努力は生活者なりにしてきたと思う。
そう考えると、今の日本で「これ以上の省エネ」というのは、難しいのでは？と言う気がしてしまう。
もちろん政策として、「循環型エネルギー社会の推進」ということは、より積極的に行う必要があると思うが、「削るトコロがほとんど無い」という状況での、新たな「省エネ」というのは本当に難しいのでは？
もし政策として、より「省エネ」を進めるとすれば「循環型エネルギー事業の推進」くらいなのではないだろうか？
おそらく「高効率の循環型エネルギー技術」そのものは、既にある程度出来ており、発送分離などの推進とともに政府が政策として後押しをするか、しないかと言う問題の様な気がする。
「原発から高効率の循環型エネルギー事業」に対する政策を打ち出さない限り、中国よりも下位になってしまうのでは？と言う気がする、米国のNPO「国別省エネランキング」と言う気がする。